はじめに |
第一章 はじめに 13 |
1.1 サスティナブル都市 15 |
1.1.1 サスティナブル都市とは 15 |
1.1.2 サスティナブル都市への行政の動きと既往の研究 15 |
1.2 コンパクトシティ 16 |
1.2.1 コンパクトシティとは 16 |
1.2.2 欧州における動きと既往の研究 18 |
1.2.3 日本における行政の動きと既往の研究 18 |
コラム 景観評価による国際比較 21 |
第二章 持続可能な開発のための都市の具体的事例 23 |
2.1 国土交通省の政策検討 25 |
2.1.1 地方都市再生方策としてのコンパクトシティ 25 |
2.1.2 鉄道交通による自動車交通負担の軽減 25 |
2.2 青森市の都市計画方針と住宅のまちなか供給 28 |
2.2.1 交通体系整備方針 28 |
2.2.2 まちなか集合住宅整備事業 30 |
2.3 富山市のまちなか居住事業制度 30 |
2.3.1 まちなか共同住宅建設促進事業 31 |
2.3.2 まちなか優良賃貸住宅補助事業 31 |
2.3.3 まちなか住宅転用支援事業 31 |
2.3.4 まちなか住宅併設店舗等整備支援事業 31 |
2.3.5 まちなか住宅取得支援事業 32 |
2.3.6 まちなか住宅家賃助成事業 32 |
2.4 まとめ 32 |
コラム 不動産は売れるものを買う 33 |
第三章 人口動態と人口構成の日欧比較 35 |
3.1 大都市圏の人口動態の変化 37 |
3.1.1 ロンドン圏の人口動態の変化 37 |
3.1.1.1 圏域と方法 37 |
3.1.1.2 60km圏の市町村数 38 |
3.1.1.3 60km圏の人口占有率の変化 39 |
3.1.2 東京圏の人口動態の変化 42 |
3.1.2.1 はじめに 42 |
3.1.2.2 70km圏の市区町村数 44 |
3.1.2.3 2000年までの人口変化と2005年の人口変化 44 |
3.1.2.4 2000年までの人口占有率の変化と2005年の人口占有率の変化 46 |
3.2 5歳年齢別人口構成の変化 49 |
3.2.1 英国の高齢化と少子化と人口構成の変化 49 |
3.2.1.1 はじめに 49 |
3.2.1.2 英国における高齢化と少子化 50 |
3.2.1.3 5歳年齢別人口比率による人口動態の変化 59 |
3.2.1.4 5歳年齢別人口比率による人口構成の変化 63 |
3.2.2 日本の高齢化と少子化と人口構成の変化 68 |
3.2.2.1 はじめに 68 |
3.2.2.2 1995年と1990年の5歳年齢別人口比率の差異と少子高齢化 68 |
3.2.2.3 2000年と1995年の5歳年齢別人口比率の差異と少子高齢化 69 |
3.2.2.4 東京23区の5歳年齢別人口比率の差異と少子高齢化 70 |
3.3 まとめ 73 |
コラム 人口減少と建設・不動産 73 |
第四章 コンパクトシティの要件はなにか 75 |
4.1 欧州の都市のコンパクト化 77 |
4.1.1 欧州都市の人口規模・都市規模・交通体系・建築条件 77 |
4.1.1.1 コンパクトシティの条件 78 |
4.1.1.2 コンパクトシティの交通に与える影響 78 |
4.1.1.3 コンパクトシティの効果 79 |
4.1.2 イギリスのいくつかの都市 81 |
4.1.2.1 ロンドン 81 |
4.1.2.2 ケンブリッジ 81 |
4.2 アジアと日本の都市のコンパクト化 81 |
4.2.1 アジアと日本の都市の人口規模・都市規模・交通体系・建築条件 81 |
4.2.1.1 コンパクトシティの東洋モデルの条件 81 |
4.2.1.2 コンパクトシティの交通に与える影響 83 |
4.2.1.3 コンパクトシティの効果 85 |
4.2.2 アジアのいくつかの都市 86 |
4.2.2.1 東京 86 |
4.2.2.2 上海 86 |
コラム ピークオイル後の世界 88 |
第五章 コンパクトシティ批判と対応 91 |
5.1 コンパクトシティへの批判の整理 94 |
5.2 実現性への疑問提示と回答 95 |
5.3 低密居住や田園居住の礼賛と回答 100 |
