1章 地球温暖化と温暖化防止 |
1.1 地球温暖化の原因 3 |
1.2 温暖化防止の世界的取り組み 5 |
1.3 京都議定書目標達成計画―地球温暖化対策推進法― 11 |
1 温室効果ガス排出量の現状と目標 12 |
2 温室効果ガス別の削減目標 15 |
1.4 産業界の対応 17 |
1 産業部門とエネルギー転換部門 18 |
2 民生と運輸部門 19 |
1.5 温室効果ガス排出量の推移 20 |
2章 温暖化防止技術 |
2.1 省エネルギー技術 28 |
1 省エネルギー建築計画 31 |
2 省エネルギー設備計画 34 |
3 コージェネレーションシステム 41 |
4 ヒートポンプシステム 50 |
5 省エネルギー運用計画 54 |
2.2 新エネルギー技術 58 |
1 太陽エネルギー利用 60 |
2 風力発電 64 |
3 バイオマスエネルギー 66 |
4 地域新エネルギービジョン 68 |
2.3 技術活用と行政対応 69 |
1 省エネルギー法改正 70 |
2 東京都環境確保条例 78 |
3 ESCO事業の活用 80 |
2.4 建築物総合環境性能評価システム(CASBEE) 83 |
1 CASBEE評価の仕組み 85 |
2 評価方法と結果の表示 87 |
2.5 省エネルギー建築の実際 88 |
1 エネルギー・環境コンセプト 89 |
2 建物概要 90 |
3 省エネルギー・環境負荷低減実績 93 |
4 CASBEE評価 95 |
2.6 地域エネルギーネットワーク 97 |
1 地域冷暖房システム 98 |
2 マイクログリッドの活用 104 |
3章 排出権取引 |
3.1 排出権取引の仕組み 110 |
3.2 プロジェクトの組成と実施フロー 112 |
1 プロジェクトの探索段階 114 |
2 プロジェクトの認証段階 115 |
3 排出権の取引 117 |
3.3 プロジェクト推進のポイント 117 |
1 プロジェクト設計書作成上のポイント 117 |
3.4 プロジェクトの実際 118 |
1 土木建築分野の技術を活用したプロジェクト例 119 |
2 実プロジェクトの紹介 123 |
3 実プロジェクトの推進過程 126 |
3.5 排出権の活用 131 |
1 地球温暖化対策と企業 131 |
2 産業界の取組み 132 |
3 排出権取引の会計処理 135 |
4章 地球温暖化防止の将来 |
4.1 エネルギー自由化と地球温暖化防止 138 |
1 エネルギー自由化のプロセス 139 |
2 エネルギーから見た地球温暖化対策 141 |
3 エネルギーネットワーク 144 |
4 エネルギー価格と省エネルギーと環境配慮 146 |
4.2 地球温暖化ガス削減の課題 147 |
4.3 発展途上国問題 149 |
1 温室効果ガス排出量の将来予測 149 |
2 温室効果ガスの削減対策 151 |
5章 エネルギー供給の仕組み |
5.1 新・国家エネルギー戦略 156 |
5.2 エネルギー供給システム 157 |
1 エネルギー自由化 157 |
2 電力供給システム 159 |
3 都市ガス供給システム 164 |
4 石油供給システム 168 |
5.3 エネルギー需要データと都市エネルギーシステムの変遷 174 |
1 エネルギー需要の特性 175 |
2 エネルギー供給と消費 176 |
3 都市のエネルギー需要変化 178 |
4 気象変化 178 |
参考文献・引用文献 183 |
索引 185 |
1章 地球温暖化と温暖化防止 |
1.1 地球温暖化の原因 3 |
1.2 温暖化防止の世界的取り組み 5 |
1.3 京都議定書目標達成計画―地球温暖化対策推進法― 11 |
1 温室効果ガス排出量の現状と目標 12 |
2 温室効果ガス別の削減目標 15 |