1.
|
学位
|
李琮揆
出版情報: |
東京 : 東京工業大学, 1997 |
子書誌情報: |
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2.
|
学位
|
Kaoru Amano
出版情報: |
東京 : 東京工業大学, 1991 |
子書誌情報: |
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3.
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図書
|
総務庁統計局編
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4.
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図書
東工大 目次DB
|
長井寿編著
出版情報: |
東京 : 化学工業日報社, 1995.11 xii, 208p ; 21cm |
シリーズ名: |
エコマテリアルシリーズ |
子書誌情報: |
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1. リサイクル設計の必要性 3 |
1.1 持続型社会構築と環境調和型製品・素材開発(山本良一) 3 |
1.1.1 持続可能な発展は実現可能か 3 |
1.1.2 物質文明に内在する矛盾 4 |
1.1.3 エコマテリアル開発の必要性 5 |
1.1.4 ライフサイクル・アセスメント(Life Cycle Assessment) 6 |
1.1.5 エコラベルの威力 7 |
1.1.6 欧米諸国の先進的な取り組み 9 |
1.1.7 持続可能製品開発の課題 10 |
1.2 廃棄物をリサイクルする社会システムの構築(土肥義治) 13 |
1.2.1 新しい産業体系の構築 14 |
1.2.2 廃棄物のリサイクルシステムの構築 14 |
1.3 材料のリサイクラブル設計の基本概念とその意義(古林英一) 17 |
1.3.1 リサイクラブル設計の特質 17 |
1.3.2 リサイクル技術の普遍性 18 |
1.3.3 再生不能資源の再生は 19 |
1.3.4 閉回路技術としてのリサイクルの意義 20 |
1.3.5 材料のリサイクラブル設計の方法 21 |
1 3.6 金属・合金の問題 22 |
2. リサイクルの現状とリサイクル設計から見た問題点 27 |
2.1 鉄鋼材料 27 |
2.1.1 プロセスから見た分析(雀部 実) 27 |
2.1.1.1 はじめに 27 |
2.1.1.2 鉄鋼スクラップの問題点 27 |
2.1.1.3 研究の現状 28 |
2.1.1.4 まとめ 30 |
2.1.2 材質から見た分析(秋末 治) 31 |
2.1.2.1 はじめに 31 |
2.1.2.2 鉄鋼材料のリサイクル推進のための課題 34 |
2.1.2.3 リサイクルのための鉄鋼材料設計 35 |
2.1.2.4 おわりに 38 |
2.2 非鉄金属材科(黒柳 卓) 39 |
2.2.1 銅および銅合金(宮内理夫) 42 |
2.2.1.1 プロセスからみた分析 42 |
2.2.1.2 材質からみた分析 46 |
2.2.1.3 リサイクルから見た課題 47 |
2.2.1.4 有害金属 48 |
2.2.2 アルミニウムとその合金(大園智哉) 49 |
2.2.2.1 プロセスからみた分析 49 |
2.2.2.2 リサイクルの課題 54 |
2.2.2.3 材質から見た分析 54 |
2.2.2.4 不純物への一般的な対応方法 55 |
2.2.3 リサイクル設計への一考察(黒柳 卓) 57 |
2.3 高分子材料 59 |
2.3.1 塩化ビニル(鈴木正保) 59 |
2.3.1.1 塩化ビニルをとりまく社会情勢 59 |
2.3.1.2 PVCのリサイクル 60 |
2.3.1.3 今後の課題 63 |
2.3.2 PET,ナイロン,ポリアセタールおよびアクリル樹脂のリサイクル(草川紀久) 65 |
2.3.2.1 はじめに 65 |
2.3.2.2 PET 66 |
2.3.2.3 ナイロン 72 |
2.3.2.4 ポリアセタール(POM) 77 |
2.3.2.5 アクリル樹脂(PMMA) 82 |
2.3.2.6 おわりに 85 |
2.3.3 ポリオレフィン系プラスチック(富川昌美) 86 |
2.3.3.1 総論 86 |
2.3.3.2 マテリアルリサイクル 88 |
2.3.3.3 ケミカルリサイクル 88 |
2.3.3.4 サーマルリサイクル(エネルギー回収) 90 |
2.4 無機材料 91 |
2.4.1 コンクリート(小沼栄一) 91 |
2.4.1.1 はじめに 91 |
2.4.1.2 リサイクル設計の概念 91 |
2.4.1.3 マテリアルフロー上で生じる問題点 94 |
2.4.1.4 問題解決の視点 95 |
2.4.1.5 問題解決を阻害する科学技術上の未解決点 96 |
2.4.1.6 おわりに 97 |
2.4.2 セラミックス(若井史博) 97 |
2.4.2.1 はじめに 97 |
2.4.2.2 天然資源 99 |
2.4.2.3 他産業の廃棄物・副生物の再資源化 99 |
2.4.2.4 製造プロセスと産業廃棄物 100 |
2.4.2.5 リサイクルとリユース 101 |
2.4.2.6 地球環境保全におけるセラミックスの役割 101 |
2.5 静脈からみた現状と問題点 103 |
2.5.1 金属スクラップ回収業(長井 寿) 103 |
2.5.1.1 スクラップ回収業者のクレーム 103 |
2.5.1.2 スクラップ回収業者の「経済原則」 105 |
2.5.1.3 鉄,アルミニウムスクラップリサイクル 105 |
2.5.1.4 金属スクラップリサイクルをマテリアルフローの中に位置づけるために 107 |
2.5.2 廃棄物処理(村田徳治) 108 |
はじめに 108 |
2.5.2.1 廃棄物処理の現状 109 |
2.5.2.2 不合理な現行の廃棄物処理 111 |
2.5.2.3 廃棄物の資源化と発生抑制 114 |
2.5.2.4 清掃事業から肝腎産業へ 116 |
3.リサイクル設計の本格的取組みのために 121 |
3.1 製品設計 121 |
3.1.1 電子情報機器(吉見幸一) 121 |
3.1.1.1 はじめに 121 |
3.1.1.2 環境調和を考慮した製品の現状 121 |
3.1.1.3 本格的リサイクル設計への展望 124 |
3.1.1.4 おわりに 126 |
3.1.2 電気機器(大橋敏二郎) 127 |
3.1.2.1 はじめに 127 |
3.1.2.2 背景と目的 127 |
3.1.2.3 分解性評価法の概念 128 |
3.1.2.4 分解性評価の手順 130 |
3.1.2.5 おわりに 131 |
3.1.3 OA機器(谷 達雄) 132 |
3.1.3.1 リサイクルの概念 132 |
3.1.3.2 OA機器のリサイクル対応設計 134 |
3.1.3.3 プラスチックのマテリアルリサイクル 136 |
3.1.3.4 実験結果 140 |
3.1.3.5 おわりに 142 |
3.1.4 自動車(羽鳥之彬) 143 |
3.1.4.1 自動車の一生とリサイクル 143 |
3.1.4.2 クルマ再資源化の問題点 144 |
3.1.4.3 再生資源利用促進を目指した事前評価 145 |
3.1.4.4 リサイクル推進に向けた取組み 145 |
3.1.4.5 今後の自動車リサイクルの課題 149 |
3.1.5 農業機械(大内久平) 151 |
3.1.5.1 はじめに 151 |
3.1.5.2 リサイクル及びリサイクル設計の現状 152 |
3.1.5.3 今後のリサイクル設計のあり方 156 |
3.1.5.4 環境保全型農業機械の例 156 |
3.1.5.5 おわりに 157 |
3.1.6 処理処分面からみたECP設計(和田安彦) 158 |
3.1.6.1 はじめに 158 |
3.1.6.2 処理処分面からみたECP設計の考え方 159 |
3.1.6.3 おわりに 170 |
3.2 材料設計 171 |
3.2.1 金属材料(友田 陽) 171 |
3.2.1.1 金属材料の特徴-人工的循環システムを必要とする材料- 171 |
3.2.1.2 金属リサイクルに向けての社会的問題と科学技術的問題 172 |
3.2.1.3 従来の材料設計とリサイクル指向材料設計 174 |
3.2.1.4 リサイクル指向設計の提案 177 |
3.2.1.5 おわりに 180 |
3.2.2 高分子 180 |
3.2.2.1 高分子材料(小林英一) 180 |
3.2.2.2 DFD(Design For Disassembly)(上野晃史) 186 |
3.2.3 セラミックス(若井史博) 190 |
3.2.4 半導体(吉見幸一) 193 |
3.2.4.1 はじめに 193 |
3.2.4.2 半導体製造プロセスにイけるリサイクル設計 193 |
3.2.4.3 半導体製品のリサイクル 196 |
3.2.4.4 おわりに 197 |
おわりに 199 |
索引 203 |
1. リサイクル設計の必要性 3 |
1.1 持続型社会構築と環境調和型製品・素材開発(山本良一) 3 |
1.1.1 持続可能な発展は実現可能か 3 |
|
5.
|
図書
|
総務庁統計局編
|
6.
|
学位
|
田中大介
出版情報: |
東京 : 東京工業大学, 1994 |
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|
7.
|
図書
東工大 目次DB
|
太田次郎著
出版情報: |
東京 : 裳華房, 1996.10 xi, 240p ; 21cm |
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1 生命の単位 |
1.1 生体を構成する物質 2 |
1.1.1 生体を構成する元素 2 |
1.1.2 生体の化学成分 3 |
1.2 細胞の構造と機能 10 |
1.2.1 細胞の形態 10 |
1.2.2 細胞の内部構造 13 |
1.2.3 細胞小器官の構造と機能 14 |
1.3 細菌とウイルス 30 |
1.3.1 細菌の構造 30 |
1.3.2 ウイルス 31 |
2 物質代謝とエネルギー代謝 |
2.1 生体反応の特性 39 |
2.1.1 酵素とそのはたらき 39 |
2.1.2 化学エネルギーとATP 41 |
2.2 生体のエネルギー獲得 43 |
2.2.1 光合成 43 |
2.2.2 窒素同化 49 |
2.2.3 発酵と解糖 51 |
2.2.4 呼吸 54 |
2.3 生体のエネルギー消費 57 |
2.3.1 筋肉の収縮 57 |
2.3.2 能動輸送 62 |
2.3.3 生体物質の合成 64 |
3 生物の恒常性と調節 |
3.1 神経による調節 66 |
3.1.1 神経細胞と興奮の伝達 66 |
3.1.2 ヒトの神経系 69 |
3.2 ホルモンによる調節 77 |
3.2.1 ヒトの内分泌器官とホルモン 77 |
3.2.2 ホルモンの相互作用 80 |
3.2.3 ホルモンの作用機構 82 |
3.3 ホメオスタシス―恒常性の維持 84 |
3.3.1 血糖量の維持 84 |
3.3.2 体温の調節 86 |
3.3.3 その他の恒常性と調節 87 |
3.3.4 バイオリズムと体内時計 88 |
3.4 免疫 89 |
3.4.1 抗原と抗体 89 |
3.4.2 抗体産生の機構 90 |
3.4.3 細胞性免疫 91 |
3.5 植物の調節 91 |
3.5.1 植物の成長と調節 92 |
3.5.2 光周性 97 |
4 生命の連続性-その(1)生殖と発生 |
4.1 生殖 100 |
4.1.1 無性生殖と有性生殖 100 |
4.1.2 細胞分裂 102 |
4.1.3 配偶子の形成 111 |
4.1.4 受精 113 |
4.2 発生 114 |
4.2.1 動物の発生の経過 115 |
4.2.2 動物の発生のしくみ 115 |
4.2.3 ヒトの発生 120 |
4.2.4 植物の発生 131 |
5 生命の連続性-その(2)遺伝と変異 |
5.1 遺伝 133 |
5.1.1 遺伝の法則 133 |
5.1.2 遺伝子と染色体 136 |
5.1.3 遺伝子の本体 141 |
5.1.4 遺伝子の形質発現 114 |
5.1.5 遺伝子工学とバイオテクノロジー 153 |
5.1.6 細胞質と遺伝 156 |
5.1.7 ヒトの遺伝 157 |
5.2 変異 164 |
5.2.1 環境変異 165 |
5.2.2 突然変異 165 |
6 生物の集団 |
6.1 個体群 169 |
6.1.1 個体群の密度 169 |
6.1.2 個体群の変動 171 |
6.1.3 個体群の構造 173 |
6.1.4 個体群の相互作用 175 |
6.2 生物群集 177 |
6.2.1 食物連鎖と食物網 178 |
6.2.2 生態的地位 179 |
6.2.3 生物群集の構造 180 |
6.2.4 生物群集における物質経済 181 |
6.3 生態系 183 |
6.3.1 生態系の構造と種類 183 |
6.3.2 生態系の遷移 190 |
6.3.3 生態系におけるエネルギーの流れ 192 |
6.3.4 生態系における物質の循環 194 |
6.4 生物圏と人類 199 |
6.4.1 生物圏 199 |
6.4.2 物質循環におよぼす人類の影響 200 |
6.4.3 自然保護 202 |
7 生命の変遷 |
7.1 生命の起源 204 |
7.1.1 自然発生説とその否定 204 |
7.1.2 生命の出現 206 |
7.1.3 物質代謝と細胞の進化 210 |
7.2 生物の進化 214 |
7.2.1 地質時代の生物の進化 214 |
7.2.2 人類の起源と進化 220 |
7.3 進化のしくみ 224 |
7.3.1 進化論の確立 224 |
7.3.2 現代の進化に関する研究 226 |
1 生命の単位 |
1.1 生体を構成する物質 2 |
1.1.1 生体を構成する元素 2 |
|
8.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会著
出版情報: |
東京 : 日本機械学会 , [東京] : 丸善 (発売), 1999.2-2008.12 2冊 ; 31cm |
子書誌情報: |
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第1章 材料力学 |
1.1 緒言 1 |
1.2 棒の断面に伝わっている荷重 1 |
1.2.1 平衡条件 1 |
1.2.2 棒の横断面に伝わっている力および偶力の種類 2 |
1.2.3 応力とひずみ 2 |
1.3 直線棒の応力と変形 3 |
1.3.1 引張力による応力と変形 3 |
1.3.2 曲げモーメントによる応力と変形 4 |
1.3.3 ねじりモーメントによる応力と変形 15 |
1.3.4 引張力、曲げモーメントおよびねじりモーメントによる応力と変形の統一的取扱い 18 |
1.4 細長い曲線棒の応力と変形 22 |
1.4.1 重ね合わせの原理による変形の求め方 22 |
1.4.2 カスティリアーノの定理による変形の求め方 24 |
1.5 太く短い曲線棒の引張りと曲げ 26 |
1.5.1 応力と変形 26 |
1.5.2 断面定数kの計算 28 |
1.6 細長い直線棒の圧縮による座屈 28 |
1.6.1 安定な釣合いと不安定な釣合い 28 |
1.6.2 ばねで支えられた剛体棒の座屈荷重 29 |
1.6.3 オイラーの座屈荷重 29 |
1.7 材料力学と弾性力学の関係 31 |
第2章 弾性力学 |
2.1 弾性学の基礎式 33 |
2.1.1 応力成分とひずみ成分 33 |
2.1.2 応力・ひずみ成分の座標変換 35 |
2.1.3 弾性基礎式 38 |
2.2 二次元弾性理論 42 |
2.2.1 二次元弾性基礎式 42 |
2.2.2 直角座標における平面応力理論 43 |
2.2.3 極座標における平面応力理論 48 |
2.2.4 半無限板に関する混合境界値問題 56 |
2.2.5 複素応力関数による平面応力問題 61 |
2.2.6 等角写像関数を用いた平面応力問題 69 |
2.3 一様断面棒のねじり 72 |
2.3.1 一様断面棒のねじり 72 |
2.3.2 薄肉断面棒のねじり 76 |
2.3.3 複素関数による解法(単連結領域) 78 |
2.4 一様断面ばりの曲げ 79 |
2.4.1 片持ちばりの曲げ 79 |
2.4.2 せん断中心 81 |
2.4.3 薄肉断面材の曲げ 82 |
2.5 平板の曲げ 84 |
2.5.1 たわみの基礎方程式(直角座標) 84 |
2.5.2 たわみの基礎方程式(極座標) 90 |
2.6 三次元弾性理論 91 |
2.6.1 三次元弾性基礎式と変位関数 91 |
2.6.2 軸対称ねじり 97 |
2.6.3 ねじりなし軸対称応力状態 100 |
2.6.4 半無限体に関する混合境界値問題 111 |
2.7 弾性接触論 114 |
2.7.1 ヘルツの弾性接触論 114 |
2.7.2 摩擦を考慮した弾性接触問題 118 |
2.8 熱応力 121 |
2.8.1 熱弾性基礎式 121 |
2.8.2 棒の定常熱応力 124 |
2.8.3 円板・中空円板の熱応力 124 |
2.8.4 厚板の熱応力 126 |
2.8.5 円柱および円筒の熱応力 127 |
2.8.6 球・中空球の熱応力 128 |
2.9 衝撃応力 130 |
2.9.1 棒の縦衝撃理論(一次元動弾性理論) 130 |
2.9.2 二次元動弾性理論と三次元動弾性理論 133 |
2.9.3 はりの曲げ衝撃 136 |
2.9.4 ヘルツの弾性接触論に基づく衝撃荷重の解析 137 |
2.10 付録 139 |
2.10.1 調和関数と重調和関数 139 |
2.10.2 フーリエ変換 141 |
2.10.3 アーベル変換 142 |
2.10.4 ヒルベルト問題 143 |
2.10.5 連立積分方程式 144 |
2.10.6 材料力学の歴史 146 |
第3章 塑性・クリープ力学 |
3.1 単軸応力下の塑性変形 149 |
3.1.1 引張応力-ひずみ曲線 149 |
3.1.2 真応力と真ひずみ 149 |
3.1.3 応力-ひずみ曲線の数式表示 151 |
3.1.4 バウシンガ効果 151 |
3.2 塑性構成式 151 |
3.2.1 初期降伏曲面 151 |
3.2.2 von Misesの降伏条件 152 |
3.2.3 Tresca の降伏条件 153 |
3.2.4 後続降伏条件 154 |
3.2.5 Druckerの仮説と最大塑性仕事の原理 160 |
3.2.6 関連流れ則 160 |
3.2.7 繰返し塑性 163 |
3.3 単軸応力下のクリープ変形 165 |
3.3.1 クリープ現象と機構 165 |
3.3.2 単軸クリープの数式化 167 |
3.3.3 線形単軸粘弾性モデル 169 |
3.4 クリープ構成式 172 |
3.4.1 クリープポテンシャルと流れ則 172 |
3.4.2 定常クリープの構成式 172 |
3.4.3 非定常クリープの構成式 174 |
3.4.4 応力反転時のクリープ則 176 |
3.4.5 異方性クリープの構成式 176 |
3.4.6 粘塑性構成式 177 |
3.4.7 クリープ破断の構成式 179 |
第4章 応力解析法 |
4.1 ひずみエネルギー 185 |
4.1.1 エネルギー原理 185 |
4.2 近似解法 189 |
4.2.1 リッツの方法とガラーキンの方法 189 |
4.2.2 塑性近似解法 191 |
4.3 数値解析法 198 |
4.3.1 有限要素法 198 |
4.3.2 境界要素法 208 |
4.3.3 体積力法 222 |
第1章 材料力学 |
1.1 緒言 1 |
1.2 棒の断面に伝わっている荷重 1 |
|
9.
|
学位
|
高山祐樹
出版情報: |
東京 : 東京工業大学, 1998 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
10.
|
図書
|
朝倉健二, 橋本文雄著
出版情報: |
東京 : 共立出版, 1995.2-1996.9 2冊 ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
11.
|
図書
|
日本規格協会編集
目次情報:
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用語 |
資格及び認証 |
金属材料の試験 |
鉄鋼材料の試験 |
原材料 |
機械構造用炭素鋼・合金鋼 |
特殊用途鋼 |
クラッド鋼 |
鋳鍛造品 |
電気用材料 |
関連 |
参考 |
棒鋼・形鋼・鋼板・鋼帯 |
鋼管 |
線材・線材二次製品 |
概要:
用語/資格及び認証/金属材料の試験/鉄鋼材料の試験/原材料/機械構造用炭素鋼・合金鋼/特殊用途鋼(ステレンス鋼・耐熱鋼・超合金、工具鋼、ばね鋼、快削鋼、軸受鋼)/クラッド鋼/鋳鍛造品(鍛鋼金、鋳鋼品、鋳鉄品)/電気用材料/参考。<br />
…
棒鋼・形鋼・鋼板・鋼帯(構造用、一般加工用、圧力容器用、厚さ方向特性、寸法・質量・許容差、土木・建築用、鉄道用)/鋼管(配管用、熱伝達用、構造用、特殊用途鋼管・合金管)/線材・線材二次製品/参考。
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|
12.
|
学位
|
国府俊則
出版情報: |
東京 : 東京工業大学, 1993 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
13.
|
図書
東工大 目次DB
|
石井彰三, 荒川文生著 ; 電気学会電気技術国産化の歴史調査専門委員会編
出版情報: |
東京 : 朝倉書店, 1999.6 vi, 198p ; 21cm |
シリーズ名: |
インターレクチュアライブラリ ; 4 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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目次情報:
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1 なぜ,技術史なのか ふたつの文化を結ぶ橋 2 |
1.1 技術史研究の意義 2 |
1.1.1 技術とは 2 |
1.1.2 未来を歴史に問う 4 |
1.1.3 現在と過去の対話 4 |
1.1.4 歴史は常に新しい 5 |
1.1.5 歴史家を見よ 8 |
1.1.6 客観的とは 9 |
1.1.7 パラダイムの変換 11 |
1.2 歴史研究の方法 13 |
1.2.1 史料の謎を解く 13 |
1.2.2 技術者にとって歴史とは 14 |
1.2.3 実際学としての歴史とは 16 |
1.2.4 世界へ向けての発信 17 |
1.2.5 歴史研究のモデル 19 |
1.2.6 技術と社会の連携モデル 20 |
1.2.7 ステージ・モデル 21 |
1.2.8 モデルの適用例 23 |
1.2.9 科学技術史としての電気技術史 25 |
1.2.10 工学としての技術史 27 |
1.3 歴史研究の成果 29 |
1.3.1 日本らしい技術とは 29 |
1.3.2 人間らしさとは 32 |
1.3.3 海の向こうでは 35 |
1.3.4 謎解きの成果は 37 |
2 電気技術はいかに国産化されたか エネルギーからエレクトロニクスまで 42 |
2.1 分析の視点としての国産化 42 |
2.1.1 「国産化」とは 42 |
2.1.2 謎解きの手がかり 43 |
2.2 技術の総合的進歩と国産化 44 |
2.2.1 変圧器技術の国産化 44 |
2.2.2 戦前における変圧器技術 45 |
2.2.3 戦後の海外導入技術と超高圧変圧器 49 |
2.2.4 500kV変圧器開発と技術の国産化 53 |
2.2.5 新技術への挑戦 56 |
2.2.6 まとめ 58 |
2.3 社会・経済的状況と国産化 58 |
2.3.1 電力系統技術の歴史 58 |
2.3.2 電力系統の形成 59 |
2.3.3 電力系統の発展 61 |
2.3.4 電力系統技術の新しい展開 64 |
2.3.5 電力系統技術の史実分析とモデル化 65 |
2.4 模倣から独自技術への展開 66 |
2.4.1 遮断器技術の国産化 66 |
2.4.2 油遮断器開発の歴史 67 |
2.4.3 空気遮断器開発の歴史 72 |
2.4.4 SF6ガス遮断器開発の歴史 74 |
2.4.5 遮断器国産化の分析とモデル化 77 |
2.5 計測器技術と海外技術の導入 80 |
2.5.1 計測と計測器 80 |
2.5.2 計測器と日本の電気計測器産業 81 |
2.5.3 電気計測器の国産化 82 |
2.5.4 積算電力計の起源 84 |
2.5.5 積算電力計の国産化 85 |
2.5.6 国産化に与えたさまざまな要素 90 |
2.5.7 まとめ 91 |
2.6 国策と産業の保護 91 |
2.6.1 電子計算機技術の国産化 91 |
2.6.2 電子計算機における技術開発の特徴 92 |
2.6.3 わが国の電子計算機国産化の歴史 93 |
2.6.4 電子計算機への産業政策 100 |
2.6.5 まとめ 104 |
2.7 民主・家電用途への特化 105 |
2.7.1 マグネトロンの発明と初期の研究 105 |
2.7.2 第二次世界大戦までにおけるマグネトロンの実用化 110 |
2.7.3 戦後におけるマグネトロンの開発と国産化 111 |
2.7.4 電子レンジ用連続波マグネトロンの開発 112 |
2.7.5 まとめ 116 |
2.8 海外技術の途絶と国産化 116 |
2.8.1 水車発電機技術開発の歴史 116 |
2.8.2 直流発電機と誘導発電機 117 |
2.8.3 明治時代の同期発電機 118 |
2.8.4 大正時代と海外技術の途絶 119 |
2.8.5 昭和初期における技術展開 121 |
2.8.6 戦後における発電機の技術開発 122 |
2.8.7 揚水発電と発電電動機 124 |
2.8.8 日本の電気鉄道における技術開発 126 |
3 技術はどのように発展すべきか 多様なシナリオを描く 130 |
3.1 問題提起は覆面で 130 |
3.2 日本らしい技術などあるのか 136 |
3.3 われわれに何が求められているか 142 |
3.4 技術を発展させたものは何か 151 |
3.5 科学と技術の原点を問う 160 |
3.6 技術と技術者のありかた 167 |
4 技術者は何を訴えるか メッセージを発信しよう 180 |
4.1 反省の中から 180 |
4.2 社会との協力 182 |
4.3 研究と教育の場 184 |
4.4 夢を育てる 185 |
参考文献 187 |
技術用語の解説 191 |
おわりに 195 |
索引 196 |
1 なぜ,技術史なのか ふたつの文化を結ぶ橋 2 |
1.1 技術史研究の意義 2 |
1.1.1 技術とは 2 |
|
14.
|
図書
東工大 目次DB
|
三枝武男, 渡部重十共著
出版情報: |
東京 : 森北出版, 1994.4 ix, 171p ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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目次情報:
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第1章 緒論 1 |
1.1 本書の概要 1 |
1.2 単位と標準 2 |
1.2.1 単位 2 |
1.2.2 標準 4 |
演習問題 7 |
第2章 電気磁気現象 8 |
2.1 静電気 8 |
2.1.1 クーロンの法則 8 |
2.1.2 電場と電束 8 |
2.1.3 電位 9 |
2.1.4 静電位容量 10 |
2.1.5 静電エネルギー 10 |
2.1.6 誘電分極 11 |
2.1.7 誘電体を含むコンデンサ 12 |
2.2 静磁気 12 |
2.2.1 クーロンの法則 12 |
2.2.2 磁場と磁束 13 |
2.2.3 磁性体 13 |
2.3 定常電流 14 |
2.3.1 電流 14 |
2.3.2 オームの法則 14 |
2.3.3 起電力 14 |
2.3.4 キルヒホッフの法則 15 |
2.3.5 ジュールの法則 16 |
2.4 定常電流と磁場 16 |
2.4.1 アンペアの右ねじの法則 16 |
2.4.2 アンペアの法則 16 |
2.4.3 ビオサバールの法則 17 |
2.4.4 電流磁場の基本例 17 |
2.4.5 磁場が電流に及ぼす力 22 |
2.5 電磁誘導 23 |
2.5.1 回路または導体の運動による起電力 25 |
2.5.2 渦電流 25 |
2.6 インダクタンス 26 |
2.6.1 自己インダクタンス 26 |
2.6.2 相互インダクタンス 26 |
演習問題 27 |
第3章 電気物性と電子材料 29 |
3.1 電気伝導 29 |
3.2 導体・抵抗体材料 30 |
3.2.1 導体材料 30 |
3.2.2 抵抗材料 31 |
3.3 半導体 31 |
3.3.1 真性・n型・p型半導体 31 |
3.3.2 半導体材料 32 |
3.4 絶縁 (誘電)材料 33 |
3.5 磁性材料 34 |
演習問題 35 |
第4章 電気回路 36 |
4.1 直流回路 36 |
4.1.1 直列回路 36 |
4.1.2 並列回路 37 |
4.1.3 直並列回路 38 |
4.2 交流回路 40 |
4.2.1 交流 40 |
4.2.2 複素数表示 44 |
4.2.3 インピーダンスとアドミタンス 46 |
4.2.4 交流の実効値と電力 48 |
4.2.5 共振回路 49 |
4.2.6 多相交流 50 |
演習問題 54 |
第5章 電気計測 55 |
5.1 計測用主要電子回路 55 |
5.1.1 演算増幅回路 55 |
5.1.2 論理回路 59 |
5.2 各種電気計測器 62 |
5.2.1 基礎電気計測器 62 |
5.2.2 アナログ計測器 64 |
5.3 ディジタル計測器 68 |
5.4 波形観測と記録 69 |
5.4.1 オシロスコープ 69 |
5.4.2 記録計 71 |
5.4.3 直視装置 71 |
5.5 電気応用計測 72 |
5.6 遠隔計測 73 |
演習問題 73 |
第6章 電子回路素子と部品 75 |
6.1 真空管 75 |
6.1.1 電子の放出 75 |
6.1.2 二極真空管 77 |
6.1.3 三極真空管 78 |
6.1.4 多極真空管 79 |
6.2 整流器 79 |
6.2.1 セレン整流器 79 |
6.2.2 シリコン整流器 79 |
6.3 ダイオード 80 |
6.3.1 金属-半導体接触 80 |
6.3.2 pn接合 81 |
6.4 トランジスタ 83 |
6.4.1 npn接合トランジスタとpnp接合トランジスタ 83 |
6.4.2 電界効果トランジスタ 84 |
6.4.3 サイリスタ 86 |
6.5 抵抗器 87 |
6.6 コンデンサ 88 |
6.7 コイルおよび変成器 89 |
6.8 集積回路 90 |
演習問題 94 |
第7章 電子回路とその応用 95 |
7.1 電子工学と電子回路 95 |
7.2 電源回路 95 |
7.3 増幅回路と応用 99 |
7.3.1 増幅器 99 |
7.3.2 トランジスタ増幅器の基本 101 |
7.3.3 四端子回路 101 |
7.3.4 hパラメータ 102 |
7.3.5 各種増幅器 105 |
7.4 発振回路 107 |
7.4.1 発振の原理 107 |
7.4.2 帰還と発振 108 |
7.4.3 LC発振器とRC発振器 109 |
7.4.4 水晶発振器 111 |
7.5 周波数変換回路 112 |
7.6 変調および復調回路 114 |
7.6.1 電気通信と変調・復調 114 |
7.6.2 振幅変調・復調回路 117 |
7.6.3 単側波変調・復調回路 118 |
7.6.4 周波数変調・復調回路 120 |
7.6.5 位相変調回路 121 |
7.7 パルス回路 122 |
7.7.1 パルス 122 |
7.7.2 マルチバイブレータ 123 |
演習問題 124 |
第8章 コンピュータアーキテクチャ 126 |
8.1 コンピュータシステム 128 |
8.2 コンピュータシステムを構成する論理素子と論理回路 130 |
8.3 コンピュータ内部でのデータ表現 130 |
8.3.1 整数 130 |
8.3.2 実数 132 |
8.3.3 文字 132 |
8.4 コンピュータによる演算方式 132 |
8.4.1 固定小数点演算 133 |
8.4.2 浮動小数点演算 133 |
8.5 中央処理装置 133 |
8.5.1 命令方式 133 |
8.5.2 命令の形式 134 |
8.5.3 命令制御方式 135 |
8.6 記憶装置 137 |
8.6.1 記憶装置の種類 137 |
8.6.2 記憶階層 139 |
8.7 入出力装置 139 |
8.8 第5世代計算機 139 |
演習問題 140 |
第9章 コンピュータソフトウェア 142 |
9.1 オペレーティングシステム 142 |
9.1.1 オペレーティングシステムの構成と機能 142 |
9.1.2 制御プログラム 144 |
9.1.3 処理プログラム 146 |
9.1.4 仮想記憶方式 149 |
9.2 データ構造とデータベース 152 |
9.2.1 データ構造 152 |
9.2.2 データベースシステム 153 |
9.3 ジョブの処理方式 156 |
9.3.1 バッチ処理 156 |
9.3.2 オンライン/リアルタイム処理 156 |
9.3.3 タイムシェアリング処理 156 |
9.3.4 分散処理 157 |
9.4 コンピュータ内部での処理方式 157 |
9.4.1 ユニプロセッサ・ユニプログラミング 157 |
9.4.2 多重プログラミング 157 |
9.4.3 多重プロセッサ 158 |
9.5 集中型システムと分散型システム 158 |
演習問題 158 |
演習問題解答 160 |
参考文献 163 |
索引 165 |
第1章 緒論 1 |
1.1 本書の概要 1 |
1.2 単位と標準 2 |
|
15.
|
図書
東工大 目次DB
|
菅野允執筆
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1. 測定の基礎 |
1.1 測定一般 1 |
1.1.1 測定 1 |
1.1.2 測定の重要性 2 |
1.1.3 計測 2 |
1.2 測定法の種類 3 |
1.2.1 測定の種類 3 |
1.2.2 測定器の方式の種類 3 |
1.3 誤差 5 |
1.3.1 測定の誤差と補正 5 |
1.3.2 誤差の原因 6 |
1.3.3 統計処理 8 |
1.3.4 測定の精度 10 |
1.3.5 測定器の感度と分解能 11 |
1.3.6 供給機器と供給値の誤差 11 |
1.3.7 近似計算 12 |
1.3.8 誤差伝搬の法則 13 |
1.3.9 有効数字 16 |
演習問題 17 |
2.単位と標準 |
2.1 単位と標準 18 |
2.1.1 単位と標準 18 |
2.1.2 メートル条約 18 |
2.1.3 国際単位系 19 |
2.1.4 単位の書き方 22 |
2.2 単位の実現 23 |
2.2.1 基本単位 23 |
2.2.2 電気単位の組立 23 |
2.2.3 実際の電気単位標準の決定法 25 |
2.2.4 電気標準の決定と維持 29 |
2.2.5 計量法,産業計測標準とトレーサビリティ 29 |
演習問題 30 |
3. 電気計器 |
3.1 指示計器一般 31 |
3.1.1 指示電気計器の分類 31 |
3.1.2 指示計器の構成 33 |
3.1.3 指示計器の誤差の原因 38 |
3.1.4 指針のない計器 39 |
3.2 可動コイル計器 40 |
3.2.1 特徴 40 |
3.2.2 動作原理 40 |
3.2.3 電流計 43 |
3.2.4 電圧計 49 |
3.3 他の指示計器 54 |
3.3.1 可動鉄片形計器 54 |
3.3.2 電流力計形計器 55 |
3.3.3 整流計器 56 |
3.3.4 静電形計器 58 |
3.4 積算計器 59 |
3.5 記録計器 60 |
3.5.1 直動計器 60 |
3.5.2 自動平衡記録計器 60 |
演習問題 62 |
4. 電圧・電流の測定 |
4.1 電位差計法 63 |
4.1.1 差動電圧計 63 |
4.1.2 抵抗分圧器形電位差計 64 |
4.1.3 実際の抵抗分圧器形電位差計の使用法 66 |
4.1.4 時分割形電位差計 67 |
4.1.5 電流比較形電位差計 67 |
4.2 特殊な電圧・電流測定法 68 |
4.2.1 導体電流の測定 68 |
4.2.2 導体周辺の磁界を測る方法 69 |
4.3 電圧の標準器 70 |
4.3.1 標準電池 70 |
4.3.2 定電圧ダイオード 70 |
4.4 電圧,電流などの比を作る回路 70 |
演習問題 73 |
5. 抵抗の測定 |
5.1 抵抗器 74 |
5.1.1 抵抗 74 |
5.1.2 抵抗器 76 |
5.1.3 カラーコード 77 |
5.2 抵抗の測定 78 |
5.2.1 電圧電流計法 78 |
5.2.2 抵抗計 79 |
5.2.3 ホイートストンブリッジ 80 |
5.2.4 電流・電圧平衡法 83 |
5.3 低抵抗の測定 86 |
5.3.1 四端子抵抗器 86 |
5.3.2 四端子抵抗測定法の例 87 |
5.4 高低抗の測定 90 |
5.4.1 漏れ電流としゃへい 90 |
5.4.2 三端子抵抗器 91 |
5.4.3 三端子測定法の例 92 |
5.5 特殊な抵抗の測定 95 |
5.5.1 電解液の抵抗の測定 95 |
5.5.2 接地抵抗の測定 95 |
5.5.3 接地抵抗計 96 |
5.6 標準抵抗器 97 |
演習問題 98 |
6. インピーダンスの測定 |
6.1 インピーダンス 100 |
6.2 交流用抵抗器 102 |
6.2.1 巻線形抵抗器 102 |
6.2.2 皮膜抵抗器,体抵抗器 103 |
6.3 リアクタンス素子の損失を表す定数 104 |
6.4 コイル 105 |
6.4.1 コイルとインダクタンス 105 |
6.4.2 自己インダクタンスと相互インダクタンス 106 |
6.4.3 損失のあるコイルの等価回路 107 |
6.4.4 コイルの種類 108 |
6.5 コンデンサ 109 |
6.5.1 コンデンサと静電容電 109 |
6.5.2 損失あるコンデンサの等価回路 110 |
6.5.3 コンデンサの種類 111 |
6.6 三端子構成と四端子構成 112 |
6.6.1 三端子コンデンサの測定法 112 |
6.6.2 四端子コンデンサと測定法 113 |
6.6.3 静電しゃへい 113 |
6.7 交流ブリッジ 113 |
6.7.1 四辺ブリッジ 114 |
6.7.2 四辺ブリッジの種類 114 |
6.7.3 変成器ブリッジ 117 |
6.7.4 電子化ブリッジ 118 |
6.7.5 インピーダンス計 119 |
6.8 Qメータ 120 |
6.9 標準誘導器 121 |
6.9.1 標準誘導器の種類 121 |
6.9.2 誘導器の周波数特性 122 |
6.10 標準コンデンサ 122 |
6.10.1 標準コンデンサの種類 122 |
6.10.2 コンデンサの周波数特性 123 |
演習問題 124 |
7. 電力・電力量の測定 |
7.1 直流電力の測定 125 |
7.1.1 電力 125 |
7.1.2 直流電力の測定 125 |
7.2 交流電力の測定 126 |
7.2.1 交流電力 126 |
7.2.2 負荷と電力 127 |
7.2.3 交流電力の測定法 128 |
7.3 電力量計 129 |
7.3.1 誘導形電力量計 129 |
7.3.2 無効電力量計 130 |
7.3.3 量大需要電力計 131 |
7.3.4 計器用変成器 131 |
7.3.5 電力量計の種類 134 |
7.3.6 電力量計の検定 135 |
演習問題 135 |
8. 周波数・時間の測定 |
8.1 周波数の標準 137 |
8.1.1 標準電波 137 |
8.1.2 周波数標準発生器 137 |
8.1.3 周波数シンセサイザ138 |
8.2 周波数の測定 138 |
8.2.1 周波数を数える方法 138 |
8.2.2 基準周波数と比較する方法 139 |
8.3 時間の測定 140 |
演習問題 140 |
9. 波形・位相・スペクトル・ひずみの測定 |
9.1 波形の測定 142 |
9.1.1 ブラウン管オシロスコープ 142 |
9.1.2 始動掃引オシロスコープ 145 |
9.1.3 サンプリングオシロスコープ 146 |
9.1.4 ディジタルオシロスコープ 147 |
9.1.5 2現象の観測 147 |
9.1.6 XY表示 148 |
9.1.7 リサジュー図形 148 |
9.1.8 プローブ 149 |
9.2 位相の測定 150 |
9.2.1 リサジュー図形による位相測定 150 |
9.2.2 2現象観測による位相測定 151 |
9.2.3 方形波法 151 |
9.3 スペクトルの測定 152 |
9.3.1 波形とスペクトル 152 |
9.3.2 スペクトルの測定 155 |
9.4 測定器の応答速度 156 |
9.5 サンプリングの定理 158 |
9.6 ひずみの測定 158 |
9.6.1 ひずみ 158 |
9.6.2 ひずみの発生 158 |
9.6.3 ひずみ率計 159 |
9.6.4 その他のひずみの測定 159 |
演習問題 160 |
10. 磁気測定 |
10.1 磁界の測定 162 |
10.1.1 探りコイル法 162 |
10.1.2 ホール素子による測定 163 |
10.1.3 磁気変調器による測定 164 |
10.1.4 SQUIDによる測定 165 |
10.1.5 核磁気共鳴による測定 166 |
10.2 磁性材料の磁化曲線の測定 167 |
10.2.1 試料の形状 167 |
10.2.2 直流磁化特性の測定 168 |
10.2.3 交流磁化特性の測定 169 |
10.3 鉄損の測定 170 |
10.3.1 鉄損 170 |
10.3.2 エプスタイン装置 170 |
演習問題 172 |
11. 計測用増幅器 |
11.1 負帰還増幅器 173 |
11.2 OPアンプ 174 |
11.2.1 係数回路 175 |
11.2.2 加算回路 175 |
11.2.3 ボルテージホロワ 176 |
11.2.4 電流電圧変換回路 176 |
11.2.5 積分回路 177 |
11.2.6 微分回路 177 |
11.3 デシベル表示 178 |
演習問題 181 |
12. 電子電圧・電流計 |
12.1 アナログ電子電圧・電流計 182 |
12.1.1 直流電子電圧計 182 |
12.1.2 直流電子電流計 183 |
12.1.3 交流電子電圧計 183 |
12.2 ディジタル電圧計 186 |
12.2.1 逐次比較形 186 |
12.2.2 パルス幅変調形 188 |
12.2.3 V-F変換形 189 |
12.2.4 ディジタルマルチメータ 189 |
演習問題 190 |
13. 信号発生装置 |
13.1 標準電圧・電流発生装置 191 |
13.1.1 ツェナー電圧基準器 191 |
13.1.2 標準電圧発生器 192 |
13.1.3 標準電流発生器 192 |
13.2 発振器 193 |
13.2.1 発振器の構成 193 |
13.2.2 ウィーンブリッジ発振器 194 |
13.2.3 その他発振器 194 |
演習問題 195 |
14. 信号検出器 |
14.1 変調形直流増幅器 196 |
14.2 磁界測定法による直流増幅器 197 |
14.2.1 磁気変調器 197 |
14.2.2 その他の方法 197 |
14.3 選択増幅器 197 |
14.4 同期整流器 199 |
演習問題 |
参考文献 202 |
演習問題解答 203 |
索引 209 |
1. 測定の基礎 |
1.1 測定一般 1 |
1.1.1 測定 1 |
|
16.
|
図書
|
幡野憲正著
出版情報: |
東京 : 東京電機大学出版局, 1996.4 iv,189p ; 21cm |
シリーズ名: |
2陸技1・2総通受験教室 ; 5 |
子書誌情報: |
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|
17.
|
図書
東工大 目次DB
|
安居院猛, 中嶋正之共著
出版情報: |
東京 : 昭晃堂, 1990.3 2, 4, 189p ; 22cm |
子書誌情報: |
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1 画像工学とは |
1.1 画像工学とは 1 |
1.1.1 画像工学の形成 1 |
1.1.2 画像工学の特徴 3 |
1.2 画像情報の取扱い 3 |
1.2.1 画像の表現 3 |
1.2.2 ディジタル画像について 5 |
1.2.3 ディジタル画像の情報量 10 |
演習問題 11 |
2 画像の表示 |
2.1 階調画像の表示 12 |
2.1.1 濃度変換について 12 |
2.1.2 階調画像の2値表示 16 |
2.2 階調画像の擬似表示 18 |
2.2.1 ディザ法 18 |
2.2.2 カラー画像の擬似表現 24 |
演習問題 28 |
3 画像の変換 |
3.1 空間フィルタ処理 29 |
3.1.1 画像の平滑化操作 30 |
3.1.2 画像の尖鋭化 32 |
3.1.3 特殊なフィルタ 35 |
3.2 画像のスペクトル変換 36 |
3.2.1 フーリエ変換について 36 |
3.2.2 高速フーリェ変換 41 |
3.2.3 多次元のフーリェ変換 41 |
3.2.4 画像処理への応用 43 |
3.3 画像のウォルシュ変換 47 |
3.3.1 離散的ウォルシュ変換 47 |
3.3.2 画像処理への応用 50 |
3.3.3 各種の直交変換 52 |
演習問題 54 |
4 画像の伝送 |
4.1 ディジタル画像信号の符号化 55 |
4.1.1 ディジタル信号の基本的な符号化法 55 |
4.1.2 線形予測法 58 |
4.2 テレビジョン信号の符号化法 64 |
4.2.1 テレビジョン信号 64 |
4.2.2 テレビジョン信号の高能率符号化法 68 |
4.3 ファクシミリ信号の符号化法 72 |
4.3.1 ファクシミリ装置の構成 72 |
4.3.2 2値ファクシミリ信号の符号化 75 |
4.4 線図形の符号化法 82 |
4.4.1 チェーンコード符号化法 82 |
4.4.2 直線近似化法 84 |
演習問題 88 |
5 画像の解析 |
5.1 線対応の画像解析 90 |
5.1.1 線成分の抽出 90 |
5.1.2 ディジタル図形の解析 93 |
5.1.3 輪郭線の抽出 100 |
5.1.4 閉曲線情報処理 102 |
5.2 領域対応の画像解析 105 |
5.2.1 テクスチャ解析 106 |
5.2.2 ピラミッド構造の利用 110 |
5.3 動画像の解析 114 |
5.3.1 動画像解析処理について 114 |
5.3.2 生物体の動きの解析 117 |
演習問題 121 |
6 画像の認識 |
6.1 パターン認識 123 |
6.1.1 パターン認識システム 123 |
6.1.2 パターンマッチング 125 |
6.1.3 画像間の距離 128 |
6.2 文字のパターン認識 129 |
6.2.1 文字の特徴を利用する方法 129 |
6.2.2 白地情報を用いる方法 131 |
6.3 図形の認識 133 |
6.3.1 線成分の認識 133 |
6.3.2 図面の認識 137 |
6.3.3 地図の認識 138 |
6.3.4 文書画像処理 141 |
6.4 画像のパターン認識 144 |
6.4.1 医用画像処理 144 |
6.4.2 産業応用 147 |
演習問題 149 |
7 画像情報機器 |
7.1 画像入力装置 152 |
7.1.1 画像入力システム 152 |
7.1.2 対話形入力装置 160 |
7.1.3 立体入力装置 162 |
7.2 画像出力装置 168 |
7.2.1 ハードコピー装置 168 |
7.2.2 ディスプレイ装置 172 |
7.3 動画像の記録装置 175 |
7.3.1 動画像記録装置 175 |
7.3.2 ディジタル画像記録装置 179 |
演習問題 180 |
演習問題解答 182 |
索引 185 |
1 画像工学とは |
1.1 画像工学とは 1 |
1.1.1 画像工学の形成 1 |
|
18.
|
学位
|
高田俊洪
出版情報: |
東京 : 東京工業大学, 1992 |
子書誌情報: |
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19.
|
図書
|
ホッブズ著 ; 水田洋訳
|
20.