5.4 省エネルギー効果や廃棄物削減効果への疑問提示と回答 103 |
5.5 生活の質への疑問提示と回答 104 |
5.6 社会政策としての疑問提示と回答 105 |
5.7 ミシェル・ブレヘニーのコンパクトシティへの疑問提示と回答 108 |
5.8 まとめ 112 |
コラム 地球温暖化防止の経済効果 115 |
第六章 コンパクトシティの具体的検討 117 |
6.1 自動車交通移動量の削減効果 119 |
6.1.1 自動車交通移動量の算定評価の手法 119 |
6.1.1.1 交通移動量のモデル式 119 |
6.1.1.2 愛知県OD調査によるパラメーターの算出 121 |
6.1.1.3 使用する簡易モデル式 123 |
6.1.2 円形都市モデルの場合 123 |
6.1.2.1 円形都市モデル 123 |
6.1.2.2 円形都市におけるコンパクトシティ化前後の交通移動量算定 124 |
6.1.3 方形都市モデルの場合 129 |
6.1.3.1 方形都市モデル 129 |
6.1.3.2 方形都市におけるコンパクトシティ化前後の交通移動量算定 130 |
6.1.4 中心部緑地確保の都市モデルの場合 134 |
6.1.4.1 中心部緑地確保の都市モデル 134 |
6.1.4.2 コンパクトシティ化前後の交通移動量算定 138 |
6.1.5 道路型都市モデルの場合 142 |
6.1.5.1 道路型の当初都市モデルとコンパクト都市モデル 144 |
6.1.5.2 コンパクトシティ化前後の自動車交通移動量算定 147 |
6.1.6 鉄道型都市モデルの場合 152 |
6.1.6.1 鉄道型の当初都市モデルとコンパクト都市モデル 153 |
6.1.6.2 中間段階のコンパクトシティ化前後の自動車交通移動量算定 159 |
6.1.6.3 最終段階のコンパクトシティ化前後の自動車交通移動量算定 165 |
6.2 都市施設のアクセシビリティの向上効果 166 |
6.2.1 施設アクセシビリティ算定評価の方法 168 |
6.2.2 円形都市モデルの場合 170 |
6.2.3 コンパクトシティ化前後の施設アクセシビリティ 170 |
6.3 自動車交通のモビリティ確保の社会コストの削減効果 172 |
6.3.1 自動車交通のモビリティ確保の社会コストの算定評価の方法 174 |
6.3.2 円形都市モデルの場合 174 |
6.4 エネルギー使用量の削減効果 177 |
6.4.1 都市のモデルによる水平移動と垂直移動の合計エネルギー量 177 |
6.5 まとめ 182 |
コラム 排出権市場の設立を 183 |
第七章 人口移転地域と人口居住地域の考え方と政策課題 185 |
7.1 人口移転地域 187 |
7.1.1 移転助成と用途廃止と建物除却 190 |
7.1.2 公園緑地化と農地化 191 |
7.2 人口居住地域 191 |
7.2.1 アップゾーニング地域 192 |
7.2.2 ダウンゾーニング地域 192 |
7.2.3 移転の促進助成と地域の中高層化開発 192 |
7.2.4 緑地整備 193 |
コラム 海面上昇と都市人口を守ること 193 |
第八章 サスティナブル都市 195 |
8.1 物理的な面からのサスティナブル都市 197 |
8.1.1 コンパクトシティの項目 197 |
8.1.2 サスティナブル都市として追加される項目 197 |
8.2 社会的な面からのサスティナブル都市 199 |
8.2.1 コンパクトシティの項目 199 |
8.2.2 サスティナブル都市として追加される項目 200 |
8.3 経済的な面からのサスティナブル都市 200 |
8.3.1 コンパクトシティの項目 200 |
8.3.2 サスティナブル都市として追加される項目 200 |
8.4 人間的な面からのサスティナブル都市 200 |
8.4.1 コンパクトシティの項目 200 |
8.4.2 サスティナブル都市として追加される項目 200 |
はじめに |
第一章 はじめに 13 |
1.1 サスティナブル都市 15 |
1.1.1 サスティナブル都市とは 15 |
1.1.2 サスティナブル都市への行政の動きと既往の研究 15 |
1.2 コンパクトシティ 16 |