はしがき 7 |
Ⅰ 都市と地域の立地 9 |
1.1 立地と空間 10 |
1.2 都市における外部効果 11 |
1.3 立地決定のプロセス 12 |
1.4 費用便益分析(交通施設の例) 13 |
1.5 比較生産費説 14 |
1.6 賃金差による人口移動理論 17 |
1.8 都市のサイズ 19 |
1.9 地代と土地利用 21 |
1.9.1 リカードの差額地代論 21 |
1.10 企業行動から見る地代関数 22 |
1.11 ヘンリー・ジョージの定理 24 |
1.12 土地と評価 25 |
Ⅱ 立地と土地利用 27 |
2.1 資源採掘産業 27 |
2.2 農業立地 28 |
2.2.1 産業の付け値地代モデル 30 |
2.3 ウェーバーの工業立地 32 |
2.3.1 ウェーバー原料指数の適用 33 |
2.3.2 ウェーバーの一般モデル 34 |
2.3.3 ウェーバーの工業立地モデルとハキミの定理 35 |
2.4 公共施設の立地分布 36 |
2.4.1 最近隣平均距離法 36 |
2.4.2 ボロノイ(Voronoi)図法 39 |
2.4.3 3大都市圏における地域中心地センターの立地分布 40 |
2.5 アイザードによる工業立地のフレームワーク 43 |
2.5.1 1市場2資源地のケース 43 |
2.6 クルーグマンの中心・周辺モデル 45 |
2.6.1 不完全競争下の立地モデル 47 |
2.7 商業立地モデル 49 |
2.7.1 ホテリングモデルの修正点 51 |
2.7.2 交通条件にもとづく立地点 52 |
2.7.2.1 交通費が距離に比例的なケース 52 |
2.7.2.2 交通費が距離に逓増的なケース 54 |
2.8 空間競争の企業モデル 55 |
2.8.1 レストランを4店立地するケース 56 |
2.8.2 レストランを5店立地するケース 56 |
2.8.3 レストランの最適立地数に関する一般的解法 57 |
2.9 商圏境界モデル 58 |
2.9.1 ライリー=コンバースモデル 58 |
2.9.2 ハフの確率モデル 60 |
2.9.2.1 付録1 対数中央化変換 61 |
2.9.3 ショッピング回数モデル 62 |
2.9.4 付録2 GISソフト(MapiInfo)の平易な使い方 68 |
2.10 需要関数の空間的合成 70 |
2.10.1 付録3 空間的需要関数の形状 71 |
2.11 商圏境界の形状 72 |
2.12 市場の効率性と企業密度 74 |
2.13 住宅立地モデル 77 |
2.13.1 宅地の付け値地代の性質 79 |
2.13.2 付録4 空間行動に関する理論的手法 80 |
2.13.2.1 包絡線(Envelope)理論 80 |
2.13.2.2 ラグランジュ乗数法による包絡線(Envelope)理論 81 |
2.13.3 付録5 家計の空間行動に関するモデルパターン 83 |
2.14 企業の立地モデル 85 |
2.15 都市圏における立地の空間構造 88 |
2.15.1 分析の結果 88 |
2.16 労働を考慮した企業の立地 90 |
2.17 企業立地の分布 91 |
2.18 情報サービス業の立地 93 |
2.18.1 情報サービス業の特性 93 |
2.18.2 情報サービス業の立地費用 94 |
2.18.3 東京都における上場企業のオフィス立地の動向 95 |
2.18.4 シリコンバレーとシリコンアレーの都市構造 96 |
2.19 ポーターによる立地と競争 98 |
Ⅲ 都市と地域の移動と環境 101 |
3.1 住宅立地と環境 101 |
3.2 ヘドニックプライス(Hedonic Price)モデル 103 |
3.2.1 付録6 Hedonic Priceモデルの推計 105 |
3.3 都市の住宅市場モデル 107 |
3.4 外部性と都市の成長 110 |
3.5 都市の経済的成長モデルと内生的成長モデル 112 |
3.5.1 ヒックスにもとづく都市成長モデル 112 |
3.5.2 内生的成長モデル 113 |
3.6 都市化成長モデル 114 |