|
図書
東工大 目次DB
|
池田駿介著
出版情報: |
東京 : 技報堂出版, 1999.1 xiv, 435p ; 22cm |
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第1部 粘性を無視できる流れ |
第1章 基礎的事項 1 |
1.1 序 1 |
1.1.1 流体力学と水理学 1 |
1.1.2 流体の定義-連続体 1 |
1.1.3 流体の物性 2 |
1.1.4 完全流体と粘性流体 2 |
1.2 未知量と運動方程式・質量保存式 3 |
1.2.1 流れの未知量 3 |
1.2.2 運動方程式と質量保存式 3 |
1.2.3 ベクトル表示したEulerの運動方程式と質量保存式 8 |
1.2.4 流体の変形 9 |
1.2.5 渦度循環 11 |
1.2.6 渦の不生不滅 12 |
1.3 速度ポテンシャルと流れ関数 14 |
1.3.1 速度ポテンシャル 14 |
1.3.2 流線と流れ関数 14 |
1.3.3 共役関数 16 |
第2章 エネルギー保存則 19 |
2.1 一般化されたBernoulli(ベルヌーイ)の定理 19 |
2.2 一般化されたBernoulliの定理の簡単な応用例 20 |
2.2.1 静水圧 20 |
2.2.2 Torricelli(トリチェリー)の定理 22 |
2.2.3 Pitot(ピトー)管 25 |
2.3 流線に沿うBernoulliの定理 27 |
2.3.1 流線に沿うEulerの運動方程式と質量保存式 27 |
2.3.2 流線に沿うBernoulliの定理とエネルギーフラックス 30 |
2.3.3 流管に関する平均的エネルギー保存則 31 |
2.4 Bernoulliの定理の応用 33 |
2.4.1 U字管振動 33 |
2.2.2 Venture(ベンチュリ)管 35 |
2.2.3 スルースゲートからの流出 36 |
2.2.4 水面を伝わる波 38 |
2.5 比エネルギー 39 |
2.5.1 比エネルギーの定義 39 |
2.5.2 限界水深 42 |
2.6 比エネルギーの応用 45 |
2.6.1 突起上の流れの水面特性 45 |
2.6.2 ダムの流量公式 47 |
2.6.3 幅が変化する流れの水面形 47 |
第3章 速度ポテンシャルを持つ2次元流れ 49 |
3.1 複素速度ポテンシャル 49 |
3.2 複素速度ポテンシャルの簡単な応用 51 |
3.2.1 一様流 51 |
3.2.2 隅を曲がる流れ 52 |
3.2.3 角を曲がる流れ 53 |
3.2.4 渦(vortex) 54 |
3.2.5 湧き出しと吸い込み 56 |
3.2.6 二重湧き出し 56 |
3.2.7 円柱まわりの流れ 58 |
3.2.8 円柱に働く力 60 |
3.3 写像変換の利用 63 |
3.3.1 Schwartz・Christoffelの定理 63 |
3.3.2 Schwartz・Christoffelの定理の応用 64 |
3.3.3 Joukowski変換 70 |
3.3.4 Joukowski変換の応用 70 |
3.4 フローネット(flow net)の方法 76 |
3.4.1 フローネットの理論 76 |
3.4.2 フローネットの描き方 78 |
3.4.3 圧力 p の求め方 79 |
3.4.4 フローネットの応用 80 |
3.5 変数分離法の利用-波 82 |
3.5.1 波動運動の特性 82 |
3.5.2 波動運動の支配方程式 82 |
3.5.3 微小振幅波 83 |
3.5.4 変数分離法の適用 84 |
3.5.5 波の分類 87 |
3.5.6 水粒子の軌跡 88 |
3.5.7 群速度 90 |
3.5.8 波のエネルギー 91 |
3.5.9 重複波とセイシュ 93 |
第4章 運動量保存則 95 |
4.1 運動量保存則 95 |
4.2 運動量保存則とEulerの運動方程式の関係 96 |
4.3 流管における定常流の運動量保存則 98 |
4.4 流管に関する平均的運動量保存則 99 |
4.5 運動量保存則の応用 100 |
4.5.1 曲がった管に作用する力 100 |
4.5.2 水槽からの噴流 101 |
4.5.3 スルースケートからの流出 103 |
4.6 開水路への応用 104 |
4.6.1 比力 104 |
4.6.2 比力図 105 |
4.6.3 比力と比エネルギーの関係 106 |
4.6.4 跳水 107 |
4.6.5 段波 109 |
4.6.6 開水路の衝撃波 110 |
第2部 粘性がある流れ |
第5章 粘性がある流れの基礎的事項 115 |
5.1 運動方程式と質量保存式 115 |
5.1.1 運動方程式 115 |
5.1.2 内部応力の性質 116 |
5.1.3 Navier・Stokesの運動方程式と連続式 118 |
5.1.4 ベクトル表示したNavier・Stokesの運動方程式 118 |
5.2 Navier・Stokesの運動方程式の厳密解と粘性の役割 119 |
5.2.1 Rayleigh(レイリー)の第1問題-瞬間的に運動を始めた平板上の流れ 119 |
5.2.2 Rayleighの第2問題-振動平板による流れ 121 |
5.2.3 平行平板間の流れ 123 |
5.2.4 粘性によるエネルギー逸散 124 |
5.3 層流と乱流 126 |
5.3.1 層流と乱流の概念-Reynoldsの実験 126 |
5.3.2 層流から乱流への遷移-限界Reynolds数 127 |
5.3.3 Reynolds応力 127 |
5.3.4 壁乱流と自由乱流,Prandtl(プラントル)の混合距離理論 131 |
第6章 遅い流れと速い流れ 133 |
6.1 Navier・Stokesの運動方程式とReynolds数 133 |
6.2 遅い流れ 133 |
6.2.1 遅い流れの運動方程式 133 |
6.2.2 地下水の流れ 134 |
6.2.3 1次元の地下水流れ 136 |
6.2.4 2次元の地下水流れ 138 |
6.2.5 透水試験 142 |
6.2.6 Hele・Shaw(ヘル・ショー)流れ 143 |
6.2.7 球のまわりの遅い流れ-Stokes近似 145 |
6.3 速い流れ : 大きなReynolds数を持つ流れ 150 |
6.3.1 境界層の概念 150 |
6.3.2 層流境界層方程式一境界層近似 150 |
6.3.3 平板上の層流境界層Blasius(ブラジウス)の流れ 153 |
6.3.4 境界層の運動量方程式 157 |
6.3.5 層流から乱流への遷移-安定解析 159 |
6.3.6 滑らかな平板上の乱流境界層 161 |
6.4 流れの剥離 165 |
6.4.1 圧力勾配の影響 165 |
6.4.2 流れの剥離(separation) 166 |
6.4.3 Karman渦列 168 |
6.5 流体力 169 |
6.5.1 流体力のまとめ 169 |
6.5.2 定常流体力 169 |
6.5.3 非定常流体力 173 |
6.6 流体力による振動 174 |
6.6.1 渦励振 174 |
6.6.2 ギャロッピング(galloping) 175 |
6.6.3 フラッター(trosional galloping) 178 |
6.6.4 バフェッティング(buffeting)と不規則応答解析 179 |
第7章 管路の流れ 181 |
7.1 円管内の層流 : Hagen・Poiseuilleの流れ 181 |
7.2 円管内の乱流 183 |
7.2.1 圧力分布とせん断力分布 183 |
7.2.2 流速分布 185 |
7.3 円管内流れの摩擦抵抗と運動量およびエネルギー保存則 191 |
7.3.1 運動量保存則 191 |
7.3.2 エネルギー保存則 193 |
7.4 摩擦水頭損失 : Darcy・Weisbachの式 194 |
7.4.1 層流-Hagen・Poiseuille流れの摩擦抵抗係数(摩擦損失係数) 194 |
7.4.2 乱流の摩擦抵抗係数 195 |
7.4.3 一様砂を貼り付けた円管のf-Re関係 197 |
7.4.4 実用管のf-Re関係 197 |
7.5 摩擦水頭損失以外の水頭損失 201 |
7.5.1 一般的事項 201 |
7.5.2 断面変化による水頭損失 201 |
7.5.3 曲がりによる水頭損失 207 |
7.5.4 弁による水頭損失 208 |
7.5.5 その他の水頭損失 209 |
7.6 単一管路の流れ 209 |
7.6.1 水槽間をつなぐ管路の流れ 209 |
7.6.2 水槽から管路を経て空中に流れが放出している場合 210 |
7.6.3 サイフォン 211 |
7.6.4 エネルギーの供給,取り出しがある流れ 212 |
7.7 複合管路の流れ 213 |
7.8 管路の非定常流れ 214 |
7.8.1 円管内の層流振動流 214 |
7.8.2 円管内振動層流の乱流遷移と乱流摩擦抵抗則 216 |
7.8.3 水撃圧 217 |
7.8.4 その他の非定常流現象 229 |
第3部 やや複雑な乱流とモデリング |
第8章 自由乱流 235 |
8.1 自由乱流の性質と支配方程式 235 |
8.2 静止流体中に流出する2次元噴流 236 |
8.3 2次元後流 240 |
第9章 開水路の流れ 245 |
9.1 開水路流れの特徴と種類 245 |
9.2 開水路流れの抵抗則 246 |
9.2.1 平均流速公式 246 |
9.2.2 Manningの粗度係数と対数速度分布から得られる抵抗則の関係 250 |
9.3 等流 251 |
9.4 漸変流 : 緩やかに変化する不等流 252 |
9.4.1 基礎方程式率 252 |
9.4.2 水面形の方程式 253 |
9.4.3 水面形の分類 254 |
9.4.4 水面形の出現例 255 |
9.4.5 不等流計算-Bresseの公式 256 |
9.4.6 勾配が変わる流れ 257 |
9.4.7 不等流計算の応用 259 |
9.4.8 横流出・流入がある流れ 261 |
9.5 開水路の2次元流れ 266 |
9.5.1 開水路2次元流れの特徴 266 |
9.5.2 浅水流方程式 266 |
9.5.3 渦動粘性係数の値 270 |
9.5.4 平面2次元流れの例 272 |
9.5.5 湾曲部の2次流 282 |
9.6 開水路の非定常流 286 |
9.6.1 開水路非定常流の基礎方程式 286 |
9.6.2 洪水流 288 |
第10章 乱流理論と乱流のモデリング 299 |
10.1 乱れの表示法 299 |
10.1.1 相関係数 299 |
10.1.2 スペクトル 300 |
10.2 等方性乱流 300 |
10.2.1 等方性乱流の相関係数 301 |
10.2.2 Karman・Howarthの方程式 304 |
10.2.3 次元スペクトル 306 |
10.2.4 エネルギーの移行過程とスペクトル構造の決定 310 |
10.3 せん断乱流 313 |
10.3.1 せん断乱流の特徴 313 |
10.3.2 乱れのエネルギー方程式 314 |
10.3.3 円管内乱流のエネルギーバランス 316 |
10.4 乱流モデル 317 |
10.4.1 0方程式モデル 317 |
10.4.2 1方程式モデル 318 |
10.4.3 2方程式モデル 319 |
10.4.4 ラージ・エディー・シミュレーション(LES) 320 |
10.4.5 SDS-2DHモデル-浅水流の乱流モデル 324 |
第4部 自然界の流れと環境水理学 |
第11章 拡散と分散 327 |
11.1 Fickの拡散方程式 327 |
11.1.1 Fickの法則 327 |
11.1.2 拡散方程式 328 |
11.2 Taylorの拡散理論 329 |
11.3 相対拡散 329 |
11.2.1 拡散とLagrange相関 332 |
11.2.2 拡散とスペクトル 332 |
11.4 分散 334 |
11.4.1 開水路の分散現象 334 |
11.4.2 地下水の分散現象 337 |
第12章 密度差を伴う流れ 339 |
12.1 日射と熱 339 |
12.1.1 日射と熱収支 339 |
12.2 密度成層流の基礎方程式 341 |
12.2.1 Boussinesq近似 341 |
12.2.2 密度差の存在と渦度 342 |
12.2.3 密度流を支配する無次元数 342 |
12.2.4 成層流体のBernoulliの定理 345 |
12.3 2層流体の流れ 346 |
12.3.1 2層流体間の波-内部波 346 |
12.3.2 塩水くさび 348 |
12.3.3 界面抵抗係数 352 |
12.3.4 選択取水 354 |
12.3.5 内部跳水 356 |
12.4 連続成層流 358 |
12.4.1 線形密度成層からの2次元吸い込み 358 |
12.4.2 不安定成層流 360 |
12.5 その他の密度流 365 |
12.5.1 密度噴流,プルーム,サーマル 365 |
12.5.2 2次元表面密度噴流 366 |
第13章 移動床の水理学 371 |
13.1 土砂輸送形態と移動床形態 371 |
13.2 土砂輸送 373 |
13.2.1 限界掃流力 373 |
13.2.2 流下方向掃流砂量 377 |
13.2.3 有効せん断力 380 |
13.2.4 横断方向掃流砂量 380 |
13.2.5 浮遊砂 383 |
13.2.6 ウォッシュ・ロード 386 |
13.3 河床波 386 |
13.3.1 砂碓と反砂碓の形成機構 386 |
13.3.2 交互砂州 391 |
13.4 局所洗掘 392 |
13.4.1 橋脚付近の洗掘 393 |
13.4.2 一様湾曲部の河床形状 393 |
13.5 河道形状 395 |
13.5.1 蛇行流路の発達 395 |
13.5.2 礫河川の安定横断形状 400 |
第14章 その他の環境水理学 407 |
14.1 植生の水理学 407 |
14.1.1 沈水植物 407 |
14.1.2 抽水植物 409 |
14.2 不飽和浸透流 411 |
14.3 回転系の流体力学 412 |
14.3.1 回転系のNavier・Stokes方程式 412 |
14.3.2 Ekman流 413 |
14.3.3 地衡流 414 |
14.3.4 Rossby波 415 |
14.3.5 Kelvin波 417 |
参考文献 419 |
付録 422 |
付録1 水理学の分野でよく現れる物理量 422 |
付録2 Gaussの公式 425 |
付録3 Stokesの公式 425 |
付録4 円筒座標系におけるNavier・Stokesの方程式 426 |
付録5 球極座標系におけるNavier・Stokesの方程式 427 |
付録6 円筒座標系におけるReynoldsの方程式 428 |
索引 429 |
第1部 粘性を無視できる流れ |
第1章 基礎的事項 1 |
1.1 序 1 |
|
21.
|
図書
|
海外技術者研修協会編集
出版情報: |
東京 : スリーエーネットワーク, 1992.4-1994.7 冊 ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
22.
|
図書
|
藤田宏, 今野礼二著
|
23.
|
図書
東工大 目次DB
|
河村雄行著
出版情報: |
東京 : 海文堂出版, 1990.6 v, 141p ; 21cm |
子書誌情報: |
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1 分子シミュレーション-無機擬集体科学との関連- 1 |
2 分子動力学法-相互作用モデルと計算アルゴリズム- |
2.1 基本原理と歴史 7 |
2.1.1 分子動力学法の基本概念 7 |
2.1.2 対象となる物質系 10 |
2.1.3 なぜ分子動力学法か 13 |
2.1.4 MD法の歴史 15 |
2.2 粒子間に働く作用-原子・分子間のポテンシャル 17 |
2.2.1 2体中心力ポテンシャル 18 |
2.2.2 酸化物擬縮体における原子間ポテンシャルとパラメータ 17 |
2.2.2 酸化物擬縮体における原子間ポテンシャルとパラメータ 20 |
2.2.3 より現実的な原子間ポテンシャルの必要性 28 |
2.3 MD法の基本式 32 |
2.3.1 エネルギーと力の計算 32 |
2.3.2 クーロンエネルギーと力の計算 32 |
2.3.3 粒子の動かし方 38 |
2.3.4 温度と圧力の計算と制御 44 |
2.4 結晶のMD計算 48 |
2.4.1 基本セルと部分座標 50 |
2.4.2 結晶構造データからの初期データ(座標)の生成 50 |
2.4.3 対称性と原子間ポテンシャル(酸化物ペロフスカイト) 56 |
2.4.4 位置の秩序-無秩序型相転移(Sio2多形の低温-高温転移) 58 |
2.4.5 今後の問題 61 |
2.5 計算可能な物理・化学量 63 |
2.5.1 構造と回折 63 |
2.5.2 熱力学的性質と物性 68 |
2.5.3 動的性質 68 |
2.6 MD法の発展のために 69 |
3 分子動力学実験装置-パソコンの能力の使い方- |
3.1 パソコンとMD計算 71 |
3.2 パソコンの能力 72 |
3.2.1 パソコンの能力と限界を規定するもの 73 |
3.2.2 基本ソフトウェア 78 |
3.2.3 パソコンとエンジニアリングワークステーション 80 |
3.2.4 計算機と言語の使い分け 81 |
3..3 パソコンMD計算手法 82 |
3.3.1 記憶領域の節約手法 82 |
3.3.2 高速化の手法 83 |
3.4 パソコングラフィックスを駆使した結果の解析 83 |
3.4.1 パソコングラフィックの機能 83 |
3.4.2 パソコングラフィックの実際 84 |
3.5 パソコンMD計算システムの設計 85 |
4 分子動力学実験の実際-プログラムの使い方と計算例- |
4.1 パソコンMD計算システム 87 |
4.1.1 特徴 87 |
4.1.2 MD計算のための計算機システム 88 |
4.1.3 システム構成 89 |
4.1.4 ソースプログラムの取り扱い 92 |
4.1.5 いくつかのBASICプログラム 95 |
4.2 外部ファイルと入出力情報 96 |
4.2.1 初期データの作成 96 |
4.1.2 MD計算の制御データと実行 99 |
4.2.3 データファイルの構造 102 |
4.2.4 標準出力ファイル(FILE06.DAT)の読み方 105 |
4.3 MD計算の実際 111 |
4.3.1 結晶のMD計算 111 |
4.3.2 融体/ガラスのMD計算 118 |
付録 MDORTOプログラムリスト(抜粋) 125 |
1 分子シミュレーション-無機擬集体科学との関連- 1 |
2 分子動力学法-相互作用モデルと計算アルゴリズム- |
2.1 基本原理と歴史 7 |
|
24.
|
図書
東工大 目次DB
|
長松昭男著
出版情報: |
鎌倉 : 長松昭男 , 東京 : コロナ社 (発売), 1993.7 xi, 505p, 図版[2]p ; 22cm |
子書誌情報: |
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モード解析入門 |
1.はじめに 1 |
1.1振動が大切な理由 1 |
1.2今なぜ振動か 4 |
1.3振動の種類 5 |
1.4今なぜモード解析か 8 |
2.1自由度系 13 |
2.1なぜ振動するか 13 |
2.1.1物体の性質と力学モデル |
2.1.2力のつりあいと運動方程式 |
2.1.3振動のからくり |
2.1.4単位 |
2.2不減衰系の自由 20 |
2.2.1振動の数学表現 |
2.2.2固有振動数 |
2.2.3運動方程式の解 |
2.2.4エネルギー |
2.3減衰系の自由振動 33 |
2.3.1運動方程式 |
2.3.2無周期運動 |
2.3.3減衰自由振動 |
2.3.4減衰の働き |
2.3.5単位衝撃応答 |
2.4不減衰系の強制振動 42 |
2.4.1応答 |
2.4.2なぜ共振するのか |
2.4.3力のつりあい |
2.4.4振動数による応答振幅の変化 |
2.5減衰系の強制振動 50 |
2.5.1応答 |
2.5.2力のつりあい |
2.5.3仕事とエネルギー |
2.5.4なぜ共振するのか |
2.5.5基礎への伝達力 |
2.5.6基礎加振による応答 |
2.6周波数応答関数 66 |
2.6.1定義 |
2.6.2図示 |
2.6.3特別な現象を生じる振動数 |
3.多自由度系 79 |
3.1不減衰系の自由振動 79 |
3.1.1運動方程式 |
3.1.22自由度系 |
3.1.3多自由度系 |
3.1.4固有振動数と固有モード |
3.1.5固有モードの直交性 |
3.1.6モード質量とモード剛性 |
3.1.7質量正規固有モード |
3.1.8モード座標 |
3.2減衰系の自由振動 100 |
3.2.1運動方程式 |
3.2.2比例粘性減衰系 |
3.2.3等価1自由度系 |
3.2.4一般粘性減衰系 |
3.3強制振動 113 |
3.3.1運動方程式 |
3.3.2周波数応答関数 |
3.4数値例 130 |
3.4.12自由度系 |
3.4.23自由度系 |
4.信号処理 149 |
4.1はじめに 149 |
4.2フーリエ級数 155 |
4.3連続フーリエ変換 166 |
4.4離散フーリエ変換 170 |
4.5高速フーリエ変換 178 |
4.6フーリエ変換の例 188 |
4.6.1方形波と単位衝撃 |
4.6.2単位衝撃応答 |
4.6.3入出力波形と周波数応答関数 |
4.6.4運動方程式 |
4.7誤差 200 |
4.7.1入力誤差 |
4.7.2折り返し誤差 |
4.7.3量子化誤差 |
4.7.4分解能誤差 |
4.7.5漏れ誤差と窓関数 |
4.8相関 217 |
4.8.1自己相関関数 |
4.8.2パワースペクトル密度関数 |
4.8.3相互相関関数 |
4.8.4クロススペクトル密度関数 |
4.8.5周波数応答関数と関連度関数 |
5.振動試験 229 |
5.1はじめに 229 |
5.2対象物の支持 231 |
5.2.1自由境界または自由支持 |
5.2.2固定支持 |
5.2.3弾性支持 |
5.3加振器 237 |
5.3.1種類と特徴 |
5.3.2取付け |
5.3.3加振点 |
5.4加振方法 256 |
5.4.1定常波 |
5.4.2周期波 |
5.4.3不規則波 |
5.4.4非定常波 |
5.4.5自然加振 |
5.4.6比較 |
5.5打撃試験 293 |
5.5.1はじめに |
5.5.2長所と短所 |
5.5.3打撃ハンマ |
5.5.4現場校正 |
5.5.5過負荷 |
5.5.62度叩き |
5.5.7誤差と窓関数 |
5.5.8対象物の非線形 |
5.5.9対象物の減衰 |
5.5.10信号処理 |
5.5.11検証 |
5.6変換器 323 |
5.6.1必要事項 |
5.6.2較正 |
5.6.3加速度計の取付け |
5.7周波数応答関数の信頼性 333 |
6.モード特性の同定 339 |
6.1はじめに 339 |
6.21自由度法 343 |
6.2.1周波数応答関数の大きさを用いる方法 |
6.2.2周波数応答関数の虚部を用いる方法 |
6.2.3周波数応答関数の実部と虚部を用いる方法 |
6.2.4モード円適合 |
6.2.5自由振動による減衰の推定 |
6.2.6考察 |
6.3多自由度法 360 |
6.3.1偏分反復法 |
6.3.2プロニーの方法 |
6.3.3周波数領域法と時間領域法の比較 |
6.3.4混合法 |
付録A 375 |
A1三角関数 375 |
A1.1基本 |
A1.2加法定理 |
A1.3微分と積分 |
A2複素指数関数 383 |
A2.1複素数 |
A2.2指数関数と対数関数 |
A2.3テーラー展開 |
A2.4複素指数関数 |
A3ベクトルと行列 396 |
A3.1定義 |
A3.2ベクトルの演算 |
A3.3ベクトルの相関と直交 |
A3.4行列の演算 |
A3.5行列式 |
A3.6固有値と固有ベクトル |
A3.7固有ベクトルの直交性 |
A3.8正規直交座標系 |
A3.9複素ベクトル |
A4関数 443 |
A4.1実関数の大きさ |
A4.2実関数の相関と直交 |
A4.3複素関数 |
A4.4正規直交関数系 |
A5最小自乗法 456 |
A6積と除の微分と部分積分 462 |
付録B 464 |
B11自由度系の減衰振動への初期条件の導入 464 |
B21自由度粘性減衰系の強制振動 467 |
B31自由度系の強制振動における共振振動 473 |
B41自由度粘性減衰系の強制振動における仕事 477 |
B5周波数応答関数における実部と虚部 480 |
B5.1コンプライアンス |
B5.2モビリティ |
B62自由度系に関する補足 484 |
B6.1g2-4dh>0の証明 |
B6.2固有モードの直交性 |
B7初期条件による1自由度系の応答 488 |
B8ズーム処理 490 |
B9モード円適合における減衰の推定 494 |
参考文献 497 |
索引 498 |
モード解析入門 |
1.はじめに 1 |
1.1振動が大切な理由 1 |
|
25.
|
学位
|
小屋良祐
出版情報: |
東京 : 東京工業大学, 1992 |
子書誌情報: |
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|
26.
|
図書
東工大 目次DB
|
桜井至著
出版情報: |
田無 : テクノプレス, 1997.12 xii, 252p ; 21cm |
子書誌情報: |
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目次情報:
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はじめに iii |
第1章 序論 1 |
1-1 コンピュータによる設計自動化 2 |
1-2 Verilog-HDLとVHDLとの出現 4 |
1-3 HDL適用分野 5 |
1-4 ハイレベル設計のメリット 7 |
1-5 簡単な導入記述例 9 |
1-5-1 デザイン・ユニット 10 |
1-5-2 信号代入文 11 |
1-5-3 順次処理文 12 |
1-5-4 サブプログラム15 |
1-5-5 構造記述 16 |
1-5-6 テストベンチ 18 |
1-5-7 コンフイグレーション 19 |
1-6 第1章のまとめ 20 |
第2章 VHDLの基本構文 21 |
2-1 VHDL基本構文要素 21 |
2-2 エンティティ 23 |
2-3 アーキテクチャ 25 |
2-4 データタイプ 26 |
2-4-1 整数タイプ 27 |
2-4-2 定義済みデータタイプ 27 |
2-4-3 std_logicデータタイプ 29 |
2-5 オブジェクト 31 |
2-5-1 定数 31 |
2-5-2 信号 31 |
2-5-3 変数 33 |
2-5-4 信号と変数の差異 34 |
2-5-5 条件信号代入文 34 |
2-6 演算子 35 |
2-6-1 論理演算子 36 |
2-6-2 関係演算子 36 |
2-6-3 算術演算子 37 |
2-6-4 連接演算子 37 |
2-6-5 単項(符号)演算子 37 |
2-7 順次処理文 38 |
2-7-1 プロセス文 38 |
2-7-2 if文 39 |
2-7-3 case文 40 |
2-7-4 ループ文 42 |
2-7-5 next文 43 |
2-7-6 exit文 44 |
2-7-7 waitの文 45 |
2-7-8 assert文 46 |
2-8 階層構造 47 |
2-8-1 コンポーネント宣言 47 |
2-8-2 コンポーネント・インスタンス 48 |
2-8-3 コンフイグーション 50 |
2-9 第2章のまとめ 51 |
第3章 VHDLの高度な構文 53 |
3-1 データタイプ 53 |
3-1-1 列挙タイプ 54 |
3-1-2 配列タイプ 55 |
3-1-3 サブタイプ 56 |
3-2 オペランド 56 |
3-2-1 定数 57 |
3-2-2 識別子 58 |
3-2-3 配列要素名 58 |
3-2-4 スライス名 59 |
2-2-5 集合体 59 |
3-3 属性 59 |
3-3-1 配列属性 61 |
3-3-2 遅延属性 61 |
3-4 階層設計 63 |
3-4-1 generic文 63 |
3-4-2 generate文 64 |
3-5 サブプログラム 65 |
3-5-1 ファンクション定義 66 |
3-5-2 ファンクション呼び出し 67 |
3-5-3 プロシージャ定義 68 |
3-5-4 プロシージャ呼び出し 70 |
3-5-5 オーバーロード 71 |
3-6 パッケージ 72 |
3-6-1 パッケージ宣言部 73 |
3-6-2 パッケージ本体 74 |
3-7 第3章のまとめ 75 |
第4章 VeriIog-HDL構文 77 |
4-1 字句に関する規約 77 |
4-1-1 コメント 78 |
4-1-2 定数 78 |
4-1-3 識別子 79 |
4-1-4 文字列 79 |
4-1-5 テキストマクロ 80 |
4-2 モジュール 80 |
4-3 データタイプ 82 |
4-3-1 論理値 82 |
4-3-2 レジスタとネット 83 |
4-3-3 ストレングス 85 |
4-3-4 ベクタ 85 |
4-3-5 メモリ 86 |
4-3-6 整数と実数 85 |
4-3-7 パラメータ 87 |
4-4 式 88 |
4-4-1 演算子 88 |
4-4-1-1 算術演算子 88 |
4-4-1-2 関係演算子 89 |
4-4-1-3 論理演算子 90 |
4-4-1-4 ビット演算子 90 |
4-4-1-5 リダクション演算子 90 |
4-4-1-6 シフト演算子 91 |
4-4-1-7 連接演算子 91 |
4-4-1-8 条件演算子 92 |
4-4-2 オペランド 92 |
4-5 代入文 93 |
4-5-1 継続代入文 93 |
4-5-2 手続き的代入文 94 |
4-6 順次処理モデル 95 |
4-6-1 手続き文 95 |
4-6-2 ブロック文 96 |
4-6-2-1 順序ブロック 97 |
4-6-2-2 並行ブロック 97 |
4-6-2-3 ブロックの消去 98 |
4-6-3 if文 99 |
4-6-4 case文 100 |
4-6-5 ループ文 101 |
4-6-5-1 for文 101 |
4-6-5-2 while文 102 |
4-6-5-3 repeat文 102 |
4-5-5-4 forever 103 |
4-6-6 手続き的タイミング制御 103 |
4-6-6-1 遅延制御 104 |
4-6-6-2 イベント制御 105 |
4-7 サブプログラム 105 |
4-7-1 ファンクション 106 |
4-7-2 タスク 107 |
4-8 階層構造 108 |
4-8-1 モジュールのインスタンス化 108 |
4-8-2 モジュール・パラメータ 109 |
4-9 ゲートレベルのモデル化 110 |
4-9-1 組み込みプリミティブ 110 |
4-9-2 ユーザ定義プリミティブ 112 |
4-9-2-1 組み合わせプリミティブ 113 |
4-9-2-2 レベル・センシティブ順次プリミティブ 114 |
4-9-2-3 エッジ・センシティブ順次プリミティブ 114 |
4-10 組み込みサブプログラムとコンパイル指示子 115 |
4-10-1 組み込みタスクとファンクション 116 |
4-10-2 コンパイル指示子 117 |
4-11 第4章のまとめ 119 |
第5章 HDLによる基本モデリング 121 |
5-1 基本モデリング 121 |
5-1-1 フリップ・フロップ 121 |
5-1-2 ラッチ 123 |
5-1-3 スリーステート 125 |
5-1-4 デコーダ/エンコーダ 125 |
5-1-5 加算器 128 |
5-1-6 シフトレジスタ 129 |
5-2 カウンタ 130 |
5-3 状態遷移マシン 132 |
5-5 波形生成モジュール 135 |
5-6 テストベンチ記述 137 |
5-6-1 時間と論理値によるテストベクタ 137 |
5-6-2 テストデータの読み込みによるテストベクタ 140 |
5-6-3 プログラム的な記述 144 |
5-7 第5章のまとめ 149 |
第6章 HDL記述に関する考慮事項 151 |
6-1 非同期合成 152 |
6-2 センシティビティ・リスト 160 |
6-3 初期化 163 |
6-4 論理回路の制御例 168 |
6-5 論理最適化についてのポイント 176 |
6-6 VHDLとVerilog-HDL 181 |
6-6-1 全体的な特徴 181 |
6-6-2 構文比較 182 |
6-7 第6章のまとめ 185 |
第7章 ハイレベル設計に関連した用語 187 |
7-1 設計レベルの定義 187 |
7-1-1 動作レベル 189 |
7-1-2 RTL 192 |
7-1-3 論理レベル 192 |
7-2 合成に関わる用語の紹介 192 |
7-2-1 分割化 193 |
7-2-2 パイプライン化 194 |
7-2-3 スケジューリング 195 |
7-2-4 リタイミング 197 |
7-2-5 レジスタ割り付け 197 |
7-2-6 リソースの割り付け、共有化、モジュール結合 200 |
7-2-7 レジスタ・インファレンス 201 |
7-2-8 状態マシン合成 203 |
7-2-9 多段論理最適化 205 |
7-2-10 段論理最適化 205 |
7-2-11 冗長論理の削除 206 |
7-2-12 テクノロジ・マッピング 206 |
7-2-13 テクノロジ変換 208 |
7-3 検証に関する用語の紹介 209 |
7-3-1 イベントドリブン・シミュレータ 209 |
7-3-2 ハードウェア・アクセラレ 210 |
7-3-3 サイクルベース・シミュレータ 210 |
7-3-4 エミュレータ 211 |
7-3-5 ソフトウェア/ハードウェア・コシミュレーション 212 |
7-4 第7章のまとめ 213 |
第8章 設計制約条件とタイミング解析 215 |
8-1 設計制約条件 215 |
8-2 小規模な組み合わせ回路例 217 |
8-2-1 制約を与えていない回路 218 |
8-2-2 負荷属性 219 |
8-2-3 ドライブ属性 220 |
8-2-4 入力到達時間 222 |
8-2-5 出力到達時間 223 |
8-2-6 配線負荷 223 |
8-2-7 動作条件 224 |
8-2-8 制約を与えた最適化 226 |
8-3 順序回路例 227 |
8-3-1 クロック属性 228 |
8-3-2 セットアップ・チェック 229 |
8-3-3 ホールド・チェック 230 |
8-3-4 負荷とドライブ 231 |
8-3-5 クロック・スキュー 232 |
8-4 階層設計に対する時間の見積り 232 |
8-5 第8章のまとめ 233 |
付録 235 |
あとがき 245 |
索引 247 |
はじめに iii |
第1章 序論 1 |
1-1 コンピュータによる設計自動化 2 |
|
27.
|
図書
東工大 目次DB
|
高原康彦, 木嶋恭一編
出版情報: |
東京 : 日刊工業新聞社, 1991.7 vi,275,6p ; 22cm |
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第1部 問題解決のための数学 |
第1章 論理と集合の基礎 |
1.1 命題 6 |
1.1.1 命題と複合命題 6 |
1.1.2 連言:かつ 7 |
1.1.3 選言:または 7 |
1.1.4 否定 7 |
1.2 真理表 8 |
1.2.1 トートロジーと矛盾 9 |
1.2.2 論理的等価 10 |
1.3 命題論理 11 |
1.3.1 命題の代数 11 |
1.3.2 条件付き命題 11 |
1.4 述語論理 13 |
1.4.1 全称命題と存在命題 13 |
1.4.2 述語 15 |
1.4.3 述語の生成 15 |
1.5 証明の方法 16 |
1.5.1 前進後退法 16 |
1.5.2 構成法 17 |
1.5.3 対偶法 18 |
1.5.4 背理法 18 |
1.5.5 数学的帰納法 19 |
1.6 集合とその要素 20 |
1.7 集合の演算 22 |
1.8 集合の代数と双対性 23 |
1.9 有限集合とその要素数 25 |
1.10 ベキ集合 26 |
1.11 演習問題 27 |
第2章 関係と関数 |
2.1 直積集合と2項関係 30 |
2.2 関係の性質 32 |
2.2.1 同値関係 33 |
2.2.2 同値類 35 |
2.2.3 商集合 35 |
2.2.4 分割 36 |
2.3 半順序と線形順序 37 |
2.4 最小上界と最大下界 38 |
2.5 関数 41 |
2.5.1 関数:特別な関係 41 |
2.5.2 関数の相等 42 |
2.6 関数の性質 42 |
2.6.1 単射 42 |
2.6.2 全射 43 |
2.7 関数の合成と逆関数 45 |
2.8 関数によって誘導される同値関係 47 |
2.9 演習問題 48 |
第3章 行列 |
3.1 ベクトルと線形空間 53 |
3.2 行列と線形変換 60 |
3.3 線形連立方程式の行列による解法(ガウス-ジョルダンの消去法) 66 |
3.4 逆行列 74 |
3.5 演習問題 76 |
第4章 確率と確率分布 |
4.1 確率の意味 81 |
4.2 事象と確率 82 |
4.2.1 標本空間と事象 82 |
4.2.2 確率と確率空間 85 |
4.2.3 事象の独立性 89 |
4.2.4 条件付き確率 90 |
4.3 確率分布 94 |
4.3.1 確率変数と確率分布 94 |
4.3.2 離散確率変数と離散分布 98 |
4.3.3 連続確率変数と連続分布 102 |
4.4 演習問題 104 |
第2部 意思決定のための数学的アプローチ |
第5章 線形計画問題 |
5.1 線形計画問題への幾何学的接近 115 |
5.2 線形計画問題の具体例 121 |
5.3 単体法の図解 125 |
5.4 単体法 130 |
5.5 演習問題 138 |
第6章 統計学 |
6.1 確率の知識:統計分析の基礎として 142 |
6.1.1 平均値と標準偏差 142 |
6.1.2 多次元確率変数と確率変数の独立性 145 |
6.1.3 確率変数間の相関関係 149 |
6.2 統計分析で用いる確率分布 152 |
6.3 統計的推論:推定と検定 157 |
6.3.1 統計的推論の基礎概念 158 |
6.3.2 統計的推定 159 |
6.3.3 統計的検定 164 |
6.4 演習問題 168 |
第7章 論理による問題解決 |
7.1 オートマトン 172 |
7.2 状態オートマトンによる問題の表現 177 |
7.3 ホーン節による世界の表現 183 |
7.4 論理に基づく問題解決 189 |
7.5 演習問題 197 |
参考文献 200 |
高校数学の復習 201 |
演習問題解答 |
第1章 205 |
第2章 213 |
第3章 222 |
第4章 235 |
第5章 242 |
第6章 256 |
第7章 261 |
付録 |
付表1 正規分布表 268 |
付表2 t分布表 269 |
付表3 x2分布表 270 |
付表4(1) F分布表 (5%,1%) 272 |
(2) F分布表 (2.5%,0.5%) 274 |
索引 巻末 |
第1部 問題解決のための数学 |
第1章 論理と集合の基礎 |
1.1 命題 6 |
|
28.
|
図書
東工大 目次DB
|
中嶋正之, 鄭重共著
出版情報: |
東京 : 昭晃堂, 1995.4 2, v, 204p, 図版2枚 ; 26cm |
子書誌情報: |
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目次情報:
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1 はじめに 1 |
1.1 序論 1 |
1.1.1 Windowsグラフィクスプログラミングの概説 1 |
1.1.2 本書の対象読者と利用方法 3 |
1.1.3 本書の構成 4 |
1.1.4 本書の用語 5 |
1.2 必要なソフトウェアとハードウェア 6 |
1.2.1 ハードウェア 6 |
1.2.2 ソフトウェア 7 |
1.3 システムのインストールと設定 7 |
1.3.1 Borland C++のインストール 7 |
1.3.2 Borland C++の環境設定 9 |
1.4 統合開発環境IDEの使い方 11 |
1.4.1 統合開発環境について 11 |
1.4.2 ソースファイルのコンパイル 13 |
1.4.3 IDE環境の使い方の実例 14 |
2 OWLによるプログラミングの準備 17 |
2.1 WindowsプログラミングとOWL 17 |
2.1.1 Windowsプログラミングの特徴 17 |
2.1.2 OWLについて 19 |
2.2 C++言語の基礎 20 |
2.2.1 C++言語について 20 |
2.2.2 C++言語のプログラム構造 21 |
2.2.3 クラスの概念 22 |
2.3 C++言語の特徴 23 |
2.3.1 C++言語とC言語との比較 23 |
2.3.2 Windows独特の宣言子の定義 25 |
2.4 クラスおよびその他の操作 25 |
2.4.1 クラスメンバの宣言 25 |
2.4.2 コンストラクタとデストラクタ 27 |
2.4.3 その他の定義 27 |
3 Windowsプログラミングの入門 31 |
3.1 Windowsプログラミング 31 |
3.1.1 Windowsプログラミングの特徴 31 |
3.1.2 イベントのプログラミング 33 |
3.1.3 ソースファイルの共同利用 35 |
3.1.4 デバイス独立型のグラフィクス 35 |
3.2 OWLによるWindowsプログラミング 35 |
3.2.1 ウィンドウの作成 35 |
3.2.2 OWLプログラムの構造 41 |
3.2.3 イベントメッセージの処理 44 |
3.3 Borland C++のOWL構造 47 |
3.3.1 OWLの階層構造 47 |
3.3.2 メッセージ応答関数 49 |
3.3.3 Borland C++バージョン4.0Jについて 51 |
4 基本的な描画ウィンドウ 53 |
4.1 ディスプレイデバイスの操作 53 |
4.1.1 GDI関数について 53 |
4.1.2 デバイスコンテキスト 54 |
4.1.3 ディスプレイデバイスの操作 55 |
4.2 Windowsの基本的なウィンドウ 60 |
4.2.1 ウィンドウの座標 60 |
4.2.2 ウィンドウマッピングモード 62 |
4.3 マッピングモードと座標設定 63 |
4.3.1 マッピングモードの設定 63 |
4.3.2 クライアント領域の原点設定 65 |
4.3.3 ウィンドウ座標のスケーリング 67 |
5 基本図形の描画 72 |
5.1 点と直線の描画 72 |
5.1.1 点の描画 72 |
5.1.2 直線の描画 75 |
5.2 多角形および曲線の描画 77 |
5.2.1 多角形の描画 77 |
5.2.2 円弧の描画 79 |
5.3 描画属性の設定 81 |
5.3.1 ペンのスタイル 81 |
5.3.2 ペンの設定 83 |
6 図形の塗りつぶし 88 |
6.1 矩形および多角形の描画 88 |
6.1.1 図形領域の塗りつぶし 88 |
6.1.2 矩形の描画 89 |
6.1.3 特別の矩形描画 92 |
6.1.4 多角形の描画 94 |
6.2 楕円,弓,扇の描画 98 |
6.2.1 楕円の描画 98 |
6.2.2 扇形の描画 100 |
6.2.3 弓形の描画 102 |
6.3 図形の描画属性 104 |
6.3.1 ブラシの操作 104 |
6.3.2 ユーザ定義のブラシ 108 |
6.3.3 塗りつぶしモード 112 |
7 色の操作 119 |
7.1 ディスプレイデバイスの色操作 119 |
7.1.1 ディスプレイデバイスと色表示 119 |
7.1.2 システムパレット 120 |
7.1.3 論理パレットについて 121 |
7.2 Windowsの色表示 122 |
7.2.1 Windowsの色定義 122 |
7.2.2 色のディザ表現法 123 |
7.3 論理パレットの操作 127 |
7.3.1 論理パレット 127 |
7.3.2 論理パレットの操作例 130 |
8 ビットマップ 135 |
8.1 ビットマップ方式 135 |
8.1.1 ビットマップについて 135 |
8.1.2 ビットマップ画像の作成 136 |
8.2 ビットマップの操作 137 |
8.2.1 ビットマップのハンドル 137 |
8.2.2 ビットマップ画像の表示 139 |
8.3 ビットマップの応用 143 |
8.3.1 デバイス独立型のビットマップ画像の表示 143 |
8.3.2 BitBlt関数によるビットマップのコピー操作 147 |
8.3.3 ビットマップのマッピングコピー 150 |
9 文字列およびフォント 155 |
9.1 文字列の出力 155 |
9.1.1 TrueTypeフォント 155 |
9.1.2 一般文字列の出力 156 |
9.1.3 文字列のタブ表示 160 |
9.1.4 メッセージの出力 162 |
9.2 フォントの操作 163 |
9.2.1 Windowsのフォント 163 |
9.2.2 論理フォントの操作 167 |
9.3 文字色および領域の文字列出力 171 |
9.3.1 文字列の色付け 171 |
9.3.2 矩形領域の文字列出力 172 |
10 アニメアーション 176 |
10.1 Windowsアニメーションの入門 176 |
10.1.1 アニメーションについて 176 |
10.1.2 タイマイベント 179 |
10.2 Windowsアニメーションの作成 181 |
10.2.1 アニメーションの作成手順 181 |
10.2.2 オブジェクトの消去法 182 |
10.2.3 やや高度なアニメーションの作成例 184 |
10.3 背景付きのアニメーション 189 |
10.3.1 アニメーションの構成 189 |
10.3.2 背景ビットマップ画像の作成 190 |
10.3.3 プログラムの構成 191 |
索引 201 |
1 はじめに 1 |
1.1 序論 1 |
1.1.1 Windowsグラフィクスプログラミングの概説 1 |
|
29.
|
図書
東工大 目次DB
|
北原和夫, 吉川研一著
出版情報: |
東京 : 講談社, 1994.6 vii, 202p ; 21cm |
シリーズ名: |
非平衡系の科学 ; 1 |
子書誌情報: |
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序文 iii |
1 プロローグ 1 |
2 非平衡熱力学・巨視的理論 3 |
2.1 歴史的概観 4 |
2.2 平衡熱力学 7 |
2.2.1 熱力学関係式 11 |
2.2.2 相平衡条件 12 |
2.2.3 ギブス・デュエムの関係式 13 |
2.2.4 クラウジウス・クラペイロンの式 15 |
2.2.5 キブスの相律 15 |
2.2.6 密度量への変換 17 |
2.3 流体力学 18 |
2.3.1 連続の式 18 |
2.3.2 ナヴィエ・ストークス方程式 19 |
2.3.3 等方的流体の粘性応力 24 |
2.3.4 渦なしの流れ 24 |
2.3.5 非圧縮性流体 26 |
2.3.6 ラグランジュ微分とオイラー微分 27 |
2.4 非平衡熱力学 28 |
2.4.1 熱力学的力と速度変化 28 |
2.4.2 局所平衡仮定 32 |
2.4.3 保存量と不可逆過程 41 |
2.5 線形熱力学 46 |
2.6 エントロピー生成に関する原理 50 |
2.6.1 グランスドルフ・プリゴジンの発展規準 50 |
2.6.2 化学反応の例 53 |
2.6.3 エントロピー生成最小の原理 55 |
2.6.4 伝導体の非線形抵抗 55 |
2.7 拡張された熱力学 59 |
3 ゆらぎと確率過程 68 |
3.1 平衡系のゆらぎ 68 |
3.2 確率過程 73 |
3.2.1 マスター方程式 73 |
3.2.2 クラマース・モヤル展開 76 |
3.2.3 確率微分方程式 78 |
3.2.4 非線形抵抗への一般化 82 |
3.2.5 マスター方程式のサイズ展開 85 |
3.2.6 多変数への拡張 88 |
3.2.7 経路積分表示 92 |
3.3 熱力学ゆらぎ現象論 95 |
3.4 非平衡ゆらぎとオンサーガーの相反定理 98 |
3.5 連続体 100 |
3.6 ボルツマン方程式 113 |
4 相転移の動力学 131 |
4.1 相転移とは何か 131 |
4.2 ランダウの現象論 133 |
4.3 非一様な系の動力学 135 |
5 非線形動力学(常微分系) 化学反応を中心に 139 |
5.1 化学反応は典型的な非線形の動力学系 139 |
5.2 酵素反応にみられる非線形特性 141 |
5.3 化学反応のシステム動力学 148 |
5.3.1 自已触媒反応 148 |
5.3.2 activator,inhibitor系における振動解・多重安定性 149 |
5.3.3 3次元以上の非線形性 152 |
5.4 等温系での多重安定性 153 |
5.5 多重安定性 マッシュルーム・孤島 159 |
5.6 温度によるフィードバックのある反応系での多重安定性 161 |
5.7 等温系での化学振動 163 |
5.8 3変数系 168 |
5.9 2ステップの発熱反応が結合する系(CSTR) 171 |
5.10 オレゴネーター(BZ反応のモデル式) 172 |
6 非線形動力学 時空間の秩序と乱れ 174 |
6.1 双安定メディアでの進行波 174 |
6.2 興奮メディア(媒体)での進行波・パターン形成 179 |
6.3 ラセン波 182 |
6.4 振動メディアでの進行波 184 |
6.5 チューリング不安定性 静止パターン 189 |
6.6 ベナール対流 流体のパターン形成 192 |
6.7 対流パターンとカオス 196 |
索引 200 |
非平衡系の科学II 緩和過程の統計力学 |
目次 |
1 ブラウン運動と拡散 |
2 微視的輸送理論 |
3 化学反応の運動論 |
4 スピン緩和の統計力学 |
序文 iii |
1 プロローグ 1 |
2 非平衡熱力学・巨視的理論 3 |
|
30.
|
図書
|
国土庁土地局編
出版情報: |
東京 : 国土庁土地局, 1995.11- 冊 ; 30cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
31.
