第1編 膜構造の建築物・膜材料等の技術基準及び同解説 |
第1章 序 3 |
1.1 本書の位置づけ 3 |
1.2 構造規定の適用関係 3 |
1.3 本書で用いる用語及び略語等 4 |
1.4 移行認定 5 |
1.4.1 膜材料を用いた屋根についての構造方法の認定 5 |
1.4.2 膜材料等に関係する認定 5 |
第2章 膜構造の建築物の技術的基準 7 |
2.1 総則 7 |
2.1.1 膜構造の建築物の建築確認 7 |
2.1.2 膜構造の仮設建築物 8 |
2.1.3 屋根ふき材,外装材 10 |
2.1.4 構造方法に関するその他の規定 10 |
2.2 適用の範囲等 11 |
2.2.1 骨組膜構造 11 |
2.2.2 サスペンション膜構造 14 |
2.3 膜面の構造 15 |
2.3.1 膜面 15 |
2.3.2 膜材料 18 |
2.3.3 構造用ケーブル 21 |
2.3.4 膜材料相互の接合 29 |
(1) 溶着・縫製による接合 29 |
(2) 合成繊維ロープによる接合 34 |
(3) 金物・ボルト及び構造用ケーブルによる接合 35 |
2.3.5 膜材料の骨組・構造用ケーブルへの定着 37 |
2.3.6 膜面の応力集中部分 39 |
2.3.7 膜面のボンディング現象の防止 40 |
2.3.8 膜面への震動及び衝撃 42 |
2.4 膜面の定着 42 |
2.4.1 膜材料と周囲の構造耐力上主要な部分との定着 42 |
2.4.2 膜材料の他部材への接触 43 |
2.5 耐久性等関係規定の指定 45 |
2.6 構造計算 46 |
2.6.1 構造計算上の膜材料の扱い 47 |
2.6.2 膜材料面の初期張力 47 |
2.6.3 荷重及び外力 48 |
2.6.4 構造部材の変形又は振動 49 |
2.7 その他の構造計算に関する規定 49 |
2.7.1 膜面の変形量 49 |
2.7.2 その他の構造計算 50 |
2.8 許容応力度等 51 |
2.8.1 膜材料の許容応力度等 51 |
2.8.2 膜面の定着部の許容応力度等 53 |
2.8.3 その他の材料の許容応力度(構造用ケーブル) 55 |
第3章 テント倉庫建築物の技術的基準 59 |
3.1 総則 59 |
3.2 適用の範囲 59 |
(1) 軒の高さ 60 |
(2) テント倉庫建築物の区分 61 |
(3) 構造計算を行わない場合の適用範囲 63 |
(4) 構造計算(許容応力度等計算)を行う場合の適用範囲 63 |
(5) 膜 面 63 |
(6) 膜材料等の定着 63 |
3.3 膜面の構造 64 |
3.4 膜面と基礎又は土台との接合 70 |
3.5 耐久性等関係規定の指定 71 |
3.6 基礎に関する構造計算 72 |
3.7 構造計算 73 |
第4章 膜材料及びテント倉庫用膜材料 77 |
4.1 総 則 77 |
4.2 膜材料等の法第37条に基づく認定と構造強度規定上の取扱い 78 |
4.2.1 膜材料 78 |
4.2.2 テント倉庫用膜材料 79 |
4.2.3 膜材料等の認定及び基準強度の指定 80 |
4.3 膜材料の防耐火規定における現行法下の取扱い 80 |
4.3.1 既認定材料の移行認定 80 |
4.3.2 膜材料旧A種~旧C種と,告示の膜材料の分類との関係 81 |
4.3.3 膜材料A種の細分類 82 |
4.4 膜材料等の品質基準及び測定方法等 83 |
4.4.1 膜材料等の基布:織布と網目状織物 84 |
4.4.2 コーティング材 84 |
4.4.3 品質の基準値 85 |
4.4.4 その他の品質の基準値 86 |
4.5 膜材料等の検査項目及び検査方法 97 |
第5章 防火関連規定の概要 99 |
5.1 膜構造の建築物及びテント倉庫建築物に適用される防火関連規定 99 |
5.2 膜構造の建築物 102 |
5.2.1 耐火建築物 102 |
5.2.2 準耐火建築物 104 |
5.2.3 法第22条が適用される区域内の建築物の屋根 104 |
5.2.4 防火地域,準防火地域の規定が適用される地域内の建築物の屋根(法第63条) 105 |
5.2.5 簡易な構造の建築物として制限が緩和される場合(法第84条の2) 106 |
5.3 テント倉庫建築物 107 |
5.3.1 不燃性物品を保管するテント倉庫建築物 108 |
5.3.2 その他のテント倉庫建築物 109 |
5.4 防火材料としての膜材料 110 |
付 |
付1 構造方法等及び構造計算の補足 115 |
付2 テント倉庫建築物の構造方法等及び構造計算の補足 144 |
付3 膜材料等の認定及び基準強度の指定 147 |
第2編 構造計算例概要 |
計算例1 サスペンション膜構造 153 |
計算例2 骨組膜構造 210 |
計算例3 固定式テント倉庫建築物 228 |
計算例4 可動式テント倉庫建築物 245 |
参考資料 |
建築基準法 |
第6条 257 |
第19条 258 |
第20条 258 |
第37条 258 |
第85条 259 |
建築基準法施行令 |
第36条~第39条 260 |
第80条の2 261 |
第81条 262 |
第81条の2 262 |
第144条の3 262 |
第147条 263 |
資1 平成14年国土交通省告示第666号 |
膜構造の建築物又は建築物の構造部分の構造方法に関する安全上必要な技術的基準を定める等の件 264 |
資2 平成14年国土交通省告示第667号 |
テント倉庫建築物の構造方法に関する安全上必要な技術的基準を定める等の件 274 |
資3 平成12年建設省告示第1446号(抜粋) |
建築物の基礎,主要構造部等に使用する建築材料並びにこれらの建築材料が適合すべき日本工業規格又は日本農林規格及び品質に関する技術的基準を定める件秒 280 |
資4 平成12年建設省告示第1443号 |
防火上支障のない外壁及び屋根の構造を定める件 287 |
資5 平成12年建設省告示第1434号 |
不燃性の物品を保管する倉庫に類する用途を定める件 289 |
第1編 膜構造の建築物・膜材料等の技術基準及び同解説 |
第1章 序 3 |
1.1 本書の位置づけ 3 |
1.2 構造規定の適用関係 3 |
1.3 本書で用いる用語及び略語等 4 |
1.4 移行認定 5 |