1章 都市の概要 |
1.1 都市の概念と定義 1 |
1.2 都市の機能 3 |
1.3 都市化―都市と農村 5 |
1.4 都市の圏域―都市圏 7 |
1.5 行政単位としての都市の範囲と人口集中地区 9 |
1.6 都市化と都市問題 10 |
1.7 都市の役割 11 |
2章 都市計画の概要 |
2.1 都市計画の定義 13 |
2.1 都市計画の役割 13 |
2.1.2 都市計画区域 15 |
2.1.3 法定都市計画の内容 15 |
2.1.4 建築と都市計画 17 |
2.2 都市計画の理念 18 |
2.2.1 計画目標と理念 18 |
2.2.2 理想都市と都市計画 19 |
2.2.3 現代における都市計画の理念 21 |
2.3 都市計画の課題 21 |
2.3.1 均衡ある国土の形成と地域振興 21 |
2.3.2 都心再生と中心市街地の再生 22 |
2.3.3 地価の適正化と開発利益の還元 22 |
2.3.4 地方分権と財源の確保 22 |
2.3.5 市民参加と合意形成 23 |
2.3.6 規制緩和と官民協調 23 |
2.3.7 人口減少社会,少子高齢社会への対応 23 |
2.3.8 防災都市づくり 23 |
2.3.9 持続可能な都市づくり 23 |
2.3.10 高度情報化と都市計画 24 |
2.4 都市計画プランナー・コンサルタントおよび建築家の役割 24 |
2.4.1 行政の役割―都市計画とまちづくり― 24 |
2.4.2 プランナー,コンサルタントの役割 26 |
2.4.3 建築家の役割 28 |
3章 近代都市計画の変遷 |
3.1 近代都市計画のエポック 32 |
3.1.1 産業革命前史―都市の発展と理想都市― 33 |
3.1.2 ニュー・ラナーク 34 |
3.1.3 田園都市 35 |
3.1.4 工業都市 37 |
3.1.5 進化する都市 27 |
3.1.6 300万人のための現代都市 38 |
3.1.7 近代建築国際会議(CIAM) 38 |
3.1.8 近隣住区論 29 |
3.1.9 ラドバーン 39 |
3.1.10 Di Neue Stadt 41 |
3.1.11 都市美運動 42 |
3.2 近代都市計画の現代への影響 42 |
3.2.1 機能主義 42 |
3.2.2 ゾーニング 43 |
3.2.3 ニュータウン44 |
3.2.4 ポストモダン 44 |
4章 地域計画と都市計画マスタープラン |
4.1 地域計画における都市計画の位置づけ 48 |
4.1.1 地域計画のヒエラルキー 49 |
4.1.2 国土計画 49 |
4.1.3 広域圏計画 51 |
4.1.4 都道府県計画 51 |
4.1.5 都市計画(市町村マスタープラン) 55 |
4.1.6 地区レベル 55 |
4.2 市町村マスタープラン(都市計画マスタープラン) 55 |
4.2.1 都市計画とマスタープランの関係 55 |
4.2.2 マスタープランの策定 57 |
4.3 土地利用計画 63 |
4.3.1 都市への人口集中と土地利用 63 |
4.3.2 土地利用の構成原理 |
4.3.3 都市計画策定における土地利用計画の位置づけ 66 |
4.3.4 諸外国の土地利用計画 66 |
4.3.5 拘束的な土地利用計画と非拘束的な土地利用計画 66 |
4.4 都市交通計画 70 |
4.4.1 都市における交通計画の目標 70 |
4.4.2 交通量調杏の方法 71 |
4.4.3 都市交通計画の考え方 73 |
4.5 公園・緑地計画 80 |
4.5.1 都市と緑地 80 |
4.5.2 計画策定手順 82 |
4.5.3 公園・緑地の役割と分類 84 |
4.5.4 公園・緑地の計画基準 87 |
4.5.6 公園・緑地の今後の方向について 87 |
4.6 都市環境計画 88 |
4.6.1 都市と環境政策 89 |
4.6.2 都市環境計画の内容 89 |
4.7 都市防災計画 93 |
4.7.1 都市と災害 93 |
4.7.2 災害拡大防止計画 93 |
4.7.3 避難・誘導計画 97 |
4.7.4 救援計画 98 |
4.7.5 災害復旧計画 98 |
4.8 住宅地計画 99 |
4.8.1 住宅問題と住宅政策 99 |
4.8.2 住宅マスタープランの役割 101 |
4.8.3 住宅地計画の目的と意義 102 |
4.8.4 住宅地の開発形態 105 |
4.8.5 住宅地計画の方法 105 |
4.8.6 良好な住環境を整備するための制度および事業 107 |