|
図書
東工大 目次DB
|
大沼俊朗著
出版情報: |
東京 : 朝倉書店, 1992.6 vii, 115p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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目次情報:
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1. 電気磁気学の基礎 1 |
1.1 電荷と電流 1 |
1.2 マクスウェルの式 2 |
1.2.1 マクスウェルの式 2 |
1.2.2 有限境界の条件 3 |
1.3 電磁工学の素材 3 |
1.3.1 導体・半導体・絶縁体 3 |
1.3.2 誘電体,磁性体 3 |
1.3.3 荷電粒子(プラズマ) 4 |
1.3.4 超伝導体 4 |
1.4 電磁工学の周波数 5 |
1.5 電磁工学のオーダー 7 |
2. 電気現象の基礎 9 |
2.1 クーロンの法則 9 |
2.1.1 クーロンの法則 9 |
2.1.2 電界強度と電束密度 9 |
2.2 ガウスの法則 10 |
2.2.1 ガウスの法則 10 |
2.2.2 ガウスの法則のベクトル表示 11 |
2.3 ポテンシャル(電位) 11 |
2.3.1 ポテンシャルと仕事 11 |
2.3.2 平行2線のポテンシャル分布 12 |
2.3.3 等ポテンシャル面 13 |
2.3.4 表面電荷による電界 14 |
2.3.5 電気影像(イメージ電荷) 14 |
2.4 ポアソンの式とラプラスの式 15 |
2.4.1 ポアソンの式とラプラスの式 15 |
2.4.2 平行平板内のポテンシャル・電界 16 |
2.5 キャパシタンス(容量) 18 |
2.5.1 電気容量 18 |
2.5.2 平行平板キャパシター 18 |
2.6 静電エネルギー 19 |
2.7 電気ダイポール(双極子) 20 |
2.7.1 ダイポール空間の電位と電界 20 |
2.7.2 ダイポールからの電磁波放射 21 |
3. 磁気現象の基礎 22 |
3.1 磁気誘導とファラデーの法則 22 |
3.2 磁束密度・磁界強度 23 |
3.2.1 磁束密度B 23 |
3.2.2 磁界強度H 24 |
3.3 アンペアの法則 25 |
3.3.1 アソペアの法則 25 |
3.3.2 電流要素に対するアンペアの法則 26 |
3.4 アンペアの作用の法則 26 |
3.4.1 アンペアの作用の法則 26 |
3.4.2 直線電流による磁界 27 |
3.5 磁気エネルギー 28 |
3.6 ベクターポテンシャル 29 |
3.6.1 ベクターポテンシャルの定義 29 |
3.6.2 長い直線電流近傍の磁界 30 |
3.6.3 磁気ダイポール 31 |
3.7 マグネトロン 32 |
3.7.1 直交電磁界中の電子 32 |
3.7.2 マグネトロン 33 |
4. 電磁光波工学 35 |
4.1 マクスウェルの式の意義 35 |
4.1.1 マクスウェルの式の特性 35 |
4.1.2 変位電流の導入 36 |
4.1.3 異種媒質境界の電磁的条件 37 |
4.2 電磁エネルギー(ポインティング・ベクトル) 38 |
4.2.1 ポインティソグベクトルの導出 38 |
4.2.2 同軸ケーブル中の電磁エネルギー流 39 |
4.3 電磁波・光波 40 |
4.3.1 マクスウェルの式よりの電磁波導出 40 |
4.3.2 電磁波の特性 41 |
4.3.3 位相速度・群速度・レイ速度 42 |
4.4 電磁光波の反射 45 |
4.4.1 完全導体による反射 45 |
4.4.2 2層媒質における反射 46 |
4.4.3 良導体における反射秀 49 |
4.5 電磁連波路 49 |
4.6 光ファイバー 51 |
4.6.1 光ファイバーとその特徴51 |
4.6.2 スネルの法則 52 |
4.6.3 ファイバー中の光波伝搬 53 |
4.6.4 集束型光ファイバー 54 |
4.7 八木アンテナ 55 |
5. プラズマ電磁工学 57 |
5.1 荷電粒子中のマクスウェルの式 57 |
5.1.1 外部電荷を有する荷電粒子中のマクスウェルの式 57 |
5.1.2 プラズマの誘電率 58 |
5.2 プラズマ中の電磁波動 59 |
5.2.1 電子波・イオン波・電磁波(B=O) 59 |
5.2.2 磁界中静電電子波 61 |
5.2.3 磁界中静電イオン波 62 |
5.2.4 磁界中電磁電子波・電磁イオン波(冷プラズマ) 64 |
5.2.5 磁界中電磁電子波・電磁イオン波(熱プラズマ) 67 |
5.3 プラズマ中の波動放射 68 |
5.3.1 電子プラズマ波の放射 68 |
5.3.2 イオン波の放射 70 |
5.3.3 磁界中の電子波の放射 71 |
5.4 レゾナンスコーン 73 |
5.4.1 点波源放射レゾナンスコーン 73 |
5.4.2 ダイポール放射レゾナンスコーン 75 |
5.5 プラズマ淳波路 76 |
5.5.1 プラズマ導波路(冷電子プラズマ) 76 |
5.5.2 プラズマ導波路(熱電子プラズマ) 77 |
5.6 粒子ビームアンテナ 77 |
5.6.1 粒子ビームアンテナ 79 |
5.6.2 磁界中の粒子ビームアンテナ 80 |
5.7 マグネトロン法による超伝導薄膜 81 |
6. 超伝導電磁工学 83 |
6.1 高温超伝導 83 |
6.1.1 ゼロ抵抗とマイスナー効果(完全導電性,完全反磁性) 83 |
6.1.2 臨界温度・臨界磁界・臨界電流密度 85 |
6.1.3 第1種超伝導・第2種超伝導 87 |
6.1.4 磁束量子(フラクソン)・特性長 88 |
6.1.5 高温超伝導 90 |
6.2 ロンドンの式 92 |
6.2.1 ロンドンの式 92 |
6.2.2 ロソドンの磁界侵入長 93 |
6.2.3 超伝導電流 94 |
6.3 高周波電磁現象 95 |
6.3.1 超伝導の高周波表面抵抗 95 |
6.3.2 超伝導への高周波電磁界浸透 96 |
6.4 超伝導の導電率 98 |
6.4.1 2流体モデルによる超伝導導電率 98 |
6.4.2 超伝導の表面イソピーダンス 99 |
6.5 ジョセフソン効果・スクィド 99 |
6.5.1 準粒子トンネル現象 100 |
6.5.2 直流ジョセフソン効果 100 |
6.5.3 交流ジョセフソン効果 102 |
6.5.4 DCスクィド 103 |
6.5.5 RFスクィド 106 |
6.6 テラヘルツ電磁波・光波検出 108 |
6.6.1 SISミキサー 108 |
6.6.2 シャピロステップ 108 |
6.6.3 超伝導アクティブアンテナ 109 |
6.6.4 テラヘルツ光波センサ 110 |
6.7 超伝導の電磁的応用 110 |
索引 113 |
1. 電気磁気学の基礎 1 |
1.1 電荷と電流 1 |
1.2 マクスウェルの式 2 |
|
32.
|
図書
|
スリーエーネットワーク編著
出版情報: |
東京 : スリーエーネットワーク, 1998- 冊 ; 26cm |
子書誌情報: |
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1 : Vocabulary |
2 Grammatical : Notes |
3 Extra Grammatical : Notes |
第1部分 新単詞 |
第2部分 語法解釈 : 読む・書く(〜たて |
たとえ〜ても |
〜たりしない |
〜ほど |
話す・聞く : ...んだって? |
〜ながら |
つまり、...という/ってことだ |
...よね。) ほか |
第3部分 : 語法補充項目 |
1 Novo Vocabul ́ario |
2 Notas Gramaticais : 〜たて |
...んだって? |
...よね。 ほか |
3 Um Pouco Mais de Gram : ́atica |
Premi`ere partie Nouveau vocabulaire |
Deuxi`eme partie Explications grammaticales : 〜たて |
Troisi`eme partie Notes grammaticales suppl : ́ementaires |
1 Neue Vokabeln |
2 Grammatikalische Erkl ̈arungen : 読む・書く |
話す・聞く |
3 Zus ̈atzliche : Grammatik |
第1部 : 『みんなの日本語中級2』内容及び使い方 |
第2部『みんなの日本語中級2』各課の教え |
第3部 : 資料編 |
1 : Vocabulary |
2 Grammatical : Notes |
3 Extra Grammatical : Notes |
|
33.
|
図書
|
Maxine Singer, Paul Berg [著] ; 新井賢一, 正井久雄監訳
出版情報: |
東京 : 東京化学同人, 1993.9-1994.2 2冊 ; 27cm |
子書誌情報: |
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34.
|
図書
|
貴島静正著
出版情報: |
東京 : 裳華房, 1991-1996 4冊 ; 19cm |
シリーズ名: |
ポピュラーサイエンス |
子書誌情報: |
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|
35.
|
図書
|
総務庁統計局編
|
36.
|
図書
|
田河生長 [ほか] 執筆
出版情報: |
東京 : 大日本図書, 1994.2-1995.2 2冊 ; 22cm |
子書誌情報: |
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|
37.
|
図書
東工大 目次DB
|
内島俊雄, 水田進編著
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1. 機械的物性を利用する材料 1 |
1.1 弾・塑性材料 大塚和弘 1 |
1.1.1 構造材料 1 |
1.1.2 機能性金属材料 7 |
1.2 高強度・高靭性材料 佐久間健人 15 |
1.2.1 機械的物性 15 |
1.2.2 破壊強度を支配する因子 18 |
1.2.3 靭性向上の方策 21 |
1.2.4 代表的な物質の構造と特性 23 |
2. 熱的物性を利用する材料 31 |
2.1 高熱伝導材料 水谷惟恭 31 |
2.1.1 固体の熱伝導 31 |
2.1.2 高熱伝導度をもつ非金属化合物の条件 35 |
2.1.3 ダイヤモンド,窒化アルミニウム,炭化ケイ素の熱伝導度 39 |
2.1.4 高熱伝導材料の応用 45 |
2.2 耐熱高強度材料 木島弌倫 47 |
2.2.1 耐熱材料概論 47 |
2.2.2 融点 48 |
2.2.3 解離圧と反応性 49 |
2.2.4 クリープ 50 |
2.2.5 熱応力による破壊 52 |
3. 電気,磁気,光物性を利用する材料 64 |
3.1 半導体材料 64 |
3.1.1 シリコンとヒ化ガリウム 鯉沼秀臣 64 |
3.1.2 太陽電池 鯉沼秀臣 71 |
3.1.3 半導体レーザ 和田恭雄 81 |
3.1.4 超LSI 和田恭雄 90 |
3.2 超伝導材料 高田雅介 108 |
3.2.1 高温超伝導体の発見 108 |
3.2.2 金属伝導性と超伝導性 110 |
3.2.3 高温超伝導体 113 |
3.2.4 酸化物高温超伝導体の薄膜化と線材化 120 |
3.2.5 酸化物高温超伝導体の課題 127 |
3.2.6 超伝導のメカニズム 129 |
3.3 焦電材料と圧電材料 内野研二 130 |
3.3.1 強誘電体概説 130 |
3.3.2 焦電材料とその応用 139 |
3.3.3 圧電材料とその応用 143 |
3.4 硬磁性材料と軟磁性材料 山崎陽太郎 157 |
3.4.1 磁性材料と磁化 157 |
3.4.2 永久磁石材料 161 |
3.4.3 軟磁性材料 166 |
3.4.4 金属磁性材料と酸化物磁性材料 171 |
3.4.5 磁気記録材料 172 |
3.4.6 磁性材料と磁気の単位 174 |
4. 化学的物性を利用する材料 176 |
4.1 吸着・吸収材料 秋葉悦男 177 |
4.1.1 吸着・触媒材料-ゼオライト 177 |
4.1.2 吸収・吸蔵材料-金属水素化物 183 |
4.2 固体電解質材料 水田進・川田達也 190 |
4.2.1 イオン伝導体と固体電解質 190 |
4.2.2 イオン伝導体内の物質輸送 191 |
4.2.3 種々のイオン伝導体とその伝導径路 193 |
4.2.4 ジルコニアの構造とその安定化 194 |
4.2.5 安定化ジルコニアのイオン伝導 197 |
4.2.6 安定化ジルコニアの雰囲気安定住 198 |
4.2.7 混合伝導体としての物質輸送 200 |
4.2.8 安定化ジルコニアの製造 201 |
4.2.9 安定化ジルコニアの応用 203 |
5. 材料物性とその応用への概観 水田進・内島俊雄 206 |
5.1 機械的物性を利用する材料 206 |
5.2 熱的物性を利用する材料 211 |
5.3 電気,磁気,光物性を利用する材料 213 |
5.4 化学的物性を利用する材料 224 |
参者書 226 |
索引 233 |
1. 機械的物性を利用する材料 1 |
1.1 弾・塑性材料 大塚和弘 1 |
1.1.1 構造材料 1 |
|
38.
|
図書
|
上野亨著
出版情報: |
東京 : オーム社, 1999.3 xvi, 344p ; 24cm |
子書誌情報: |
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|
39.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本セラミックス協会著
出版情報: |
東京 : 日本セラミックス協会, 1993.3 411p ; 21cm |
子書誌情報: |
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第1章 総説 1 |
第2章 化学分析 9 |
2.1 化学分析の基礎 9 |
2.1.1 総論 9 |
2.1.2 化学分析の基本操作 9 |
2.1.3 溶液の濃度 18 |
2.1.4 電離 20 |
2.1.5 加水分解 20 |
2.1.6 溶解度と溶解度積 21 |
2.1.7 錯化合物 22 |
2.1.8 コロイド溶液 23 |
2.1.9 酸化と還元 24 |
2.1.10 中和滴定曲線 24 |
2.2 重量分析 25 |
2.2.1 化学てんびん 26 |
2.2.2 白金器具使用上の注意 34 |
2.2.3 重量分析の基本的実験例 35 |
2.3 容量分析 39 |
2.3.1 容量分析の基礎的事項 40 |
2.3.2 中和滴定 42 |
2.3.3 酸化・還元滴定 45 |
2.3.4 沈殿法滴定 48 |
2.3.5 キレート滴定 48 |
2.4 機器分析 50 |
2.4.1 電位差滴定 51 |
2.4.2 比色分析 53 |
2.4.3 原子吸光分析 59 |
2.4.4 炎光分析 62 |
2.4.5 けい光X線分析 66 |
2.5 工業分析 72 |
2.5.1 セメントの化学分析 72 |
2.5.2 粘土の化学分析 72 |
第3章 計測 73 |
3.1 計測の基礎 73 |
3.1.1 単位 73 |
3.1.2 有効数字 74 |
3.1.3 誤差と精度 76 |
3.2 材料計測 77 |
3.2.1 粒度の測定法 77 |
1. ふるい分け法 78 |
2. アンドリアゼンピペット法 80 |
3.2.2 真比重の測定 83 |
3.2.3 見かけ気孔率,吸水率,かさ比重,見かけ比重の測定 85 |
3.2.4 泥しょうの粘度測定 87 |
3.2.5 ガラスの粘度測定 89 |
3.3 熱的性質の測定 91 |
3.3.1 温度測定 91 |
1. 熱電温度計 91 |
2. 光高温計 93 |
3. 放射温度計 96 |
4. ゼーゲルコーンと耐火度 98 |
3.3.2 温度の自動制御 103 |
3.3.3 熱膨張・収縮測定 107 |
1. 押し棒式および直読式熱膨張・収縮測定法 107 |
2. バイメタルファイバー法 111 |
3.3.4 熱伝導率測定 113 |
3.3.5 示差熱分析(DTA) 117 |
3.3.6 熱重量分析(TGA) 120 |
3.3.7 荷重軟化測定 123 |
3.4 機械的性質の測定 126 |
3.4.1 曲げ強度測定 126 |
3.4.2 引張り強度測定 131 |
3.4.3 圧縮強度測定 133 |
3.4.4 衝撃強度測定 138 |
3.4.5 硬度測定 140 |
3.4.6 靱性測定 143 |
3.4.7 弾性率測定 143 |
3.4.8 スポーリング試験 145 |
3.4.9 非破壊検査 147 |
3.5 電気・磁気的性質の測定 148 |
3.5.1 抵抗率・導電率の測定 150 |
3.5.2 温度・抵抗特性の測定 156 |
3.5.3 誘電率・誘電損失(誘電正接)の測定 161 |
3.5.4 誘電体の比誘電率・温度特性の測定 168 |
3.5.5 磁性材料の磁気特性の測定 169 |
3.6 微構造 177 |
3.6.1 顕微鏡試料作製法 177 |
3.6.2 偏光顕微鏡 181 |
3.6.3 電子顕微鏡 189 |
3.6.4 X線回折 196 |
3.7 光学的計測 206 |
3.7.1 屈折率と分散の測定 206 |
3.7.2 色と光沢の測定 212 |
3.7.3 ガラスのひずみ点,徐冷点の測定 216 |
3.8 圧力と流量の測定 220 |
3.8.1 圧力 220 |
3.8.2 流量 222 |
3.8.3 圧力・流量の測定 225 |
第4章 機能性セラミックスの試作 229 |
4.1 セラミックハサミ 229 |
4.2 電子材料 232 |
4.2.1 センサー(サーミスタ) 233 |
4.2.2 超伝導セラミックス 240 |
4.2.3 コンデンサ 244 |
4.3 生体材料 253 |
4.3.1 人工骨 254 |
第5章 陶磁器の試作 263 |
5.1 原料処理 263 |
5.1.1 原料の粉砕 263 |
5.1.2 素地の調製 265 |
5.2 成形 266 |
5.2.1 手づくりとろくろ成形 266 |
5.2.2 セッコウ型と鋳込み成形 272 |
5.2.3 加圧成形 277 |
5.3 釉と加飾 279 |
5.3.1 釉の調合計算 279 |
5.3.2 色釉の調製 283 |
5.3.3 顔料と試作 286 |
5.3.4 加飾法 291 |
5.4 焼成 300 |
5.4.1 電気炉焼成 300 |
5.4.2 ガス炉焼成 302 |
5.4.3 焼成雰囲気と発色 309 |
第6章 ガラス・ほうろうの試作 313 |
6.1 ガラスの調合 313 |
6.1.1 無色透明ガラスの調合 313 |
6.1.2 着色ガラスの調合 320 |
6.2 ガラスの溶融 322 |
6.2.1 るつぼによる溶融 322 |
6.3 ガラスの成形 324 |
6.3.1 金型による成形 324 |
6.3.2 板ガラスの成形 325 |
6.4 ガラスの徐冷 327 |
6.4.1 ガラス成形体の徐冷 327 |
6.5 色ガラス 328 |
6.6 パートドヴェール(粉ガラス成形) 334 |
6.7 ゾル-ゲル法によるガラスの試作 341 |
6.8 ガラスの加飾法 345 |
6.9 ほうろう 350 |
6.9.1 うわぐすり(釉薬)の製造 350 |
6.9.2 生地の準備工程 354 |
6.9.3 くすりがけ・焼成 354 |
第7章 耐火物の試作 359 |
7.1 原料処理と坏土調製 359 |
7.1.1 粉砕 359 |
7.1.2 坏土調製 365 |
7.2 成形 368 |
7.2.1 手打成形 368 |
7.2.2 油圧プレス成形 371 |
7.3 焼成 375 |
7.3.1 トンネルキルンによる焼成 375 |
7.4 築炉 383 |
7.5 各種試験 389 |
7.5.1 粘土質耐火物の焼結試験 389 |
7.5.2 スラグ侵食試験 394 |
第8章 セメントの試作 399 |
索引 405 |
第1章 総説 1 |
第2章 化学分析 9 |
2.1 化学分析の基礎 9 |
|
40.
|
図書
東工大 目次DB
|
表面技術協会編
出版情報: |
東京 : 槙書店, 1994.9 vii, 406p ; 22cm |
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第1編 PVDおよびCVDの概要 |
1章 PVDおよびCVDの基礎的事項 1 |
1.1 PVD 3 |
1.1.1 PVDの特徴 3 |
1.1.2 PVDの基礎的事項 3 |
1.2 CVD 6 |
1.2.1 CVDの特徴 8 |
1.2.2 CVDの基礎的事項 8 |
参考文献 13 |
2章 プラズマ技術の基礎と薄膜形成 15 |
2.1 プラズマとその利用 16 |
2.2 プラズマの性質とプラズマプロセッシング 17 |
2.3 薄膜形成とプラズマ効果 18 |
参考文献 21 |
3章 ドライプロセスによる薄膜の結晶配向性,モルフォロジと諸特性 22 |
3.1 配向性とモルフォロジの実験例 24 |
3.1.1 薄膜の結晶配向性 25 |
3.1.2 薄膜のモルフォロジ 29 |
3.2 吸着インヒビションモデルによる考察 30 |
参考文献 38 |
4章 PVDによるコーティング 40 |
4.1 PVDの種類と特徴 40 |
4.1.1 真空蒸着 40 |
4.1.2 イオンプレーティング 48 |
4.1.3 スパッタリング 58 |
4.2 PVDで得られる皮膜の種類と膜特性 76 |
4.2.1 PVDで得られる皮膜の初期形成過程の観察 77 |
4.2.2 皮膜のモルフォロジ 80 |
4.2.3 PVDで得られる皮膜の種類 84 |
参考文献 88 |
5章 CVDによるコーティング 91 |
5.1 CVDの種類と特徴 91 |
5.1.1 熱CVD 91 |
5.1.2 プラズマCVD 102 |
5.1.3 光CVD,レーザCVD 111 |
5.2 CVDで得られる皮膜の種類と膜特性 126 |
5.2.1 CVDで得られる皮膜の構造と反応条件 126 |
5.2.2 CVDで得られる物質の種類とその物性 127 |
参考文献 133 |
6章 PVDおよびCVD皮膜の性能評価 139 |
6.1 皮膜の構造と組成 139 |
6.1.1 光学顕微鏡(OM) 140 |
6.1.2 走査型レーザ顕微鏡(LM) 140 |
6.1.3 透過型電子顕微鏡(TEM) 140 |
6.1.4 走査型電子顕微鏡と微小部電子線分析装置(SEMとEPMA) 142 |
6.1.5 電子エネルギー損失分析(EELS) 143 |
6.1.6 X線光電子分光(XPS,ESCA) 144 |
6.1.7 オージェ電子分光(AES) 145 |
6.1.8 薄膜X線回折(TFXRD) 146 |
6.1.9 2次イオン質量分析(SIMS,IMS) 146 |
6.1.10 走査型トンネル顕微鏡(STM) 146 |
6.1.11 超音波顕微鏡(SAM) 147 |
6.2 皮膜の密着性 148 |
6.2.1 各種の密着性評価法 149 |
6.2.2 評価例と評価上の問題点 150 |
6.2.3 異なる方法による評価結果の関連性 155 |
6.3 皮膜の内部応力 156 |
6.3.1 X線回折法 156 |
6.3.2 基板の変形から求める方法 162 |
6.4 皮膜の硬質性・摩耗性 164 |
6.4.1 皮膜の硬さ測定 165 |
6.4.2 硬質膜の摩耗性評価 166 |
6.5 皮膜の電磁気的特性 170 |
6.5.1 抵抗率(導電率) 170 |
6.5.2 誘電率の測定 173 |
6.5.3 帯電性の評価 174 |
6.5.4 磁気特性の評価 175 |
6.6 皮膜の光学的特性 175 |
6.6.1 反射防止膜 176 |
6.6.2 薄膜の光学特性の評価 178 |
6.7 皮膜の化学的特性 179 |
6.7.1 触媒特性 179 |
6.7.2 ガス分離特性 182 |
6.7.3 生体適合特性 184 |
6.7.4 耐食特性 186 |
6.7.5 ガスセンサ特性 187 |
参考文献 188 |
第2編 PVD皮膜の種々の応用例 |
7章 工具・金型への応用例 195 |
7.1 切削工具 195 |
7.1.1 超硬合金工具 195 |
7.1.2 ハイス工具 203 |
7.2 金型 210 |
7.2.1 プレス金型 210 |
7.2.2 鍛造金型 220 |
7.2.3 ダイカスト金型 227 |
7.2.4 プラスチック金型 232 |
参考文献 238 |
8章 機能部品への応用例 240 |
8.1 機械部品 240 |
8.1.1 硬質膜 240 |
8.1.2 軟質膜 244 |
8.2 搬送部品 248 |
8.2.1 自動車関連部品 248 |
8.2.2 油井管継手 254 |
参考文献 262 |
9章 装飾用部品への応用例 264 |
9.1 イオンプレーティングと装飾用部品 264 |
9.2 TiN系皮膜の応用 255 |
9.2.1 イオンプレーティングによるTiN皮膜 255 |
9.2.2 TiN皮膜の形成条件 266 |
9.2.3 TiN皮膜の特性 266 |
9.2.4 応用例 268 |
9.3 今後の課題 268 |
参考文献 269 |
10章 耐食性・耐熱機能皮膜としての応用例 270 |
10.1 TiN皮膜の諸特性 270 |
10.1.1 環境遮断性 270 |
10.1.2 膜特性に及ぼす成膜条件の影響 271 |
10.1.3 皮膜の耐食性 271 |
10.2 被覆ステンレス鋼の耐食性 272 |
10.2.1 成膜条件の影響 272 |
10.2.2 耐食性に及ぼす素地金属の影響 274 |
10.3 耐酸化性 275 |
参考文献 276 |
11章 光学的機能皮膜としての応用例 277 |
11.1 光学的機能皮膜 277 |
11.1.1 イオンビームアシスト蒸着法(IAD) 277 |
11.1.2 イオンプレーティング 278 |
11.1.3 スパッタリング 280 |
11.2 多層膜偏光子 281 |
11.2.1 積層型偏光子(LAMIPOL) 281 |
11.2.2 積層型偏光分離素子 286 |
参考文献 288 |
12章 その他のPVD皮膜の応用例 290 |
12.1 低ガス放出膜 290 |
12.1.1 ガス放出低減のための対策 290 |
12.1.2 セラミックス被覆によるガス放出の低減 290 |
12.1.3 TiN被覆のガス放出特性 292 |
12.1.4 BN被覆のガス放出特性 294 |
12.2 ホットバキューム中での皮膜の応用 295 |
12.2.1 ホットバキューム 295 |
12.2.2 大電力高周波窓へのTiNコーティング 296 |
12.2.3 2次電子放出の低減 297 |
12.2.4 高周波電界内での皮膜の発熱 298 |
12.3 宇宙機器用摺動部品 300 |
12.3.1 宇宙環境 301 |
12.3.2 宇宙用固体潤滑剤 301 |
12.3.3 MoS2皮膜 301 |
12.3.4 Pb皮膜 304 |
参考文献 305 |
第3編 CVD皮膜の種々の応用例 |
13章 工具および金型への応用例 307 |
13.1 CVDコーティングの工具への応用 307 |
13.1.1 歴史 307 |
13.1.2 製法 308 |
13.1.3 構造 309 |
13.1.4 特性 311 |
13.2 熱CVDの金型への応用 313 |
13.2.1 適用分野 314 |
13.2.2 板金プレス金型 320 |
13.2.3 冷間鍛造金型 325 |
13.2.4 プラスチック金型 327 |
13.2.5 ダイカスト金型 333 |
13.2.6 粉体成形金型 334 |
13.2.7 コーティングの際の留意点 336 |
13.3 プラズマCVDの金型への応用 339 |
13.3.1 プラズマCVD法の特徴 340 |
13.3.2 量産型プラズマCVD装置の概要と皮膜特性 340 |
13.3.3 冷間加工用金型 343 |
13.3.4 ダイカスト金型 345 |
13.3.5 プラスチック金型 348 |
13.3.6 その他の金型 349 |
参考文献 350 |
14章 機能部品への応用例 352 |
14.1 機械部品 352 |
14.1.1 皮膜の特性 353 |
14.1.2 CVD処理による機械的特性の変化 355 |
14.1.3 燃料噴射弁への適用例 356 |
14.2 搬送部品-プラズマCVDによる短尺パイプ内面コーティング- 357 |
14.2.1 コーティング装置 357 |
14.2.2 実験条件 358 |
14.2.3 特性評価試験および評価結果 359 |
参考文献 364 |
15章 耐食性・耐熱機能皮膜としての応用例 366 |
15.1 耐熱機能皮膜 366 |
15.1.1 ガスタービン動翼への応用 367 |
15.1.2 宇宙往還機用耐熱部品への応用 370 |
15.2 耐食性機能皮膜 372 |
15.2.1 耐食性CVD皮膜に要求される特性 372 |
15.2.2 腐食性水溶液中の耐食CVD皮膜 374 |
15.2.3 高温腐食性ガス中の耐食CVD皮膜 375 |
15.2.4 溶融金属・溶融塩中の耐食CVD皮膜 377 |
参考文献 378 |
16章 光学的機能皮膜としての応用例 380 |
16.1 MCVD 380 |
16.2 プラズマCVD 382 |
参考文献 383 |
17章 その他のCVD皮膜の応用例 384 |
17.1 CVIおよび複合材料 384 |
17.1.1 CVIの特徴 384 |
17.1.2 ICVI 384 |
17.1.3 FCVI 386 |
17.1.4 パルスCVI 387 |
17.1.5 その他 390 |
17.2 X線管用回転陽極(X線ターゲット) 390 |
17.2.1 X線ターゲットの構造 390 |
17.2.2 CVDによる3層構造膜の形成と膜特性 392 |
17.2.3 CVD製X線ターゲットの性能 393 |
参考文献 394 |
単位換算表 397 |
索引 399 |
第1編 PVDおよびCVDの概要 |
1章 PVDおよびCVDの基礎的事項 1 |
1.1 PVD 3 |
|
41.
|
図書
東工大 目次DB
|
大見忠弘編著
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序章 |
1.半導体製造技術の課題 1 |
1.1 Ultraclean Wafer Surface 2 |
1.2 Ultraclean Process Environment 6 |
2.半導体製造技術における緊急開発課題 13 |
2.1 超微細リソグラフィ技術 14 |
2.2 超微細LSI用装置 16 |
3.超高純度ガス供給系 18 |
3.1 ガス技術の理想像とそれに至る歴史 18 |
3.2 ガス技術の現状到達点 33 |
第1章 特殊ガス供給のあるべき姿 37 |
1.1 特殊ガスとは 38 |
1.1.1 特殊ガスの何が特殊なのか 38 |
1.1.2 特殊ガスの供給の難しさ 61 |
1.2 ガス供給システムはどうあるべきか 76 |
1.2.1 ウルトラコリーンの基本コンセプト 76 |
1.2.2 特殊ガス供給システムでは何が起こるのか 78 |
1.2.3 ガス技術の進むべき道とは 78 |
1.2.4 超高純度ガス供給システムの理想像 82 |
第2章 トラブルフリーを実現する材料・表面処理・溶接 84 |
2.1 ステンレス鋼の基本的な事項 85 |
2.1.1 ステンレス鋼の生産量と製造技術 85 |
2.1.2 ステンレス鋼の冶金的基本特性(諸特性に及ぼす元素の作用等) 85 |
2.1.3 ステンレス鋼に表れる析出相 88 |
2.1.4 ステンレス鋼での拡散 93 |
2.1.5 ステンレス鋼の表面の不働態被膜の特性 97 |
2.1.6 ステンレス鋼の酸化 100 |
2.1.7 ステンレス鋼の初期酸化 107 |
2.1.8 低酸素雰囲気におけるステンレス鋼の酸化挙動 109 |
2.1.9 ステンレス鋼の電解・化学研磨 113 |
2.1.10 ステンレス鋼の溶接施工と溶接部品質 115 |
2.2 半導体製造プロセスで要求されるステンレス鋼の特性 127 |
2.2.1 ステンレス鋼の水枯れ性 127 |
2.2.2 ステンレス鋼の発塵(耐パーティクル性) 132 |
2.2.3 ステンレス鋼の耐食性 133 |
2.2.4 ステンレス鋼の耐触媒性 135 |
2.2.5 ステンレス鋼の金属溶出性 136 |
2.2.6 半導体製造プロセス用途のステンレス鋼 137 |
2.3 ステンレス鋼の規格化と国際的な整合性 153 |
2.4 酸化クロム不働態処理 160 |
2.4.1 酸化クロム不働態膜はなぜ必要か 160 |
2.4.2 100%酸化クロム不働態膜の形成方法 162 |
2.4.3 フェライト系ステンレス鋼の不働態処理 163 |
2.4.4 オーステナイト系ステンレス鋼の不働態処理 164 |
2.4.5 酸化クロム不働態膜形成のメカニズム 174 |
2.4.6 酸化クロム不働態膜の特性 176 |
2.5 高性能クリーン溶接 179 |
2.5.1 クリーン溶接に至るまで 179 |
2.5.2 溶接部の汚染と腐食 185 |
2.5.3 溶接によるマンガン汚染 191 |
2.5.4 溶接部の機械的強度 199 |
2.5.5 溶接部の腐食 199 |
2.5.6 溶接部の耐腐食技術、溶接ビード部も含めた酸化クロム不働態処理 204 |
2.5.7 溶接部を含む配管全体の評価 208 |
2.5.8 溶接部の酸化クロム不働態処理 211 |
2.5.9 外表面溶接焼け防止技術 212 |
第3章 トラブルフリーを実現するガス供給システム要素技術 215 |
3.1 逆流フリーのガスフローシステム 215 |
3.1.1 逆止弁の現実 216 |
3.1.2 新型逆止弁 223 |
3.1.3 部品に残された逆流の痕跡 233 |
3.1.4 制御(電気)系の課題 235 |
3.2 インスペクションフリーを実現する高性能継手 238 |
3.2.1 主要な継手の種類と特徴について 239 |
3.2.2 トラブルの例 242 |
3.2.3 新型高性能継手について 244 |
3.2.4 ヒューマンエラー対策 257 |
3.2.5 高性能小型継手の応用 261 |
3.3 高純度化とトラブルフリーを実現する バルブ&バルブ駆動システム 264 |
3.3.1 バルブ開発の歴史(ボールバルブからオールメタルCRPバルブまで) 265 |
3.3.2 バルブトラブルの実例と対策 271 |
3.3.3 誤動作フリーのバルブ駆動システム 281 |
3.3.4 バルブシステム上のトラブル 293 |
3.4 APIMSによる外部リークの極短時間評価 305 |
3.4.1 一般的な外部リーク検査方法 305 |
3.4.2 APIMSによる新しい外部リーク検査方法 308 |
3.4.3 APIMSによる外部リーク検査方法を用いた場合の経済効果 321 |
3.4.4 低コスト・高性能ガス配管施工技術の確立 324 |
第4章 ウルトラクリーンガス技術が切り拓く高性能プロセス 327 |
4.1 アルミニウムおよびSiスパッタ成膜の高品質化 327 |
4.1.1 Ultraclean Process Environment 330 |
4.1.2 Ultraclean Wafer Surface 332 |
4.1.3 Perfect Parameter Controlled Process 339 |
4.2 ウルトラクリーンテクノロジーがもたらす新しい触媒化学 353 |
4.2.1 何故固体触媒において水分の問題が重要なのか? 354 |
4.2.2 ウルトラクリーン固定床流通式触媒反応器 356 |
4.2.3 水分の影響は微量でも大きい 357 |
4.2.4 水を好む触媒もあります 361 |
序章 |
1.半導体製造技術の課題 1 |
1.1 Ultraclean Wafer Surface 2 |
|
42.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本セラミックス協会著
出版情報: |
東京 : 日本セラミックス協会, 1993.3 245p ; 21cm |
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第1章 総説 |
1.1 各章の内容説明 1 |
1.1.1 鉱物と原料 2 |
1.1.2 材料の形態 2 |
1.1.3 結晶質酸化物材料 2 |
1.1.4 結晶質非酸化物材料 3 |
1.1.5 非晶質材料 3 |
第2章 鉱物と原料 |
2.1 地質 5 |
2.1.1 地質構造 5 |
2.1.2 地殻の歴史 7 |
2.2 岩石 8 |
2.2.1 火成岩の成因・産状・組織 8 |
2.2.2 火成岩の分類 11 |
2.2.3 堆積岩の成因・産状・組織 15 |
2.2.4 堆積岩の分類 17 |
2.2.5 変成岩の成因・産状・組織 19 |
2.2.6 変成岩の分類 20 |
2.3 鉱物 20 |
2.3.1 鉱物の性質 21 |
2.3.2 結晶構造と鉱物の形態 23 |
2.4 天然原料 28 |
2.4.1 粉砕,分級 29 |
2.4.2 浮遊選鉱,磁力選鉱 29 |
2.4.3 化学的処理 29 |
2.5 人工原料 30 |
2.5.1 固体からの合成法 31 |
2.5.2 液体からの合成法 32 |
2.5.3 気体からの合成法 36 |
練習問題 38 |
引用・参考文献 39 |
第3章 材料の形態 |
3.1 材料としてのセラミックス 41 |
3.2 単結晶と多結晶体 43 |
3.2.1 結晶と結晶質 43 |
3.2.2 単結晶と多結晶 43 |
3.2.3 単結晶材料 43 |
3.2.4 単結晶材料の利用 43 |
3.2.5 多結晶体 44 |
3.3 非晶質材料(ガラス) 47 |
3.3.1 非結晶固体の概要 47 |
3.3.2 ガラス 47 |
3.3.3 アモルファス金属 49 |
3.4 多孔材料 49 |
3.4.1 多孔材料の概要 49 |
3.4.2 多孔材料の分類と用途 50 |
3.5 繊維材料 51 |
3.5.1 繊維とウイスカー 51 |
3.5.2 繊維材料の製造 52 |
3.5.3 繊維材料の利用 54 |
3.6 膜 54 |
3.6.1 膜の種類 54 |
3.7 複合材料 58 |
3.7.1 複合材料の概要 58 |
3.7.2 複合材料の構造 59 |
3.7.3 複合材料の分類と利用 59 |
3.8 粉体 60 |
3.8.1 粉体とは 60 |
3.8.2 粉体の相互作用 61 |
3.8.3 粉体の粒度 62 |
3.8.4 粉体の充てん 63 |
3.8.5 セラミックス用原料粉体に求められる性質 63 |
3.8.6 セラミックス用原料粉体の合成 63 |
練習問題 64 |
引用・参考文献 65 |
第4章 結晶質酸化物材料 |
4.1 シリカ 67 |
4.1.1 シリカの存在 67 |
4.1.2 多形転移 68 |
4.1.3 原料の形態 72 |
4.1.4 性質と用途 73 |
4.1.5 不純物の影響,その他 74 |
4.2 アルミナ 75 |
4.2.1 アルミナの製法 75 |
4.2.2 アルミナセラミックスの性質 78 |
4.2.3 アルミナセラミックスの用途 80 |
4.3 ケイ酸アルミニウムと粘土鉱物 87 |
4.3.1 シリマナイト族鉱物 88 |
4.3.2 ムライト 90 |
4.3.3 粘土鉱物 91 |
4.4 マグネシアとカルシア 99 |
4.4.1 マグネシアの原料 99 |
4.4.2 マグネシアの性質 100 |
4.4.3 マグネシアの用途 102 |
4.4.4 マグネシアの複酸化物 103 |
4.4.5 石灰石 109 |
4.4.6 ドロマイト 111 |
4.4.7 セッコウ 112 |
4.5 遷移元素酸化物 115 |
4.5.1 遷移元素の性質 115 |
4.5.2 原子構造と磁性 118 |
4.5.3 酸化鉄とフェライト 119 |
4.5.4 ジルコニア 122 |
4.5.5 誘電体セラミックス 130 |
4.5.6 酸化物半導体 136 |
4.5.7 その他の遷移酸化物 140 |
4.6 その他の酸化物 142 |
4.6.1 陶磁器用顔料 142 |
4.6.2 超伝導セラミックス 146 |
練習問題 150 |
引用・参考文献 151 |
第5章 結晶質非酸化物材料 |
5.1 炭素および炭化物 154 |
5.1.1 ダイヤモンド 154 |
5.1.2 黒鉛 155 |
5.1.3 炭化ケイ素 156 |
5.1.4 遷移元素の炭化物 159 |
5.1.5 その他の炭化物 161 |
5.2 窒化物 162 |
5.2.1 窒化ホウ素 162 |
5.2.2 窒化アルミニウム 164 |
5.2.3 窒化ケイ素 170 |
5.2.4 窒化チタン 176 |
5.2.5 窒化膜 178 |
5.3 ホウ化物 178 |
5.3.1 ホウ化ジルコニウム,ホウ化チタン 178 |
5.3.2 ホウ化ランタン 179 |
5.4 ケイ化物 179 |
5.5 硫化物 180 |
5.6 その他の非酸化物 180 |
練習問題 180 |
引用・参考文献 181 |
第6章 非晶質材料 |
6.1 ケイ酸塩ガラス 184 |
6.1.1 シリカガラス 186 |
6.1.2 ソーダ石灰ガラス 192 |
6.1.3 ホウケイ酸ガラス 195 |
6.1.4 ケイ酸鉛ガラス 199 |
6.1.5 アルミノケイ酸ガラス 200 |
6.1.6 ガラスファイバー 201 |
6.1.7 光学ガラス 203 |
6.1.8 着色ガラス 205 |
6.2 ホウ酸塩ガラス 210 |
6.2.1 低融点ガラス,はんだガラス 210 |
6.2.2 ナトリウムランプ用ガラス 212 |
6.3 リン酸塩ガラス 212 |
6.3.1 半導体ガラス,線量計ガラス 213 |
6.3.2 レーザーガラス 213 |
6.3.3 バイオガラス 214 |
6.4 その他の酸化物ガラス 215 |
6.5 ガラスのイオン伝導とイオン交換 216 |
6.5.1 ガラスの電気特性 216 |
6.5.2 超イオン伝導性ガラス 216 |
6.5.3 イオン交換と化学強化ガラス 217 |
6.5.4 セルフォックレンズ 217 |
6.6 ガラスの機械的特性と強度 218 |
6.7 ガラスの化学的特性と放射線廃棄物固化 219 |
6.8 結晶化ガラス 220 |
6.8.1 低膨張結晶化ガラス 221 |
6.8.2 雲母系結晶化ガラス 221 |
6.8.3 化学切削用感光ガラス 222 |
6.8.4 高誘電率ガラス 222 |
6.8.5 その他の結晶化ガラス 222 |
6.9 ゾル-ゲル法 223 |
6.10 非酸化物ガラス 224 |
6.10.1 フッ化物ガラス 224 |
6.10.2 カルコゲナイドガラス 224 |
6.10.3 アモルファスメタル 225 |
6.11 釉薬 226 |
6.11.1 釉薬とは 226 |
6.11.2 釉薬の種類 226 |
6.11.3 釉原料とその性質 227 |
6.11.4 釉の種類と組成 229 |
6.11.5 焼成における釉原料の反応過程 233 |
6.11.6 素地と釉層との関係 233 |
練習問題 235 |
引用・参考文献 236 |
第1章 総説 |
1.1 各章の内容説明 1 |
1.1.1 鉱物と原料 2 |
|
43.
|
図書
東工大 目次DB
|
本間基文, 日口章編著
出版情報: |
東京 : 工業調査会, 1998.3 360p ; 22cm |
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注 : (BH)[max]の[max]は下つき文字 |
|
はしがき(本間) 1 |
第1章 はじめに(本間) 9 |
1.1 磁気の根源は電流である 9 |
1.2 物質の磁気,全ての物質は磁性体である 10 |
1.3 物質の弱い磁気,強い磁気 10 |
1.4 磁気の定義と単位 12 |
1.4.1 磁界の強さ 15 |
1.4.2 磁束密度 15 |
1.4.3 磁界の強さHと磁束密度Bの関係 16 |
1.5 磁性体に関わる磁界の表示 18 |
第2章 磁性材料を理解するための基礎的事項 23 |
2.1 静磁気現象(脇山) 23 |
2.1.1 磁界と磁気モーメント 23 |
2.1.2 磁化と磁束密度 24 |
2.1.3 磁化曲線 26 |
2.1.4 反磁界係数 28 |
2.2 自発滋化 30 |
2.2.1 磁性の源 30 |
2.2.2 自発滋化の形成 33 |
2.2.3 自発磁化の振舞い 37 |
2.3 磁気異方性 41 |
2.3.1 結晶磁気異方性の現象論 41 |
2.3.2 結晶磁気異方性の発生機構 45 |
2.3.3 代表的物質の結晶磁気異方性 46 |
2.3.4 結晶磁気異方性と原子配列 49 |
2.3.5 誘導磁気異方性,その他 51 |
2.4 磁歪 52 |
2.4.1 磁歪の現象論 52 |
2.4.2 磁歪の発生機構 54 |
2.4.3 代表的物質の磁歪 55 |
2.4.4 磁歪による磁気異方性 57 |
2.5 磁区機構 57 |
2.5.1 磁区と磁壁 57 |
2.5.2 磁区模様 59 |
2.6 動的磁化(野村) 60 |
2.6.1 初透磁率 62 |
2.6.2 高周波損失 62 |
2.6.3 透磁率の温度依存性 64 |
2.6.4 磁気余効 65 |
第3章 磁化されやすい磁性材料-磁芯材料- 69 |
3.1 酸化物系-ソフトフェライト-(野村) 69 |
3.1.1 はじめに 69 |
3.1.2 結晶構造と磁性 72 |
3.1.3 微細構造と磁気的性質 77 |
3.1.4 製造方法 80 |
3.1.5 最近のトピックス 84 |
3.2 合金系軟磁性材料(北田) 87 |
3.2.1 純鉄 88 |
3.2.2 鉄-けい素合金 89 |
3.2.3 鉄-ニッケル合金 89 |
3.2.4 センダスト 92 |
3.2.5 アモルファス合金 93 |
3.2.6 その他の軟磁性合金 96 |
3.2.7 薄膜軟磁性材料 96 |
3.3 けい素鋼板-強電用磁芯材料-(野沢) 98 |
3.3.1 強磁性体と磁区 98 |
3.3.2 Si-Feの磁区理論 103 |
3.3.3 けい素鋼板と磁気応用 113 |
3.3.4 一方向性けい素鋼板 117 |
3.3.5 二方向性けい素鋼板 134 |
3.3.6 無方向性けい素鋼板 135 |
3.3.7 新しいけい素鋼板の動向 145 |
3.3.8 おわりに 151 |
第4章 磁界を発生し続ける永久磁石 155 |
4.1 永久磁石の強さ(本間) 155 |
4.1.1 永久磁石と反磁界 156 |
4.1.2 永久磁石の強さを決める最大エネルギー積 157 |
4.1.3 (BH)[max]の理論値 159 |
4.1.4 履歴曲線の角形性 160 |
4.1.5 保磁力 162 |
4.2 合金系 164 |
4.2.1 工業材料としての永久磁石 164 |
4.2.2 鉄合金系磁石 165 |
4.3 酸化物系-フェライト磁石-(小島) 171 |
4.3.1 フェライト磁石が世にでるまで 171 |
4.3.2 フェライト磁石の基礎的性質 173 |
4.3.3 フェライト磁石の製法 185 |
4.3.4 実際の磁石の組織 189 |
4.3.5 フェライト磁石の磁石特性 192 |
4.3.6 フェライト磁石の生産状況 193 |
4.4 希土類系(日口) 196 |
4.4.1 永久磁石の評価尺度 199 |
4.4.2 サマコバ1世 202 |
4.4.3 サマコバ2世 211 |
4.4.4 ネオテツ大王 215 |
4.4.5 キド王子 225 |
4.4.6 希土類磁石の用途 227 |
4.5 複合系-ボンド磁石- 238 |
第5章 磁気記録に用いる磁性材料 245 |
5.1 磁気記録媒体(藤原) 245 |
5.1.1 磁気記録とは 245 |
5.1.2 磁気記録の原理 249 |
5.1.3 磁気記録媒体にはどのような性質が望まれるか 252 |
5.1.4 磁気記録媒体のいろいろ 255 |
5.2 光磁気記蘇媒体(片山) 269 |
5.2.1 記録と再生の原理 270 |
5.2.2 光磁気ディスク媒体の構造 273 |
5.2.3 光磁気記録材料に要求される特性 275 |
5.2.4 代表的な光磁気記録材料 276 |
5.2.5 オーバライト用光磁気記録材料 288 |
5.2.6 磁気超解像技術 296 |
5.2.7 磁気拡大再生技術 300 |
5.2.8 次世代材料 302 |
5.2.9 おわりに 307 |
第6章 特殊な機能をもった敵性材料 311 |
6.1 磁気抵抗材料(北田) 311 |
6.1.1 物理環境と物質 311 |
6.1.2 電気抵抗 312 |
6.1.3 一般磁気抵抗効果 313 |
6.1.4 異方性磁気抵抗効果 314 |
6.1.5 巨大磁気抵抗 322 |
6.1.6 スピンバルブ素子 324 |
6.1.7 強磁性粒子分散型磁気抵抗 325 |
6.2 磁歪材料 328 |
6.2.1 磁歪 328 |
6.2.2 磁歪材料 331 |
6.2.3 巨大磁歪材料 332 |
6.3 磁性流体(中塚) 339 |
6.3.1 磁性流体の作成 340 |
6.3.2 磁性流体の評価 342 |
6.3.3 基礎特性 343 |
6.3.4 応用 346 |
6.3.5 おわりに 349 |
あとがき(日口) 351 |
索引 355 |
注 : (BH)[max]の[max]は下つき文字 |
|
はしがき(本間) 1 |
|
44.