3.6.1 URGD(Urban‐Rural Growth Difference)法 115 |
3.6.2 空間的都市化の成長モデル 116 |
3.7 都市の中心地モデル 117 |
3.7.1 クリスタラーの原理 117 |
3.7.2 ベックマンの中心地モデル 119 |
3.8 ランク・サイズモデル 121 |
3.8.1 わが国におけるランク・サイズルールの適応例 121 |
3.8.2 駅の立地と駅勢圏 123 |
3.9 介在機会モデル 127 |
3.10 わが国の都市化指標 129 |
3.11 空間的相互作用モデル 131 |
3.12 ローリーモデル 133 |
3.13 CBD 134 |
3.13.1 CBDの特徴 134 |
3.13.2 代表的なCBD指数 135 |
3.14 交通サービスの需要と環境 135 |
3.14.1 交通サービスの需要弾力性 135 |
3.14.2 交通の時間価値 136 |
3.14.3 混雑税の理論 137 |
3.14.4 限界費用原理 139 |
3.14.5 コース(Coase)の定理 141 |
Ⅳ 都市・地域構造解析 143 |
4.1 経済基盤モデル 143 |
4.1.1 経済基盤モデルの考え方を地域に適応する際の手続き 144 |
4.2 人的観光乗数モデル 145 |
4.3 「地域特化の経済」に関する実証分析 147 |
4.3.1 付録7 生産関数の意味と推計 150 |
4.3.1.1 コップ=ダグラス生産関数 152 |
4.3.1.2 CES(Constant Elasticity of Substitution)生産関数 152 |
4.3.1.3 トランスログ生産関数 153 |
4.3.1.4 技術進歩 154 |
4.3.1.5 CES生産関数推計のためのマクロリーリン展開 154 |
4.4 地域特性分析 156 |
4.4.1 分析方法 156 |
4.4.2 分析結果の概要 156 |
4.4.3 地域分類 160 |
4.4.4 分析結果の考察 160 |
4.4.5 付録8 主成分因子分析法 163 |
4.5 産業連関モデル 163 |
4.5.1 移入競争型産業連関モデル 166 |
4.5.2 愛知県三好町の誘発効果 167 |
4.6 シフト‐シェアの分析 169 |
4.7 パス解析 171 |
4.8 弾力性分析 174 |
4.8.1 付録9 最小二乗法 175 |
4.9 人口予測 179 |
4.9.1 線形モデル 179 |
4.9.2 指数モデル 179 |
4.9.3 コホート変化率による人口予測 180 |
4.10 ビルの需要と供給分析 182 |
4.10.1 付加的変数導入法 183 |
4.10.2 2段階最小二乗法(Theil's method) 183 |
4.11 立地の空間的バランス 184 |
4.12 立地論を学ぶための文献 186 |
Ⅴ 多変量解析手法に関するノート 193 |
5.1 重回帰分析 193 |
5.1.1 線形モデル 193 |
5.1.2 非線形モデル 194 |
5.2 数量化Ⅰ類 194 |
5.3 判別分析 194 |
5.3.1 マハラノビスの距離 195 |
5.3.2 多重ロジスティック分析による方法 195 |
5.3.3 正準判別分析による方法 195 |
5.4 数量化Ⅱ類 196 |
5.5 主成分分析 196 |
5.6 数量化Ⅲ類 197 |
5.7 因子分析 197 |
5.7.1 因子軸の回転 197 |
5.7.2 因子得点の導出 198 |
5.8 多次元尺度構成法(MDS) 198 |
5.8.1 距離データのMDS 198 |
5.8.2 非計量MDS 199 |
5.9 数量化Ⅳ類 200 |
5.10 クラスター分析 200 |
5.10.1 階層的方法 200 |
5.10.2 非階層的方法 201 |
5.11 正準相関分析 201 |
5.12 共分散構造分析 202 |
追補 ネットワークモデルの情報サービス業立地への応用 205 |
索引 211 |