5章 景観計画とアーバン・デザイン |
5.1 都市と景観 110 |
5.1.1 ストックとしての都市景観 110 |
5.1.2 景観とは 110 |
5.2 都市のイメージ 111 |
5.3 景観整備の変遷 113 |
5.3.1 景観整備の流れ 113 |
5.3.2 景観法による景観整備 116 |
5.3.3 景観整備に関わる現行法制度 118 |
5.4 景観分析と評価 120 |
5.4.1 景観分析のための基本指標 120 |
5.4.2 最近の景観研究の動向 126 |
5.4.3 景観の予測 127 |
5.4.4 景観評価の手法 127 |
5.4.5 分析手法 129 |
5.5 景観計画の策定 130 |
5.5.1 景観計画とは 120 |
5.5.2 景観計画の策定手順 131 |
5.6 景観とアーバン・デザイン 133 |
5.6.1 アーバン・デザインの登場 135 |
5.6.2 アーバン・デザインとは 135 |
5.6.3 アーバン・デザインの考え方 135 |
5.6.4 アーバン・デザイン行政 126 |
5.7 諸外国の景観保護制度 140 |
5.7.1 イギリス 140 |
5.7.2 フランス 141 |
5.7.3 イタリア 142 |
6章 都市更新と都市開発 |
6.1 新開発と都市更新 144 |
6.1.1 新開発とニュータウン 144 |
6.1.2 都市更新と開発・整備手法 146 |
6.2 住宅地開発 148 |
6.2.1 多摩ニュータウン(全体計画および第15住区ベルコリーヌ南大沢) 148 |
6.2.2 ヒルサイドテラス 150 |
6.2.3 幕張ベイタウン(パティオス) 152 |
6.2.4 大川端・リバーシティ21 154 |
6.2.5 六甲アイランド 155 |
6.2.6 芝浦アイランド 158 |
6.3 商業・業務地区開発 160 |
6.3.1 東京ミッドタウン 160 |
6.3.2 キャナルシテシイ博多 162 |
6.3.3 高松丸亀町商店街再開発 164 |
6.3.4 神戸ハーバーランド 168 |
6.3.5 名古屋ミッドランドスクェア 168 |
6.3.6 丸の内地区 172 |
6.3.7 新宿副都心開発 172 |
6.3.8 束京都臨海副都心(レイボータウン) 174 |
6.4 複合地区開発 176 |
6.4.1 聖路加ガーデン 176 |
6.4.2 みなとみらい21(MM21) 178 |
6.4.3 六本木ヒルズ 180 |
6.4.4 豊洲1~3丁目地区再開発 182 |
6.4.5 門司港レトロ事業 184 |
6.4.6 ゲートシティ大崎 186 |
6.4.7 筑波研究学園都市 188 |
6.5 まちなみ整備・まちづくり ほか 190 |
6.5.1 青森市のコンパクトシティへの取組み 190 |
6.5.2 川越市の歴史を活かした住民主体のまちづくり 192 |
6.5.3 小布施町の街並み修景事業を契機としたまちづくり 194 |
6.5.4 おかげ横丁 196 |
7章 都市計画に関する法制度 |
7.1 都市計画法と建築基準法 198 |
7.1.1 慨説 198 |
7.1.2 都市計画法 200 |
7.1.3 建築基準法 205 |
7.2 地域地区制207 |
7.2.1 慨説 207 |
7.2.2 地域地区の概要 208 |
7.2.3 良好な市街地整備を誘導する制度(建築基準法) 212 |
7.3 都市施設と市街地開発事業 213 |
7.3.1 都市施設 214 |
7.3.2 市街地開発事業 214 |
7.4 地区計画制度 217 |
7.4.1 概説 217 |
7.4.2 地区計画の仕組み 218 |
7.4.3 各種の地区計画 220 |
8章 今後の課題と展開 |
8.1 成熟化社会における都市計画 222 |
8.1.1 高齢化と少子化 222 |
8.1.2 国際化時代のまちづくりの担い手 223 |
8.1.3 ニューアーバニズムの台頭 223 |
8.2 持続可能な都市 224 |
8.2.1 都市の緑と環境 224 |
8.2.2 環境の創造・修復 225 |
8.3 情報社会の産業形態と都市生活 225 |
文献 227 |
索引 238 |
1章 都市の概要 |
1.1 都市の概念と定義 1 |
1.2 都市の機能 3 |
1.3 都市化―都市と農村 5 |
1.4 都市の圏域―都市圏 7 |
1.5 行政単位としての都市の範囲と人口集中地区 9 |