|
図書
|
総務庁統計局編
|
45.
|
図書
東工大 目次DB
|
小林四郎編著
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1. 序論 (小林四郎) 1 |
1.1 高分子の歴史 1 |
1.2 高分子の定義 2 |
1.3 高分子の分類 3 |
1.3.1 高分子の由来による分類 3 |
1.3.2 高分子構造の次元による分類 3 |
1.4 高分子の特性 4 |
1.5 高分子工業の現状と将来 6 |
2. 高分子材料合成 (小林四郎) 8 |
2.1 重合反応の分類 8 |
2.1.1 反応速度による分類 8 |
2.1.2 重合様式による分類 9 |
2.2 ラジカル重合 10 |
2.2.1 ラジカル重合の素反応 10 |
2.2.2 ラジカル重合の速度論 11 |
2.2.3 ラジカル共重合 18 |
2.3 イオン重合 25 |
2.3.1 カチオン重合 25 |
2.3.2 アニオン重合 30 |
2.4 遷移金属触媒重合 32 |
2.4.1 Ziegler-Natta重合 32 |
2.4.2 メタセシス重合 34 |
2.5 重縮合反応 34 |
2.6 重付加反応 36 |
2.7 開環重合 37 |
2.7.1 開環重合の特徴 38 |
2.7.2 開環重合反応様式 39 |
2.8 高分子合成における構造規制 41 |
2.8.1 立体規則性の制御 42 |
2.8.2 共重合における構造制御 44 |
2.8.3 リビング重合,イモータル重合による制御 45 |
2.8.4 新しい高分子構築反応 47 |
3. ゴム・塗料・接着剤 (小野勝道) 50 |
3.1 新しいエラストマー 50 |
3.1.1 エラストマーの弾性 50 |
3.1.2 エラストマーに要求される性質 53 |
3.1.3 新しいエラストマー 55 |
3.2 塗料 57 |
3.3 接着剤 58 |
4. 樹脂材料 (小野勝道) 62 |
4.1 エンジニアリングプラスチック 64 |
4.2 液晶高分子 67 |
4.3 形状記憶機脂 70 |
4.4 高分子ゲル 72 |
4.5 ゾル-ゲル法を用いた樹脂材料 75 |
5. 繊維・フィルム材料 (木村良晴) 77 |
5.1 繊維材料 78 |
5.1.1 衣料用十大繊維 78 |
5.1.2 衣料用繊維の機能化 80 |
5.1.3 一般産業用繊維 81 |
5.1.4 耐環境性有機繊維 84 |
5.1.5 有機スーパー繊維 89 |
5.1.6 炭素繊維 98 |
5.1.7 セラミックス繊維 107 |
5.1.8 高機能性繊維 111 |
5.2 フィルム材料 112 |
5.2.1 汎用高分子フィルムの種類と性質 113 |
5.2.2 耐熱性フィルム 116 |
5.2.3 高分子フィルムの表面改質および機能化 117 |
6. ポリマーアロイと複合材料 (木村良晴) 118 |
6.1 ポリマーアロイ 118 |
6.1.1 高分子の相溶性と相構造 119 |
6.1.2 相溶化剤 122 |
6.1.3 ポリマーアロイの種類と性質 122 |
6.2 複合材料 124 |
6.2.1 粒子分散型複合材料 126 |
6.2.2 短繊維強化型複合材料 126 |
6.2.3 長繊維強化型複合材料 128 |
6.2.4 繊維複合材料と界面接着性 132 |
7. 電子・電気・磁気材料 (蒲池幹治) 134 |
7.1 絶縁材料 135 |
7.1.1 絶縁性と誘電特性 135 |
7.1.2 絶縁材料の条件 137 |
7.2 強誘電性高分子 139 |
7.2.1 強誘電性 139 |
7.2.2 強誘電性および高誘電率高分子 140 |
7.3 圧電性・焦電性高分子 141 |
7.3.1 圧電性・焦電性 141 |
7.3.2 高分子圧電・焦電材料の種類 142 |
7.4 イオン伝導性高分子 144 |
7.4.1 イオン伝導 144 |
7.4.2 イオン伝導性高分子とその特徴 147 |
7.5 導電性高分子 150 |
7.5.1 導電性 150 |
7.5.2 導電性高分子 152 |
7.5.3 光導電性高分子 156 |
7.5.4 超伝導性高分子 157 |
7.6 磁性高分子材料 158 |
7.6.1 磁性と有機化合物 158 |
7.6.2 高分子磁性体 160 |
8. 光機能材料 (森島洋太郎) 163 |
8.1 光レジスト材料 163 |
8.1.1 ポジ型光レジスト 164 |
8.1.2 ネガ型光レジスト 165 |
8.1.3 Deep UVレジスト 168 |
8.1.4 化学増幅型レジスト 169 |
8.2 電子線レジスト 170 |
8.3 光導電性材料 172 |
8.4 光記録材料 174 |
8.4.1 光記録 174 |
8.4.2 フォトクロミズム 175 |
8.4.3 光化学ホールバーニング 178 |
8.4.4 分子素子 181 |
9. 分離機能材料 (川上雄資) 185 |
9.1 イオン交換樹脂,イオン交換膜,キレート樹脂 186 |
9.2 気体分離膜 189 |
9.3 水-アルコール分離膜―パーベーパレーション法― 200 |
9.4 逆浸透膜 201 |
9.5 光学分割用材料 203 |
10. 生医学材料―バイオマテリアル (川上雄資) 205 |
10.1 血液適合性材料 211 |
10.1.1 血液適合性とその評価 211 |
10.1.2 血液適合性材料の開発 212 |
10.2 人工臓器 217 |
10.2.1 人工心臓 217 |
10.2.2 人工血管 218 |
10.2.3 人工肺用材料 219 |
10.2.4 人工腎臓用材料 219 |
10.2.5 人工膵臓用材料 221 |
10.2.6 人工肝臓用材料 221 |
10.3 生体内分解吸収性ポリマー 222 |
10.4 コンタクトレンズと人工水晶体 222 |
10.5 高分子医薬 224 |
10.5.1 生理活性を示す高分子 225 |
10.5.2 薬剤を徐放する高分子 226 |
10.5.3 薬剤を配送する高分子および分子集合体 227 |
10.6 固定化酵素 227 |
10.6.1 固定化酵素の製法 228 |
10.6.2 バイオリアクター 229 |
10.6.3 バイオセンサー 229 |
10.6.4 アフィニティクロマトグラフィー 230 |
10.7 血球分離材料 231 |
参考文献 233 |
索引 239 |
1. 序論 (小林四郎) 1 |
1.1 高分子の歴史 1 |
1.2 高分子の定義 2 |
|
46.
|
図書
東工大 目次DB
|
桜井至著
出版情報: |
田無 : テクノプレス, 1997.2 xi, 277p ; 21cm |
子書誌情報: |
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はじめに iii |
第1章 デジタル技術と半導体集積回路 1 |
1-1 デジタル信号処理技術 2 |
1-1-1 デジタル信号処理システム 3 |
1-1-2 センサー 4 |
1-1-3 信号のサンプリング 5 |
1-1-4 A/D変換 6 |
1-1-5 デジタル信号処理部 7 |
1-1-6 D/A変換 8 |
1-2 半導体集積回路 LSI 9 |
1-2-1 半導体集積回路の分類 10 |
1-2-2 ゲートアレイ 12 |
1-2-3 スタンダードセル 14 |
1-2-4 エンベディッド・アレイ 15 |
1-2-5 FPGA/CPLD 16 |
1-3 コンピュータによる設計自動化 17 |
1-3-1 レイアウト設計の自動化 18 |
1-3-2 ゲートレベル設計の自動化 20 |
1-3-2 HDLと合成によるハイレベル設計手法への移行 21 |
1-3-4 ハイレベル設計手法のメリット 23 |
1-4 ハードウェア記述言語 HDL 24 |
1-4-1 VHDL出現の背景 24 |
1-4-2 Verilog-HDL 出現の背景 25 |
1-5 設計フロー 25 |
1-6 将来の動向 27 |
1-7 第1章のまとめ 28 |
●演習問題 28 |
第2章 論理ゲートとHDLの基礎 31 |
2-1 デジタル信号の表現 31 |
2-1-1 2進数 32 |
2-1-2 2進数による負の表現 33 |
2-1-3 HDLによるベクタ表現 34 |
2-1-4 HDLの基数表現 36 |
2-2 基本論理ゲート 36 |
2-2-1 否定(NOT) 37 |
2-2-2 論理積(AND) 38 |
2-2-3 論理和(OR) 38 |
2-2-4 排他的論理和(XOR) 39 |
2-2-5 トライステート 40 |
2-2-6 複合ゲート 40 |
2-3 論理式 41 |
2-3-1 ブール代数 42 |
2-3-2 カルノー図 43 |
2-4 トランジスタ 44 |
2-4-1 CMOSトランジスタ 44 |
2-4-2 TTL 48 |
2-4-3 Bi-CMOS 49 |
2-4-4 ECL 49 |
2-5 HDLの基本要素 51 |
2-5-1 論理値とストレングス 51 |
2-5-2 信号の概念 52 |
2-5-3 変数の概念 54 |
2-5-4 遅延 54 |
2-5-5 階層構造 56 |
2-6 第2章のまとめ 57 |
●演習問題 57 |
第3章 組み合わせ回路の設計 59 |
3-1 デコーダ 59 |
3-2 エンコーダ 62 |
3-3 マルチプレクサ 66 |
3-4 コンパレータ 68 |
3-5 パリティ 70 |
3-6 加減算器 71 |
3-7 乗算器 74 |
3-8 第3章のまとめ 75 |
●演習問題 75 |
第4章 順序回路の設計 79 |
4-1 基本順序素子 79 |
4-1-1 D-FF 79 |
4-1-2 非同期リセット/セット付きD-FF 82 |
4-1-3 同期リセット/セット付きD-FF 84 |
4-1-4 T-FF 84 |
4-1-5 JK-FF 85 |
4-1-6 ラッチ 87 |
4-1-7 基本順序素子の内部回路 89 |
4-2 シフトレジスタ 90 |
4-3 パラレル-シリアル変換 91 |
4-4 カウンタ 93 |
4-4-1 バイナリ・カウンタ 93 |
4-4-2 BCDカウンタ 95 |
4-4-3 ジョンソン・カウンタ 97 |
4-4-4 グレイコード・カウンタ、ワンホット・カウンタ 99 |
4-5 状態遷移マシン 99 |
4-6 ROM 102 |
4-7 RAM 107 |
4-8 第4章のまとめ 109 |
●演習問題 109 |
第5章 合成に関する技術 111 |
5-1 設計記述レベル 112 |
5-1-1 論理レベル 112 |
5-1-2 RTL 113 |
5-1-3 ビヘイビア・レベル 114 |
5-2 合成技術 115 |
5-2-1 リソースの割り付けと共有化 115 |
5-2-2 レジスタ・インファレンス 116 |
5-2-3 構造化と平坦化 117 |
5-2-4 冗長論理の削除 118 |
5-2-5 テクノロジ・マッピング 118 |
5-3 タイミング解析 120 |
5-3-1 遅延モデル 121 |
5-3-2 スタティック解析 vs ダイナミック解析 124 |
5-3-3 タイミング・チェック 125 |
5-3-4 仮想配線モデル 126 |
5-3-5 動作環境 127 |
5-3-6 階層構造に対する最適化 128 |
5-4 消費電力解析 129 |
5-4-1 消費電力モデル 129 |
5-4-2 スイッチング情報 131 |
5-4-3 消費電力による最適化 133 |
5-5 レイアウト設計 134 |
5-5-1 フロアプランナー 135 |
5-5-2 フォワード・アノテーション 135 |
5-5-5 自動配置配線 136 |
5-5-4 バック・アノテーション 138 |
5-5-5 レイアウト後の再最適化 138 |
5-6 サインオフ検証 139 |
5-7 第5章のまとめ 139 |
●演習問題 140 |
第6章 検証に関する技術 143 |
6-1 テストベンチ 144 |
6-1-1 テストベンチの構造 144 |
6-1-2 時間と論理値によるテストベクタ 145 |
6-1-3 テストデータの読み込みによるテストベクタ 148 |
6-1-4 プログラム的な記述 154 |
6-1-5 モデル 156 |
6-2 シミュレータ 157 |
6-2-1 デバッグ機能 157 |
6-2-2 イベントドリブン・シミュレータ 159 |
6-2-3 サイクルベース・シミュレータ 160 |
6-2-4 ハードウェア・アクセラレータ 161 |
6-3 テスト容易化設計 161 |
6-3-1 故障モデル 161 |
6-3-2 可制御性と可観測性 162 |
6-3-3 故障検出 163 |
6-3-4 スキャン設計 164 |
6-3-5 テストルール 165 |
6-3-6 テストパターン自動生成 166 |
6-3-7 BIST 166 |
6-3-8 バウンダリ・スキャン 167 |
6-3-9 テスト合成 167 |
6-4 第6章のまとめ 168 |
●演習問題 168 |
第7章 VHDLの基本構文 171 |
7-1 字句に関する規約 171 |
7-1-1 識別子 171 |
7-1-2 コメント 172 |
7-1-3 定数 172 |
7-2 エンティティ 173 |
7-3 アーキテクチャ 175 |
7-4 データタイプ 177 |
7-4-1 定義済みデータタイプ 177 |
7-4-2 std_logicデータタイプ 178 |
7-4-3 列挙タイプ 180 |
7-4-4 配列タイプ 180 |
7-5 オブジェクト 181 |
7-5-1 定数 181 |
7-5-2 信号と信号代入 182 |
7-5-3 条件信号代入文 183 |
7-5-4 変数と変数代入 184 |
7-6 式 184 |
7-6-1 論理演算子 185 |
7-6-2 関係演算子 185 |
7-6-2 算術演算子 186 |
7-6-4 連接演算子 186 |
7-7 順次処理文 186 |
7-7-1 プロセス文 187 |
7-7-2 if文 188 |
7-7-3 case文 189 |
7-7-4 ループ文 190 |
7-7-5 wait文 191 |
7-8 属性 192 |
7-8-1 配列属性 192 |
7-8-2 遅延属性 193 |
7-9 階層構造 194 |
7-9-1 コンポーネント宣言 194 |
7-9-2 コンポーネント・インスタンス 194 |
7-9-3 generic文 196 |
7-9-4 コンフィグレーション 197 |
7-10 サブプログラム 198 |
7-10-1 ファンクション 198 |
7-10-2 プロシージャ 201 |
7-11 パッケージ 203 |
7-12 第7章のまとめ 205 |
●演習問題 206 |
第8章 Verilog-HDLの基本構文 209 |
8-1 字句に関する規約 209 |
8-1-1 識別子 209 |
8-1-2 コメント 210 |
8-1-3 定数 210 |
8-1-4 文字列 211 |
8-2 モジュール 211 |
8-3 データタイプ 213 |
8-3-1 論理値 213 |
8-3-2 レジスタとネット 213 |
8-3-3 配列 215 |
8-3-4 整数と実数 215 |
8-3-5 パラメータ 216 |
8-4 式 216 |
8-4-1 演算子一覧 217 |
8-4-2 演算子 217 |
8-5 代入文 220 |
8-5-1 継続代入文 220 |
8-5-2 手続き的代入文 221 |
8-6 順次処理文 222 |
8-6-1 手続き文 222 |
8-6-2 ブロック文 223 |
8-6-3 ブロックの消去 225 |
8-6-4 if文 226 |
8-6-5 case文 227 |
8-6-6 ループ文 228 |
8-6-7 手続き的タイミング制御 230 |
8-7 階層構造 231 |
8-7-1 モジュールのインスタンス化 232 |
8-7-2 モジュール・パラメータ 232 |
8-8 サブプログラム 234 |
8-8-1 ファンクション 234 |
8-8-2 タスク 235 |
8-9 ゲートレベルのモデル化 236 |
8-9-1 組み込みプリミティブ 237 |
8-10 組み込みサブプログラムとコンパイル指示子 239 |
8-10-1 組み込みタスクとファンクション 239 |
8-10-2 コンパイル指示子 241 |
8-11 第8章のまとめ 242 |
●演習問題 243 |
付録 245 |
A-1 STANDARDパッケージ 245 |
A-2 TEXTIOパッケージ 247 |
A-3 VHDL予約語一覧 249 |
A-4 Verilog-HDL予約語一覧 250 |
A-5 演習問題の解答 251 |
第1章 デジタル技術と半導体集積回路 251 |
第2章 論理ゲートとHDLの基礎 253 |
第3章 組み合わせ回路の設計 254 |
第4章 順序回路の設計 258 |
第5章 合成に関する技術 261 |
第6章 検証に関する技術 262 |
第7章 VHDLの基本構文 264 |
第8章 Verilog-HDLの基本構文 264 |
A-6 参考文献一覧 266 |
あとがき 269 |
索引 271 |
はじめに iii |
第1章 デジタル技術と半導体集積回路 1 |
1-1 デジタル信号処理技術 2 |
|
47.
|
図書
東工大 目次DB
|
土木学会コンクリート委員会・構造工学委員会・鋼構造委員会鋼・コンクリート合成構造連合小委員会編集
出版情報: |
東京 : 土木学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1999.4 2冊 ; 30cm |
シリーズ名: |
構造工学シリーズ ; 9-A, 9-B |
子書誌情報: |
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(1) 基礎編 : 理論編 |
1章 総論 |
1.1 複合構造の定義と分類 1 |
1.2 複合構造の歴史と展望 4 |
1.3 土木分野での複合構造の形態と特徴 6 |
参考文献 8 |
2章 材料の性質 |
2.1 鋼材 9 |
2.1.1 鋼材の種類 9 |
2.1.2 鋼材の性質 9 |
2.2 コンクリート 13 |
2.2.1 コンクリートの種類 13 |
2.2.2 コンクリートの性質 13 |
2.3 連続繊維補強材 18 |
2.3.1 材料の種類 18 |
2.3.2 力学的特性 19 |
参考文献 20 |
3章 合成作用と合成部材 |
3.1 はじめに 23 |
3.2 合成構造における合成の確保の基本的な考え方 23 |
3.3 各種合成構造における合成作用 28 |
3.4 混合構造における部材の連結 32 |
3.5 まとめ 33 |
参考文献 33 |
4章 合成構造へのプレストレッシング 35 |
4.1 プレストレッシングの必要性 35 |
4.2 内ケーブルによる方法 35 |
4.3 外ケーブルによる方法 39 |
4.3.1 単純桁 39 |
4.3.2 連続桁 44 |
4.4 支点の上昇・下降による方法 50 |
4.5 その他の方法 52 |
参考文献 52 |
5章 温度変化, 乾燥収縮およびクリープなどの影響 |
5.1 概説 53 |
5.2 温度変化 53 |
5.3 乾燥収縮 57 |
5.3.1 乾燥収縮現象の定式化 58 |
5.3.2 応力-ひずみ関係式 59 |
5.3.3 解析例(1) : 鉄筋コンクリート部材の収縮による応力と変形 60 |
5.3.4 解析例(2) : 合成桁の収縮による応力と変形(t=∞場合) 62 |
5.3.5 解析例(3) : 収縮による二径間続合成桁の断面力 65 |
5.4 クリープ 66 |
5.4.1 クリープ現象の定式化 68 |
5.4.2 応力-ひずみ関係式 68 |
5.4.3 解析例(1) : プレストレストコンクリート部材のクリープによる応力と変形 69 |
5.4.4 解析例(2) : 合成桁のクリープによる応力と変形(t=∞場合) 72 |
5.4.5 解析例(3) : クリープによる二径間連続合成桁の断面力 74 |
5.5 クラクセーション 76 |
参考文献 77 |
6章 合成はり |
6.1 合成はりの分類と特徴 79 |
6.1.1 合成はりと非合成はり 79 |
6.1.2 連続合成はり 81 |
6.2 完全合成はりの応力・変形と耐力 83 |
6.2.1 床版の有効幅 83 |
6.2.2 合成はりの応力・変形 85 |
6.2.3 合成はりの終局耐力 86 |
6.3 不完全合成はり 90 |
6.3.1 不完全合成はりの考え方 90 |
6.3.2 有限要素法による解析 95 |
6.4 連続合成はり 99 |
6.4.1 プレストレスを導入する合成はり 99 |
6.4.2 プレストレスを導入しない連続合成はり 101 |
6.4.3 断続合成はりの力学 102 |
6.5 コンクリート被覆鋼はりの応力・変形と耐力 105 |
6.5.1 H形鋼埋込みはりの応力・変形と耐力 105 |
6.5.2 プレビーム合成はり 108 |
参考文献 110 |
7章 合成柱 |
7.1 合成柱の分類と特徴 111 |
7.1.1 合成柱の分類 111 |
7.1.2 特徴 112 |
7.2 短柱の強度 113 |
7.3 長柱の強度 118 |
7.3.1 柱の座屈理論 118 |
7.3.2 合成柱の耐荷力曲線 125 |
7.4 柱のじん性 125 |
7.4.1 じん性率 125 |
7.4.2 片持ち合成柱のじん性 126 |
7.4.3 曲げモーメントと曲率の関係 126 |
7.4.4 降伏変位および終局変位の算定 128 |
7.4.5 じん性率の計算 129 |
7.4.6 照査法 129 |
7.5 コンクリート充填鋼管柱の設計 130 |
7.5.1 はじめに 130 |
7.5.2 設計の一般的な考え方 130 |
7.5.3 適用範囲 130 |
7.5.4 使用材料 131 |
7.5.5 荷重 131 |
7.5.6 設計計算一般 132 |
7.5.7 構造解析 132 |
7.5.8 部材に関する一般的な考え方 133 |
7.5.9 構造細目 134 |
7.5.10 施工 135 |
7.5.11 上部構造の架設時期 135 |
7.5.12 鋼部材の製作精度 135 |
参考文献 135 |
8章 合成版 |
8.1 概説 137 |
8.2 橋梁用合成床版の分類と特徴 138 |
8.2.1 鋼板・コンクリート合成床版 139 |
8.2.2 I形鋼格子床版 140 |
8.2.3 サンドイッチ型合成床版 141 |
8.2.4 FRP型枠合成床版 141 |
8.2.5 PC理設型枠床版 142 |
8.3 合成床版の挙動特性と板理論 143 |
8.3.1 弾性曲げ理論 143 |
8.3.2 終局耐力 146 |
8.3.3 合成床版の疲労挙動 148 |
8.4 橋梁用床版の設計法 151 |
8.5 まとめ 152 |
参考文献 153 |
9章 合成ラーメン, 合成アーチおよび合成シェル |
9.1 分類と特徴 155 |
9.2 解析理論 155 |
9.2.1 単純塑性解析法 156 |
9.2.2 線形弾性解析とモーメント再分配法 158 |
9.2.3 平板・シェルの解析理論 160 |
9.3 部材断面の設計 160 |
9.4 合成ラーメン 161 |
9.5 合成アーチ 162 |
9.6 合成シェル 162 |
参考文献 166 |
10章 鉄骨鉄筋コンクリート構造 |
10.1 分類と特徴 167 |
10.2 強度理論 169 |
参考文献 172 |
11章 混合構造 |
11.1 混合構造の分類と特徴 173 |
11.2 混合構造の解析と設計の基本 175 |
11.3 接合部の設計法 178 |
11.3.1 桁どうしの連結 179 |
11.3.2 桁と柱の連結 180 |
11.3.3 柱と基礎躯体の連結 181 |
参考文献 182 |
索引 183 |
編集委員・執筆者一覧 |
(2)応用編 : 設計編 |
1章 設計規準 |
1.1 概説 1 |
1.2 わが国の設計規準 2 |
1.2.1 道路橋示方書 2 |
1.2.2 鉄道構造物等設計標準 (鋼とコンクリートとの合成桁) 2 |
1.2.3 鉄道構造物等設計標準 (鋼とコンクリートとの複合構造物) 2 |
1.2.4 合成橋脚の設計・施工指針 (案) [首都高速道路公団] 3 |
1.2.5 合成橋脚の設計・施工指針 (案) [阪神高速道路公団] 3 |
1.2.6 鋼構造物設計指針 PART B 合成構造物 (平成9年度版) 3 |
1.2.7 土木学会 コンクリート標準示方書 [平成8年制定]設計編 4 |
1.2.8 複合構造物設計・施工指針 (案) 4 |
1.2.9 鋼コンクリートサンドイッチ構造設計指針 (案) 4 |
1.3 外国の設計規準 5 |
1.3.1 BS 5400 (イギリス) 5 |
1.3.2 DIN (鋼合成桁設計施工指針一案) (ドイツ) 5 |
1.3.3 ヨーロッパ規準4 (EC4) 6 |
1.3.4 AASHTO (アメリカ) 6 |
2章 合成構造 (1) : 橋梁への応用 |
2.1 桁橋 9 |
2.1.1 合成桁橋の種類と最近の動向 9 |
2.1.2 プレキャスト床版合成桁橋 14 |
2.1.3 断続合成桁橋 19 |
2.1.4 2重合成箱桁橋 22 |
2.1.5 プレビーム合成桁橋 25 |
2.1.6 波形鋼板ウェブ合成桁橋 31 |
2.1.7 鋼トラスウェブ合成桁橋 35 |
2.1.8 その他の合成桁橋 39 |
2.2 トラス橋 44 |
2.2.1 トラスの理論 44 |
2.2.2 合成トラス橋の分類と特徴 46 |
2.2.3 合成トラスの実施例・施工例 48 |
2.2.4 架設工法 52 |
2.3 アーチ橋 53 |
2.3.1 アーチ橋の力学 53 |
2.3.2 複合アーチ橋の分類と特徴 57 |
2.3.3 複合アーチ橋の架設工法 57 |
2.3.4 複合アーチ橋の施工例 62 |
2.4 斜張橋 69 |
2.4.1 斜張橋の分類と特徴 69 |
2.4.2 斜張橋の理論 72 |
2.4.3 架設法と施工例 77 |
2.5 橋脚 85 |
2.5.1 合成橋脚の分類と特徴 85 |
2.5.2 コンクリート被覆形式 86 |
2.5.3 コンクリート充填形式 90 |
2.5.4 その他の形式 92 |
2.5.5 施工法と施工例 93 |
参考文献 98 |
3章 合成構造 (2) : 各種土木構造物への応用 |
3.1 トンネル構造物 105 |
3.1.1 概要 105 |
3.1.2 オープンサンドイッチ型沈理函 105 |
3.1.3 フルサンドイッチ型沈理函 107 |
3.1.4 その他の事例 (合成セグメント) 108 |
3.2 地中構造物 (地中壁) 110 |
3.2.1 概要 110 |
3.2.2 鋼製地中連続壁 111 |
3.3 基礎構造物 117 |
3.3.1 概要 117 |
3.3.2 外殻鋼管付きコンクリート杭 (SC杭) 117 |
3.3.3 場所打ち鋼管コンクリート杭 118 |
3.3.4 その他の事例 122 |
3.4 貯蔵庫 122 |
3.4.1 概要 122 |
3.4.2 合成サイロ 123 |
3.4.3 合成水槽 125 |
3.4.4 ドーム屋根 127 |
3.5 港湾構造物 128 |
3.5.1 概要 128 |
3.5.2 合成版式ケーソン 129 |
3.5.3 ハイブリット浮体構造物 133 |
3.6 海洋プラットフォーム 135 |
3.6.1 概要 135 |
3.6.2 氷海人工島 135 |
参考文献 138 |
4章 鉄骨鉄筋コンクリート構造 |
4.1 鉄道構造物 141 |
4.1.1 概要 141 |
4.1.2 駅高架のSRCの柱-梁 141 |
4.1.3 高架橋コンクリート充填鋼管柱 143 |
4.1.4 H形鋼埋込み桁 144 |
4.2 道路橋脚 146 |
4.2.1 鉄骨コンクリート複合構造橋脚 146 |
参考文献 148 |
5章 混合構造 |
5.1 概要 149 |
5.2 混合橋脚 149 |
5.3 混合塔基部 151 |
5.4 混合桁橋 152 |
5.5 桁の連続化 154 |
5.6 混合ラーメン高架橋 155 |
5.7 混合ラーメン橋 156 |
5.7.1 PC緊結型 157 |
5.7.2 スタッド結合型 158 |
5.8 混合アーチ橋 160 |
5.8.1 混合アーチリブ・コンクリート桁構造 160 |
5.8.2 混合アーチリブ・鋼桁構造 160 |
5.9 混合斜張橋 161 |
5.9.1 生口橋 163 |
5.9.2 ノルマンディ橋 165 |
5.10 その他の混合橋梁 167 |
参考文献 170 |
索引 173 |
(1) 基礎編 : 理論編 |
1章 総論 |
1.1 複合構造の定義と分類 1 |
|
48.
|
図書
東工大 目次DB
|
馬場宣良, 広瀬泰雄共著
出版情報: |
東京 : サイエンス社, 1998.6 xi, 238p ; 21cm |
シリーズ名: |
ライブラリ工科系物質科学 ; 1 |
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基礎理論編 |
1 化学とは 3 |
1.1 化学の始まり―錬金術 4 |
1.2 観測が主な仕事の天文学と物理学 4 |
1.3 実験科学,理論科学と野外科学 5 |
1.4 新元素の発見と天文学 5 |
1.5 基本的な用語について 7 |
2 元素名の由来と周期表 9 |
2.1 西洋文化から渡来した元素名 |
2.2 周期律 13 |
2.3 地球における元素の分布と存在度 18 |
2.3.1 元素の分布 18 |
2.3.2 クラーク数と鉱床について 19 |
2.3.3 資源 19 |
3 原子核の化学 |
3.1 放射性同位元素 26 |
3.2 原子核の安定性 26 |
3.3 放射性元素の壊変系列について 27 |
3.4 放射化学動的平衡 28 |
4 原子の組立て原理 31 |
4.1 量子力学の考え方と基本式 32 |
4.2 ハイゼンベルクの不確定性原理 33 |
4.3 エネルギーの最小単位=ブランクの定数 33 |
4.4 シュレディンガーの波動方程式 34 |
4.5 パウリの排他則 35 |
4.6 フントの法則 35 |
4.7 原子軌道の種類 36 |
5 気体の状態方程式 39 |
5.1 理想気体の状態式 40 |
5.2 実存気体ファン・デル・ワールスの状態式 45 |
6 反応速度 49 |
6.1 反応速度と濃度 50 |
6.2 1次反応 51 |
6.3 2次反応 53 |
6.4 反応速度と温度の関係 54 |
6.5 高速な化学反応 55 |
6.6 年代測定 56 |
7 化学平衡 59 |
7.1 平衡とは 60 |
7.2 質量作用の法則 60 |
7.3 ル・シャトリエの法則 61 |
7.4 アンモニア合成反応における原料のN2:H2の比の影響 63 |
7.5 アンモニア合成における原料中の不活性ガスの影響 64 |
8 物質収支 67 |
8.1 質量保存の法則 68 |
8.2 閉じた系 69 |
8.3 流れている系 69 |
8.4 循環流れのある系 70 |
9 液体,溶液,pHの概念と固体の構造 77 |
9.1 溶液の束一性 78 |
9.2 溶液濃度の表現法 78 |
9.3 束一性を示す性質 78 |
9.4 電解質溶液(アーレニウスの電離説とファント・ホッフの係数) 79 |
9.5 水素イオン濃度とpH 81 |
9.6 ネルンスト式とガラス電極pHメーター 81 |
9.7 物質の3態とは 84 |
9.8 固体の構造 85 |
9.9 イオン結晶と最密充填構造 87 |
9.10 共有結合結晶,金属結合結晶 88 |
10 ラウールの法則と気液平衡関係 89 |
10.1 純物質の蒸気圧 90 |
10.2 溶液の蒸気圧 91 |
10.3 沸点と露点と気液平衡関係 91 |
11 化学反応の分類 95 |
11.1 複分解反応と加水分分解反応 96 |
11.2 酸化還元反応 97 |
11.2.1 形式荷電 97 |
11.2.2 酸化還元反応の特徴 98 |
11.2.3 酸化還元電位 98 |
11.2.4 酸化還元の特殊な場合 99 |
11.2.5 酸化剤と還元剤との両性物質 100 |
11.2.6 異常な形式荷電の値をもった化合物 100 |
11.2.7 ボルン-ハーバーのサイクル 100 |
11.3 錯体反応 101 |
11.3.1 錯体とは 101 |
11.3.2 キレート化合物 105 |
演習問題解答 107 |
材料の化学編 |
1 機能材料 112 |
1.1 写真の化学と印写工学 112 |
1.1.1 銀塩写真 112 |
1.1.2 拡散転写法(ポラロイドカメラ方式) 114 |
1.1.3 非銀塩感光剤 114 |
1.1.4 電子写真 115 |
1.2 蛍光体と表示材料 117 |
1.2.1 蛍光体概論 117 |
1.2.2 蛍光体の種類 118 |
1.2.3 蛍光体の構造と発光メカニズム 119 |
1.2.4 蛍光体の用途 119 |
1.2.5 エレクトロクロミック材料 120 |
1.2.6 発光ダイオードとレーザ発光ダイオード 121 |
1.3 磁性体と磁気記録材料 122 |
1.3.1 磁性の原因と磁気現象の種類 122 |
1.3.2 反磁性 123 |
1.3.3 常磁性 123 |
1.3.4 強磁性 124 |
1.3.5 反強磁性 124 |
1.3.6 フェリ磁性 124 |
1.3.7 磁化曲線 125 |
1.3.8 硬磁性体と軟磁性体 125 |
1.3.9 光磁気記録媒体 126 |
1.3.10 巨大磁気抵抗効果 126 |
2. エネルギー関連材料 128 |
2.1 化学電池 128 |
2.1.1 実用電池 128 |
2.1.2 電池の機能による分類 129 |
2.1.3 電池の形態による分類 131 |
2.1.4 実用一次電池の種類 132 |
2.1.5 実用二次電池の種類 132 |
2.1.6 燃料電池の種類 132 |
2.1.7 電池反応 133 |
2.2 太陽電池 137 |
2.2.1 シリコン半導体の構造 137 |
2.2.2 シリコン太陽電池の発電原理 137 |
2.2.3 実用太陽電池の種類 138 |
2.2.4 太陽光エネルギーの密度と波長分布 140 |
2.3 原子力発電の核融合 141 |
2.3.1 ウランの核分裂連鎖反応 141 |
2.3.2 ウランの濃縮 141 |
2.3.3 減速材,冷却剤と核分裂の連鎖反応 142 |
2.3.4 制御棒 144 |
2.3.5 高速増殖炉 144 |
2.3.6 中性子の性質 144 |
2.3.7 核融合反応 145 |
3. ソーダ工業と食塩電解工業 147 |
3.1 アンモニアソーダ法(ソルベイ法) 147 |
3.2 食塩電解法 148 |
3.2.1 隔膜法 149 |
3.2.2 水銀法 150 |
3.2.3 イオン交換膜法 151 |
3.2.4 DSE電極について 152 |
物質各論編 |
1 sブロック元素 156 |
1.1 sブロック元素の概要 156 |
1.2 水素(H) 156 |
1.2.1 水素の存在 156 |
1.2.2 水素の同位体 156 |
1.2.3 水素イオン 157 |
1.2.4 水素化物と水素化物イオン 158 |
1.2.5 水素脆性と金属の破壊 159 |
1.2.6 水素ガスの液化とオルト水素とパラ水素 159 |
1.3 リチウム(Li) 159 |
1.4 ナトリウム(Na) 160 |
1.5 カリウム(K) 160 |
1.6 ルビジウム(Rb),セシウム(Cs)およびフランシウム(Fr) 161 |
1.7 擬似アルカリ金属アンモニウムイオンNH +4 162 |
1.8 ベリリウム(Be) 162 |
1.9 マグネシウム(Mg) 163 |
1.10 カルシウム(Ca) 164 |
1.11 ストロンチウム(Sr),バリウム(Ba)およびラジウム(Ra) 164 |
2 pブロック元素 165 |
2.1 ホウ素族元素(13族,または3B族元素) 165 |
2.1.1 ホウ素(B) 165 |
2.1.2 アルミニウム(Al) 167 |
2.1.3 ガリウム(Ga) 170 |
2.1.4 インジウム(In) 171 |
2.1.5 タリウム(Tl) 171 |
2.2 炭素族元素 172 |
2.2.1 炭素(C) 172 |
2.2.2 ケイ素(Si)とケイ酸塩の化学 179 |
2.2.3 ゲルマニウム(Ge),スズ(Sn)および鉛(Pb)とそれらの化合物 184 |
2.3 窒素族元素(窒素,リン,ヒ素,アンチモン,ビスマス) 186 |
2.3.1 窒素と窒素族元素概説 186 |
2.3.2 窒素(N) 187 |
2.3.3 窒素族元素の酸化物 187 |
2.3.4 窒素族元素の水素化合物 188 |
2.3.5 窒化物 188 |
2.3.6 リン(P) 189 |
2.3.7 ヒ素(As)とその化合物 190 |
2.3.8 アンチモン(Sb)とビスマス(Bi) 191 |
2.4 酸素族元素と化合物 191 |
2.4.1 酸素(O) 191 |
2.4.2 イオウ族元素(カルコゲン) 194 |
2.4.3 ポロニウム(Po) 197 |
2.5 ハロゲンおよび擬似ハロゲン 197 |
2.5.1 フッ素(F)およびフッ化物 198 |
2.5.2 塩素(Cl)および塩化物 199 |
2.5.3 臭素(Br)および臭素の化合物 199 |
2.5.4 ヨウ素(I)およびヨウ素化合物 200 |
2.5.5 アスタチン(At) 200 |
2.5.6 擬似ハロゲン 200 |
2.6 0族元素(希ガス) 201 |
2.6.1 希ガスの概要 201 |
2.6.2 希ガスの各論 202 |
3 dブロック元素 204 |
3.1 遷移元素概論 204 |
3.2 亜鉛族元素の所属について 205 |
3.3 遷移元素各論Ⅰ(前期遷移元素) 205 |
3.3.1 スカンジウム(Sc)およびイットリウム(Y) 205 |
3.3.2 チタン(Ti) 206 |
3.3.3 ジルコニウム(Zr) 206 |
3.3.4 ハフニウム(Hf) 207 |
3.3.5 バナジウム(V) 207 |
3.3.6 ニオブ(Nb) 207 |
3.3.7 タンタル(Ta) 207 |
3.3.8 クロム(Cr) 208 |
3.3.9 モリブデン(Mo) 208 |
3.3.10 タングステン(W) 208 |
3.3.11 マンガン(Mn) 209 |
3.3.12 テクネチウム(Tc) 209 |
3.3.13 レニウム(Re) 210 |
3.4 遷移元素各論Ⅱ(後期遷移元素) 210 |
3.4.1 後期遷移元素とは 210 |
3.4.2 鉄(Fe) 210 |
3.4.3 コバルト(Co) 212 |
3.4.4 ニッケル(Ni) 212 |
3.4.5 ルテニウム(Ru) 213 |
3.4.6 ロジウム(Rh) 213 |
3.4.7 パラジウム(Pd) 213 |
3.4.8 オスミウム(Os) 214 |
3.4.9 イリジウム(Ir) 214 |
3.4.10 白金(Pt) 214 |
3.4.11 銅(Cu) 215 |
3.4.12 銀(Ag) 216 |
3.4.13 金(Au) 216 |
3.4.14 亜鉛(Zn) 217 |
3.4.15 カドミウム(Cd) 218 |
3.4.16 水銀(Hg) 218 |
4 fブロック元素 219 |
4.1 fブロック元素の特徴 219 |
4.2 ランタノイドと希土類元素 219 |
4.2.1 ランタノイド各論と用途 220 |
4.2.2 ランタン族元素の3価イオン水溶液の色 222 |
4.3 アクチノイド 222 |
4.3.1 トリウム(Th) 222 |
4.3.2 ウラン(U) 223 |
4.3.3 プルトニウム(Pu) 223 |
付録 225 |
付表 229 |
索引 235 |
基礎理論編 |
1 化学とは 3 |
1.1 化学の始まり―錬金術 4 |
|
49.
|
図書
東工大 目次DB
|
電気学会磁気浮上応用技術調査専門委員会編
出版情報: |
東京 : コロナ社, 1993.6 ix, 312p ; 22cm |
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第1章 磁気浮上技術への招待 |
1.1 人類の夢とその実現 1 |
1.2 電気・機械技術の一般のすう勢 2 |
1.3 磁気浮上技術を用いることの利点 3 |
1.4 磁気浮上技術への招待 4 |
参考文献 5 |
第2章 磁気浮上の歴史と各種方式 |
2.1 磁気浮上の歴史 6 |
2.2 磁気浮上の各種方式 8 |
2.2.1 磁気浮上の原理上の分類 8 |
2.2.2 本来、安定か不安定かによる分類 12 |
2.2.3 本来不安定な場合安定化の方法による分類 12 |
2.2.4 運動形態による分類 13 |
2.3 磁気浮上の各種用途 13 |
参考文献 15 |
第3章 磁気浮上の理論 |
3.1 概要 16 |
3.1.1 磁気浮上力の特性解析 16 |
3.1.2 安定問題と浮上制御理論 17 |
3.1.3 柔軟構造体の解析と制御 18 |
3.1.4 輸送・搬送の問題と解析 18 |
3.2 吸引制御方式(EMS) 19 |
3.2.1 電磁石式 19 |
3.2.2 永久磁石併用方式 34 |
3.3 永久磁石反発方式 37 |
3.4 誘導方式(EDS) 42 |
3.4.1 コイル軌道方式 45 |
3.4.2 シート軌道方式 59 |
3.5 高温超電導方式 64 |
3.5.1 マイスナー浮上 64 |
3.5.2 ピン止め浮上 66 |
参考文献 75 |
第4章 磁気浮上の応用例 |
4.1 概要 77 |
4.1.1 鉄道への応用 77 |
4.1.2 その他の応用 82 |
4.2 磁気浮上の各種応用例 83 |
4.2.1 バーミンガム・ピープルムーバー 83 |
4.2.2 Mバーン 86 |
4.2.3 HSST 89 |
4.2.4 トランスラピッド 94 |
4.2.5 超電導磁気浮上式鉄道 97 |
4.2.6 半導体工場の工程間搬送 102 |
4.2.7 磁気浮上スライダ 105 |
4.2.8 微小重力落下カプセルの磁気ガイド 109 |
4.2.9 磁力支持天秤装置 114 |
4.2.10 超電導誘導方式の浮上安定化制御 117 |
4.2.11 超高真空用磁気浮上案内機構 120 |
4.2.12 薄板鋼板の磁気浮上システム 125 |
4.2.13 磁気浮上振動抑制機構 130 |
4.2.14 浮上兼用巻線二次形LIM 134 |
4.2.15 磁気浮上アクチュエータ 136 |
4.2.16 金属球浮揚システム 141 |
4.2.17 常電導誘導反発式磁気浮上搬送システム 143 |
4.2.18 ピン止め効果による磁気浮上搬送システム 146 |
参考文献 149 |
第5章 磁気軸受の理論 |
5.1 概要 153 |
5.1.1 磁気軸受の概要と歴史 153 |
5.1.2 磁気軸受の各種方式 154 |
5.2 磁気軸受の構成要素 156 |
5.2.1 電磁石とそのモデル 156 |
5.2.2 センサの種類と選定 159 |
5.2.3 パワーアンプの方式、特性、選定と設計 160 |
5.3 回転体の力学 168 |
5.3.1 鋼性ロータの力学 168 |
5.3.2 弾性ロータの力学 171 |
5.4 制御系の設計(1)-PID制御- 184 |
5.4.1 一次元の基本的PIDコントローラ 185 |
5.4.2 二次元および三次元コントローラ 187 |
5.4.3 制御要素の周波数特性 189 |
5.5 制御系の設計(2)-レギュレータ理論- 192 |
5.5.1 レギュレータ理論 192 |
5.5.2 オブザーバ理論 194 |
5.5.3 レギュレータを使った制御系設計 197 |
5.5.4 オブザーバを併用した制御系設計 203 |
5.6 制御系の設計(3)-弾性ロータに対する制御- 210 |
5.6.1 多自由度系におけるコロケーションと局所PID制御 210 |
5.6.2 状態フィードバック制御 213 |
5.6.3 モード制御法 215 |
5.6.4 準最適モード制御法 216 |
5.7 制御系の設計(4)-ロバスト制御- 219 |
5.7.1 なぜロバスト制御が必要か 219 |
5.7.2 H^∞制御 226 |
参考文献 233 |
第6章 磁気軸受の応用例 |
6.1 概要 238 |
6.2 磁気軸受の各種応用例 241 |
6.2.1 流体機械用大形磁気軸受 241 |
6.2.2 工作機械主軸 245 |
6.2.3 ターボ分子ポンプ 248 |
6.2.4 クリーンポンプ 251 |
6.2.5 ヒートポンプ用圧縮機 253 |
6.2.6 レシプロコンプレッサ 258 |
6.2.7 人工衛星用フライホイール 260 |
6.2.8 転がり軸受異常検出装置 262 |
6.2.9 ロボットへの応用 266 |
6.2.10 高温超電導磁気軸受 271 |
6.2.11 電力貯蔵用フライホイール 273 |
6.2.12 低温超電導磁気軸受 275 |
6.2.13 全受動型(渦電流型、誘導型)磁気軸受 278 |
6.2.14 高精度回転装置 281 |
6.2.15 アモルファス型リラクタンスモータ 284 |
6.2.16 燃料電池用高温ブロワ 287 |
6.2.17 人工衛星用アンテナ駆動機構 288 |
6.2.18 磁性流体を用いた磁気軸受 292 |
参考文献 295 |
第7章 将来に向けて |
7.1 磁気による非接触での力の伝達の頼りなさ 299 |
7.2 能動制御の危なっかしさ 300 |
参考文献 302 |
索引 303 |
第1章 磁気浮上技術への招待 |
1.1 人類の夢とその実現 1 |
1.2 電気・機械技術の一般のすう勢 2 |
|
50.
|
図書
東工大 目次DB
|
二瓶公志, 柴田進著
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第1章薄膜形成用材料 |
1-1CVD用材料 1 |
1-2スパッタ用材料 3 |
1-3蒸着用材料 6 |
1-4薄膜微細パターン形成技術とその材料 11 |
第2章SiICデバイス |
2-1シリコンデバイスの発達 17 |
2-2シリコンデバイスと薄膜技術 20 |
2-3MOSデバイスプロセス 25 |
2-4次世代Si-VLSIに要求される薄膜技術 28 |
2-4-1極薄絶縁膜 31 |
2-4-2配線金属 34 |
2-4-3サリサイドプロセス 37 |
第3章GaAsICデバイス |
3-1基本素子構造と動作原理 42 |
3-1-1GaAsMESFET 42 |
3-1-2HEMT 45 |
3-1-3将来のデバイス 49 |
3-2GaAsIC製作のためのプロセス技術 50 |
3-2-1エピタキシャル成長技術 52 |
3-2-2耐熱ゲートセルフアラインプロセス 53 |
3-2-3イオン注入とアニール技術 54 |
3-2-4ショットキーゲート 56 |
3-3GaAsデバイスの応用 59 |
第4章光デバイス |
4-1発光素子 69 |
4-2光増幅器 76 |
4-3受光素子 76 |
4-4光機能回路素子 77 |
第5章センサデバイス |
5-1光センサ 83 |
5-2温度センサ 85 |
5-3圧力センサ 86 |
5-4磁気センサ 87 |
5-5ガスセンサ 88 |
5-6湿度センサ 89 |
第6章表示デバイス |
6-1液晶ディスプレイ(LCD) 93 |
6-1-1液晶ディスプレイの原理 93 |
6-1-2LCDの分類 93 |
6-2プラズマディスプレイ(PDP) 99 |
6-2-1PDPの原理 99 |
6-2-2PDPの特徴 99 |
6-2-3PDPの分類 100 |
6-2-4DC型PDPの動作原理と駆動方法 100 |
6-2-5AC型PDPの動作原理と駆動方法 107 |
6-2-6カラーPDP 110 |
6-3エレクトロルミネッセンス 112 |
6-3-1二重絶縁膜構造薄膜EL素子 113 |
6-3-2カラー化の検討 115 |
第7章入力と記録・記憶デバイス |
7-1入力デバイス 119 |
7-2磁気記憶デバイス 124 |
7-2-1光磁気メモリの記録原理 124 |
7-2-2光磁気メモリの特徴 126 |
7-2-3記録媒体(光磁気ディスク)の構造 126 |
7-2-4光磁気メモリの展望 129 |
7-3最近の記録デバイス 129 |
7-3-1サーマルヘッド 130 |
7-3-2LEDヘッド 135 |
7-3-3インクジェットヘッド 136 |
第8章エレクトロニクス部品 |
8-1エレクトロニクスと部品 139 |
8-2基板 140 |
8-3パッケージ 142 |
8-4光実装 145 |
8-5磁気シールド 148 |
第9章将来のデバイス |
9-1超電導デバイス 151 |
9-1-1超電導の歴史 151 |
9-1-2電子デバイス応用 153 |
9-1-3コンピュータ応用 155 |
9-1-4計測器応用 155 |
9-1-5将来展望 158 |
9-2バイオエレクトロニクス 158 |
9-2-1バイオエレクトロニクスの範囲 158 |
9-2-2バイオセンサ 158 |
9-2-3分子素子バイオ素子 160 |
9-2-4LB膜 163 |
9-2-5バイオコンピュータの開発 163 |
索引 166 |
第1章薄膜形成用材料 |
1-1CVD用材料 1 |
1-2スパッタ用材料 3 |
|
51.
|
図書
東工大 目次DB
|
J. M. チェンバース, T. J. ヘイスティ編 ; 柴田里程訳
出版情報: |
東京 : 共立出版, 1994.4 xiv, 491p ; 21cm |
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1 前菜 J.M.チェンバース+T.J.ヘイスティ 1 |
1.1 製造工程に関する実験 1 |
1.2 実験データに対するモデル 4 |
1.3 第2の実験 8 |
1.4 まとめ 12 |
2 統計モデル J.M.チェンバース+T.J.ヘイスティ 13 |
2.1 モデルとは 15 |
2.1.1 モデルとデータ 15 |
2.1.2 統計モデルを創る 16 |
2.2 Sにおけるモデル式 19 |
2.2.1 モデル式の各項の型 20 |
2.2.2 交互作用 23 |
2.2.3 データとモデル式を結びつける 24 |
2.3 さらにモデルについて 24 |
2.3.1 モデル式 25 |
2.3.2 対比による因子のコーディング 33 |
2.4 モデル式の処理 38 |
2.4.1 展開されたモデル式のコーディング規則 39 |
2.4.2 モデル式と項オブジェクト 41 |
2.4.3 項オブジェクトとモデル行列 43 |
3 モデルに対するデータ J.M.チェンバース 47 |
3.1 データ・フレームの例 47 |
3.1.1 例 : 自動車のデータ 48 |
3.1.2 例 : 製造業における実験データ 50 |
3.1.3 例 : 市場調査のデータ 51 |
3.2 データ・フレームに関する計算 54 |
3.2.1 データ・フレームの変量,特に因子変量 54 |
3.2.2 データ・フレームの生成 57 |
3.2.3 データ・フレームの利用と修正 68 |
3.2.4 要約と図示 74 |
3.3 データに関するより高度な計算 87 |
3.3.1 データ・フレームに対するメソッド 87 |
3.3.2 データベースや評価フレームとしてのデータ・フレーム 89 |
3.3.3 モデル・フレームとモデル行列 91 |
3.3.4 パラメータ付きデータ・フレーム 95 |
4 線形モデル J.M.チェンバース 97 |
4.1 統計学における線形モデル 98 |
4.2 S関数とオブジェクト 101 |
4.2.1 線形モデルのあてはめ 101 |
4.2.2 基本的な要約 106 |
4.2.3 予測 109 |
4.2.4 あてはめ時の追加引数 112 |
4.2.5 モデルの更新 119 |
4.3 計算の特殊化と拡張 121 |
4.3.1 類似のモデルを繰り返しあてはめる 122 |
4.3.2 項の増減 129 |
4.3.3 各観測のあてはめへの影響 134 |
4.4 数値計算と統計的方法 137 |
4.4.1 数学,統計学上の結果 137 |
4.4.2 数値計算法 140 |
4.4.3 過剰パラメータ化あるいは不適切パラメータ化されたモデル 143 |
5 分散分析 : 計画された実験 J.M.チェンバース+A.E.フリーニー+R.M.ハイバーガー 151 |
5.1 計画された実験の結果に対するモデル : 分散分析 152 |
5.2 S関数とオブジェクト 155 |
5.2.1 分散分析モデル 156 |
5.2.2 図による表示と診断 172 |
5.2.3 実験計画の生成 178 |
5.3 諸S関数の高度な利用 184 |
5.3.1 対比によるパラメータ化 184 |
5.3.2 ふたたび別名関係について 187 |
5.3.3 分散分析モデルと射影 190 |
5.4 計算技法 194 |
5.4.1 計算の基本理論 194 |
5.4.2 別名関係 : 階数落ち 197 |
5.4.3 誤差項 198 |
5.4.4 射影の計算 199 |
6 一般化線形モデル T.J.へイスティ+D.プレジボン 203 |
6.1 統計的方法 204 |
6.2 S関数とオブジェクト 207 |
6.2.1 モデルのあてはめ 208 |
6.2.2 リンク関数と分散関数の指定 215 |
6.2.3 モデルの更新 219 |
6.2.4 尤離度分析表 220 |
6.2.5 カイ2乗解析 224 |
6.2.6 図示 228 |
6.3 計算の特殊化と拡張 234 |
6.3.1 関数glmの他の引数 234 |
6.3.2 一般化線形モデルにおける因子のコーディング 236 |
6.3.3 ふたたびモデル族について 238 |
6.3.4 診断 243 |
6.3.5 段階的モデル選択 247 |
6.3.6 予測 252 |
6.4 統計的方法と数値計算法 256 |
6.4.1 最尤法 256 |
6.4.2 2次関数近似 259 |
6.4.3 アルゴリズム 261 |
6.4.4 初期値 262 |
7 一般化加法モデル T.J.へイスティ 265 |
7.1 統計的方法 266 |
7.1.1 データ解析と加法モデル 267 |
7.1.2 一般化加法モデルのあてはめ 268 |
7.2 S関数とオブジェクト 269 |
7.2.1 モデルのあてはめ 269 |
7.2.2 あてはめたモデルの図示 281 |
7.2.3 関数gamに関する詳細 286 |
7.2.4 パラメトリックな加法モデル : B-スプラインと自然スプライン 288 |
7.2.5 1つの例を詳しく 292 |
7.3 計算の特殊化と拡張 299 |
7.3.1 段階的モデル選択 299 |
7.3.2 欠損値 305 |
7.3.3 予測 307 |
7.3.4 関数gamにおける平滑化法 312 |
7.3.5 作図についてふたたび 315 |
7.4 数値計算と計算法の詳細 317 |
7.4.1 散布図平滑化 318 |
7.4.2 単純な加法モデルのあてはめ 320 |
7.4.3 一般化加法モデルのあてはめ 324 |
7.4.4 標準偏差と自由度 324 |
7.4.5 計算の具体化 326 |
8 局所回帰モデル W.S.クリーブランド+E.グロッセ+W.M.シュー 331 |
8.1 統計モデルとそのあてはめ 333 |
8.1.1 局所回帰モデルの定義 333 |
8.1.2 局所回帰モデルのあてはめ 335 |
8.2 S関数とオブジェクト 338 |
8.2.1 ガソリン・エンジンの実験データ 344 |
8.2.2 エタノール・エンジンの実験データ 352 |
8.2.3 大気汚染データ 365 |
8.2.4 ある銀河の運動 367 |
8.2.5 燃料の比較 374 |
8.3 計算の特殊化と拡張 380 |
8.3.1 計算 380 |
8.3.2 推測 381 |
8.3.3 図示 382 |
8.4 統計的方法と計算法 382 |
8.4.1 統計的推測 382 |
8.4.2 計算式 386 |
9 樹形モデル L.A.クラーク+D.プレジボン 391 |
9.1 統計学における樹形モデル 391 |
9.1.1 数値反応変量と単一の数値予測変量 393 |
9.1.2 因子反応変量と数値予測変量 394 |
9.1.3 因子反応変量で数値予測変量と因子予測変量が混在している場合 396 |
9.2 S関数とオブジェクト 398 |
9.2.1 樹を生長させる 398 |
9.2.2 診断のための諸関数 411 |
9.2.3 部分樹のチェックト 411 |
9.2.4 節のチェック 414 |
9.2.5 分割条件のチェック 418 |
9.2.6 葉のチェック 421 |
9.3 計算の特殊化 422 |
9.4 数値計算と統計的方法 429 |
9.4.1 欠損値の扱い 432 |
9.4.2 計算上のいくつかの問題点 434 |
9.4.3 計算の拡張 434 |
10 非線形モデル D.M.ベーツ+J.M.チェンバース 437 |
10.1 統計的方法 438 |
10.2 S関数 443 |
10.2.1 モデルのあてはめ 443 |
10.2.2 要約 448 |
10.2.3 導関数 450 |
10.2.4 目的関数の側面評価 455 |
10.2.5 部分線形モデル 458 |
10.3 あてはめ関数についてより詳しく 462 |
10.3.1 あてはめの諸条件を変える 462 |
10.3.2 あてはめたモデルを調べる 463 |
10.3.3 重み付き非線形回帰 468 |
10.4 計算法の詳細 470 |
10.4.1 最適化アルゴリズム 470 |
10.4.2 非線形最小二乗法 471 |
参考文献 473 |
索引 479 |
1 前菜 J.M.チェンバース+T.J.ヘイスティ 1 |
1.1 製造工程に関する実験 1 |
1.2 実験データに対するモデル 4 |
|
52.
|
図書
東工大 目次DB
|
石原宏著
出版情報: |
東京 : コロナ社, 1990.2 x, 250p ; 22cm |
シリーズ名: |
大学講義シリーズ |
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1 固体の帯理論 |
1.1 固体の導電率 1 |
1.2 固体内の電子状態 2 |
1.3 導体・半導体・絶縁体のエネルギー帯構造 5 |
1.4 波動方程式からのエネルギー帯理論の説明 7 |
1.5 許容帯中の電子の状態密度 11 |
1.6 許容帯中の電子の運動 14 |
1.6.1 実効質量 15 |
1.6.2 正孔 16 |
1.7 エネルギー分布則 17 |
演習問題 20 |
2 半導体の電気伝導 |
2.1 半導体の結晶構造とエネルギー帯構造 21 |
2.2 半導体の電気伝導現象 22 |
2.2.1 熱刺激による電気伝導現象 23 |
2.2.2 置換形原子(不純物)を含む電導現象 24 |
2.2.3 半導体の表面電導現象 26 |
2.3 真性半導体中のキャリヤ濃度 26 |
2.4 外因性半導体のキャリヤ濃度 30 |
2.4.1 温度依存性 31 |
2.4.2 不純物原子濃度とキャリヤ濃度 32 |
2.5 半導体中のキャリヤの振舞い 33 |
2.5.1 電界中のキャリヤの運動 34 |
2.5.2 キャリヤの発生と再結合 35 |
2.5.3 電流の式とアインシュタインの関係 37 |
2.5.4 少数キャリヤの連続の方程式 39 |
演習問題 40 |
3 半導体接合 |
3.1 半導体-半導体接合 42 |
3.1.1 pn接合のエネルギー帯図 42 |
3.1.2 pn接合の電圧-電流特性 44 |
3.1.3 pn接合の容量 48 |
3.1.4 pn接合の降伏現象とトンネルダイオード 50 |
3.1.5 ヘテロ接合 53 |
3.2 金属-半導体接触 56 |
3.2.1 金属-半導体接触のエネルギー帯図 56 |
3.2.2 ショットキー障壁ダイオードの電圧-電流特性 57 |
3.2.3 金属-半導体接触の容量-電圧特性 59 |
3.3 金属-絶縁体-半導体接触 59 |
演習問題 61 |
4 バイポーラトランジスタの基本特性 |
4.1 バイポーラトランジスタの動作原理 63 |
4.1.1 基本構造 63 |
4.1.2 エネルギー帯図と動作原理 64 |
4.2 電流伝送率 66 |
4.2.1 ベース中性領域特性 66 |
4.2.2 エミッタ接合特性 68 |
4.2.3 コレクタ接合特性 69 |
4.2.4 電流伝送率の最適化 69 |
4.3 電圧-電流特性と等価回路 71 |
4.3.1 直流電圧-電流特性 71 |
4.3.2 交流特性 75 |
4.3.3 低周波微小信号等価回路 76 |
4.3.4 四端子パラメータ 79 |
4.4 トランジスタ動作における諸現象 81 |
4.4.1 電流増幅率のエミッタ電流依存性 81 |
4.4.2 エミッタ電流の集中現象 82 |
4.4.3 アーリー効果とパンチスルー 82 |
4.4.4 なだれ降伏 83 |
演習問題 84 |
5 ダイオードおよびトランジスタの実際 |
5.1 製作方法 86 |
5.1.1 基板結晶成長技術 86 |
5.1.2 リソグラフィー技術 88 |
5.1.3 加工技術 88 |
5.2 高周波動作特性 91 |
5.2.1 pn接合の動特性 91 |
5.2.2 トランジスタの動特性 93 |
5.2.3 高周波等価回路 95 |
5.2.4 高周波増幅限界 96 |
5.2.5 ドリフト形トランジスタ 99 |
5.3 スイッチング特性 101 |
5.3.1 ダイオードのスイッチング特性 101 |
5.3.2 トランジスタのスイッチング特性 103 |
5.3.3 トランジスタの大信号直流等価回路 105 |
5.3.4 スイッチングトランジスタ 106 |
5.4 電力特性 108 |
5.4.1 ダイオードの電流容量と逆耐圧 108 |
5.4.2 トランジスタの出力限界 109 |
演習問題 110 |
6 ユニポーラトランジスタ |
6.1 分類 112 |
6.2 接合形およびショットキー障壁形電界効果トランジスタ 114 |
6.2.1 動作原理 114 |
6.2.2 電圧-電流特性 116 |
6.2.3 小信号等価回路 118 |
6.2.4 実際例 120 |
6.3 ホットエレクトロントランジスタ 121 |
6.3.1 金属ベーストランジスタ 121 |
6.3.2 半導体ホットエレクトロントランジスタ 122 |
6.4 静電誘導トランジスタ 123 |
6.4.1 動作原理 123 |
6.4.2 電圧-電流特性 124 |
6.4.3 交流増幅特性 125 |
6.4.4 実際例 126 |
演習問題 126 |
7 MIS形電界効果トランジスタ |
7.1 MISダイオードの定量的検討 128 |
7.1.1 理想MISダイオードの基本的性質 128 |
7.1.2 理想MISダイオードの電位分布 131 |
7.1.3 実際のMISダイオード 134 |
7.2 MIS FET の動作原理 137 |
7.2.1 MIS FETの構造と分類 137 |
7.2.2 電圧-電流特性 138 |
7.2.3 チャネル内の電界分布と電位分布 141 |
7.3 MIS FETの回路的考察 144 |
7.3.1 低周波等価回路 144 |
7.3.2 高周波等価回路 145 |
7.3.3 四端子パラメータ 147 |
7.3.4 高周波動作限界 147 |
7.4 MIS FETの諸現象と実際例 148 |
7.4.1 基板バイアス効果 148 |
7.4.2 チャネル長変調効果とドレーン耐圧 149 |
7.4.3 実際例 150 |
演習問題 152 |
8 集積回路 |
8.1 集積回路の製作法 154 |
8.1.1 モノリシックICの特徴 154 |
8.1.2 バイポーラICの製作法 155 |
8.1.3 MOS ICの製作法 158 |
8.2 アナログIC 160 |
8.2.1 バイアス回路 160 |
8.2.2 差動増幅回路 162 |
8.2.3 演算増幅器 163 |
8.3 ディジタルIC 164 |
8.3.1 ディジタル論理 164 |
8.3.2 バイボーラ論理回路 166 |
8.3.3 MOS論理回路 171 |
8.4 メモリ回路 177 |
8.4.1 SRAM 178 |
8.4.2 DRAM 179 |
演習問題 179 |
9 サイリスタと関連デバイス |
9.1 サイリスタの構造と動作原理 182 |
9.1.1 構造 182 |
9.1.2 二端子特性 183 |
9.1.3 ゲート制御特性 185 |
9.2 サイリスタおよび関連デバイスの分類 186 |
9.2.1 SCR 186 |
9.2.2 逆導通SCR 187 |
9.2.3 トライアック 188 |
9.2.4 GTOサイリスタ 188 |
9.2.5 光サイリスタ 189 |
9.2.6 ユニジャンクショントランジスタ 190 |
9.3 サイリスタの実際と回路応用 191 |
9.3.1 サイリスタの定格 191 |
9.3.2 回路応用 191 |
演習問題 194 |
10 光電変換デバイス |
10.1 光と物質との相互作用 195 |
10.1.1 相互作用の種類 195 |
10.1.2 光の吸収現象 197 |
10.1.3 光の屈折現象 204 |
10.2 光の吸収現象を利用した効果 205 |
10.2.1 外部光電効果(光電子放出効果) 205 |
10.2.2 内部光電効果(光導電効果) 206 |
10.2.3 光起電力効果(障壁形) 209 |
10.3 光電変換デバイス 211 |
10.3.1 太陽電池 211 |
11 発光デバイス |
11.1 発光現象 ルミネセンス 219 |
11.1.1 放射形遷移と発光スペクトル 219 |
11.1.2 キャリヤ励起(外部刺激)の方法 221 |
11.2 発光ダイオード 224 |
11.2.1 pn接合の発光 224 |
11.2.2 発光ダイオード用材料 225 |
11.3 半導体レーザダイオード 227 |
11.3.1 動作原理 227 |
11.3.2 pn接合レーザダイオード 230 |
11.3.3 ヘテロ接合レーザグイオード 231 |
11.3.4 その他のポンピング法を用いた半導体レーザ 233 |
演習問題 234 |
演習問題解答 |
索引 |
1 固体の帯理論 |
1.1 固体の導電率 1 |
1.2 固体内の電子状態 2 |
|
53.
|
図書
東工大 目次DB
|
岡田清著
目次情報:
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序文 i |
第1章 地殻の構成と組成 1~10 |
1.1 地球の構成 1 |
1.1.1 全体の構成 1 |
1.1.2 地殻 3 |
1.1.3 マントル 8 |
1.1.4 核 9 |
1.2 元素の存在度 9 |
第2章 岩石 11~44 |
2.1 火成岩 11 |
2.1.1 火成作用と火成岩の産状 11 |
2.1.2 火成岩の分類 17 |
2.1.3 イン石 25 |
2.2 堆積岩 28 |
2.2.1 堆積作用 28 |
2.2.2 堆積岩の種類 35 |
2.3 変成岩 39 |
2.3.1 変成作用 40 |
2.3.2 変成岩の分類 42 |
第3章 鉱物 45~106 |
3.1 鉱物の一般的性質 46 |
3.1.1 化学組成 46 |
3.1.2 形態 49 |
3.1.3 結晶構造 54 |
3.1.4 物理的性質 65 |
3.1.5 ケイ酸塩鉱物の構造分類 67 |
3.2 造岩鉱物 70 |
3.2.1 火成岩中の造岩鉱物 70 |
3.2.2 堆積岩中の造岩鉱物 82 |
3.2.3 変成岩中の造岩鉱物 93 |
3.3 セラミックス原料として重要なその他の鉱物 95 |
3.3.1 酸化鉱物,水酸化鉱物 95 |
3.3.2 ハロゲン化鉱物 101 |
3.3.3 硫酸塩鉱物 102 |
3.3.4 リン酸塩鉱物 103 |
3.3.5 その他の鉱物 106 |
第4章 セラミックス原料とその鉱床 107~135 |
4.1 火成作用に関連する鉱床と原料 107 |
4.1.1 初期過程(正マグマ性鉱床) 108 |
4.1.2 中期過程 111 |
4.1.3 後期過程(熱水鉱床) 113 |
4.1.4 晩期過程 116 |
4.2 堆積作用に関連する鉱床 117 |
4.2.1 堆積性鉱床 118 |
4.2.2 風化性鉱床 129 |
4.2.3 続成作用による鉱床 132 |
4.3 変成作用に関連する鉱床 133 |
4.3.1 広域変成鉱床 133 |
4.3.2 熱変成鉱床 135 |
キーワード 137~143 |
参考文献 145~146 |
索引 147~150 |
序文 i |
第1章 地殻の構成と組成 1~10 |
1.1 地球の構成 1 |
|
54.
|
図書
東工大 目次DB
|
東昭著
出版情報: |
東京 : 朝倉書店, 1997.6 xii, 266p, 図版1枚 ; 27cm |
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第1章 序論 1 |
1.1 環境と進化 2 |
1.1.1 植物と動物の進化 2 |
1.1.2 動物の動き 4 |
1.1.3 植物連鎖 5 |
1.2 流体の性質 6 |
1.2.1 液体と気体 6 |
1.2.2 大きさの影響 8 |
1.2.3 抗力 10 |
1.3 大気と海水 12 |
1.3.1 地球の運動 12 |
1.3.2 気象 13 |
1.3.3 海象 18 |
1.3.4 珊瑚礁 25 |
1.4 大地 25 |
1.4.1 大地の形成 25 |
1.4.2 湖沼 28 |
1.4.3 河川 29 |
1.5 環境の変化 31 |
1.5.1 大気の汚染 31 |
1.5.2 水の汚染 32 |
第2章 微小生物の分散と運動 33 |
2.1 飛散 34 |
2.1.1 花粉と胞子 34 |
2.1.2 種子 36 |
2.1.3 昆虫 38 |
2.2 遊泳 41 |
2.2.1 浮遊 41 |
2.2.2 鞭毛運動 44 |
2.2.3 繊毛運動 48 |
第3章 無動力飛行 49 |
3.1 翼 50 |
3.1.1 2次元翼 50 |
3.1.2 3次元翼 53 |
3.1.3 非定常翼 57 |
3.2 鳥の滑空 59 |
3.2.1 定常滑空の力学 59 |
3.2.2 鳥類 63 |
3.2.3 非定常滑空 70 |
3.3 その他の滑空生物 73 |
3.3.1 膜翼の滑空生物 78 |
3.3.2 滑空する翅果 80 |
3.4 自動回転 80 |
3.4.1 自動回転翼 80 |
3.4.2 回転する翅果の例 82 |
第4章 動力飛行 87 |
4.1 羽ばたき翼 88 |
4.1.1 羽ばたきの力とモーメント 88 |
4.1.2 フラッピングとフェザリングの位相 91 |
4.1.3 羽ばたき機構 93 |
4.2 鳥の飛行 97 |
4.2.1 ホヴァリング 97 |
4.2.2 前進飛行 100 |
4.2.3 2点ヒンジの羽ばたき 105 |
4.2.4 離着陸 106 |
4.2.5 省エネルギ飛行 108 |
4.2.6 ばねの効果 112 |
4.3 蝙蝠と翼竜の飛行 113 |
4.3.1 蝙蝠 114 |
4.3.2 翼竜 116 |
4.4 昆虫の飛行 117 |
4.4.1 形態と翅の特性 117 |
4.4.2 飛行特性 123 |
4.4.3 非定常剥離流の力学 130 |
4.5 人力飛行 135 |
4.5.1 人力飛行の歴史 135 |
4.5.2 性能と飛行特性 135 |
第5章 遊泳 141 |
5.1 パドリングとジェット推進 142 |
5.1.1 パドリングの力学 142 |
5.1.2 パドリングで泳ぐ生物 143 |
5.1.3 ジェット推進 146 |
5.1.4 ジェット利用の生物 147 |
5.2 蛇行 149 |
5.2.1 蛇行の力学 149 |
5.2.2 柱状または帯状生物の泳ぎ 152 |
5.2.3 細長生物の泳ぎ 156 |
5.3 煽ぎ 161 |
5.3.1 煽ぎの力学 161 |
5.3.2 魚の遊泳 166 |
5.3.3 哺乳類の泳ぎ 172 |
5.3.4 編隊遊泳 175 |
5.4 櫓漕ぎと羽ばたき 176 |
5.4.1 翼の使い方 176 |
5.4.2 櫓漕ぎ 177 |
5.4.3 羽ばたき 178 |
5.5 帆走と波乗り 181 |
5.5.1 帆の力学 181 |
5.5.2 帆走生物 182 |
5.5.3 波乗り 182 |
第6章 地面と水面での移動 185 |
6.1 歩行と走行 186 |
6.1.1 2足移動 186 |
6.1.2 4足移動 188 |
6.1.3 その他の運動 191 |
6.2 歩行と走行の力学 192 |
6.2.1 速度と地面反力 193 |
6.2.2 骨格と筋肉の力学 195 |
6.2.3 酵素代謝のパワ 200 |
6.2.4 相似則 203 |
6.2.5 跳躍 205 |
6.3 水上走行 207 |
6.3.1 水面吸着 207 |
6.3.2 水面走行 209 |
第7章 採餌・帰巣・渡り 213 |
7.1 検出器 214 |
7.1.1 視覚 214 |
7.1.2 電磁波 217 |
7.1.3 聴覚・嗅覚・味覚・触覚 217 |
7.1.4 温度と湿度 218 |
7.1.5 運動感覚 218 |
7.2 加速度計と角速度計の力学 219 |
7.2.1 加速度計 219 |
7.2.2 角速度計 221 |
7.3 採餌 223 |
7.3.1 反響定位 223 |
7.3.2 狩猟法 225 |
7.4 帰巣 227 |
7.4.1 航法システム 227 |
7.4.2 蜜蜂の帰巣 228 |
7.5 渡り 229 |
7.5.1 渡りの特色 229 |
7.5.2 渡りのコース 230 |
7.5.3 渡りの例 231 |
7.5.4 渡りの力学 233 |
文献 237 |
索引 250 |
事項索引 250 |
生物名索引 257 |
第1章 序論 1 |
1.1 環境と進化 2 |
1.1.1 植物と動物の進化 2 |
|
55.
|
図書
東工大 目次DB
|
地盤工学会編
出版情報: |
東京 : 地盤工学会, 1994.2 vii,417p ; 22cm |
シリーズ名: |
土質基礎工学ライブラリー ; 7 |
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第1章 物理的性質 1 |
1.1 土の相構成 1 |
1.2 土の物理的性質 3 |
1.2.1 土の粒度 3 |
1.2.2 土のコンシステンシー限界 7 |
1.2.3 密度 9 |
1.3 土の工学的分類 10 |
1.3.1 粒度に基づく分類法 10 |
1.3.2 AASHTO土質分類法 10 |
1.3.3 日本統一土質分類法 11 |
第2章 力学的性質 17 |
2.1 概説 17 |
2.2 応力とひずみ 17 |
2.2.1 応力 17 |
2.2.2 モールの応力円 19 |
2.2.3 ひずみ 20 |
2.3 変形特性 21 |
2.3.1 弾性体としての変形特性 23 |
2.3.2 一次元の変形特性 25 |
2.3.3 レオロジー特性 27 |
2.4 強度特性 28 |
2.4.1 破壊規準 29 |
2.4.2 せん断試験 31 |
2.5 自重に基づく地中応力 37 |
2.5.1 自重に基づく地中応力 37 |
2.5.2 ランキン・レザールの塑性応力 38 |
第3章 地盤内の応力と変形 41 |
3.1 Mindlinの解 41 |
3.2 地表面に作用する荷重に対する解 44 |
3.2.1 鉛直集中荷重 44 |
3.2.2 鉛直円形等分布荷重 46 |
3.2.3 鉛直長方形等分布荷重 47 |
3.2.4 任意の形状の鉛直等分布荷重 50 |
3.2.5 剛な円板による接触反力 51 |
3.3 地中に作用する力に対する解 51 |
3.3.1 地中にある長方形基礎の平均沈下量 51 |
3.3.2 有限深さ地盤中の根入れを有する長方形基礎の平均沈下量 52 |
3.4 二次元弾性体に関する解 54 |
3.4.1 鉛直集中荷重(線荷重) 55 |
3.4.2 帯荷重 55 |
3.4.3 四辺形荷重 57 |
3.4.4 剛な荷重による地盤内応力 57 |
3.5 特殊な地盤に対する解 57 |
3.5.1 有限深さの地盤に対する解 57 |
3.5.2 Froehlichの解 61 |
第4章 圧密と圧縮 63 |
4.1 概説 63 |
4.2 圧縮性と圧縮量 64 |
4.3 粘土の一次元圧密過程 67 |
4.3.1 Cvが圧密によって変わらない場合 67 |
4.3.2 Cvが圧密中に変化する場合 69 |
4.3.3 圧密中に荷重が変化する場合 71 |
4.3.4 差分方程式による圧密過程の計算 74 |
4.3.5 層状粘土層の圧密 78 |
4.4 鉛直排水工による圧密 82 |
第5章 支持力 87 |
5.1 概説 87 |
5.2 水平単層地盤の支持力 90 |
5.2.1 c,φの均質地盤 90 |
5.2.2 正規圧密粘土地盤 99 |
5.3 水平多層地盤の支持力 102 |
5.3.1 2層粘土地盤 102 |
5.3.2 堅い層で挟まれた粘土地盤 103 |
5.3.3 上部砂層・下部粘土層地盤 105 |
5.4 斜面肩の帯状荷重 106 |
5.5 不均質地盤の支持力 109 |
第6章 斜面の安定 115 |
6.1 概説 115 |
6.1.1 概要 115 |
6.1.2 安定解析の現況 116 |
6.1.3 安全率の定義 116 |
6.2 安定解析に必要な諸定数 117 |
6.2.1 せん断強さ 117 |
6.2.2 間隙水圧 119 |
6.3 安定計算法 122 |
6.3.1 簡便法 122 |
6.3.2 Bishop法 124 |
6.3.3 複合すべり面法 125 |
6.4 安定図表による斜面安定計算 127 |
6.4.1 Taylorの安定図表(軟弱粘土の場合) 127 |
6.4.2 Taylorの安定図表(粘着力と内部摩擦角を有する場合) 128 |
第7章 透水 131 |
7.1 概説 131 |
7.2 水頭 131 |
7.3 ダルシーの法則 132 |
7.3.1 ダルシー式 132 |
7.3.2 透水係数 133 |
7.4 一次元浸透 135 |
7.4.1 定常浸透 135 |
7.4.2 非定常浸透 134 |
7.5 二次元浸透 138 |
7.5.1 流線網解法 138 |
7.5.2 フラグメント解法 141 |
7.5.3 矢板の下をまわる浸透流 143 |
7.5.4 基礎の下をまわる浸透流 143 |
7.6 放射状浸透 146 |
7.6.1 定常井戸揚水 146 |
7.6.2 非定常井戸理論 149 |
7.6.3 ボーリング孔等への流入式 149 |
7.7 堤体浸透 150 |
7.7.1 水平排水溝がある台形堤体 150 |
7.7.2 水平排水溝を有しない台形堤体 151 |
7.8 浸透力と土の安定 153 |
第8章 液状化 155 |
8.1 概説 155 |
8.1.1 液状化の定義 155 |
8.1.2 液状化による被害 156 |
8.1.3 液状化を生じる地震 157 |
8.1.4 液状化対策 159 |
8.2 液状化の予測方法 159 |
8.2.1 液状化予測法の種類 159 |
8.2.2 地形・地質等に基づいた予測方法 160 |
8.2.3 N値,粒度試験結果等を用いる簡易予測方法 161 |
8.2.4 室内液状化試験,数値解析などによる詳細予測 168 |
第9章 杭基礎 179 |
9.1 概説 179 |
9.2 鉛直支持力 179 |
9.2.1 極限鉛直支持力および許容鉛直支持力 179 |
9.2.2 支持力理論に基づく算定式 181 |
9.2.3 標準貫入試験によるN値,静的コーン貫入試験によるqc値等に基づく支持力算定式 190 |
9.2.4 杭打ち式 191 |
9.2.5 群杭の鉛直支持力 193 |
9.2.6 負の摩擦力 194 |
9.3 沈下 198 |
9.4 引抜き抵抗力 200 |
9.5 杭の水平抵抗 201 |
9.5.1 長い杭を対象とした弾性支承梁法 201 |
9.5.2 短い杭を対象とした弾性支承梁法 205 |
9.5.3 Bromsの方法 205 |
第10章 井筒型基礎 215 |
10.1 概説 215 |
10.2 ケーソン基礎 215 |
10.2.1 ケーソン基礎の設計の考え方 215 |
10.2.2 ケーソン基礎の変位・地盤反力の計算 217 |
10.2.3 ケーソン基礎の許容支持力 230 |
10.3 鋼管矢板基礎 234 |
10.3.1 鋼管矢板基礎の設計の考え方 234 |
10.3.2 鋼管矢板基礎の断面力,水平変位,傾斜角 236 |
10.3.3 鋼管矢板基礎の許容鉛直支持力 239 |
第11章 盛土 243 |
11.1 概説 243 |
11.2 盛士 246 |
11.2.1 盛土の材料 246 |
11.2.2 盛土の安定性 248 |
11.2.3 盛土の施工性 251 |
11.3 盛土の基礎地盤としての軟弱地盤 257 |
11.3.1 軟弱地盤の定義 257 |
11.3.2 設計時の検討 259 |
11.3.3 施工時の管理 262 |
第12章 路床・路盤 269 |
12.1 概説 269 |
12.2 鉄道の路床・路盤 270 |
12.2.1 路床・路盤の構造 270 |
12.2.2 路床・路盤の設計 271 |
12.2.3 路床の構造 276 |
12.2.4 路盤 278 |
12.3 道路の路床・路盤 283 |
12.3.1 路床・路盤と舗装の構成 283 |
12.3.2 舗装の設計 284 |
12.3.3 路床 287 |
12.3.4 路盤 290 |
第13章 擁壁 295 |
13.1 概説 295 |
13.1.1 擁壁の基本型式 295 |
13.1.2 擁壁設計の基本概念 295 |
13.2 土圧 299 |
13.2.1 土圧式の適用 299 |
13.2.2 クーロン土圧 300 |
13.2.3 試行くさび法 303 |
13.2.4 Terzaghi-Peckの土圧 307 |
13.2.5 地震時主働土圧 311 |
13.3 安定計算313 |
13.3.1 擁壁の安定 313 |
13.3.2 盛士全体の安定 316 |
第14章 フィルダム 317 |
14.1 概説 317 |
14.1.1 フィルダムの特徴と型式 317 |
14.1.2 フィルダムの調査・設計の基本 318 |
14.1.3 フィルダム型式の選定 319 |
14.1.4 フィルダムの基礎 320 |
14.1.5 堤体材料 321 |
14.2 基本断面の設計 324 |
14.2.1 非越流部の高さ 321 |
14.2.2 堤頂幅 326 |
14.2.3 斜面勾配と小段 326 |
14.2.4 余盛量328 |
14.3 すべり破壊に対する安定計算 328 |
14.3.1 安定計算法と安全率 328 |
14.3.2 安定計算の条件 330 |
14.3.3 堤体材料および基礎の設計値 331 |
14.3.4 間隙圧の推定 332 |
14.4 水理的安定に関する検討 334 |
14.4.1 パイピングに対する検討 334 |
14.4.2 フィルターの設計 336 |
14.4.3 水平ブランケット 336 |
第15章 岸壁および護岸 339 |
15.1 概説 339 |
15.2 重力式岸壁 339 |
15.2.1 壁体のすべり出し 339 |
15.2.2 壁体の転倒 341 |
15.2.3 壁体底面の反力 341 |
15.3 矢板式岸壁 342 |
15.3.1 Free-earth-support 法 342 |
15.3.2 Tschebotarioffの方法 344 |
15.3.3 控え版の安定 345 |
15.3.4 Brinch Hansenの式 346 |
15.3.5 Mackenzieの式 346 |
15.4 セル式岸壁 347 |
15.4.1 Terzaghiの式 348 |
15.4.2 Cummingsの式 349 |
15.4.3 Schneebeliの式 349 |
15.4.4 北島の式 350 |
15.5 淺橋 350 |
15.5.1 仮想固定点 350 |
15.5.2 Changの式による方法 351 |
15.6 護岸 352 |
15.6.1 堤防の型式 352 |
15.6.2 護岸ののり勾配 352 |
第16章 トンネル(山岳,シールド) 355 |
16.1 山岳トンネル 355 |
16.1.1 概説 355 |
16.1.2 NATM工法 355 |
16.1.3 矢板工法 366 |
16.2 シールドトンネル 370 |
16.2.1 概説 370 |
16.2.2 セグメントの設計用土水圧(慣用計算法) 371 |
16.2.3 セグメントリングの構造計算 373 |
第17章 根切りと山留め 377 |
17.1 山留めの設計手順 377 |
17.2 山留め壁に作用する側圧 379 |
17.3 ヒービングに対する検討 388 |
17.4 ボイリングの検討 395 |
17.5 地下水処理の検討 398 |
17.5.1 群井による排水量および水位低下量の検討 400 |
17.5.2 排水工法の選定法 403 |
17.5.3 ディープウェル工法の排水設計 404 |
17.5.4 ウェルポイント工法の排水設計 406 |
付録 土質記号一覧 409 |
索引 414 |
第1章 物理的性質 1 |
1.1 土の相構成 1 |
1.2 土の物理的性質 3 |
|
56.
|
図書
東工大 目次DB
|
海野肇, 中西一弘, 白神直弘著
出版情報: |
東京 : 講談社, 1992.4 x, 228p ; 21cm |
子書誌情報: |
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はじめに |
1. バイオプロセスとその構成 1 |
1.1 バイオプロセスと生物化学工学 1 |
1.1.1 バイオプロセス 1 |
1.1.2 生物化学工学 2 |
1.1.3 バイオプロセスと生物化学工学の役割 2 |
1.2 バイオプロセスの構成 18 |
1.2.1 上流プロセス 18 |
1.2.2 プロダクションプロセス 19 |
1.2.3 下流プロセス 19 |
1.3 遺伝子組換え細胞利用プロセス 21 |
演習問題 23 |
2. 生体触媒の特性 25 |
2.1 酵素の特性 25 |
2.1.1 酵素の分類と名称 25 |
2.1.2 酵素活性 26 |
2.1.3 酵素活性に必須な要件 27 |
2.1.4 補酵素 27 |
2.2 微生物の特性 33 |
2.2.1 微生物の分類 33 |
2.2.2 微生物の化学組成 36 |
2.2.3 微生物の物理的性質 36 |
2.2.4 微生物の環境と生理特性 37 |
2.2.5 微生物の培養 38 |
2.3 動物細胞の特性 39 |
2.4 植物細胞の特性 41 |
2.5 昆虫細胞の特性 43 |
2.6 分子育種 44 |
2.6.1 分子育種の手法 45 |
2.6.2 発現系の選択 47 |
2.6.3 組換え体遺伝子の安定性 49 |
2.7 代謝 52 |
2.7.1 生体内代謝反応の相互関係 52 |
2.7.2 物性基準の収率因子 55 |
2.7.3 増殖の生物化学量論 58 |
2.7.4 反応熱 59 |
2.7.5 エネルギー基準の収率因子 60 |
2.7.6 ATP成基準の収率因子 61 |
2.7.7 代謝工学 63 |
演習問題 65 |
3. 生体触媒の反応速度論 68 |
3.1 酵素反応速度論 68 |
3.1.1 初速度 68 |
3.1.2 Michaelis-Menten 式 69 |
3.1.3 動力学定数の算出法 72 |
3.1.4 可逆的阻害剤が存在する場合の速度式 73 |
3.1.5 不可逆的阻害剤が存在する場合の速度式 78 |
3.1.6 基質阻害が存在する場合の速度式 78 |
3.1.7 アロステリック酵素に対する速度式 80 |
3.1.8 二基質反応の速度論 81 |
3.2 酵素反応の経時変化 84 |
3.2.1 生成物阻害の無視できる不可逆反応に対する反応の経時変化 84 |
3.2.2 生成物阻害の無視できない場合 87 |
3.2.3 二基質反応の場合 88 |
3.3 酵素の失活速度 89 |
3.4 反応速度のpH依存性 90 |
3.5 細胞が関連する生化学反応速度 91 |
3.5.1 増殖モデル 92 |
3.5.2 増殖速度 92 |
3.5.3 基質消費速度 94 |
3.5.4 代謝産物生成速度 94 |
3.6 固定化生体触媒の速度論 97 |
3.6.1 生体触媒の固定化法 98 |
3.6.2 固定化生体触媒の性能に及ぼす諸因子 102 |
3.6.3 固定化酵素の失活速度に及ぼす諸因子 108 |
演習問題 111 |
4. バイオリアクターの設計と操作 115 |
4.1 バイオリアクターの形式と操作 115 |
4.2 バイオリアクター設計の基礎 119 |
4.2.1 槽型バイオリアクターの一般的な設計方程式 120 |
4.2.2 管型バイオリアクターの一般的な設計方程式 121 |
4.3 酵素を用いるバイオリアクター 123 |
4.3.1 遊離酵素を用いるバイオリアクター 123 |
4.3.2 固定化酵素を用いるバイオリアクター 124 |
4.3.3 滞留時間分布 129 |
4.3.4 固定化酵素バイオリアクターの安定性 132 |
4.4 微生物を用いるバイオリアクター 134 |
4.4.1 回分培養 134 |
4.4.2 流加培養 138 |
4.4.3 連続培養操作 140 |
4.5 物質移動の影響 144 |
4.5.1 酸素移動の影響 145 |
4.5.2 菌体ペレットの場合の酸素移動の影響 146 |
4.6 遺伝子組換え菌の培養工学 146 |
4.7 動植物細胞の培養工学 147 |
4.8 スケールアップ, スケールダウン 149 |
4.9 バイオリアクターの計測ならびに動特性と制御 152 |
4.9.1 バイオプロセスにおける計測と制御の役割 152 |
4.9.2 バイオリアクターの状態変数とその計測 152 |
4.9.3 バイオリアクターの制御方式と動特性および制御のためのアルゴリズム 155 |
演習問題 159 |
5. バイオプロセスの操作要素 163 |
5.1 バイオプロセスを構成する基本操作 163 |
5.2 レオロジー特性 164 |
5.2.1 ニュートン流体と非ニュートン流体 164 |
5.2.2 培養液のレオロジー特性 166 |
5.3 滅菌操作 168 |
5.3.1 加熱滅菌 168 |
5.3.2 フィルター滅菌 173 |
5.3.3 高圧滅菌 174 |
5.4 撹拌操作 175 |
5.4.1 撹拌装置 176 |
5.4.2 撹拌槽内の流れ 177 |
5.4.3 撹拌に必要な動力 177 |
5.5 通気操作 179 |
5.5.1 細胞の酸素摂取速度 179 |
5.5.2 バイオリアクター内での酸素移動 180 |
5.5.3 バイオリアクター内での気泡の挙動 183 |
5.5.4 酸素移動容量係数に及ぼす因子 185 |
5.5.5 酸素移動容量係数の測定法 185 |
5.6 分離精製を目的とした操作 186 |
5.6.1 遠心分離操作 187 |
5.6.2 ろ過操作 190 |
5.6.3 細胞破砕操作 193 |
5.6.4 膜分離操作 196 |
演習問題 199 |
6. バイオプロセスの実際 204 |
6.1 固定化酵素プロセス 204 |
6.2 固定化細胞の利用 209 |
6.2.1 能動的固定化 210 |
6.2.2 受動的固定化 214 |
6.3 動物細胞利用プロセス 216 |
6.4 生物機能を利用する廃水処理 221 |
6.5 バイオプロセス技術のこれから 224 |
演習問題 225 |
付録A 解糖系, TCAサイクル, 酸化的リン酸化 227 |
付録B King-Altmanの図解法 232 |
演習問題の略解とヒント 235 |
参考書 244 |
索引 247 |
topics |
進化分子工学 32 |
養子免疫療法 51 |
有機溶媒中で生体触媒を用いる反応 97 |
タンパク質以外の酵素 110 |
酵素固定化研究の行方 133 |
マイクロバイオリアクター 145 |
ダウンストリームとアップストリームの融合 187 |
はじめに |
1. バイオプロセスとその構成 1 |
1.1 バイオプロセスと生物化学工学 1 |
|
57.
|
図書
東工大 目次DB
|
三上直樹著
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第1章 ディジタル信号処理とは 9 |
1.1 はじめに 9 |
1.2 ディジタル信号処理の応用分野 11 |
1.3 なぜディジタル信号処理か 12 |
1.4 ディジタル信号処理システムとDSP 13 |
1.5 簡単なディジタル・フィルタ(移動平均) 14 |
第2章 離散時間システム 17 |
2.1 ディジタル信号処理の基礎概念 17 |
2.1.1 システムの構成と信号 17 |
2.1.2 標本化定理とエイリアシング 19 |
2.2 離散時間システム 22 |
2.2.1 アナログ回路と離散時間システム 22 |
2.2.2 差分方程式とブロック図 23 |
2.2.3 ステップ応答 24 |
2.3 伝達関数と周波数応答 26 |
2.3.1 伝達関数の求め方 26 |
2.3.2 周波数応答の求め方 27 |
2.3.3 簡単なディジタル・フィルタの例とその周波数特性 29 |
2.3.4 伝達関数の極零点配置と周波数特性 31 |
2.4 z変換 34 |
2.4.1 z変換の定義 34 |
2.4.2 z変換の性質 35 |
2.4.3 逆z変換の計算 36 |
2.4.4 z変換の応用 37 |
2.5 伝達関数とインパルス応答 38 |
2.5.1 インパルス応答 38 |
2.5.2 インパルス応答と伝達関数,周波数応答 39 |
2.5.3 伝達関数の極とインパルス応答 40 |
2.5.4 離散時間システムの安定性 41 |
付録2.1 標本化の数学的な表現 43 |
付録2.2 シグナル・フロー・グラフ 45 |
第3章 ディジタル・フィルタの基礎 47 |
3.1 フィルタに関する基礎事項 47 |
3.1.1 フィルタの分類 47 |
3.1.2 フィルタの通過域,阻止域の範囲による分類 48 |
3.1.3 フィルタの通過域,阻止域の形状による分類 49 |
3.2 FIRフィルタとIIRフィルタ 50 |
3.3 FIRフィルタの構成 52 |
3.3.1 直接形構成 52 |
3.3.2 転置形構成 54 |
3.3.3 縦続形構成 54 |
3.3.4 格子形構成 55 |
3.4 IIRフィルタの構成 55 |
3.4.1 直接形構成 56 |
3.4.2 縦続形構成 59 |
3.4.3 並列形構成 60 |
3.4.4 格子形構成 62 |
第4章 ディジタル・フィルタの設計 63 |
4.1 FIRフィルタの設計法 63 |
4.1.1 窓関数を用いるFIRフィルタの設計法 63 |
4.1.2 FIRフィルタの設計例 67 |
4.2 IIRフィルタの設計法 70 |
4.2.1 基準となるアナログ・フィルタの設計法 70 |
4.2.2 アナログ・フィルタからディジタル・フィルタへの変換法 74 |
4.2.3 IIRフィルタの設計例 75 |
付録4.1 ディジタル・フィルタ設計プログラム 80 |
第5章 ディジタル・フィルタにおける誤差とその対策 83 |
5.1 標本化に起因する誤差とその対策 83 |
5.1.1 エイリアシングの対策 83 |
5.1.2 アパーチャ効果とその対策 84 |
5.2 有限語長に起因する誤差とその対策 86 |
5.2.1 数値の表現 86 |
5.2.2 A/D変換とSN比 89 |
5.2.3 係数の量子化誤差 89 |
5.2.4 演算誤差 90 |
5.2.5 演算誤差の対策-スケーリング- 92 |
第6章 信号の発生方法 95 |
6.1 正弦波の発生方法 95 |
6.1.1 ディジタル・フィルタによる方法 95 |
6.1.2 多項式近似による方法 97 |
6.2 正弦波発生法の応用 98 |
6.2.1 振幅変調(AM変調)器 98 |
6.2.2 電圧制御発振器(VCO) 98 |
6.2.3 位相同期ループ(PLL) 99 |
6.3 疑似白色雑音の発生方法 101 |
第7章 離散的フーリエ変換とFFT 105 |
7.1 離散的フーリエ変換(DFT) 105 |
7.1.1 連続時間系のフーリエ変換とDFT 105 |
7.1.2 信号の周波数成分とDFT 108 |
7.1.3 DFTの性質 110 |
7.2 高速フーリエ変換(FFT) 113 |
7.2.1 FFTとは 113 |
7.2.2 2を基底とする周波数間引きFFTアルゴリズム 113 |
7.2.3 FFTのプログラム 115 |
7.2.4 FFTの計算量 116 |
第8章 FFTの応用 119 |
8.1 スペクトル解析への応用 119 |
8.1.1 FFTによるスペクトル解析の問題点 119 |
8.1.2 窓関数とスペクトル解析 122 |
8.1.3 FFTによるスペクトル解析 126 |
8.2 フィルタ処理への応用 127 |
8.2.1 循環畳み込みと非循環畳み込み 127 |
8.2.2 FFTによるFIRフィルタの実行 128 |
8.2.3 FFTによるFIRフィルタの実行の例 129 |
8.3 相関関数の高速計算への応用 130 |
8.3.1 相関関数 130 |
8.3.2 FFTによる相関関数の計算方法 131 |
8.3.3 相関関数の例 132 |
索引 137 |
第1章 ディジタル信号処理とは 9 |
1.1 はじめに 9 |
1.2 ディジタル信号処理の応用分野 11 |
|
58.
|
図書
東工大 目次DB
|
阿部光雄 [ほか] 著
出版情報: |
東京 : 講談社, 1993.2 x, 284p ; 21cm |
子書誌情報: |
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序文 iii |
第1編 原子と化学結合 |
1 原子と分子 2 |
1.1 原子 2 |
1.1.1 原子に関する復習 2 |
1.1.2 Rutherfordの実験 3 |
1.1.3 原子のエネルギー準位とスペクトル 5 |
1.2 分子 13 |
2 量子力学への道 15 |
2.1 黒体放射 15 |
2.2 光電効果(光の粒子性) 18 |
2.3 光の二重性と物質波 19 |
2.4 電子の波動性 19 |
2.5 de Broglie波とBohrの量子条件 20 |
2.6不確定性原理 22 |
3 波動方程式 23 |
3.1 波動関数 23 |
3.2 物理量と演算子 24 |
3.3 Schrodingerの波動方程式 25 |
3.4 自由電子の波動関数 26 |
3.5 ポテンシャル箱中の自由電子の波動関数 28 |
3.6 水素原子 34 |
3.7 多電子原子 43 |
3.7.1 多電子原子の波動方程式 43 |
3.7.2 他の電子によるしゃへい効果と多電子系のエネルギー準位 44 |
3.7.3 電子のスピン 45 |
3.7.4 Pauliの原理 47 |
3.7.5 元素の電子配置と周期律 48 |
4 化学結合 54 |
4.1 原子価結合理論 54 |
4.1.1 水素分子に対する原子価結合波動関数 55 |
4.1.2 異核2原子分子 59 |
4.1.3 昇位と混成軌道 61 |
4.2 分子軌道法 65 |
4.2.1 H2+の分子軌道 66 |
4.2.2 水素分子のMO波動関数 68 |
4.2.3 等核2原子分子の分子軌道 70 |
4.2.4 異核2原子分子の分子軌道 74 |
第2編 熱力学と科学平衡 |
5 物質の状態とエネルギ一 79 |
5.1 内部エネルギーと熱分布 79 |
5.2 分子運動論 87 |
5.3 理想気体と実在気体 93 |
5.4 エンタルピーと代表的な可逆過程 103 |
6 熱力学第二法則 110 |
6.1 自発的変化の方向 110 |
6.2 理想気休のエントロピーとカルノーサイクル 113 |
6.3 熱力学第二法則 118 |
6.4 エントロピーとその分子論的意味 122 |
7 熱化学 126 |
7.1 反応熱 126 |
7.2 標準生成エンタルピーと平均結合エネルギー 130 |
7.2.1 標準エンタルピーの計算 131 |
7.2.2 結合エネルギーと生成エンタルピー 133 |
7.2.3 任意の温度における反応のエンタルピー変化 134 |
8 化学平衡と平衡定数 136 |
8.1 自由エネルギーと自発的変化 136 |
8.1.1 定圧過程の自由エネルギー変化 138 |
8.1.2 等温過程の自由エネルギー変化 138 |
8.1.3 相平衡 139 |
8.2 化学反応の自由エネルギー変化 142 |
8.2.1 標準生成自由エネルギー 142 |
8.2.2 科学ポテンシャル 143 |
8.3 化学平衡 146 |
第3編 科学反応と反応速度 |
9 化学反応とエネルギー 153 |
9.1 衝突論 153 |
9.1.1 反応物が1種類の場合 153 |
9.1.2 反応物が2種類の場合 154 |
9.2 反応の経路 156 |
9.2.1 ポテンシャルエネルギー曲面 156 |
9.2.2 活性化エネルギー 158 |
9.2.3 光化学反応 159 |
9.3 遷移状態の理論 161 |
10 反応の速さ 165 |
10.1 反応速度 165 |
10.1.1 反応速度の定義 165 |
10.1.2 反応速度式 166 |
10.2 濃度と速度 167 |
10.2.1 1次反応 167 |
10.2.2 2次反応 171 |
10.3 平衡定数と速度定数 174 |
10.4 反応の機構と速度 176 |
10.4.1 反応機構 176 |
10.4.2 反応機構と速度式 177 |
10.5 温度と速度 183 |
11 触媒反応 187 |
11.1 均一系触媒反応 188 |
11.1.1 酸・塩基触媒反応 188 |
11.1.2 酸素反応 191 |
11.2 不均一系触媒反応 194 |
11.2.1 不均一系触媒反応の素過程 194 |
11.2.2 Langmuirの吸着式 195 |
11.2.3 Langmuir-Hinshelwood機構 197 |
11.3 無触媒反応と触媒反応 201 |
第4編 無機化合物と有機化合物 |
12 無機化合物 211 |
12.1 金属 211 |
12.2 イオン性結晶 215 |
12.3 分子性結晶 217 |
12.4 配位化合物 218 |
12.4.1 配位数と立体構造 218 |
12.4.2 配位化合物の結合 : Werner型錯体と非Werner型錯体 220 |
12.4.3 金属錯体の反応 222 |
12.4.4 金属錯体の磁性と色 225 |
12.4.5 生体中の金属元素 227 |
12.4.6 金属および金属錯体の触媒作用 228 |
13 有機化合物 230 |
13.1 有機化合物の構造 230 |
13.1.1 異性体 231 |
13.1.2 官能基 233 |
13.1.3 置換基 236 |
13.1.4 三次元構造の重要性 236 |
13.2 有機化合物の合成 236 |
13.2.1 共有結合の開裂 237 |
13.2.2 酸と塩基 239 |
13.2.3 フロンティア軌道 241 |
13.2.4 置換基効果 242 |
13.3 有機化合物の反応 244 |
13.3.1 ラジカル反応 244 |
13.3.2 イオン反応 246 |
13.3.3 付加反応 251 |
13.3.4 カルボアニオンの生成 255 |
13.3.5 電子環状反応 257 |
13.3.6 酸化・還元反応 260 |
13.4 有機分子間の相互作用 261 |
13.4.1 水素結合 261 |
13.4.2 静電相互作用 262 |
13.4.3 分散力 263 |
13.4.4 電荷移動錯体 264 |
13.5 生物体内の反応 265 |
13.5.1 生物(細胞)を構成する物質 266 |
13.5.2 生体内の反応 270 |
13.6 機能をもつ有機化合物 270 |
13.6.1 食糧 270 |
13.6.2 天然生理活性物質 271 |
13.6.3 新素材 272 |
付録 277 |
索引 280 |
序文 iii |
第1編 原子と化学結合 |
1 原子と分子 2 |
|
59.
|
図書
|
三上元治著
出版情報: |
[東京] : 日本図書刊行会 , 東京 : 近代文芸社 (発売), 1998.2 110p ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
60.
|
図書
|
河村哲也著
出版情報: |
東京 : 朝倉書店, 1996.4-1997.5 2冊 ; 22cm |
シリーズ名: |
応用数値計算ライブラリ |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
61.
|
図書
|
大野茂男, 西村善文監修
|
62.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
出版情報: |
東京 : 養賢堂, 1998.9 x, 328p ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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目次情報:
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第Ⅰ部 基礎とデータ処理 |
はじめに 1 |
第1章 温度と熱流束の計測 |
1.1 非定常熱伝達率評価のための表面熱流束計測 3 |
1.1.1はじめに 3 |
1.1.2薄膜測温素子の製作法と問題点 3 |
1.1.3主たる熱流束計の種類 5 |
1.1.4測定法 6 |
1.1.5薄膜熱流束計による円柱はく離域の熱伝達率の測定 7 |
1.1.6まとめ 10 |
1.2赤外線放射温度計による物体表面温度計測 11 |
1.2.1はじめに 11 |
1.2.2熱放射の特徴 12 |
1.2.3赤外線温度計の特徴 16 |
1.2.4温度測定のポイント 18 |
1.2.5熱流体の新しい計測法としての応用例 19 |
1.2.6まとめ 23 |
1.3ミクロレベルの微小点温度計測 24 |
1.3.1はじめに 24 |
1.3.2AFMによる温度計測 25 |
1.3.3赤外線放射温度計による温度計測 28 |
1.3.4半導体素子の電気特性の温度変化を利用した温度計測 31 |
1.3.5他の光学的温度計測法 32 |
1.3.6まとめ 33 |
参考文献 33 |
第2章 流体の温度と成分濃度のレーザ分光計測 |
2.1はじめに 35 |
2.2共通の基盤事項 35 |
2.2.1分光の基礎 35 |
2.2.2実験装置要素の基礎 36 |
2.3散乱法による温度・濃度計測 40 |
2.3.1分子散乱現象の基本原理 40 |
2.3.2レーリー散乱法 41 |
2.3.3ラマン散乱法 45 |
2.3.4CARS 49 |
2.3.5まとめ 52 |
2.4レーザ誘起蛍光法による温度・濃度計測 52 |
2.4.1はじめに 52 |
2.4.2分子の蛍光の測定原理 53 |
2.4.3定量的計測法 55 |
2.4.4計測法の幾つかの重要事項 59 |
2.4.5計測事例 60 |
2.4.6まとめ 68 |
参考文献 69 |
第3章 流体の速度計測 |
3.1熱線流速計による速度・温度計測 71 |
3.1.1はじめに 71 |
3.1.2流体中の細線の熱平衡式(熱線と冷線) 71 |
3.1.3.熱線流速計による速度計測 72 |
3.1.4冷線による温度計測 77 |
3.1.5変動する速度と温度の同時計測 79 |
3.1.6まとめ 82 |
3.2レーザによる速度計測 82 |
3.2.1はじめに 82 |
3.2.2トレーサ粒子と信号 83 |
3.2.3測定プローブの構造と測定原理 86 |
3.2.4周波数シフタの効用 88 |
3.2.5LDVによる2方向速度成分の計測 90 |
3.2.6位相ドップラー法LDVによる球状粒子計測 90 |
3.2.7信号処理、粒子の検出 91 |
3.2.8速度、粒径、形状同時計測 93 |
3.2.9 LDV光学系を用いた投影法による粒子計測 94 |
3.3粒子画像処理による速度分布計測 96 |
3.3.1はじめに 96 |
3.3.2粒子像の特性 99 |
3.3.3透視投影 101 |
3.3.4PIVの測定原理 102 |
3.3.5PTVの測定原理 106 |
3.3.6三次元計測 110 |
3.3.7まとめ 113 |
3.4カルマンフィルタ型流速計 113 |
3.4.1はじめに 113 |
3.4.2ノイズを含んだ定常スカラの最小二乗推定 114 |
3.4.3多変数の最小二乗推定 116 |
3.4.4非定常線形カルマンフィルタ 117 |
3.4.5非線形確率システムでの状態量推定 118 |
3.4.6まとめ 119 |
参考文献 119 |
第4章 電磁波・音波による計測 |
4.1ホロブラフィーによる熱流体計測 124 |
4.1.1はじめに 124 |
4.1.2二光路千渉計(干渉を利用した計測の原理) 124 |
4.1.3ホログラフィーとホログラフィー干渉計 127 |
4.1.4ホログラフィー干渉計を用いた熱流体計測の実例 135 |
4.1.5まとめ 138 |
4.2MRIによる流動計測 139 |
4.2.1はじめに 139 |
4.2.2NMRおよびMRIの原理 139 |
4.2.3MRIによる流体計測の方法 142 |
4.2.4計測装置 143 |
4.2.5計測例 145 |
4.2.6まとめと将来展望 147 |
4.3超音波による流速分布計測 148 |
4.3.1はじめに 148 |
4.3.2測定原理 148 |
4.3.3応用 157 |
4.3.4まとめ 162 |
参考文献 162 |
第5章 新しいアルゴリズムのデータ処理への応用 |
5.1コンピュータトモグラフィーの利用 164 |
5.1.1はじめに 164 |
5.1.2X線によるボイド率の測定原理 165 |
5.1.3X線ディスクスキャナの開発 167 |
5.1.4二相流計測用X線CTスキャナのアルゴリズム 172 |
5.1.5X線CTスキャナによる燃料集合体内ボイド率分布の測定 175 |
5.1.6まとめ 179 |
5.2ニューラルネットと遺伝的アルゴリズムの利用 180 |
5.2.1はじめに 180 |
5.2.2感温液晶法による温度計測へのニューラルネットの利用 180 |
5.2.3速度ベクトル画像計測への遺伝的アルゴリズムの利用 183 |
5.2.4まとめ 188 |
参考文献 188 |
第Ⅱ部 画像計測の実際 |
はじめに 189 |
第1章 各種流れの速度計測 |
1.1回転羽根車内流れの画像計測 190 |
1.1.1はじめに 190 |
1.1.2実験装置 191 |
1.1.3濃度パターン相関法 192 |
1.1.4計測例 194 |
1.1.5問題点 195 |
1.1.6検定画像と過誤ベクトル率 196 |
1.1.7まとめ 198 |
1.2PIVによるエンジン内流れの計測 199 |
1.2.1はじめに 199 |
1.2.2エンジン計測用PIVに必要な特性 199 |
1.2.3PIV方式の選択 200 |
1.2.42CCDカメラ方式PIVシステムの構成 202 |
1.2.5流速の計算方法 203 |
1.2.6供試機関 204 |
1.2.7実験結果 205 |
1.2.8本方式の課題 207 |
1.2.9まとめ 207 |
1.3音響流・熱対流の共存場の画像計測 208 |
1.3.1はじめに 208 |
1.3.2実験法 209 |
1.3.3画像処理 211 |
1.3.4計測結果 213 |
1.3.5まとめ 215 |
1.4フォトクロミックダイによる表面張力流の可視化 216 |
1.4.1フォトクロミズム 216 |
1.4.2フォトクロミックダイによる流れの可視化 218 |
1.4.3表面張力駆動流 218 |
1.4.4表面張力変化による液面流動 219 |
1.4.5自然対流場での表面張力変化 220 |
1.4.6濃度差に基づくマランゴニ対流 223 |
1.4.7まとめ 225 |
1.5LIFによる希薄気体流の画像計測 225 |
1.5.1はじめに 225 |
1.5.2よう素のLIFによる希薄気体流の画像計測 226 |
1.5.3酸素のLIFによる希薄気体流の可視化 233 |
1.5.4まとめ 234 |
参考文献 234 |
第2章 速度・温度・濃度の複合計測 |
2.1PIV,LIFによる伝熱面近傍の乱流熱流束の時系列計測 236 |
2.1.1はじめに 236 |
2.1.2原理および計測上の留意点 236 |
2.1.3計測システムの構成 240 |
2.1.4実験流路および条件 240 |
2.1.5計測手順 241 |
2.1.6計測結果 243 |
2.1.7まとめ 247 |
2.2LIFによる液膜の厚さと温度の同時計測 247 |
2.2.1はじめに 247 |
2.2.2LIFによる温度・厚さ計測の概要 248 |
2.2.3色素の選定 249 |
2.2.4液膜厚さと温度の同時計測 253 |
2.2.5まとめ 256 |
2.3CO2溶解・拡散現象のレーザ計測 257 |
2.3.1はじめに 257 |
2.3.2気液界面から水中へのCO2吸収過程の可視化 257 |
2.3.3CO2溶解・拡散挙動のレーザ画像診断 262 |
2.3.4CO2のガス濃度の計測 264 |
2.3.5まとめ 266 |
2.4マイクロカプセル液晶による温度・速度の同時計測 266 |
2.4.1はじめに 266 |
2.4.2感温液晶による温度場の画像計測 267 |
2.4.3液晶による速度・温度の同時計測 273 |
2.4.4まとめ 279 |
参考文献 280 |
第3章 火災・噴霧の計測 |
3.1PIVによる噴流火災内ガス流動の微細構造計測 282 |
3.1.1はじめに 282 |
3.1.2噴流火災内の乱れ渦分布 282 |
3.1.3相互相関PIVのための光学系と画像 284 |
3.1.4相互相関PIVにおける留意事項 286 |
3.1.5ガス流動計測の結果および考察 288 |
3.1.6まとめ 290 |
3.2雰囲気LIF法による間欠ガス噴流の濃度・温度場の計測 291 |
3.2.1はじめに 291 |
3.2.2雰囲気LIF法による濃度画像計測 291 |
3.2.3よう素の物性 294 |
3.2.4実験条件の設定と計測精度の検討 297 |
3.2.5温度画像計測原理 298 |
3.2.6雰囲気LIF法による温度・濃度同時計測の実例 299 |
3.2.7まとめ 301 |
3.3エキサイプレックスLIFによる燃料噴霧内の蒸気濃度計測 301 |
3.3.1はじめに 301 |
3.3.2エキサイプレックスLIFの原理 302 |
3.3.3燃料蒸気濃度の計測法 303 |
3.3.4燃料蒸気濃度の定量化 305 |
3.3.5補正によって得られる燃料蒸気の濃度・温度分布 308 |
3.3.6まとめ 309 |
3.4非定常噴霧火災内のすすとOHラジカルの計測 310 |
3.4.1はじめに 310 |
3.4.2非定常噴霧火災内のすすとOHの同時可視化 310 |
3.4.3レーザ誘起蛍光法によるディーゼル噴霧火災の計測 316 |
3.4.4まとめ 319 |
参考文献 320 |
索引 321 |
むすび 322 |
第Ⅰ部 基礎とデータ処理 |
はじめに 1 |
第1章 温度と熱流束の計測 |
|
63.
|
図書
東工大 目次DB
|
町田篤彦編 ; 町田篤彦 [ほか] 共著
出版情報: |
東京 : オーム社, 1990.8 viii, 296p ; 22cm |
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第1章 序論 |
1・1 材料の役割 1 |
1・2 土木材料に要求される特性 2 |
1・3 材料の力学的性質 2 |
1・3・1 固体における原子あるいは分子の結合状態 2 |
1・3・2 材料の破壊ならびに強度 4 |
1・3・3 材料の弾塑性 10 |
1・4 材料の耐久性 14 |
1・5 材料の使用性(作業性) 14 |
第2章 鉄鋼材料 |
2・1 鉄鋼材料の基礎 17 |
2・1・1 製鉄・製鋼 |
2・1・2 組織と状態 19 |
2・1・3 添加元素,残留元素の作用 21 |
2・1・4 熱処理 21 |
2・2 鋼材の種類と規格 24 |
2・2・1 鋼材の種類 24 |
2・2・2 構造用圧延鋼板 25 |
2・2・3 鉄筋,PC鋼材 27 |
2・2・4 ケーブル 27 |
2・3 構造材料としての基本的性質 34 |
2・3・1 応力-ひずみ曲線 34 |
2・3・2 じん性,衝撃強さ 39 |
2・3・3 硬さ 42 |
2・3・4 冷間加工に伴う諸性質の変化と時効 43 |
2・3・5 溶接性 46 |
2・4 応力集中とき裂の力学,破壊力学 49 |
2・4・1 応力集中係数と応力拡大係数 49 |
2・4・2 き裂の拡大 53 |
2・5 切欠き部材の強度 57 |
2・5・1 応力集中の影響 57 |
2・6 ぜい性破壊と破壊じん性 58 |
2・6・1 ぜい性破壊 58 |
2・6・2 シャルピー衝撃試験に基づくぜい性破壊の防止 60 |
2・6・3 破壊力学を用いたぜい性破壊防止設計 61 |
2・6・4 COD試験 64 |
2・7 疲労 65 |
2・7・1 疲労現象概説 65 |
2・7・2 鋼材の低サイクル疲労特性 67 |
2・7・3 切欠き部材の疲労強度 70 |
2・7・4 累積被害 72 |
2・7・5 疲労き裂進展 73 |
2・8 環境誘起破壊 77 |
2・8・1 環境誘起破壊 77 |
2・8・2 水素ぜい化(HE) 77 |
2・8・3 応力腐食割れ(SCC) 78 |
2・8・4 高力ボルトの遅れ破壊 78 |
参考文献 79 |
第3章 コンクリートの科学 |
3・1 コンクリートの基礎 81 |
3・1・1 用語の定義 81 |
3・1・2 コンクリートの特徴 82 |
3・1・3 コンクリートに要求される条件 83 |
3・2 コンクリートとコンクリート材料 84 |
3・2・1 コンクリートの品質と構成材料 84 |
3・2・2 セメント 84 |
3・2・3 細骨材と粗骨材 89 |
3・2・4 水 97 |
3・2・5 混和材料 97 |
3・3 フレッシュコンクリートの特性 103 |
3・3・1 フレッシュコンクリートの特性と用語 104 |
3・3・2 フレッシュコンクリートとレオロジー 105 |
3・3・3 ワーカビリチー 105 |
3・3・4 コンシステンシー 107 |
3・3・5 材料分離 109 |
3・3・6 振動下の特性 112 |
3・4 硬化コンクリートの特性 112 |
3・4・1 セメントの水の反応と生成物 112 |
3・4・2 コンクリートの重量 114 |
3・4・3 コンクリートの破壊機構と強度 114 |
3・4・4 コンクリート強度に及ぼす各種要因の影響 117 |
3・4・5 コンクリートの荷重による変形 121 |
3・4・6 コンクリートのその他の変形 126 |
3・5 コンクリートの耐久性と劣化対策 129 |
3・5・1 コンクリートおよびコンクリート構造物の劣化と原因 130 |
3・5・2 コンクリートの凍結融解による劣化 131 |
3・5・3 コンクリート中の鋼材の腐食 134 |
3・5・4 アルカリ骨材反応による劣化 137 |
3・5・5 今後の展望 142 |
3・6 コンクリートの配合と配合設計 143 |
3・6・1 配合設計の考え方 143 |
3・6・2 配合設計の手順 146 |
3・6・3 示方配合と現場配合 153 |
第4章 アスファルト |
4・1 アスファルトの概説 155 |
4・2 アスファルト 156 |
4・2・1 アスファルトの分類と製造 156 |
4・2・2 アスファルトの化学的性質と化学反応 157 |
4・2・3 アスファルトの物理的性状 160 |
4・2・4 アスファルトのレオロジー 162 |
4・2・5 アスファルトの改質 166 |
4・3 アスファルト混合物 168 |
4・3・1 骨材およびはく離防止剤 169 |
4・3・2 アスファルト混合物の物理的性質 172 |
4・3・3 アスファルト混合物の混合と転圧 176 |
4・3・4 アスファルト混合物の破壊のレオロジー 178 |
4・3・5 アスファルト混合物の耐久性 181 |
4・3・6 アスファルト混合物の配合設計 182 |
4・4 アスファルト材料の用途 186 |
4・4・1 アスファルト 186 |
4・4・2 アスファルト混合物 188 |
参考文献 191 |
第5章 高分子材料 |
5・1 概説 197 |
5・1・1 高分子の定義 197 |
5・1・2 高分子の分類 198 |
5・1・3 プラスチックおよびゴムの種類 199 |
5・2 高分子の製造法 200 |
5・2・1 高分子の合成 200 |
5・2・2 高分子の成形加工 207 |
5・3 高分子の構造 211 |
5・3・1 分子構造 211 |
5・3・2 分子量分布と平均分子量 212 |
5・3・3 結晶化 213 |
5・3・4 立体規則性 215 |
5・4 高分子の性質 216 |
5・4・1 一般的な性質 216 |
5・4・2 重要な性質 220 |
5・5 高分子材料の用途 225 |
5・5・1 コンクリート・ポリマー複合体 225 |
5・5・2 遮水材および防砂材 237 |
5・5・3 シーリング材 238 |
5・5・4 接着剤 241 |
5・5・5 防食材 243 |
5・5・6 塗料 245 |
5・5・7 成形品 247 |
第6章 木材 |
6・1 木材の特徴 249 |
6・1・1 植物体としての特徴 249 |
6・1・2 材料としての特徴 249 |
6・2 木材資源 251 |
6・2・1 木材資源の特徴 251 |
6・2・2 これからの木材資源 251 |
6・3 木材の構造 252 |
6・3・1 樹幹の構造 252 |
6・3・2 材の構造 252 |
6・4 材の変異 256 |
6・4・1 成熟材と未成熟材 256 |
6・4・2 あて材 256 |
6・4・3 生節と死節 257 |
6・4・4 らせん木理と交錯木理 258 |
6・5 木材の物理的性質 259 |
6・5・1 含水率と密度 259 |
6・6 収縮,膨潤 263 |
6・6・1 狂い 264 |
6・7 熱に対する性質 266 |
6・7・1 熱伝導率 266 |
6・7・2 木材の比熱 266 |
6・7・3 木材の熱膨張 267 |
6・7・4 温度と強さ 267 |
6・8 木材の機械的性質 268 |
6・8・1 機械的性質を左右する因子 268 |
6・9 無欠点材の強さと弾性率 270 |
6・9・1 引張強さ 270 |
6・9・2 圧縮強さ 270 |
6・9・3 曲げ強さ 270 |
6・9・4 せん断強さ 271 |
6・9・5 弾性定数 271 |
6・10 実大材の強さ 271 |
6・11 木材の劣化 272 |
6・11・1 劣化の種類 272 |
6・11・2 腐朽 272 |
6・12 虫害,アリ害 275 |
6・13 変色 277 |
6・13・1 光による変色 277 |
6・13・2 金属による変色 277 |
6・13・3 その他の変色 278 |
6・14 劣化の防止 278 |
6・14・1 木材防腐剤 278 |
6・14・2 防腐処理 278 |
6・14・3 防腐処理の効果 278 |
6・15 製材,木質材料 280 |
6・15・1 木質材料とは 280 |
6・15・2 製材品と集成材 281 |
6・15・3 合板(ごうはん) 282 |
6・16 パーティクルボード 285 |
6・17 ファイバボード 286 |
6・18 木毛セメント板,木片セメント板 286 |
6・19 木れんが 287 |
索引 289 |
第1章 序論 |
1・1 材料の役割 1 |
1・2 土木材料に要求される特性 2 |
|
64.
|
図書
東工大 目次DB
|
渡辺順次監修
出版情報: |
東京 : シーエムシー, 1998.2 305p ; 27cm |
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はじめに (渡辺順次) |
第1章 総論 |
1 カラーフィルタ形成法の課題(島 康裕) 1 |
1.1 はじめに 1 |
1.2 カラーフィルタの構造および要求特性 1 |
1.2.1 透明基板 2 |
1.2.2 ブラックマトリクス(BM) 2 |
1.2.3 カラーフィルタ層(CF) 2 |
1.2.4 保護膜 3 |
1.2.5 透明導電膜 4 |
1.3 カラーフィルタの各種製造方法の課題 4 |
1.3.1 染料法 4 |
1.3.2 顔料分散法 6 |
1.3.3 印刷法 9 |
1.3.4 電着法 12 |
1.4 おわりに 12 |
2 カラーフィルターの分光特性(渡邊 苞) 14 |
2.1 はじめに 14 |
2.2 色再現の方向 15 |
2.2.1 色再現に必要な物体の色度域 15 |
2.2.2 3原色と白色バランス 15 |
2.3 フィルタの分光特性 18 |
2.4 現在の光源用フィルタの改善方向 20 |
2.4.1 青フィルタ 21 |
2.4.2 緑フィルタ 21 |
2.4.3 赤フィルタ 22 |
2.5 フィルタとバックライト用光源の改善目標 23 |
2.5.1 フィルタの改善 23 |
2.5.2 光源の開発 23 |
2.5.3 消偏効果 23 |
2.6 おわりに 25 |
第2章 カラーフィルター形成法とケミカルス |
1 染料溶解法(古川忠宏) 27 |
1.1 はじめに 27 |
1.2 製造方法 27 |
(1) 色材塗料 27 |
(2) 色材プレベーク 27 |
(3) フォトレジスト塗布 28 |
(4) 露光・現像 28 |
(5) フォトレジスト剥離,ポストベーク 28 |
(6) 3色繰り返し 28 |
(7) (7)オーバーコートを塗布 29 |
1.3 カラーフィルターの特性 29 |
(1) 分光特性およびコントラスト 29 |
(2) 染色フィルターとの差について 29 |
1.4 耐光性について 30 |
(1) 試験方法 30 |
(2) 染料の構造と耐光性の関係 31 |
(3) 濃度と耐光性の関係 31 |
(4) 染料カラーフィルターの耐光性向上 32 |
1.5 反射LCD用カラーフィルターへの応用 33 |
1.6 最後に 37 |
2 印刷法(渡邊 苞) 38 |
2.1 平版オフセット印刷(オフセットと略)の製造工程 38 |
2.2 ガラス基坂受け入れ 39 |
2.3 インキ製造 41 |
2.4 製版 43 |
2.5 印刷機 44 |
2.6 ブランケットの表面平坦化 45 |
2.7 印圧の均一化 45 |
2.8 その他 46 |
2.9 平坦化 48 |
2.10 おわりに 48 |
3 顔料分散法(松嶋欽爾,泉田和夫) 49 |
3.1 概要 49 |
3.2 カラーフィルターの基本構成 49 |
3.3 顔料分散法カラーフィルター 51 |
3.3.1 着色感材法 52 |
3.3.2 顔料の微粒化と分散 55 |
3.4 今後の展望 56 |
3.4.1 品質,性能向上への対応 56 |
3.5 まとめ 57 |
4 電着法・ミセル電解法(倉田英明) 59 |
4.1 はじめに 59 |
4.2 電着法カラーフィルター 59 |
4.2.1 電着法の原理 59 |
4.2.2 電着法製造プロセス 60 |
4.2.3 電着法の特徴 61 |
4.2.4 電着法の課題 62 |
4.3 出光ミセル電解法カラーフィルター 62 |
4.3.1 基本原理 62 |
4.3.2 製造プロセス 64 |
4.3.3 ミセル電解カラーフィルターの特徴 65 |
4.4 C/F on TFTアレイへの応用 66 |
4.5 おわりに 68 |
5 着色フィルム(ドライフィルム)転写法(佐藤守正) 69 |
5.1 はじめに 69 |
5.2 TRANSER 転写材料 69 |
5.3 作製プロセス 70 |
(1) ラミネート工程 70 |
(2) 仮支持体剥離工程 70 |
(3) 露光工程 70 |
(4) 現像工程 70 |
(5) ブラックマトリックス作製 70 |
5.4 凹凸追従法 71 |
5.5 セルフアライメント法によるブラック画像の形成 73 |
(1) 黒色感光性転写材料について74 |
(2) RGB画素の紫外線遮蔽性 75 |
5.6 その他の特徴 76 |
(1) 欠陥修正法 76 |
(2) 大サイズ化が可能 77 |
(3) その他の性能 77 |
5.7 最後に 77 |
6 次世代カラーフィルター形成法(郡 浩武,新居崎信也) 80 |
6.1 はじめに 80 |
6.2 カラーフィルタ・オン・アレイ法 80 |
6.3 イオンプレーティング法 82 |
6.4 インクジェット法 83 |
6.5 レーザおよび焼き付け法 85 |
第3章 カラーフィルター形成用ケミカルスと色素 |
1 印刷法用ケミカルス(渡邊 苞) 89 |
1.1 インキの製造 89 |
(1) 顔料および染料 89 |
(2) ビヒクル 90 |
(3)溶剤 90 |
(4)その他の添加剤 91 |
(5)インキの混練 91 |
1.2 インキの検定 91 |
(1)粘度 92 |
(2)タッキネス 93 |
(3)顕徴鏡観察 93 |
(4)耐熱性およびガスクロマトグラフ 93 |
(5)保存 94 |
1.3 おわりに 94 |
2 顔料分散法用ケミカルス(板野考史,飯島孝浩,根本宏明) 95 |
2.1 はじめに 95 |
2.2 顔料分散レジストの種類 96 |
(1)アクリル系ラジカル重合型 96 |
(2)水溶媒型 96 |
(3)ナフトキノンジアジド(NQD)感光剤型 99 |
(4)化学増幅型 100 |
2.3 アクリル系ラジカル重合型顔料分散レジストの構成 100 |
(1)顔料 100 |
(2)バインダー樹脂 103 |
(3)多価アクリル,光ラジカル発生剤 105 |
(4)溶剤,各種添加剤 105 |
2.3.1 BLACK レジスト 106 |
2.4 今後の課題 107 |
第4章 ブラックマトリックス形成法とケミカルス |
1 Cr系BM形成法とケミカルス(戸田 誠) 109 |
1.1 概要 109 |
1.2 種類と特徴 109 |
1.3 形成法 111 |
1.4 Cr-BMの特性とケミカルス 113 |
1.5 Cr-BMの現状の課題と将来動向 115 |
1.6 まとめ 116 |
2 樹脂系BM形成法とケミカルス(桜井雄三) 118 |
2.1 はじめに 118 |
2.2 樹脂系BMに対する要求特性 118 |
2.3 ポリイミド系材料によるBM形成 119 |
2.4 感光性樹脂BM材料 125 |
2.5 樹脂系BM材料の今後の課題 125 |
3 樹脂BM形成法(無電解めっきとケミカルス)(泉田和夫) 127 |
3.1 はじめに 127 |
3.2 無電解めっきによるBM形成 127 |
3.2.1 BMの要求特性 127 |
3.2.2 BMの分類 127 |
3.2.3 プロセスの概要 129 |
3.2.4 無電解NiめっきBMの特性 130 |
3.3 まとめ 133 |
3.4 最後に 133 |
4 黒鉛BM形成法とケミカルス(千代田博宜,白髭 稔) 134 |
4.1 はじめに 134 |
4.2 黒鉛BMの分類と原理 134 |
4.2.1 黒鉛BMの分類 134 |
4.2.2 BM形成の原理 134 |
4.3 黒鉛BM塗料と材料 136 |
4.3.1 黒鉛BM塗料 136 |
4.3.2 黒鉛BM用黒鉛微粒子 136 |
4.3.3 黒鉛BM用熱硬化性樹脂 138 |
4.4 黒鉛BMの形成法 138 |
4.4.1 黒鉛BMリフトオフ法 138 |
4.4.2 黒鉛BMエッチング法 140 |
4.5 黒鉛BMの特性 142 |
4.6 今後の展開 142 |
4.7 まとめ 144 |
第5章 保護膜表成法とケミカルス (寺本武郎) |
1 概要 145 |
2 市場動向 145 |
3 保護膜の必要特性 147 |
4 保護膜の開発状況 152 |
第6章 レジスト塗布法 |
1 スリット&スピン方式(木瀬一夫,谷口由雄) 155 |
1.1 はじめに 155 |
1.2 従来塗布方式の課題と対策例 156 |
1.3 塗布装置「SF-700/800」 158 |
1.4 「スリット&スピン」塗布方式 158 |
1.5 「スリット&スピン」方式周辺技術 159 |
1.6 効果 160 |
1.7 今後の展開 163 |
2 エクストルージョン方式(田島高広) 164 |
2.1 はじめに 164 |
2.2 Fasコーターの基本原理 164 |
2.3 エッジビードの評価 165 |
2.4 基板の凹凸が膜厚に及ぼす影響 167 |
2.5 結論 168 |
第7章 大型カラーフィルターへのITO成膜技術(石橋 暁) |
1 はじめに 169 |
2 低抵抗ITO/CF成膜技術 170 |
2.1 ITOの作製法 170 |
2.2 要求特性と問題点 171 |
2.3 低電圧スパッタ法 171 |
2.4 低温成膜プロセス 172 |
2.5 BMの補助配線効js 174 |
3 低反射BM成膜技術 175 |
3.1 Cr系積層型BM膜 175 |
3.2 脱CrスパッタBM膜 176 |
4 スパッタ装置 176 |
4.1 ITO用インライン装置 176 |
4.2 BM用インライン装置 177 |
5 おわりに 178 |
第8章 大型カラーフィルタの検査システム(田辺伸一) |
1 検査システムの状況 179 |
2 カラーフィルタにおける主な欠陥の種類 180 |
3 検査方法について 180 |
3.1 1次元ラインイメージセンサを利用した欠陥検出 180 |
3.1.1 dei to dei検査 180 |
3.1.2 dei to database 検査 180 |
3.1.3 cell shift検査 181 |
3.2 レーザ散乱による欠陥検査 182 |
4 検査装置について 182 |
4.1 基板サイズ 182 |
4.2 透過検査(透過ヘッド) 183 |
4.3 反射検査(反射ヘッド) 183 |
4.4 突起検査(散乱ヘッド) 183 |
4.5 欠陥検出能力 183 |
4.6 検査処理時間 184 |
5 カラーフィルタ製造ラインにおける検査システム 184 |
6 歩留まりの向上のために 186 |
7 突起欠陥修正装置について 186 |
8 今後の装置の研究・開発について 187 |
第9章 カラーフィルターの信頼・品質評価(渡邊 苞) |
1 分光透過率 189 |
2 消偏効果測定法 189 |
3 耐熱性試験法 192 |
4 耐光性試験法 192 |
5 耐薬品性測定法 193 |
6 CF表面の硬度と接着性測定法 194 |
7 白ボツと黒ボツ(ピンホール) 194 |
8 表面の平坦性測定法 195 |
9 パターン位置精度 196 |
10 おわりに 196 |
第10章 カラーフィルターの市場(シーエムシー編集部) |
1 カラーフィルターの市場動向 197 |
(1) カラーフィルター用顔料分散レジスト 197 |
(2) カラーフィルター用顔料,染料 198 |
(3) ブラックマトリクス材料 198 |
(4) オーバーコート剤 198 |
2 メーカー動向 199 |
(1) カラーフィルター 199 |
(2) カラーフィルター用顔料分散レジスト 199 |
(3) カラーフィルター用顔料,染料 201 |
(4) ブラックマトリクス用クロムターゲット 202 |
(5) ブラックマトリクス用黒色レジスト 202 |
(6) カラーフィルター用オーバーコート剤 202 |
第11章 カラーフィルターと関連ケミカルスの特許動向 |
1 カラーフィルターと関連ケミカルスの特許(1973~1994年)(シーエムシー編集部) 203 |
1.1 カラーフィルター製造技術の分類 203 |
1.2 画素形成技術と特許の展開 203 |
(1) 染色法 204 |
(2) 印刷法 209 |
(3) 顔料分散法 210 |
(4) 電着法 213 |
(5) 着色フィルム転写法 215 |
(6) ミセル電解法 217 |
(7) 電子写真法 218 |
(8) インクジェット法 220 |
(9) 染料分散法 221 |
(10) 熱転写法 223 |
(11) ゾルゲル法 224 |
(12) カラー銀塩写真法 226 |
(13) 蒸着法 227 |
(14) その他の形成法 229 |
1.3 画素形成用ケミカルスと特許の展開 231 |
(1) 画素組成物の技術と特許の展開 231 |
(2) 画素組成物特許の企業別動向 243 |
(3) 色素の技術と特許の展開 243 |
(4) 色素特許の企業別動向 251 |
1.4 画素以外の構成要素と特許の展開 253 |
(1) ブラックマトリクス(BM)の技術 253 |
(2) 保護膜 266 |
1.5 企業の特許展開 277 |
1.6 参考資料 284 |
2 最新('94~'96年)カラーフィルター特許,主要10社の動向(吾孫子輝一郎) 286 |
2.1 最新('94~'96年)カラーフィルター特許出願動向 286 |
2.2 主要10社の全分野出願件数と液晶関連カラーフィルター分野出願件数の推移 294 |
2.3 主要10社の94~96年の総出願件数と発明者総数および発明者リスト 299 |
はじめに (渡辺順次) |
第1章 総論 |
1 カラーフィルタ形成法の課題(島 康裕) 1 |
|
65.
|
図書
東工大 目次DB
|
堀口勝治編著 ; 電子情報通信学会編
出版情報: |
東京 : 電子情報通信学会 , 東京 : コロナ社 (販売), 1993.8 vii, 378p ; 22cm |
子書誌情報: |
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第1章 ULSI設計技術総論 |
1.1 はじめに 1 |
1.2 ULSIへの道のり 2 |
1.3 システムULSIの展望 12 |
1.4 ULSI時代の設計技術の課題 17 |
第2章 ASIC設計技術 |
2.1 ASICの回路技術 24 |
2.1.1 CMOS回路 24 |
2.1.2 ECL(CML)回路 31 |
2.1.3 BiCMOS回路 34 |
2.1.4 回路技術の選択 37 |
2.2 ASICの分類と発展の歴史 38 |
2.2.1 ASICの分類 38 |
2.2.2 ASIC発展の歴史 40 |
2.3 ASIC実現方式の種類と特長 42 |
2.3.1 ASIC設計の流れ 42 |
2.3.2 ゲートアレー 43 |
2.3.3 セルベース(スタンダードセル)方式 50 |
2.3.4 フルカスタム方式 55 |
2.3.5 フィールドプログラマブルデバイス 55 |
2.3.6 その他の設計方式 57 |
2.4 ASIC設計の最新技術と今後の展望 58 |
2.4.1 性能追求設計技術 58 |
2.4.2 設計TAT短縮技術 62 |
第3章 メモリ設計技術 |
3.1 DRAM 67 |
3.1.1 概要 67 |
3.1.2 メモリセル 68 |
3.1.3 回路構成 69 |
3.1.4 DRAMの課題とその対策 73 |
3.2 スタティックRAM 77 |
3.2.1 スタティックRAMの特長と用途 77 |
3.2.2 CMOS SRAMの基本動作、および回路技術 78 |
3.2.3 BiCMOS SRAMの回路技術 86 |
3.2.4 今後の展望 89 |
3.3 不揮発性メモリ 91 |
3.3.1 データの読出し 91 |
3.3.2 各不揮発性メモリの構造 93 |
3.3.3 各不揮発性メモリの特長と高集積化への課題 98 |
3.4 ASM 100 |
3.4.1 マルチポートDRAM 100 |
3.4.2 擬似SRAM 107 |
3.4.3 フィールドメモリ 108 |
3.4.4 ラインメモリ 109 |
3.4.5 その他のASM 109 |
第4章 マイクロプロセッサ設計技術 |
4.1 マイクロプロセッサの動作の概要 114 |
4.2 マイクロプロセッサの技術動向 115 |
4.3 アーキテクチャの設計 117 |
4.4 機能設計技術 123 |
4.5 並列処理技術 126 |
4.6 RISC 128 |
4.6.1 コンピュータ技術とVLSI技術 128 |
4.6.2 RISCのアーキテチャ 129 |
4.6.3 RISCの構成例 130 |
4.7 TRON仕様マイクロプロセッサ 131 |
4.7.1 アーキテクチャ 132 |
4.7.2 TRON仕様マイクロプロセッサチップ実現例 134 |
第5章 DSP設計技術 |
5.1 はじめに 139 |
5.2 汎用DSPと専用DSP 140 |
5.2.1 DSPの概要 140 |
5.2.2 DSPの構成 141 |
5.2.3 DSPの動作タイミング 144 |
5.2.4 DSPの非巡回形ディジタルフィルタへの応用 145 |
5.2.5 プログラム開発 147 |
5.2.6 16タップ非巡回形ディジタルフィルタの実現 148 |
5.3 DSPの設計 155 |
5.3.1 アーキテクチャ設計 155 |
5.3.2 回路設計 157 |
5.4 おわりに 183 |
第6章 アナログ回路設計技術 |
6.1 集積回路におけるアナログ回路の制限 186 |
6.2 アナログ集積回路の基本回路 189 |
6.2.1 直流電流源とカレントミラー 190 |
6.2.2 差動増幅回路 193 |
6.2.3 能動負荷回路 196 |
6.2.4 レベルシフト回路 197 |
6.3 演算増幅器 199 |
6.3.1 演算増幅器の基本構成 199 |
6.3.2 汎用演算増幅器の回路技術 200 |
6.3.3 演算増幅器の応用 203 |
6.4 アナログ集積回路の発振防止対策 206 |
6.4.1 増幅回路の周波数特性 206 |
6.4.2 帰還回路の安定性 207 |
6.4.3 アナログ回路の発振防止対策 209 |
6.5 集積化アナログフィルタ 210 |
6.5.1 集積化能動RCフィルタ 210 |
6.5.2 スイッチトキャパシタフィスタ 213 |
6.6 A/D,D/A変換器 216 |
6.6.1 高速型A/D,D/A変換器 216 |
6.6.2 オーバーサンプルÅ/D,D/A変換器 218 |
6.7 ULSI時代以降のアナログ回路技術 221 |
第7章 ULSI用CAD技術 |
7.1 LSIのCAD技術 225 |
7.2 設計言語 230 |
7.3 シミュレータ 233 |
7.4 配置配線ツール 243 |
7.5 論理合成とコンパイラ 253 |
第8章 ULSIテスト評価技術 |
8.1 テスト・評価の考え方 269 |
8.1.1 テスト・評価とは 269 |
8.1.2 従来のテスト・評価の考え方 273 |
8.1.3 テスト容易性 283 |
8.1.4 故障の原因とモデル化 284 |
8.1.5 ULSIのテスト・評価の考え方 298 |
8.2 テスト容易化設計の各手法 306 |
8.2.1 テスト容易化設計の基本的な分類 306 |
8.2.2 分割手法 309 |
8.2.3 スキャンデザイン 310 |
8.2.4 組込み自己テスト 314 |
8.2.5 メモリのテスト容易化設計手法 323 |
8.2.6 PLAのテスト容易化設計手法 327 |
8.2.7 クロスチェック技術 333 |
8.2.8 IDD・gテスト 335 |
8.2.9 バウンダリスキャンデザイン 338 |
8.3 テスト容易化設計のストラテジー 344 |
8.3.1 ASIC-ULSIとフルカスタムULSIのテスト容易化設計 344 |
8.3.2 マイクロプロセッサノテスト容易化設計のストラテジー 350 |
8.4 CAT 354 |
8.4.1 テストデータ自動発生 355 |
8.4.2 故障シミュレーション 360 |
8.5 ULSIテスト・評価技術の今後の展望 364 |
索引 371 |
第1章 ULSI設計技術総論 |
1.1 はじめに 1 |
1.2 ULSIへの道のり 2 |
|
66.
|
図書
|
丸安隆和著
出版情報: |
東京 : オーム社, 1991.11-1992.2 2冊 ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
67.
|
学位
|
永井秀和
出版情報: |
東京工業大学, 1990 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
68.
|
図書
|
坂本太郎 [ほか] 校注
|
69.
|
図書
|
日本規格協会編集
目次情報:
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用語 |
通則 |
標準物質 |
サンプリング |
大気 |
参考 |
騒音・振動—計器・測定 |
騒音・振動—個別測定 |
水質 |
概要:
用語/通則/標準物質/サンプリング/大気“試験(排ガス、燃料、ばいじん、その他)、自動計測器、自動車”/参考。<br />用語/騒音・振動(計器・測定、個別測定)/参考。<br />用語/通則/サンプリング/水質(標準物質、試験、自動計測器
…
)/参考。
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|
70.
|
図書
東工大 目次DB
|
野依良治 [ほか] 編
目次情報:
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第I部 有機合成化学: 有機合成反応 |
1. 有機合成反応における選択性 5 |
1.1 選択性発現の要因 5 |
1.1.1 速度支配と熱力学支配 5 |
1.1.2 Hammondの仮説 6 |
1.1.3 フロンティア軌道 7 |
1.1.4 静電相互作用 8 |
1.1.5 立体効果 8 |
1.1.6 溶媒効果,隣接基関与,エントロピー効果 9 |
1.2 位置選択性 12 |
1.2.1 エノラートのアルキル化における位置選択性 12 |
1.2.2 環化反応における位置選択性とBaldwin則 13 |
1.3 官能基選択性 15 |
1.4 立体選択性 15 |
1.4.1 立体特異的反応 16 |
1.4.2 立体選択的反応 17 |
2. 骨格形成反応 29 |
2.1 C=X型結合への付加反応 29 |
2.1.1 炭素求核種の調製 29 |
2.1.2 有機金属化合物のカルボニル化合物への付加反応 33 |
2.1.3 有機金属化合物のアシル化反応 35 |
2.1.4 α位にヘテロ原子基をもつ有機金属化合物の付加反応 36 |
2.1.5 カルボニル化合物のアルキリデン化反応 37 |
2.1.6 エノラートおよびエノールのカルボニル化合物への付加反応 42 |
2.1.7 アリル金属化合物のカルボニル化合物への付加反応 52 |
2.1.8 C=N二重結合への付加反応 54 |
2.2 C=C結合への付加反応 56 |
2.2.1 求電子反応 56 |
2.2.2 求核反応 59 |
2.2.3 ラジカル反応 65 |
2.2.4 カルベンおよびカルベノイドの反応 68 |
2.2.5 有機金属化合物を利用する反応 70 |
2.2.6 芳香族化合物の反応 71 |
2.3 sp3炭素上の置換反応 74 |
2.3.1 有機金属化合物のアルキル化 74 |
2.3.2 エノラートのアルキル化 79 |
2.3.3 酸性条件下でのアルキル化反応 86 |
2.4 sp2,sp炭素における結合生成反応 87 |
2.4.1 酸化的カップリング 87 |
2.4.2 還元的カップリング 90 |
2.4.3 有機金属化合物との交差カップリング 97 |
2.5 π電子系の協奏的反応 105 |
2.5.1 [4+2]付加環化反応 105 |
2.5.2 1,3双極付加環化反応 116 |
2.5.3 [2+2]付加環化反応 118 |
2.5.4 エン反応 119 |
2.5.5 シグマトロピー転位 121 |
2.5.6 電子環状反応 125 |
2.5.7 キレトロピー反応 126 |
2.6 転位,離脱,開裂,および光化学反応 126 |
2.6.1 電子不足中心への転位反応 126 |
2.6.2 電子豊富中心が関与する転位反応 129 |
2.6.3 Wolff転位 130 |
2.6.4 その他の転位反応 130 |
2.6.5 開裂反応 131 |
2.6.6 光化学反応 132 |
2.7 複素還化合物反応 136 |
2.7.1 π電子受容性複素環化合物の反応 136 |
2.7.2 π電子供与性複素環化合物の反応 139 |
2.8 重合反応 140 |
2.8.1 逐次重合 141 |
2.8.2 連鎖重合 143 |
3. 官能基変換 157 |
3.1 還元 157 |
3.1.1 カルボニル化合物の還元 157 |
3.1.2 炭素-炭素多重結合の還元 163 |
3.1.3 有機ハロゲン化物,アルコール,オキシランの還元 167 |
3.2 酸化 168 |
3.2.1 アルコールの酸化 168 |
3.2.2 アルケンの酸化 174 |
3.2.3 ベンゼン環の酸化 177 |
3.2.4 脱水素反応 177 |
3.2.5 飽和炭化水素の酸化 178 |
3.2.6 ケトンの酸化 179 |
3.3 酸素官能基の変換 180 |
3.3.1 カルボン酸とその誘導体 180 |
3.3.2 カルボニル化合物 185 |
3.3.3 アルコール 186 |
4. 不斉合成反応 189 |
4.1 定義および分類 189 |
4.2 エナンチオマー過剰率の決定法 191 |
4.3 金属化合物を用いる方法 192 |
4.3.1 カルボニル化合物の還元とアルキル化 192 |
4.3.2 カルボニル化合物のアリル化 197 |
4.3.3 アルドール反応 197 |
4.3.4 アザエノラートのアルキル化 198 |
4.3.5 ニトロアルドール反応 199 |
4.3.6 水素化 200 |
4.3.7 オレフィン類のエポキシ化とジヒドロキシル化 203 |
4.3.8 オレフィン類の異性化 206 |
4.4 有機化合物を触媒に用いる方法 206 |
4.5 酵素や微生物を触媒に用いる方法 208 |
4.6 抗体触媒反応 209 |
4.7 速度論的光学分割 209 |
4.8 絶対不斉合成 212 |
第II部 有機合成化学: 多段階合成 |
5. 多段階合成のデザイン 217 |
5.1 逆合成解析の基礎 217 |
5.1.1 逆合成 217 |
5.1.2 トランスフォームとレトロン 217 |
5.1.3 種々のレトロンとトランスフォーム 219 |
5.1.4 結合の切断 219 |
5.1.5 合成等価体 220 |
5.1.6 前躯体としての反応中間体 221 |
5.1.7 極性転換 221 |
5.1.8 直線型合成と収束型合成 222 |
5.2 官能基変換に基づく逆合成 223 |
5.2.1 Robinson環化反応 223 |
5.2.2 ニトリルオキシドを用いる1,3双極付加環化反応 225 |
5.2.3 アシルアニオン等価体 226 |
5.2.4 ハロラクトン化反応 228 |
5.3 官能基付加に基づく逆合成 229 |
5.3.1 Dieckmann縮合 229 |
5.3.2 含硫黄複素環を活用する立体化学の制御 231 |
5.4 官能基移動に基づく逆合成 233 |
5.4.1 カルボニル基の移動 233 |
5.4.2 オレフィン結合の移動 234 |
5.5 骨格転位に基づく逆合成 234 |
5.5.1 [2,3]Wittig転位 234 |
5.5.2 ビニルシクロプロパン転位 236 |
5.5.3 ピナコール転位 237 |
5.5.4 Beckmann転位 238 |
5.5.5 Claisen転位 239 |
5.5.6 Cope転位とオキシCope転位 241 |
5.6 連続型結合生成に基づく逆合成 242 |
5.6.1 連続型シグマトロピー転位 242 |
5.6.2 Michael付加-エノラート捕捉反応 243 |
5.6.3 連続型ポリエン還化反応 243 |
5.6.4 連続型ラジカル環化反応 244 |
5.6.5 連続型Heck反応 245 |
5.7 光学活性体構築に向けた逆合成 245 |
5.7.1 カイロンに基づく逆合成 246 |
5.7.2 不斉合成法に基づく逆合成 247 |
5.8 理論計算による合成中間体の設計 249 |
5.8.1 分子力場計算 249 |
5.8.2 初期入力座標の自動発生 250 |
2.8.3 安定配座解析 252 |
5.8.4 熱力学的に抑制された反応の立体選択性予測 254 |
5.8.5 速度論的に制御された反応の立体選択性予測 254 |
5.9 保護基 258 |
5.9.1 アルコールの保護 263 |
5.9.2 ジオールの保護 269 |
5.9.3 アミノ基の保護 271 |
5.9.4 その他の保護基 273 |
5.9.5 保護基の開発 273 |
6. 標的化合物の全合成 275 |
6.1 カリオフィレン 275 |
6.2 キュバン 281 |
6.3 トロンボキサンA2 283 |
6.4 ロイコトリエン類 285 |
6.5 1β-メチルカルバペネム抗生物質 288 |
6.6 ギンゴライド 292 |
6.7 タキソール 299 |
6.8 カリチェアミシン 308 |
6.9 FK506 323 |
6.10 パリトキシン 330 |
コラム コンビナトリアル合成 340 |
第III部 生物有機化学 |
7. 一次代謝産物 347 |
7.1 アミノ酸,ペプチド,タンパク質 347 |
7.1.1 アミノ酸 347 |
7.1.2 ペプチド 349 |
7.1.3 タンパク質 351 |
7.1.4 ペプチド合成 355 |
7.2 核酸 359 |
7.2.1 核酸の構造 360 |
7.2.2 核酸の機能 361 |
7.2.3 遺伝子操作 366 |
7.3 糖質 369 |
7.3.1 糖質 369 |
7.3.2 単糖 369 |
7.3.3 単純糖質 371 |
7.3.4 複合糖質 372 |
7.3.5 糖鎖の化学合成 376 |
8. 二次代謝産物 381 |
8.1 脂肪酸,ポリケチド 381 |
8.1.1 脂肪酸,脂質 382 |
8.1.2 エイコサノイド 383 |
8.1.3 ポリケチド芳香族化合物 384 |
8.1.4 マクロリド抗生物質 385 |
8.1.5 ポリエーテル化合物 385 |
8.2 イソプレノイド 387 |
8.2.1 メバロン酸と生体内イソプレン単位 387 |
8.2.2 イソプレン単位の結合反応: テルペン基本鎖化合物の生成 387 |
8.2.3 モノテルペン 389 |
8.2.4 セスキテルペン 390 |
8.2.5 ジテルペン 391 |
8.2.6 セスタテルペン 393 |
8.2.7 トリテルペン,ステロイド 393 |
8.2.8 テトラテルペン 398 |
8.3 フェニルプロパノイド 398 |
8.4 アルカロイド 401 |
8.4.1 オルニチン由来のアルカロイド 401 |
8.4.2 リシン由来のアルカロイド 402 |
8.4.3 チロシン由来のアルカロイド 403 |
8.4.4 インドールアルカロイド 405 |
9. 生物活性発現の分子機構 409 |
9.1 発がんと制がんの化学: DNAの化学修飾 409 |
9.1.1 突然変異の化学 409 |
9.1.2 発がんの化学 411 |
9.1.3 制がんの化学 414 |
9.2 遺伝子発現の化学制御: ステロイドホルモンの分子作用機構 420 |
9.2.1 核内受容体とそのリガンド 420 |
9.2.2 核内受容体の構造と機能 421 |
9.2.3 受容体-リガンド相互作用 426 |
9.3 生物応答の化学制御: 免疫抑制剤の分子作用機構 427 |
9.3.1 免疫賦活剤 427 |
9.3.2 非特異的免疫抑制剤 428 |
9.3.3 特異的免疫抑制剤 428 |
略号表 433 |
索引 441 |
第I部 有機合成化学: 有機合成反応 |
1. 有機合成反応における選択性 5 |
1.1 選択性発現の要因 5 |
|
71.
|
図書
東工大 目次DB
|
西村紳一郎 [ほか] 著
出版情報: |
東京 : 講談社, 1999.4 viii, 172p ; 21cm |
子書誌情報: |
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まえがき iii |
1章 生物科学と高分子科学 1 |
1.1 生物科学の時代 1 |
1.2 高分子科学と生物科学の接点 2 |
2章 低分子と高分子 4 |
2.1 高分子とはなにか 4 |
2.1.1 高分子の概念 4 |
2.1.2 低分子から高分子へ 高分子性とはなにか 5 |
2.2 分子量と分子量分布 7 |
2.2.1 平均分子量とは 7 |
2.2.2 生体高分子での分子量分布 9 |
2.2.3 分子量と物性の関係 10 |
2.2.4 分子量および平均分子量の測定方法 10 |
2.3 高分子溶液の性質 16 |
2.3.1 高分子溶液の分類 16 |
2.3.2 排除体積 17 |
2.3.3 希薄溶液中での高分子鎖の性質 17 |
2.3.4 濃厚溶液中での高分子鎖の性質 20 |
2.3.5 高分子溶液の粘性 21 |
2.4 高分子の構造と機能 22 |
2.4.1 疑似不斉炭素 22 |
2.4.2 高分子の固体構造 25 |
2.4.3 高分子の性質 26 |
2.4.4 機能性高分子 29 |
2.5 高分子の生成反応 32 |
2.5.1 付加重合 33 |
2.5.2 開環重合 40 |
2.5.3 重縮合 41 |
2.5.4 重付加 42 |
3章 生物にとって必要な高分子 43 |
3.1 アミノ酸とタンパク質の構造 43 |
3.1.1 アミノ酸の化学構造・性質 43 |
3.1.2 タンパク質(ポリペプチド)の構造 47 |
3.1.3 タンパク質の高次構造を形成する非共有結合 49 |
3.2 遺伝子の本体 54 |
3.2.1 核酸の化学構造 54 |
3.2.2 核酸の立体構造 55 |
3.2.3 色体の構造 59 |
3.2.4 tRNAの構造 60 |
3.3 複合糖質の多様な構造 61 |
3.3.1 糖タンパク質糖鎖 62 |
3.3.2 糖脂質糖鎖 63 |
3.3.3 GPIアンカー 63 |
3.3.4 プロテオグリカンの糖鎖(グリコサミノグリカン) 64 |
3.3.5 ペプチドグリカンの糖鎖 65 |
3.3.6 多糖 66 |
3.4 生体高分子の構造解析法 68 |
3.4.1 X線構造解析 68 |
3.4.2 核磁気共鳴 70 |
3.4.3 原子間力顕微鏡 71 |
4章 生体高分子のスーパー機能 73 |
4.1 タンパク質の働き 73 |
4.1.1 酸素運搬体タンパク質 73 |
4.1.2 酵素 76 |
4.1.3 受容体タンパク質 79 |
4.2 DNA,RNAの働きと遺伝子工学 81 |
4.2.1 核酸の相互作用 82 |
4.2.2 遺伝情報転写機構(mRNA合成) 85 |
4.2.3 タンパク質合成 88 |
4.2.4 DNAの複製 91 |
4.2.5 遺伝子工学 92 |
4.3 生体膜の構造と役割 94 |
4.3.1 生体膜とは 94 |
4.3.2 生体膜の組成 脂質 95 |
4.3.3 脂質の役割 97 |
4.3.4 生体膜の構造 98 |
4.3.5 脂質-水混合系での脂質膜構造 99 |
4.3.6 脂質膜の相転移 100 |
4.3.7 生体膜モデル 101 |
4.4 細胞表層に存在する糖鎖の働き 102 |
4.4.1 生命の誕生と糖鎖 103 |
4.4.2 発生や細胞の分化と糖鎖 105 |
4.4.3 タンパク質による糖鎖シグナルの特異的認識 108 |
4.4.4 病気と糖鎖 109 |
4.4.5 微生物の感染と糖鎖 113 |
4.5 細胞は生体高分子の集合体である 117 |
4.5.1 細胞の分画 118 |
4.5.2 細胞骨格 119 |
4.5.3 細胞外マトリックス 120 |
5章 生体高分子を人工的につくる 122 |
5.1 生合成と有機合成 122 |
5.2 タンパク質の合成 125 |
5.2.1 アミノ酸どうしの縮合反応 126 |
5.2.2 タンパク質の固相合成(メリフィールド)法 126 |
5.2.3 NCAの開環重合によるポリアミノ酸の合成 129 |
5.3 核酸の合成 130 |
5.3.1 化学合成による核酸の合成 131 |
5.3.2 PCR法による核酸合成 135 |
5.4 糖鎖の合成 139 |
5.4.1 糖質の位置選択的保護 140 |
5.4.2 グリコシル化反応の立体制御 142 |
5.4.3 合成戦略 145 |
5.4.4 酵素法による糖鎖合成 147 |
6章 生物への挑戦 150 |
6.1 バイオミメティックケミストリー 150 |
6.1.1 生体機能をまねる 150 |
6.1.2 ホスト-ゲストの化学と分子認識 151 |
6.1.3 超分子の化学 153 |
6.1.4 バイオミメティック高分子 155 |
6.2 新しいバイオテクノロジー 157 |
6.2.1 ヒトゲノム計画 158 |
6.2.2 遺伝子治療(アンチセンスRNA・アンチジーン法) 159 |
6.2.3 ドラッグデリバリーシステム(DDS) 162 |
6.2.4 高分子医薬 163 |
6.2.5 生体適合性材料 163 |
6.3 生物の共存と高分子科学 164 |
参考書 166 |
索引 168 |
まえがき iii |
1章 生物科学と高分子科学 1 |
1.1 生物科学の時代 1 |
|
72.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会 [著]
出版情報: |
東京 : 日本機械学会 , [東京] : 丸善 (発売), 1997.4 ii, 3, 294p ; 26cm |
子書誌情報: |
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目次情報:
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索引 194 |
第1章 諸言 1 |
第2章 生態機械工学の基礎 4 |
2.1 生体と機械工学 4 |
2.1.1 生体の構造と機能の特徴 4 |
2.1.2 バイオメカニクス 7 |
2.1.3 医療と機械工学 11 |
2.1.4 生体工学 13 |
2.2 生体機能解析のための基礎力学 13 |
2.2.1 固体力学の基礎 13 |
2.2.2 流体力学の基礎 20 |
2.3 モデリングとシミユレーションの基礎 26 |
2.3.1 集中定数系と分布定数系 26 |
2.3.2 アナロジーモデル 26 |
2.3.3 伝達関数とインピーダンス 27 |
2.3.4 計算力学手法 28 |
第3章 生体器官の構造と機能 33 |
3.1 感覚器・神経 33 |
3.1.1 聴覚 33 |
3.1.2 視覚 39 |
3.1.3 触覚 40 |
3.2 細胞と結合組織 41 |
3.2.1 細胞 41 |
3.2.2 結合組織 46 |
3.3 筋 49 |
3.3.1 筋の分類 49 |
3.3.2 筋の構造と機能 50 |
3.3.3 力学特性試験と力学モデル 52 |
3.4 呼吸器 59 |
3.4.1 呼吸器の構造 59 |
3.4.2 呼吸器の換気量 61 |
3.4.3 換気の力学 61 |
3.4.4 気道内の流れとガス輸送 : 気道内混合, 通常呼吸と高頻度換気のメカニズム 63 |
3.4.5 肺胞におけるガス交換 66 |
3.4.6 血液におけるガス輸送 67 |
3.4.7 肺呼吸のシステムモデル 69 |
3.5 循環器 70 |
3.5.1 血液および血流 71 |
3.5.2 心臓 77 |
3.5.3 血管 83 |
3.6 消火器 90 |
3.6.1 消化管 90 |
3.6.2 小腸の蠕動運動 91 |
3.6.3 腸管の構造 91 |
3.6.4 蠕動運動の力学 92 |
3.7 代謝系臓器 93 |
3.7.1 肝蔵 93 |
3.7.2 腎蔵 95 |
3.7.3 膵臓 97 |
3.8 骨格 100 |
3.8.1 骨 101 |
3.8.2 関節と軟骨 108 |
3.8.3 靭帯と腱 114 |
3.8.4 脊椎系 118 |
3.9 運動と歩行 122 |
3.9.1 上肢・下肢の運動と機構 122 |
3.9.2 関節運動機構 (リンク機構) 125 |
3.9.3 身体運動の駆動と制御 129 |
3.9.4 エルゴノミックス 129 |
第4章 医用診断工学と計測機器 138 |
4.1 生体現象の計測方法 138 |
4.1.1 生体計測とセンサ 138 |
4.1.2 生体電気現象の計測 139 |
4.1.3 生体磁気現象の計測 141 |
4.1.4 生体の振動・圧力計測 141 |
4.1.5 生体の流速・流量計測 143 |
4.1.6 生体の化学計測 145 |
4.1.7 生体の運動計測 147 |
4.2 診断工学 148 |
4.2.1 総論 148 |
4.2.2 X線診断装置 150 |
4.2.3 磁気共鳴描画 154 |
4.2.4 超音波診断装置 158 |
4.2.5 核医学装置 160 |
4.3 検体検査工学 160 |
4.3.1 機器分析法の基礎 161 |
4.3.2 反応速度測定法 (レートアッセイ) 167 |
4.3.3 酵素免疫測定法 167 |
4.3.4 バイオセンサ 169 |
4.3.5 血液の細胞学的検査法 170 |
4.3.6 血液自動分析装置 171 |
4.3.7 ドライケミストリー 171 |
第5章 治療工学と人工臓器 174 |
5.1 治療工学 174 |
5.1.1 電気メス 174 |
5.1.2 超音波吸引手術装置(超音波メス) 176 |
5.1.3 レーザ機器 177 |
5.1.4 クライオサージェリ 183 |
5.1.5 人工呼吸器 184 |
5.1.6 麻酔器 187 |
5.1.7 ハイパーサーミア 189 |
5.1.8 結石破砕装置 193 |
5.1.9 高気圧酸素療法 197 |
5.1.10 放射線治療器 200 |
5.1.11 内視鏡 204 |
5.1.12 マイクロサージェリ 208 |
5.2 医用材料 209 |
5.2.1 医用材料に必要な条件 210 |
5.2.2 医用材料の種類 213 |
5.2.3 合成高分子材料 213 |
5.2.4 生体由来材料 217 |
5.2.5 ハイブリッド材料 218 |
5.2.6 金属材料 219 |
5.2.7 無機材料 220 |
5.3 人工臓器 222 |
5.3.1 人工臓器治療の位置づけ 222 |
5.3.2 呼吸・循環器系の人工臓器による治療 222 |
5.3.3 血液浄化, 代謝・免疫系人工臓器による治療 227 |
5.3.4 筋肉・運動・感覚系・そのほかの人工臓器による治療 230 |
第6章 福祉工学とリハビリテーション工学 237 |
6.1 福祉工学 237 |
6.1.1 福祉工学と高齢者 237 |
6.1.2 福祉機器による自立支援と介護支援 239 |
6.1.3 生活環境と共用品 241 |
6.1.4 先端技術と福祉工学 243 |
6.1.5 おわりに 245 |
6.2 リハビリテーション工学 246 |
6.2.1 リハビリテーションとは 246 |
6.2.2 リハビリテーション工学の目指すもの 246 |
6.2.3 障害を理解する 247 |
6.2.4 障害の克服に向けての心理作用 249 |
6.2.5 身体運動学とバイオメカニクス 249 |
6.2.6 リハビリテーションと設計工学 250 |
6.2.7 脳性麻痺患者用車いすの開発 251 |
6.2.8 義肢と装具 255 |
6.2.9 おわりに 260 |
第7章 スポーツ工学と健康工学 263 |
7.1 スポーツ工学 263 |
7.1.1 スポーツ工学の背景 263 |
7.1.2 スポーツと力学 264 |
7.1.3 運動の工学的計測 264 |
7.2 スポーツ機器と用具 269 |
7.2.1 スポーツを支えるハードウェア 269 |
7.2.2 スポーツ用具を構成する素材 270 |
7.2.3 テニス・ラケットとその性能 273 |
7.2.4 ランニングシューズの設計と構造 275 |
7.3 健康機器 278 |
7.3.1 マッサージ機器 278 |
7.3.2 電動歯ブラシ 280 |
7.3.3 吸入器 281 |
7.3.4 高周波治療器 282 |
第8章 結言 286 |
索引 289 |
索引 194 |
第1章 諸言 1 |
第2章 生態機械工学の基礎 4 |
|
73.
|
図書
|
小野定康, 鈴木純司共著
出版情報: |
東京 : オーム社, 1995.7 vii, 156p ; 26cm |
子書誌情報: |
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|
74.
|
図書
|
日本アイ・ビー・エム株式会社編著
出版情報: |
東京 : オーム社, 1990.4 5,200p ; 26cm |
シリーズ名: |
IBMテクニカル・シリーズ ; 8 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
75.
|
図書
|
日本アイ・ビー・エム株式会社編著
出版情報: |
東京 : オーム社, 1990.4 6,215p ; 26cm |
シリーズ名: |
IBMテクニカル・シリーズ ; 7 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
76.
|
図書
|
ジュリアン・バーンズ著 ; 丹治愛, 丹治敏衛訳
出版情報: |
東京 : 白水社, 1991.6 401p ; 20cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
77.
|
図書
|
佐々木節著
出版情報: |
東京 : 立風書房, 1999.8 190p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
78.
|
図書
|
杉浦修
出版情報: |
1996 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
79.
|
学位
|
高橋浩一
出版情報: |
Tokyo : Tokyo Institute of Technology, 1995 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
80.
|
図書
|
オーム社編
出版情報: |
東京 : オーム社, 1996 2冊 ; 21cm |
子書誌情報: |
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|
81.
|
図書
|
高橋陽一郎著
|
82.
|
図書
|
R.Card, E.Dumas, F.Mevel共著 ; 臼田昭司 [ほか] 共訳
出版情報: |
東京 : オーム社, 1999.5 xxi, 467p ; 24cm |
子書誌情報: |
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|
83.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本伝熱学会編
出版情報: |
東京 : エヌ・ティー・エス, 1996.8 xiv, 1134p ; 27cm |
子書誌情報: |
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目次情報:
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第I編 基礎編 |
第1章 環境調和型熱エネルギー技術の基礎 3 |
第1節 法律 5 |
1.環境関連法の要旨と解説 5 |
1.1 環境関連法体系の変革 5 |
1.2 環境基本法の概要 8 |
1.3 環境基本計画の概要 9 |
おわりに 9 |
2.省エネルギーに関する法律の要旨 11 |
はじめに 11 |
2.1 エネルギーの使用の合理化に関する法律(省エネ法) 11 |
2.2 エネルギー等の使用の合理化及び再生資源の利用に関する事業の促進に関する臨時措置法(平成5年3月31日 法律第18号)(省エネ・リサイクル支援法) 12 |
3.新しい動き 15 |
3.1 環境管理規格制定にいたる背景 15 |
3.2 LCAとは 15 |
3.3 LCAの手法上の課題 16 |
おわりに 17 |
第2節 環境・エネルギー利用の指標 18 |
1.サイクル論 18 |
1.1 ガスサイクル 18 |
1.2 蒸気サイクル 21 |
1.3 コンバインドサイクル 26 |
2.エクセルギー 29 |
2.1 エクセルギーとはなにか 29 |
2.2 エクセルギー解析を行う利点 31 |
2.3 混合に伴うエクセルギー変化 31 |
2.4 化学反応のエクセルギー変化 32 |
3.エネルギーシステム解析 34 |
はじめに 34 |
3.1 高効率発電技術 34 |
3.2 ライフサイクル分析 35 |
3.3 エネルギーシステム解析 36 |
おわりに 37 |
4.新しいシステム解析の考え方 39 |
4.1 外部性とは 39 |
4.2 外部性の経済学的意味 39 |
4.3 外部コスト項目 40 |
4.4 外部コスト算定の考え方 41 |
4.5 外部コストの算定手順 41 |
4.6 おわりに-外部コスト評価の課題 43 |
第3節 計測・制御 45 |
1.エネルギー・環境関係の物理量の計測-主にレーザ利用の手法について 45 |
はじめに 45 |
1.1 流れの計測 45 |
1.2 濃度・温度計測 48 |
おわりに 50 |
2.データの収集・処理 52 |
はじめに 52 |
2.1 各種センサからの出力 52 |
2.2 コンピュータによるデータの収録 54 |
2.3 データ処理 55 |
おわりに 56 |
3.省エネルギー・環境のための制御 57 |
3.1 計算機制御システム 57 |
3.2 制御パラメータ調整法 57 |
3.3 省エネルギーのための複合制御システム 58 |
第4節 新材料・媒体 60 |
1.高温材料 60 |
はじめに 60 |
1.1 金属材料 60 |
1.2 金属基複合材料 62 |
1.3 金属間化合物 62 |
1.4 セラミック材料と複合材料 62 |
1.5 炭素繊維/炭素複合材料 63 |
おわりに 63 |
2.極低温材料 64 |
はじめに 64 |
2.1 極低温材料の用途と所要特性 64 |
2.2 種々な極低温用材料 64 |
3.各種サイクル媒体 68 |
はじめに 68 |
3.1 水および水溶液に関する動向 68 |
3.2 フッ素化合物に関する動向 69 |
3.3 自然媒体に関する動向 71 |
おわりに 71 |
第2章 環境調和型熱エネルギー変換 73 |
第1節 燃焼 75 |
1.ガス燃料の燃焼 75 |
1.1 環境調和型燃焼法 75 |
1.2 環境汚染物質防除の化学動力学 84 |
1.3 乱流燃焼のモデリング 87 |
2.液体燃料の燃焼 91 |
2.1 連続燃焼 91 |
2.2 内燃機関の燃焼 103 |
3.固体燃料の燃焼 116 |
3.1 石炭の性状 116 |
3.2 微粉炭燃焼の基礎過程 121 |
3.3 流動層燃焼の基礎過程 127 |
3.4 石炭の高温燃焼時における基礎特性 131 |
4.新燃料の燃焼 132 |
4.1 水素の燃焼 132 |
4.2 メタノールの燃焼 136 |
第2節 直接変換 142 |
1.MHD発電 142 |
1.1 開放サイクルMHD発電 142 |
1.2 密閉サイクルMHD発電 151 |
2.熱電直接変換 159 |
はじめに 159 |
2.1 原理 159 |
2.2 熱電発電の現状 160 |
2.3 研究開発の動向 161 |
2.4 高効率材料の可能性 162 |
おわりに 165 |
3.燃料電池 167 |
3.1 燃料電池の原理 167 |
3.2 燃料電池の理想熱効率 168 |
3.3 燃料電池内のエネルギー損失 169 |
3.4 燃料電池発電システムの構成 170 |
3.5 燃料電池発電システムの特徴 170 |
3.6 燃料電池の種類 172 |
第3節 自然エネルギー変換 173 |
1.太陽エネルギー-太陽光発電- 173 |
はじめに 173 |
1.1 クリーンでユニークな特徴をもつ太陽光発電 173 |
1.2 太陽電池の原理とエネルギー変換効率 175 |
1.3 研究開発の現状と鍵技術 179 |
1.4 拡がる応用システム 180 |
1.5 地球環境問題への新しい貢献 182 |
2.地熱エネルギー 184 |
2.1 地熱開発の現状 184 |
2.2 代替エネルギーとしての地熱発電 184 |
2.3 地熱発電システムの概要 184 |
2.4 地熱井管理上の課題 186 |
2.5 地熱水の有効利用 188 |
2.6 未利用地熱エネルギーの利用 189 |
おわりに 189 |
3.風力エネルギー 191 |
第3章 高効率エネルギー移動・制御 195 |
第1節 伝熱促進・制御 197 |
1.拡大伝熱面 197 |
1.1 拡大伝熱面 197 |
1.2 熱通過,フィン効率 197 |
1.3 拡大伝熱面の伝熱 199 |
2.単相流における伝熱促進・制御 212 |
はじめに 212 |
2.1 伝熱促進の基本的原理 213 |
2.2 中断フィンによる伝熱促進 214 |
2.3 旋回流発生による伝熱促進-ねじれテープ 216 |
2.4 境界層攪乱による伝熱促進-乱れ促進体 218 |
2.5 その他の単相対流伝熱促進 219 |
おわりに 220 |
3.蒸発・沸騰における伝熱促進・制御 223 |
3.1 受動型の伝熱促進 223 |
3.2 能動型の伝熱促進 231 |
3.3 沸騰空間の狭隘化による促進 232 |
3.4 蒸発伝熱の促進 233 |
4.凝縮における伝熱促進・制御 235 |
はじめに 235 |
4.1 構造面 235 |
4.2 伝熱促進体 244 |
4.3 電場 244 |
4.4 混合蒸気の凝縮促進 247 |
5.二相流における伝熱促進・制御 252 |
5.1 概論 252 |
5.2 フィン付管 252 |
5.3 波状およびらせん溝付管 257 |
5.4 ねじりテープ挿入管 258 |
5.5 その他 260 |
6.熱ふく射における伝熱促進・制御 262 |
6.1 熱ふく射の特性 262 |
6.2 ふく射伝熱促進・制御の基本的な考え方 262 |
6.3 ふく射による伝熱促進・制御方法 263 |
第2節 高効率熱輸送・熱拡散 270 |
1.サーモサイホン 270 |
1.1 サーモサイホンの定義 270 |
1.2 サーモサイホンの応用 270 |
1.3 単相サーモサイホンの流動様相 271 |
1.4 二相サーモサイホンの流動様相 271 |
1.5 密閉形二相サーモサイホン 272 |
2.ヒートパイプ 280 |
2.1 概観 280 |
2.2 動作温度と作動流体 280 |
2.3 動作限界 281 |
2.4 作動流体とコンテナ材の両立性 282 |
2.5 封入液量 282 |
2.6 最大熱輸送量の予測 282 |
2.7 様々なヒートパイプ 283 |
3.その他の高効率熱輸送 293 |
3.1 ドリームパイプの熱輸送 293 |
3.2 ループ形ヒートパイプ 296 |
第3節 断熱 299 |
1.断熱法 299 |
1.1 断熱法の基礎 299 |
1.2 真空断熱系 301 |
2.熱遮断法 304 |
2.1 膜冷却 304 |
2.2 アブレーション 306 |
2.3 能動熱遮断法 307 |
第4節 新しい動き 310 |
はじめに 310 |
1.工学的ニーズ 310 |
2.急速非定常伝熱の特性 311 |
3.温度制御から能動的伝熱制御へ 313 |
3.1 物性値の変化特性を利用する制御 313 |
3.2 相変化を利用する制御 314 |
3.3 分子伝熱制御 314 |
おわりに 314 |
第4章 エネルギー貯蔵 317 |
第1節 貯蔵の原理 319 |
1.エネルギーとエクセルギー 319 |
1.1 供給から需要にいたるエネルギーの流れとエクセルギー 319 |
1.2 エクセルギー 319 |
1.3 エネルギー貯蔵とエクセルギー 320 |
1.4 エネルギーとエクセルギーの有効利用 320 |
2.様々なエネルギー変換と貯蔵 320 |
2.1 エネルギー変換の例 320 |
2.2 エネルギー貯蔵の原理とエネルギー収支 321 |
3.エネルギー貯蔵法の分類 321 |
3.1 貯蔵時のエネルギー形態による分類 321 |
3.2 貯蔵前のエネルギー形態による分類 322 |
3.3 エネルギー輸送とエネルギー貯蔵 322 |
4.エネルギー貯蔵法の概要 323 |
4.1 熱的エネルギー貯蔵 323 |
4.2 化学的エネルギー貯蔵 323 |
4.3 力学的エネルギー貯蔵 323 |
4.4 電磁気的エネルギー貯蔵 324 |
4.5 その他 324 |
第2節 エネルギー貯蔵の指標 325 |
1.エネルギー貯蔵の応用分野と導入形態 325 |
1.1 電力負荷平準化 325 |
1.2 自然エネルギー利用システム 326 |
1.3 コージェネレーションシステム 326 |
2.エネルギー貯蔵装置の性能を表す指標 327 |
2.1 貯蔵装置へのシステムからの要求項目 327 |
2.2 貯蔵特性 327 |
2.3 運転特性 329 |
2.4 安全・立地 329 |
3.エネルギー貯蔵の経済性 330 |
3.1 エネルギー貯蔵装置の建設費 330 |
3.2 エネルギー密度と貯蔵費用 330 |
4.将来のエネルギーシステムとエネルギー貯蔵 331 |
4.1 エネルギーのネットワーク 331 |
4.2 経済性の再評価 331 |
第3節 エネルギー貯蔵の新しい動き 333 |
はじめに 333 |
1.エネルギー・環境・社会とエネルギー貯蔵技術 334 |
2.エネルギー・フローの強靱性の確保とエネルギー貯蔵 336 |
3.水素をエネルギー媒体とした場合のエネルギー貯蔵の寄与 338 |
おわりに 340 |
第II編 機器・技術編 |
第1章 省エネルギー・環境調和の基礎 343 |
第1節 集塵技術 345 |
1.機械式集塵技術 345 |
1.1 粒径分布と濃度測定 345 |
1.2 粒子運動 349 |
1.3 各種機械式集塵方式の原理 352 |
1.4 産業用機械式集塵装置 357 |
2.電気集塵技術 371 |
2.1 放電現象 371 |
2.2 微粒子の荷電 376 |
2.3 帯電粒子の運動と集塵 379 |
2.4 電気集塵における異常現象と対策 383 |
2.5 産業用電気集塵装置 388 |
第2節 ガス浄化技術 395 |
1.ガス浄化技術の基礎 395 |
1.1 排煙脱硫技術 395 |
1.2 排煙脱硝技術 400 |
2.産業用脱硫装置 402 |
はじめに 402 |
2.1 脱硫装置の種類 402 |
2.2 湿式法 402 |
2.3 半乾式吸収法 406 |
おわりに 408 |
3.産業用脱硝装置 409 |
3.1 脱硝装置の種類および概要 409 |
3.2 選択接触還元法 409 |
3.3 酸化吸収法 412 |
3.4 活性炭法(同時脱硫・脱硝法) 413 |
3.5 まとめ 414 |
4.各種有害ガス除去技術(塩化水素,重金属ガスなど) 416 |
4.1 塩化水素(HCl) 416 |
4.2 重金属ガス 418 |
第3節 排水対策技術 421 |
1.概要 421 |
1.1 排水処理の考え方 421 |
1.2 排水処理の原理とプロセス 422 |
2.立地の水環境計画(アセスメント) 423 |
2.1 現況調査 423 |
2.2 予測・評価 423 |
3.水質計測および管理 426 |
3.1 概論 426 |
3.2 電力産業における水質計測および管理 429 |
4.水処理技術 434 |
4.1 ボイラ水処理技術 434 |
4.2 排水処理技術 437 |
4.3 温排水対策 444 |
4.4 窒素,リンおよび生活排水処理 446 |
第4節 騒音・振動対策技術 453 |
1.騒音・振動の伝搬 453 |
1.1 騒音・振動の概要 453 |
1.2 騒音・振動の尺度 453 |
1.3 騒音レベルの測定方法 454 |
1.4 騒音の伝搬特性 454 |
1.5 音の屈折・音の反射・音の回折 455 |
1.6 振動の伝搬 456 |
1.7 騒音・振動防止の基本的考え方 457 |
2.防音技術 458 |
2.1 発生源対策 458 |
2.2 防音技術の概要 458 |
2.3 防音技術の適用 460 |
3.防振技術 462 |
3.1 機械振動の防振 462 |
3.2 伝達振動の防振 463 |
3.3 非連成条件の設定 464 |
3.4 防振材料 464 |
3.5 防振技術の適用 465 |
第5節 需要家側省エネ・環境技術 467 |
1.室内温熱環境 467 |
1.1 人体の代謝熱放散と温熱感 467 |
1.2 断熱および日射遮蔽 468 |
1.3 換気 470 |
2.地域環境 472 |
2.1 都市のエネルギー消費 472 |
2.2 都市気温とエネルギー消費 475 |
2.3 地域や都市の省エネルギー・環境保全計画 477 |
3.建物の環境計画と省エネルギー 479 |
3.1 エネルギーを使う建築設備 479 |
3.2 エネルギー消費の現状 481 |
3.3 エネルギー消費量の大きい建築設備と建築計画 481 |
3.4 建築設計と管理における省エネルギー 482 |
第6節 新技術への動き 484 |
1.高温集塵技術 セラミックフィルタ 484 |
2.エレクトレットフィルタ 486 |
はじめに 486 |
2.1 エレクトレットフィルタの初期摘集効率 486 |
2.2 エレクトレット電荷の安定性 487 |
3.電気集塵装置のパルス荷電 489 |
はじめに 489 |
3.1 パルス荷電の回路原理 489 |
3.2 パルス荷電の特徴 490 |
3.3 パルス荷電性能テスト結果 491 |
おわりに 492 |
4.電気集塵の新方式 494 |
4.1 ワイドスペース型電気集塵装置 494 |
4.2 移動電極型電気集塵装置 494 |
4.3 高速流湿式電気集塵装置 494 |
5.発電設備における活性炭排煙処理技術 496 |
5.1 技術の歴史 496 |
5.2 活性炭の特性 496 |
5.3 活性炭排煙処理システム 499 |
5.4 今後の課題 499 |
6.製鉄設備における環境対策技術 500 |
6.1 大気関連 500 |
6.2 水質関連 501 |
6.3 発生物関連 501 |
6.4 省エネルギー 501 |
7.核凝縮現象とガス浄化 503 |
はじめに 503 |
7.1 核凝縮法の原理と装置構成 503 |
7.2 微粒子およびガスの除去性能 504 |
おわりに 505 |
8.電子ビーム照射排ガス処理法 506 |
8.1 電子ビーム照射排ガス処理法のしくみと特徴 506 |
8.2 研究開発の現状 507 |
9.放電プラズマガス処理法 509 |
9.1 ガス状有機大気汚染物質処理 509 |
9.2 放電プラズマ化学反応によるガス浄化 512 |
10.オゾン利用技術 514 |
10.1 オゾンとは 514 |
10.2 オゾンの四つの作用 514 |
10.3 オゾンの濃度単位 514 |
10.4 オゾン発生技術 514 |
10.5 脱臭分野でのオゾン利用 515 |
10.6 殺菌分野でのオゾン利用 515 |
10.7 水処理分野でのオゾン利用 517 |
10.8 パルプ漂白分野でのオゾン利用 517 |
10.9 その他の分野でのオゾン利用 517 |
11.排水処理技術 518 |
11.1 エネルギー消費から見た排水処理方式の評価 518 |
11.2 最適処理方式の選択 518 |
11.3 ゼロエミッションをめざしたプロセスの構築 519 |
12.防音・防振技術 520 |
12.1 音のアクティブ制御 520 |
12.2 振動のアクティブ制御 521 |
第2章 環境調和型エネルギー変換 523 |
第1節 ボイラの燃焼機器 525 |
1.小型ボイラ 525 |
はじめに 525 |
1.1 NOx・CO低減対策技術 525 |
1.2 ばいじん低減対策技術 530 |
2.大型ボイラ 532 |
はじめに 532 |
2.1 大型ボイラの技術開発 532 |
2.2 大型ボイラの使用燃料と構成 533 |
2.3 大型ボイラの燃焼装置 538 |
2.4 燃料油燃焼装置 542 |
2.5 ガス燃焼装置 548 |
2.6 石炭燃焼装置 550 |
2.7 大型ボイラにおける燃焼管理 561 |
第2節 固定層および流動層ボイラの燃焼機器 567 |
1.固定層および常圧流動層ボイラ 567 |
1.1 固定層ボイラ 567 |
1.2 常圧流動層ボイラ 572 |
おわりに 577 |
2.加圧流動層燃焼ボイラ 578 |
はじめに 578 |
2.1 加圧流動層燃焼技術開発の経緯 578 |
2.2 加圧流動層燃焼技術 579 |
2.3 アドバンスド加圧流動層燃焼 583 |
おわりに 584 |
第3節 ガスタービンおよびエンジンの燃焼機器 586 |
1.ガスタービン 586 |
1.1 環境,省エネルギーとガスタービン 586 |
1.2 高温化 586 |
1.3 低NOx化 589 |
1.4 燃料多様化 591 |
2.ディーゼルエンジン 594 |
2.1 排気ガスおよびばいじん 594 |
2.2 NOx低減対策 594 |
2.3 SOx低減対策 601 |
2.4 ばいじん低減対策 601 |
2.5 まとめ 602 |
3.ガソリンエンジン 604 |
3.1 排気浄化 604 |
3.2 燃費低減 611 |
第4節 燃料電池 618 |
1.リン酸型燃料電池 618 |
1.1 特徴 618 |
1.2 発電システムと主要部構造 619 |
おわりに 623 |
2.溶融炭酸塩型燃料電池 624 |
2.1 溶融炭酸塩型燃料電池(MCFC)の特徴 624 |
2.2 MCFC本体の構成材料 626 |
2.3 開発の現状と今後の課題 627 |
3.固体酸化物燃料電池 630 |
はじめに-原理と概観 630 |
3.1 SOFCの開発状況 630 |
3.2 SOFCの問題点とセリア利用による新しい解決方向 636 |
4.その他の燃料電池 638 |
4.1 固体高分子型燃料電池(PEFC) 638 |
4.2 直接型メタノール燃料電池(direct methanol fuel cell:DMFC) 643 |
4.3 その他 643 |
4.4 まとめ 643 |
第5節 クリーン燃料の新しい動き 645 |
1.石炭のガス化 645 |
1.1 総論 645 |
1.2 噴流床方式石炭ガス化炉 649 |
1.3 流動床方式石炭ガス化炉 654 |
1.4 固定床方式石炭ガス化炉 656 |
2.石炭の液化 658 |
2.1 直接液化 658 |
2.2 間接液化 662 |
3.水素およびメタノールの製造 666 |
3.1 燃料としての水素およびメタノール 666 |
3.2 水素の製造 666 |
3.3 メタノールの製造 668 |
4.廃棄物固形化燃料(RDF)技術 671 |
はじめに 671 |
4.1 RDFの種類と分類 672 |
4.2 RDFの特徴 672 |
4.3 日本国内におけるRDF製造の現状 673 |
第6節 新しい動き 678 |
1.高温ガスタービン 678 |
はじめに 678 |
1.1 高温ガスタービン技術の変遷 678 |
1.2 今後の展望 683 |
おわりに 684 |
2.複合サイクル 686 |
2.1 複合サイクルの特徴と期待 686 |
2.2 複合サイクル発電設備の現状 686 |
2.3 将来型複合サイクル発電設備 687 |
第3章 高効率エネルギー移動・制御 695 |
第1節 熱交換器 697 |
1.シェル・アンド・チューブ型熱交換器 697 |
1.1 熱交換器の構造 697 |
1.2 形式とその選定 698 |
1.3 熱交換器の設計 702 |
1.4 最近の技術動向 702 |
2.フィンつき管形 704 |
2.1 空冷熱交換器 704 |
2.2 排熱回収熱交換器 709 |
おわりに 711 |
3.各種熱交換器 712 |
はじめに 712 |
3.1 プレートフィン形熱交換器 712 |
3.2 プレート式熱交換器 715 |
3.3 回転形蓄熱式熱交換器 716 |
3.4 冷却塔 717 |
3.5 直接接触式凝縮器 719 |
第2節 蒸気圧縮式ヒートポンプ・冷凍機 722 |
1.遠心式 722 |
1.1 概要 722 |
1.2 遠心ヒートポンプ・冷凍機の構造 722 |
1.3 フロン規制への対応 723 |
1.4 省エネルギー化 725 |
1.5 ヒートポンプ 726 |
1.6 大容量化 729 |
1.7 夜間電力利用と蓄熱 729 |
おわりに 730 |
2.往復動式圧縮機 731 |
はじめに 731 |
2.1 構造 731 |
2.2 性能 733 |
2.3 環境調和型へ 734 |
3.回転式容積型圧縮機 736 |
はじめに 736 |
3.1 圧縮機の種類と適用冷凍能力範囲 736 |
3.2 高効率化 736 |
3.3 フロン規制対応 739 |
3.4 省資源,リサイクル 741 |
第3節 吸収式ヒートポンプ・冷凍機 745 |
1.単効用・二重効用吸収冷凍機 745 |
はじめに 745 |
1.1 単効用,二重効用吸収冷凍機 745 |
おわりに 754 |
2.各種吸収ヒートポンプ 756 |
2.1 吸収ヒートポンプと冷凍機 756 |
2.2 第一種と第二種吸収ヒートポンプ 756 |
2.3 第一種吸収ヒートポンプ 756 |
2.4 第二種吸収ヒートポンプ 757 |
2.5 第三種吸収ヒートポンプ 758 |
2.6 第一種吸収ヒートポンプの実施例 759 |
2.7 第二種吸収ヒートポンプの実施例 760 |
第4節 新しい動き(新冷媒,自然冷媒,吸着) 761 |
1.新冷媒の展開 761 |
1.1 フロン冷凍機と環境問題とのかかわり 761 |
1.2 フロン規制への対応 763 |
1.3 R-22代替冷媒の開発 764 |
1.4 将来展望 771 |
2.特殊冷凍機・ヒートポンプ 772 |
はじめに 772 |
2.1 気体冷却方式 772 |
2.2 特殊な気体冷凍方式 774 |
2.3 電子冷却 776 |
2.4 特殊ヒートポンプ 778 |
おわりに 779 |
3.吸着式冷凍機 781 |
はじめに 781 |
3.1 吸着式冷凍機の原理 781 |
3.2 吸着剤の種類と物質熱伝達 785 |
3.3 吸着式冷凍機の種類とその応用 787 |
3.4 吸着式冷凍機研究の動向 789 |
おわりに 789 |
第4章 貯蔵 791 |
第1節 熱エネルギー貯蔵 793 |
1.顕熱蓄熱 793 |
1.1 熱の授受による物質の温度変化 793 |
1.2 顕熱蓄熱に用いられる材料 794 |
1.3 蓄熱材との熱交換 795 |
1.4 顕熱蓄熱装置 797 |
1.5 まとめ 799 |
2.潜熱蓄熱 801 |
はじめに 801 |
2.1 潜熱蓄熱システムの考え方 801 |
2.2 潜熱蓄熱器の実施例 806 |
おわりに 809 |
第2節 電気エネルギー貯蔵 811 |
1.超伝導エネルギー貯蔵(SMES) 811 |
はじめに 811 |
2.実用超伝導線の現状 811 |
2.1 実用超伝導材料の種類 811 |
2.2 極細多芯超伝導線 812 |
2.3 安定性と保護 814 |
2.4 超伝導エネルギー貯蔵装置の構成装置および原理 815 |
2.5 超伝導エネルギー貯蔵装置開発の現状 820 |
3.新しい動き 822 |
はじめに 822 |
3.1 高温超伝導材料の検討例 822 |
3.2 高温超伝導エネルギー貯蔵システムの検討例 823 |
第3節 力学エネルギーの貯蔵 825 |
1.フライホイール 825 |
はじめに 825 |
1.1 フライホイールの特徴 825 |
1.2 フライホイールの現状 830 |
2.揚水発電 835 |
はじめに 835 |
2.1 揚水発電所の形式 835 |
2.2 揚水発電の経済性 836 |
2.3 ポンプ水車の高落差・高速・大容量化 837 |
2.4 高速・大容量発電電動機 840 |
2.5 可変速揚水発電システム 840 |
第4節 化学エネルギー貯蔵 845 |
1.二次電池 845 |
はじめに 845 |
1.1 実用電池に要求される条件 845 |
1.2 二次電池の現状と新型二次電池の動向 847 |
おわりに 853 |
2.化学エネルギー輸送・貯蔵システム 854 |
はじめに 854 |
2.1 自然エネルギー輸送・貯蔵システムの概要 854 |
2.2 世界エネルギーシステム 857 |
おわりに 859 |
3.新しい動き 861 |
3.1 化学蓄熱 861 |
3.2 光化学反応による貯蔵 865 |
3.3 生物的貯蔵 866 |
第III編 実例応用編 |
第1章 プラント施設 873 |
第1節 製鉄プラント(エネルギーマネッジ,省エネルギー,排熱回収等) 874 |
はじめに 874 |
1.製鉄プラントのエネルギー利用の実態 875 |
1.1 製鉄プロセスのエネルギー消費構造 875 |
1.2 今までのエネルギー有効利用への取組み 878 |
2.今後の省エネルギー 890 |
2.1 現状未利用排エネルギーの実態 891 |
2.2 今後の製鉄プロセス各工程変更による省エネルギー 898 |
2.3 排熱回収,利用の拡大 907 |
おわりに 911 |
第2節 石油化学プラント 913 |
はじめに 913 |
1.石油化学工業のエネルギー使用の実態 913 |
1.1 日本のエネルギー使用に占める石油化学工業の位置 913 |
1.2 石油化学工業のエネルギー消費の推移 913 |
1.3 石油化学製品別のエネルギー使用量 915 |
1.4 石油化学工業のエネルギー原単位 915 |
1.5 石油化学工業におけるこれまでの省エネルギー対策 916 |
1.6 最終排出エネルギーの実態 916 |
2.最近の石油化学工業の省エネルギー対策例 918 |
2.1 エチレンプラント 918 |
2.2 多変数モデル予測制御の適用 921 |
2.3 ピンチ解析手法による省エネルギー 924 |
2.4 蒸気バランスの最適化 925 |
2.5 静的,動的シミュレータの活用 925 |
おわりに 926 |
第2章 発電施設 929 |
第1節 コンバインドサイクル発電 930 |
はじめに 930 |
1.コンバインドサイクル発電の導入 930 |
1.1 火力発電の役割 930 |
1.2 ガスタービン技術の進歩 931 |
1.3 コンバインドサイクル発電の導入 932 |
2.コンバインドサイクル発電の概要 933 |
2.1 コンバインドサイクル発電の原理 933 |
2.2 コンバインドサイクル発電の種類 934 |
3.コンバインドサイクル発電の運用上の特徴 935 |
4.富津1・2号系列コンバインドサイクル発電プラントの概要と運用実績 937 |
4.1 富津火力1・2号系列の概要 937 |
4.2 富津火力1・2号系列の運用実績 939 |
5.1,300℃級ACC発電プラントの開発導入 940 |
5.1 1,300℃級ガスタービンの開発 943 |
5.2 低NOx燃焼器の開発 944 |
5.3 ACCシステムの最適化 945 |
6.横浜火力7・8号系列ACC発電プラントの計画概要 945 |
6.1 横浜7・8号系列の構成と仕様諸元 945 |
6.2 横浜7・8号系列の配置計画 947 |
6.3 横浜7・8号系列の建設状況 947 |
7.ACC発電プラントによる経年火力の設備更新 947 |
8.ACC発電の展望 950 |
第2節 石炭利用発電 951 |
1.発電用燃料としての石炭 951 |
1.1 わが国における発電用石炭利用の推移 951 |
1.2 わが国における石炭利用発電の見通し 952 |
1.3 火力発電技術の現状 953 |
2.高効率火力発電システム開発の動向 953 |
2.1 蒸気サイクルの高温高圧下による効率向上 953 |
2.2 蒸気タービンの性能向上による効率向上 954 |
3.各種コンバインドサイクルによる効率向上 955 |
3.1 加圧流動床複合発電(PFBC発電) 955 |
3.2 石炭ガス化複合発電(IGCC発電) 957 |
4.その他のコンバインドサイクル 962 |
4.1 石炭ガス化トッピングサイクル 962 |
4.2 石炭ガス化燃料電池複合サイクル発電 962 |
4.3 石炭ガス化MHD発電 962 |
5.石炭利用高効率発電技術の将来展望 963 |
6.まとめ 964 |
第3章 地域熱供給施設 965 |
第1節 電気式地域冷暖房 966 |
1.概要並びに特徴 966 |
1.1 経済性に優れる 966 |
1.2 環境保全性に優れる 966 |
1.3 エネルギー使用効率が高い 967 |
1.4 未利用エネルギーの活用効果が高い 967 |
2.システムの基本構成 967 |
2.1 システムの基本構成要素 967 |
2.2 熱源系 968 |
2.3 蓄熱槽系 968 |
2.4 供給系 968 |
2.5 電源系 968 |
2.6 監視制御系 968 |
3.計画・設計における留意点 970 |
3.1 安定供給の確保 970 |
3.2 経済的な設備 970 |
3.3 運転操作性・保守サービス性の向上 970 |
3.4 省エネルギー・環境保全性の向上 970 |
3.5 未利用エネルギー活用可能性の検討 970 |
4.未利用エネルギー活用事例 972 |
4.1 箱崎地区地域冷暖房(河川水利用熱供給システム) 972 |
4.2 後楽一丁目地区地域冷暖房(下水利用熱供給システム) 975 |
5.技術展望 979 |
5.1 高密度蓄熱技術 979 |
5.2 管摩擦抵抗の低減技術 979 |
5.3 高効率ヒートポンプ技術 980 |
第2節 ガス式地域冷暖房 981 |
1.ガス式地域冷暖房の始まりと特色 981 |
1.1 ガス式地域冷暖房の始まり 981 |
1.2 ガス式地域冷暖房の特色 981 |
2.一般的なガス式地域冷暖房システム 982 |
2.1 ガスボイラのみ 982 |
2.2 ガスボイラ+蒸気吸収冷凍機 982 |
2.3 ガスボイラ+蒸気タービン駆動ターボ冷凍機 983 |
2.4 ガス吸収冷温水機 984 |
2.5 地域配管設備 985 |
2.6 地域冷暖房の導入効果 987 |
3.コージェネレーションを導入した地域冷暖房システム 988 |
3.1 コージェネレーションとは 988 |
3.2 ガスタービンコージェネレーションシステムの特徴 988 |
3.3 ガスエンジンコージェネレーションシステムの特徴 989 |
3.4 ガスタービンコージェネレーションを導入した地域冷暖房 989 |
3.5 ガスエンジンコージェネレーションを導入した地域冷暖房 991 |
3.6 コージェネレーションの導入効果 993 |
3.7 コージェネレーションにおける窒素酸化物低減対策 993 |
3.8 全国のコージェネレーションを活用した地域冷暖房 994 |
4.未利用エネルギーを活用した地域冷暖房システム 994 |
4.1 未利用エネルギーとは 994 |
4.2 清掃工場排熱を活用した地域冷暖房 994 |
4.3 河川水を活用した地域冷暖房 997 |
4.4 海水を活用した地域冷暖房 997 |
4.5 未利用エネルギー活用の効果 997 |
5.今後のガス式地域冷暖房 998 |
第4章 エネルギー貯蔵施設 1001 |
第1節 圧縮空気貯蔵発電 1002 |
はじめに 1002 |
1.CAESの特徴 1002 |
1.1 CAESシステムの概要 1002 |
1.2 空気貯蔵法 1004 |
2.海外のCAESシステム 1005 |
2.1 フントルフ発電所 1006 |
2.2 マッキントッシュ発電所 1006 |
3.わが国におけるCAESシステム 1008 |
3.1 地下空洞貯蔵方式 1008 |
3.2 都市型CAES方式 1008 |
4.CAESの経済性 1013 |
おわりに 1015 |
第2節 熱エネルギー貯蔵(蓄熱システムの実施事例) 1016 |
1.水蓄熱システムおよび潜熱蓄熱システム 1016 |
2.水蓄熱システムの特徴と種類 1018 |
2.1 蓄熱システムの経済性 1018 |
2.2 水蓄熱システムの種類と特性 1019 |
2.3 蓄熱槽の設計 1021 |
3.氷蓄熱システム 1025 |
3.1 氷蓄熱システム導入の背景 1025 |
3.2 水蓄熱システムと氷蓄熱システムの経済性 1026 |
3.3 氷蓄熱システムの種類と技術課題 1026 |
4.氷蓄熱システムの導入事例 1027 |
4.1 システム導入の背景 1028 |
4.2 氷蓄熱システムの概要 1028 |
4.3 システムの基本構成 1029 |
4.4 システムの実施例 1029 |
4.5 まとめ 1033 |
5.潜熱蓄熱を用いた大規模地域熱供給設備 1033 |
5.1 設備概要 1033 |
5.2 MM21DHCの概要 1034 |
5.3 大規模潜熱蓄熱システム 1038 |
5.4 まとめ 1048 |
第5章 建築エネルギーシステム 1049 |
第1節 省エネルギービル 1050 |
はじめに 1050 |
1.ビルにおける省エネルギー 1050 |
1.1 エネルギー消費量 1051 |
1.2 主要な省エネルギー手法 1052 |
1.3 評価手法 1052 |
2.省エネルギービルの実例 1056 |
2.1 大林組技術研究所本館 1056 |
2.2 ニッセイ四日市ビル 1061 |
第2節 省エネルギー工場 1064 |
1.序文 1064 |
2.バイオ研究所におけるヒートポンプ蓄熱システムの実例 1064 |
はじめに 1064 |
2.1 建築概要 1064 |
2.2 空調設備概要 1064 |
2.3 蓄熱システムの特徴 1065 |
2.4 夏期の運転実績 1065 |
おわりに 1068 |
3.製薬工場におけるヒートポンプの利用 1068 |
はじめに 1068 |
3.1 建築概要 1068 |
3.2 空調設備概要 1068 |
おわりに 1071 |
4.電算センタにおけるヒートポンプの利用 1071 |
はじめに 1071 |
4.1 建築概要 1071 |
4.2 空調設備概要 1071 |
おわりに 1073 |
5.医薬品工場における熱回収型熱源システム事例 1073 |
はじめに 1073 |
5.1 建築概要 1074 |
5.2 空調設備概要 1074 |
5.3 熱源システムの運転概要 1074 |
おわりに 1075 |
第6章 新しい動き 1077 |
第1節 分散型発電所 1078 |
1.分散型発電への流れ 1078 |
1.1 大規模集中型と小規模分散型 1078 |
1.2 分散型発電所の利点 1078 |
1.3 規制緩和 1078 |
1.4 公害対策 1079 |
2.コージェネレーション(熱電併給)システム 1079 |
2.1 Cogenerationの語義 1079 |
2.2 コージェネレーションの省エネルギー性と経済性 1079 |
2.3 排熱回収の方法 1080 |
2.4 コージェネレーション(熱電併給)の実施例 1080 |
3.ピーク対応型発電施設 1085 |
3.1 電力需要の昼夜間格差 1085 |
3.2 ガスタービンによるピーク対応発電 1086 |
3.3 ピーク対応に適した高効率ガスタービン発電設備の事例 1086 |
4.ごみ焼却発電施設 1093 |
4.1 現状と将来計画 1093 |
4.2 ごみ焼却発電の技術的な難しさ 1093 |
4.3 ごみ焼却発電の高効率化の手段 1093 |
4.4 ごみ焼却の集中化と発電の高効率化(RDF発電) 1094 |
第2節 新エネルギー利用環境共生住宅 1095 |
はじめに 1095 |
1.建築概要 1095 |
2.エネルギーシステム 1096 |
2.1 燃料電池の住宅への適用 1096 |
2.2 熱源システム 1097 |
2.3 電源システム 1099 |
2.4 制御システム 1099 |
3.建物熱性能と空調システム 1100 |
3.1 住宅熱性能 1101 |
3.2 空調システム 1101 |
4.自然環境計画 1104 |
5.生活廃棄物,排水処理システム 1106 |
6.アクアループシステム 1108 |
7.フレキシビリティの高い建築設備システム 1108 |
8.住宅と設備機器 1109 |
おわりに 1111 |
第I編 基礎編 |
第1章 環境調和型熱エネルギー技術の基礎 3 |
第1節 法律 5 |
|
84.
|
図書
東工大 目次DB
|
相澤益男 [ほか] 著
出版情報: |
東京 : 講談社, 1995.3 ix, 191p ; 21cm |
子書誌情報: |
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まえがき iii |
1.生体高分子の構造 1 |
1.1 生体を構成する高分子 1 |
1.2 タンパク質 1 |
1.2.1 アミノ酸の構造と側鎖の性質 2 |
1.2.2 タンパク質の一次構造 4 |
1.2.3 タンパク質の二次構造 9 |
1.2.4 タンパク質の三次構造 15 |
1.3 核酸 22 |
1.3.1 核酸の化学構造 23 |
1.3.2 核酸の立体構造 26 |
1.4 多糖類 28 |
1.4.1 単糖類 29 |
1.4.2 多糖類 31 |
2.生体高分子の分子量 33 |
2.1 化学構造からの分子量の計算 34 |
2.2 質量分析(マススペクトル)による分子量の決定 35 |
2.3 ゲル濾過 37 |
2.4 その他の古典的方法 39 |
2.4.1 浸透圧 39 |
2.4.2 粘度 39 |
2.4.3 沈降 40 |
2.4.4 光散乱 42 |
3.生体高分子の電気化学的性質 45 |
3.1 酸化還元 45 |
3.1.1 酸化還元電位 45 |
3.1.2 呼吸鎖および光合成の電子伝達系 47 |
3.1.3 酵素および補酵素の電気化学反応 49 |
3.2 酸塩基平衡 51 |
3.2.1 酸解離定数 51 |
3.2.2 アミノ酸の酸解離 52 |
3.2.3 タンパク質の荷電 54 |
3.2.4 緩衝液 55 |
3.3 電気泳動 57 |
3.3.1 電気泳動の種類 57 |
3.3.2 電気泳動法の原理 59 |
3.3.3 ディスク電気泳動 60 |
3.3.4 等電点電気泳動法 60 |
3.3.5 等速電気泳動法 60 |
4.生体高分子の分光学的性質 62 |
4.1 分子分光学序論 62 |
4.1.1 光子と波動 62 |
4.1.2 分子の電子状態 65 |
4.2 電子スペクトル 67 |
4.2.1 光と分子の相互作用 67 |
4.2.2 遷移双極子モーメント 68 |
4.2.3 ランベルト-ベール(Lambert-Beer)の法則 71 |
4.2.4 吸収スペクトルの形 72 |
4.2.5 電子スピン 74 |
4.2.6 円偏光二色性 75 |
4.2.7 励起子キラリティ則 77 |
4.3 蛍光スペクトル 79 |
4.3.1 励起状態の性質と蛍光,りん光スペクトル 79 |
4.3.2 蛍光減衰曲線 81 |
4.3.3 蛍光量子収率 82 |
4.4 励起状態の相互作用 83 |
4.4.1 励起状態の分子間相互作用 83 |
4.4.2 励起エネルギー移動 85 |
4.4.3 光異性化反応 87 |
4.4.4 光誘起電子移動 88 |
4.5 赤外分光法 93 |
4.5.1 赤外吸収の選択則 93 |
4.5.2 分子の固有振動数 95 |
4.5.3 吸収強度 96 |
4.5.4 赤外吸収スペクトル 97 |
4.5.5 赤外吸収とラマン散乱 98 |
4.6 核磁気共鳴スペクトル 99 |
4.6.1 プロトン核スピンと常磁性共鳴スペクトル測定の原理 99 |
4.6.2 化学シフトとスピン-スピン結合 102 |
4.6.3 2次元NMRスペクトル 106 |
5.機能性タンパク質 107 |
5.1 生体分子の熱力学的性質 107 |
5.1.1 熱力学第一法則 107 |
5.1.2 熱力学第二法則とエントロピー 109 |
5.1.3 自由エネルギーと化学平衡 110 |
5.2 生体エネルギー 111 |
5.2.1 解糖と発酵 112 |
5.2.2 クエン酸回路 115 |
5.2.3 電子伝達系 116 |
5.2.4 光合成 116 |
5.2.5 明反応と暗反応 117 |
5.3 タンパク質の機能 118 |
5.3.1 酵素 120 |
5.3.2 酵素および輸送タンパク質に含まれる金属の役割 126 |
5.4 酵素反応とその機構 136 |
5.4.1 酵素反応速度論 136 |
5.4.2 阻害機構 140 |
5.4.3 高速反応測定法 144 |
6.生体分子系の分子間相互作用 153 |
6.1 分子間相互作用力 153 |
6.1.1 静電相互作用 153 |
6.1.2 水素結合 154 |
6.1.3 分散力 154 |
6.1.4 電荷移動相互作用 155 |
6.1.5 疎水結合 155 |
6.2 脂質分子の会合 155 |
6.2.1 脂質 水系の構造 155 |
6.2.2 ミセル 157 |
6.2.3 リポソーム 158 |
6.2.4 ラングミュア ブロジェット(LB)膜 159 |
6.3 超分子の化学へ 161 |
6.3.1 ホスト ゲストの分子会合 161 |
6.3.2 クラウンエーテル類 161 |
6.3.3 シクロデキストリン 163 |
6.4 酵素および抗体の分子認識 164 |
6.4.1 酵素の分子認識 164 |
6.4.2 抗体の分子認識 166 |
7.生体界面の性質 168 |
7.1 生体膜透過 168 |
7.1.1 膜構造 168 |
7.1.2 膜輸送 169 |
7.2 膜電位 172 |
7.2.1 界面電位と拡散電位 172 |
7.2.2 神経細胞の興奮 173 |
7.3 生体膜の流動性 175 |
7.3.1 脂質の流動性 175 |
7.3.2 生体膜のタンパク質の拡散 177 |
7.4 細胞 178 |
7.4.1 細胞の荷電 178 |
7.4.2 細胞融合 180 |
付表1 基本物理定数 183 |
付表2 エネルギー単位換算表 183 |
付表3 標準生成エンタルピーおよび標準生成自由エネルギー 183 |
索引 189 |
まえがき iii |
1.生体高分子の構造 1 |
1.1 生体を構成する高分子 1 |
|
85.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本非破壊検査協会編
出版情報: |
東京 : 日本非破壊検査協会, 1999.12- 冊 ; 26cm |
シリーズ名: |
非破壊検査技術シリーズ |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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1 非破壊試験技術者の役割と安全衛生 1 |
1.1 非破壊試験の重要性 1 |
1.2 レベルⅠ超音波探傷試験技術者の役割 1 |
1.3 非破壊試験技術者の安全と衛生 2 |
2 探傷を始める前に 3 |
2.1 探傷のしくみ 3 |
2.2 超音波とは 5 |
2.3 超音波の種類と音速 6 |
2.3.1 超音波の振動モード 6 |
2.3.2 音速 7 |
2.4 波長と周波数 8 |
2.5 超音波の発生と受信 9 |
2.5.1 超音波の発生 9 |
2.5.2 超音波の受信 9 |
2.6 超音波の伝わり方 9 |
2.6.1 試験体への超音波の伝達 9 |
2.6.2 試験体中での超音波の拡がり 10 |
2.6.3 試験体中での超音波の損失と減衰 10 |
2.6.4 伝搬距離とエコー高さの関係 11 |
2.7 超音波の反射,通過,屈折 12 |
2.7.1 垂直入射の場合 12 |
2.7.2 斜め入射の場合 13 |
2.8 きずからの反射 16 |
2.8.1 平面状のきずからの反射 16 |
2.8.2 球状あるいは円柱状のきずからの反射 16 |
2.8.3 超音波ビームの中心軸がきずから外れている場合 17 |
2.8.4 きずの端部からの反射 18 |
3 探傷装置 19 |
3.1 装置の構成 19 |
3.2 探傷器 19 |
3.2.1 アナログ探傷器とデジタル探傷器 19 |
3.2.2 操作つまみ 20 |
3.2.3 基本操作 20 |
3.2.4 エコーの読取り 20 |
3.3 探触子 22 |
3.3.1 探触子の種類 22 |
3.3.2 探触子の取扱い 22 |
3.4 探触子ケーブル 25 |
3.5 接触媒質 25 |
4 探傷装置の性能と点検 27 |
4.1 点検 27 |
4.2 探傷器の性能 27 |
4.2.1 増幅直線性 27 |
4.2.2 時間軸直線性 28 |
4.2.3 分解能 30 |
4.3 探触子の性能 31 |
4.3.1 不惑帯 31 |
4.3.2 接近限界長さ 31 |
4.3.3 屈折角 32 |
4.3.4 ビーム中心軸の偏り 32 |
4.3.5 A1感度及びA2感度 32 |
4.3.6 集束範囲 32 |
4.3.7 周波数 32 |
5 試験片 33 |
5.1 種類と用途 33 |
5.1.1 標準試験片 33 |
5.1.2 対比試験片 35 |
5.2 試験片の取扱い 36 |
6 垂直探傷 38 |
6.1 垂直探傷の原理 38 |
6.2 垂直探傷の基礎 39 |
6.2.1 探傷の手順 39 |
6.2.2 エコー高さの表し方 39 |
6.2.3 測定範囲の調整と読取り 41 |
6.2.4 きずの位置の測定 43 |
6.2.5 探傷感度の調整 44 |
6.2.6 きずの大きさの測定 45 |
6.3 垂直探傷の要点 48 |
6.3.1 試験体の材質と音速 48 |
6.3.2 減衰 48 |
6.3.3 遅れエコー 48 |
6.3.4 円柱面エコー 49 |
6.4 垂直探傷の実施 50 |
6.4.1 鋼板の探傷 50 |
6.4.2 鍛鋼品の探傷 57 |
6.4.3 棒鋼の探傷 59 |
6.4.4 溶接部の垂直探傷 62 |
7 斜角探傷 65 |
7.1 斜角探傷の原理 65 |
7.2 斜角探傷の基礎 66 |
7.2.1 探傷の手順 66 |
7.2.2 入射点の測定と測定範囲の調整 66 |
7.2.3 STB屈折角の測定 70 |
7.2.4 探傷方法と記号 70 |
7.2.5 きずの位置の測定 71 |
7.2.6 エコー高さ区分線 72 |
7.2.7 探傷感度の調整 74 |
7.2.8 走査方法 75 |
7.2.9 きずの長さの測定 76 |
7.3 斜角探傷の要点 77 |
7.3.1 適用可能な鋼材 77 |
7.3.2 継手形状 77 |
7.3.3 溶接方法及び開先形状 77 |
7.3.4 溶接部のきず 78 |
7.3.5 妨害エコー 79 |
7.4 斜角探傷の実施 80 |
7.4.1 突合せ継手溶接部の探傷 80 |
7.4.2 裏当て金付きT継手溶接部の探傷 84 |
7.4.3 タンデム探傷 85 |
7.4.4 音響異方性材の探傷 88 |
8 その他の探傷 90 |
8.1 水浸探傷 90 |
8.2 表面波探傷 91 |
8.3 板波探傷 92 |
9 自動探傷 93 |
9.1 構成と機能 93 |
9.2 探傷結果の出力と記録 94 |
10 NDT指示書 97 |
10.1 NDT指示書とは 97 |
10.2 試験記録 97 |
10.2.1 記録項目とその内容 98 |
10.2.2 記録作成時の注意事項 98 |
11 用語解説 101 |
付録 超音波探傷関連規格一覧 114 |
1.2 レベル2超音波探傷試験技術者の役割 1 |
2 超音波探傷の基礎 4 |
2.1 超音波と波の種類 4 |
2.1.1 超音波 4 |
2.1.2 波の種類 4 |
2.2 超音波の性質 7 |
2.3 超音波の境界面での反射と通過 7 |
2.3.1 垂直入射の場合 7 |
2.3.2 斜め入射の場合 9 |
2.4 超音波の音場特性 14 |
2.4.1 伝搬距離の影響 14 |
2.4.2 伝搬方向の影響 16 |
2.5 超音波の伝搬特性 18 |
2.5.1 拡散損失 18 |
2.5.2 伝達損失 18 |
2.5.3 裏面及び探傷面での反射損失 20 |
2.5.4 超音波の減衰 21 |
2.5.5 きずによる反射 22 |
2.5.6 きずによる回折 25 |
2.5.7 特殊な経路によるエコー 25 |
2.6 エコー高さに影響を及ぼす因子 26 |
2.6.1 きずの大きさ 26 |
2.6.2 きずの形状 28 |
2.6.3 きずの傾き 28 |
2.6.4 周波数 28 |
3 探傷装置 29 |
3.1 装置の構成 29 |
3.2 探傷器 29 |
3.2.1 アナログ探傷器 30 |
3.2.2 デジタル探傷器 31 |
3.3 厚さ計 32 |
3.4 自動探傷装置 33 |
3.5 探触子 34 |
3.5.1 超音波の発生と受信 34 |
3.5.2 探触子の種類と用途 36 |
3.6 接触媒質 40 |
3.7 その他の付属品 41 |
3.7.1 探触子ケーブル 41 |
3.7.2 記録装置 41 |
4 探傷装置の性能と点検 43 |
4.1 点検 43 |
4.1.1 日常点検 43 |
4.1.2 定期点検 44 |
4.2 探傷器の性能 44 |
4.2.1 増幅直線性 45 |
4.2.2 時間軸直線性 45 |
4.2.3 分解能 47 |
4.2.4 デジタル超音波探傷器 48 |
4.3 探触子の性能 49 |
4.3.1 接近限界長さ 49 |
4.3.2 STB屈折角 49 |
4.3.3 不感帯 49 |
4.3.4 周波数 49 |
4.3.5 ビーム幅 50 |
4.3.6 集束範囲 50 |
4.3.7 偏り角 51 |
5 試験片 52 |
5.1 標準試験片の種類と用途 52 |
5.1.1 国内の標準試験片 52 |
5.1.2 海外の標準試験片 57 |
5.2 対比試験片の種類と用途 58 |
5.2.1 人工きず加工上の注意 58 |
5.2.2 国内の対比試験片 59 |
5.2.3 海外の対比試験片 63 |
5.3 試験片の保守管理 64 |
6 超音波探傷の基本と応用 65 |
6.1 試験体の調査と超音波特性 65 |
6.1.1 試験体の材質及び形状・寸法 65 |
6.1.2 試験体中の音速 68 |
6.1.3 伝達損失及び減衰係数 69 |
6.1.4 試験体の音響異方性 72 |
6.2 試験方法及び試験条件の選定 73 |
6.2.1 探傷方法の種類と特徴 73 |
6.2.2 試験方法の選定 78 |
6.2.3 試験条件の選定 80 |
6.3 垂直探傷法の基本 85 |
6.3.1 きずの検出方法 85 |
6.3.2 きず位置の測定方法 85 |
6.3.3 きずエコー高さの測定と表示方法 86 |
6.3.4 きずの広がりの測定 88 |
6.4 斜角探傷法の基本 89 |
6.4.1 きずの検出方法 89 |
6.4.2 きず位置の測定方法 90 |
6.4.3 きずエコー高さの測定と表示方法 91 |
6.4.4 きずの広がりの測定 92 |
6.5 特殊な探傷方法の適用 93 |
6.5.1 表面波探傷 93 |
6.5.2 板波探傷 93 |
6.5.3 タンデム探傷 93 |
6.5.4 斜め平行走査,溶接線上走査 94 |
7 きずの評価 96 |
7.1 きずエコーの識別 96 |
7.1.1 距離振幅特性曲線 96 |
7.1.2 各種規格による方法 98 |
7.2 きず位置の測定 99 |
7.2.1 垂直探傷 99 |
7.2.2 斜角探傷 100 |
7.2.3 きず位置測定上の留意点 101 |
7.3 きずの大きさの測定 105 |
7.3.1 小さいきずの寸法測定方法 106 |
7.3.2 大きいきずの寸法測定方法 107 |
7.4 きずの長さの測定 109 |
7.4.1 斜角探傷 109 |
7.4.2 垂直探傷 112 |
7.5 きずの高さの測定 115 |
7.5.1 端部エコー法 115 |
7.5.2 TOFD(タイム オブ フライト ディフラクション)法 119 |
7.5.3 表面波法 120 |
7.6 きずの種類及び形状の推定 122 |
7.6.1 鋼板に発生するきずの超音波的特徴 123 |
7.6.2 鍛鋼品に発生するきずの超音波的特徴 123 |
7.6.3 溶接部のきずの種類及び形状の推定方法 124 |
8 探傷の実際 130 |
8.1 垂直探傷 130 |
8.1.1 板材の探傷 130 |
8.1.2 鍛鋼品の探傷 135 |
8.2 斜角探傷 139 |
8.2.1 鋼平板溶接部の探傷 139 |
8.2.2 鋼管溶接部の探傷 144 |
8.2.3 アルミニウム溶接部の探傷 146 |
8.3 その他の探傷 150 |
8.3.1 水浸探傷 150 |
8.3.2 表面波探傷 152 |
8.3.3 板波探傷 153 |
8.3.4 角形鋼管柱コーナー部の探傷 155 |
9 保守検査 159 |
9.1 検査の対象となる劣化・損傷 159 |
9.2 保守検査における超音波探傷の役割 160 |
9.3 保守検査の実際 160 |
10 品質マニュアル,仕様書,NDT手順及びNDT指示書 162 |
10.1 品質マネジメントシステムの文書化 162 |
10.2 仕様書 163 |
10.3 NDT手順 163 |
10.4 NDT指示書 164 |
10.5 NDT指示書の書き方 164 |
10.6 技術文書例 165 |
11 報告書 188 |
付録 |
付1. 種冷の固体及び液体の密度,音速及び音響インピーダンス 193 |
付2. デシベル 194 |
付3. 倍数の記号と呼び方 194 |
付4. 各種物質の境界面における縦波の音圧反射率(平面波・法線入射) 195 |
付5. 遠距離音場における指向性 196 |
付6. 斜め入射時の音圧反射率(鋼→空気) 196 |
付7. 斜め入射時の音圧往復通過率 197 |
付8. 超音波探傷関連規格一覧(1) 198 |
付9. 超音波探傷関連規格一覧(2) 199 |
付10. 超音波探傷関連NDI勧告・指針一覧 200 |
索引 201 |
1 超音波探傷の一般的事項 1 |
1.1 超音波探傷の歴史 1 |
1.1.1 はじめに 1 |
1.1.2 超音波探傷実用化のはじまり(鍛鋼品の超音波探傷) 1 |
1.1.3 鋼板の超音波探傷試験 2 |
1.1.4 溶接部の超音波探傷 2 |
1.1.5 標準試験片 6 |
1.1.6 探傷技術 6 |
1.2 検査技術者の役割ISO 9712,JIS,NDIS 0601 8 |
1.2.1 非破壊試験結果の信頼性の向上 8 |
1.2.2 国際整合化 9 |
1.2.3 ISO 9712に基づく資格試験 9 |
1.2.4 レベル3技術者の役割 11 |
1.3 NDTにおける超音波探傷試験(UT)の立場 12 |
2 超音波の伝搬と音場 17 |
2.1 超音波の種類と伝わり方 17 |
2.1.1 超音波の種類 17 |
2.1.2 媒質の弾性定数と音速 18 |
2.1.3 波面の形と音圧変化 21 |
2.1.4 連続波とパルス波 23 |
2.1.5 波の現象 23 |
2.2 超音波の反射と通過 24 |
2.2.1 垂直入射における通過率と反射率 24 |
2.2.2 斜め入射における通過率と反射率 26 |
2.2.3 薄層の垂直通過率と反射率 30 |
2.2.4 粗面における伝達効率 33 |
2.2.5 曲面における伝達効率 35 |
2.3 垂直探触子の音場 37 |
2.3.1 垂直探触子の音軸上の音圧 37 |
2.3.2 近距離音場 39 |
2.3.3 遠距離音場における指向性 41 |
2.4 斜角探触子の音場 44 |
2.4.1 見掛けの振動子の寸法と位置 44 |
2.4.2 方形振動子の音軸上の音圧 44 |
2.4.3 方形振動子の指向性 45 |
2.4.4 斜角探触子の指向性 46 |
2.5 点集束探触子の音場 47 |
2.5.1 音響レンズ式点集束探触子と球面振動子式点集束探触子 47 |
2.5.2 点集束探触子の音軸上の音圧 47 |
2.5.3 点集束探触子の細いビームの存在範囲と太さ 48 |
2.5.4 屈折による細いビームの長さの短縮 48 |
2.6 超音波の減衰 49 |
2.6.1 減衰の表示 49 |
2.6.2 減衰の原因 49 |
2.6.3 結晶粒による超音波の散乱減衰 50 |
2.6.4 減衰係数と林状エコーとの関係 50 |
2.6.5 林状エコー高さの理論と実験との関係 51 |
2.6.6 超音波の減衰及び林状エコーと金属組織との関係 52 |
3 きずによる超音波の反射 57 |
3.1 円形平面きずのエコー高さ 57 |
3.2 DGS線図 58 |
3.2.1 垂直探触子のDGS線図 58 |
3.2.2 水浸法及び遅延材付き垂直探触子のDGS線図 59 |
3.2.3 斜角探触子のDGS線図 61 |
3.2.4 DGS線図(AVG線図)の利用と限界寸法 62 |
3.3 各種きずによる反射 65 |
3.3.1 きずの反射率 65 |
3.3.2 形状反射能率 69 |
3.4 各種きずの距離振幅特性 72 |
3.4.1 垂直探傷におけるきずの距離振幅特性 72 |
3.4.2 斜角探傷におけるきずの距離振幅特性 73 |
3.5 各種きずの寸法とエコー高さ 74 |
3.5.1 垂直探傷におけるきずのエコー高さ 74 |
3.5.2 斜角探傷におけるきずのエコー高さ 75 |
3.6 きずの傾きとエコー高さ 76 |
3.6.1 帯状きずの反射指向性 76 |
3.6.2 円形平面きずの反射指向性 77 |
3.6.3 円形平面きずが音軸上にない場合のきずエコー 78 |
3.7 各種自然きずのエコー高さ 79 |
3.8 検出レベルと探傷感度 80 |
3.9 伝達損失及び減衰係数の測定と補正 80 |
3.9.1 底面エコー方式による感度調整の場合 80 |
3.9.2 試験片方式による感度調整の場合 81 |
3.10 端部エコー 83 |
3.10.1 Huygenceの原理 83 |
3.10.2 端部エコーのエコー高さ 83 |
3.10.3 端部エコーの検出 86 |
4 超音波探傷法における適用法の選択 90 |
4.1 各種探傷法の概要 90 |
4.1.1 探傷法適用の考え方 90 |
4.1.2 超音波の形態による分類 91 |
4.1.3 超音波の波動方式による分類 92 |
4.1.4 超音波の伝搬方向による分類 93 |
4.1.5 送受信方式による分類 94 |
4.1.6 探触子の接触方式による分類 95 |
4.1.7 探触子数による分類 97 |
4.1.8 探触子の種類による分類 97 |
4.1.9 表示形式による分類 97 |
4.1.10 周波数による分類 97 |
4.1.11 垂直の走査方法による分類 98 |
4.1.12 斜角の走査方法による分類 99 |
4.2 規格がある場合の適用のしかた 99 |
4.2.1 探傷規格適用にあたっての手順 101 |
4.2.2 探傷規格適用上の注意 102 |
4.3 規格がない場合の適用のしかた 102 |
4.3.1 検出対象を明確にする 102 |
4.3.2 検出が可能な条件を決める 103 |
4.3.3 標準的探傷要領を決める 103 |
4.3.4 探傷結果の確認 103 |
4.4 調査研究の要領 104 |
4.4.1 調査の要領 104 |
4.4.2 実験にあたっての注意 104 |
4.4.3 その他の注意 106 |
4.4.4 今後の開発の方向 106 |
4.5 超音波探傷法の問題点と限界 107 |
4.5.1 超音波であることの問題 107 |
4.5.2 手動探傷試験の問題点 108 |
4.5.3 供用期間中の検査 110 |
4.5.4 試験結果の信頼性 111 |
5 きずの評価 112 |
5.1 きずの検出率 112 |
5.1.1 きず性状のエコー高さに及ぼす影響 113 |
5.1.2 検出レベルの設定と検出率 114 |
5.1.3 検査技術者及び検査環境によるきず検出性の相違 114 |
5.2 きずの大きさの測定 116 |
5.2.1 きずの大きさがビーム幅より小さい場合 116 |
5.2.2 きずの大きさがビーム幅より大きい場合 117 |
5.3 きずの長さの測定 120 |
5.3.1 きず指示長さの測定方法 120 |
5.3.2 きず長さの測定例 121 |
5.4 きずの高さの測定 123 |
5.4.1 探触子の移動距離による方法 123 |
5.4.2 エコー高さを利用する方法 127 |
5.4.3 伝搬時間を利用する方法 130 |
5.4.4 周波数分析法 137 |
5.4.5 画像を用いる方法 139 |
5.5 きずの形状及び種類の推定 139 |
5.5.1 断層探傷法によるきず形状の推定方法 139 |
5.5.2 エコー特性の違いを利用する方法 142 |
5.5.3 エコー特性ときず発生特性を考慮に入れてきず種類を推定する方法 143 |
5.5.4 自動探傷によるきず種類判別方法 143 |
5.5.5 波形の特微量を利用する方法 145 |
6 探傷装置 148 |
6.1 探傷装置の諸機能 148 |
6.1.1 送信部 148 |
6.1.2 受信部 150 |
6.1.3 表示部 152 |
6.1.4 付帯機能部 153 |
6.1.5 追込み特性 154 |
6.2 超音波探触子の諸機能 155 |
6.2.1 探触子の種類 155 |
6.2.2 探触子の原理 155 |
6.2.3 垂直探触子 156 |
6.2.4 斜角探触子 156 |
6.2.5 水浸探触子 156 |
6.2.6 アレイ探触子 157 |
6.2.7 電磁超音波探触子 158 |
6.3 装置が探傷結果に影響を与える要因 159 |
6.4 機種によって性能に差異が生じる要因 162 |
6.5 探傷器と探触子の組合せ 163 |
6.5.1 ケーブルの影響 164 |
6.5.2 送信部の出インピーダンス 166 |
6.6 デジタルとアナログの相違点 167 |
6.6.1 全アナログ式超音波探傷器の特徴 167 |
6.5.2 セミデジタル式超音波探傷器の特徴 168 |
6.6.3 フルデジタル式超音波探傷器の特徴 162 |
7 品質保証と技術文書 171 |
7.1 検査の信頼性と標準化 171 |
7.1.1 検査の信頼性 171 |
7.1.2 標準と規格 171 |
7.1.3 非破壊試験の標準化 172 |
7.2 品質管理/品質保証/品質システム 173 |
7.2.1 品質管理と品質保証 173 |
7.2.2 ISO品質システム 173 |
7.3 検査業務と品質システム 176 |
7.3.1 検査業務の2つの側面 176 |
7.3.2 サービスの品質ループ 176 |
7.4 NDT技術文書 178 |
7.4.1 仕様書 Specification 178 |
7.4.2 手順(要領書) Procedure 179 |
7.4.3 指示書 Instruction 179 |
7.5 手順の書き方 180 |
7.6 実証試験報告書 182 |
7.7 技術文書の作成例 182 |
8 新しい探傷技術 183 |
8.1 超音波画像化技術 183 |
8.2 高速A/D変換デジタル化技術 185 |
8.3 パルス圧縮技術 186 |
8.4 シミュレーション技術 189 |
8.4.1 コンピュータ・シミュレーション 189 |
8.4.2 差分法 189 |
8.4.3 クリーピング波のシミュレーション 189 |
8.5 可視化技術 191 |
8.5.1 シュリーレン法 191 |
8.5.2 光弾性法 192 |
8.6 超音波スペクトロスコピー 195 |
8.6.1 材料の診断における超音波周波数依存性 195 |
8.6.2 材料内部のきずの超音波スペクトロスコピー 196 |
8.6.3 材料の結晶粒度の超音波スペクトロスコピー 196 |
8.6.4 その他の超音波スペクトロスコピー 197 |
8.7 パターン認識法 197 |
8.8 エキスパートシステム 199 |
8.9 逆問題解析 201 |
8.9.1 波動方程式 201 |
8.9.2 逆問題解析の例 201 |
8.9.3 逆問題解析のまとめ 202 |
9 新しい探傷システム 204 |
9.1 電磁超音波探傷 204 |
9.1.1 特徴 204 |
9.1.2 原理 204 |
9.1.3 適用例 205 |
9.2 レーザー超音波法 206 |
9.3 電子走査形超音波探傷装置 211 |
9.3.1 リニア走査方式 211 |
9.3.2 セクタ走査方式 212 |
9.4 開口合成法 213 |
9.5 超音波顕微鏡 216 |
9.5.1 構成 216 |
9.5.2 内部観察 216 |
9.5.3 音速測定法 216 |
9.5.4 弾性表面波画像の観察 217 |
9.5.5 応用分野 217 |
9.6 超音波ホログラフィ 217 |
9.6.1 超音波ホログラフィの原理 217 |
9.6.2 超音波ホログラフィの撮像条件 218 |
9.6.3 超音波ホログラフィの装置構成 218 |
9.6.4 超音波ホログラフィによる欠陥像 218 |
9.6.5 主な使用効果 219 |
9.7 超音波CT 219 |
10 特殊な探傷の応用例 224 |
10.1 セラミックス 224 |
10.1.1 表面きずの探傷方法 224 |
10.1.2 内部きずの探傷方法 226 |
10.1.3 気孔(ボイド)率と音速の関係 226 |
10.2 複合材料 226 |
10.3 高分子材料 229 |
10.3.1 結晶化度分布の観察 229 |
10.3.2 ガラス繊維充填材の配向性の観察 229 |
10.3.3 分散および凝集の観察 229 |
10.3.4 熱劣化の観察 230 |
10.3.5 ウエルド部の観察 230 |
10.4 電子部品 231 |
10.4.1 LSI半導体パッケージ 231 |
10.4.2 チップコンデンサ 232 |
10.4.3 シリコンウエハ貼り合わせ基板 232 |
10.5 ステンレス鋳鋼 233 |
10.5.1 ステンレス鋳鋼の種類 233 |
10.5.2 製造方法ときずの種類 233 |
10.5.3 超音波探傷の適用 233 |
10.6 スポット溶接部 234 |
10.6.1 スポット溶接の概要 234 |
10.6.2 超音波による検査方法 235 |
10.6.3 超音波探傷の適用例 235 |
10.7 海洋構造物 236 |
10.7.1 海洋構造物の特徴 236 |
10.7.2 TKY継手の探傷方法 236 |
10.7.3 保守検査(水中検査) 236 |
10.8 コンクリート 238 |
10.8.1 コンクリート材料の特徴 238 |
10.8.2 超音波検査の適用における問題点 238 |
10.8.3 超音波を用いたコンクリートの評価 238 |
10.9 損傷・劣化評価 239 |
10.9.1 検査の対象となる損傷・劣化 239 |
10.9.2 超音波検査の役割 240 |
10.9.3 超音波による材料劣化・損傷評価 241 |
海外の超音波探傷関連規格一覧 245 |
超音波探傷関連国内規格一覧 253 |
付録 256 |
索引 257 |
1 非破壊試験技術者の役割と安全衛生 1 |
1.1 非破壊試験の重要性 1 |
1.2 レベルⅠ超音波探傷試験技術者の役割 1 |
|
86.
|
図書
|
総務庁統計局, 国土庁土地局編
出版情報: |
東京 : 総務庁統計局 : 国土庁土地局, 1995.10- 冊 ; 30cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
87.
|
図書
東工大 目次DB
|
小川英光編著 ; 電子情報通信学会編
出版情報: |
東京 : 電子情報通信学会 , 東京 : コロナ社 (発売), 1994.2 vi, 185p ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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目次情報:
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第1章 序論 |
1.1 はじめに 1 |
1.2 良い問題とは 3 |
1.3 良い問題を作るために 5 |
第2章 パターン認識・理解の基礎 |
2.1 はじめに 11 |
2.2 パターン認識とそのモデル 12 |
2.2.1 統一的認識モデル 12 |
2.2.2 多重分解能原理と状況依存型位相 14 |
2.2.3 柔らかな情報処理 15 |
2.2.4 認識・理解のモデルに関する問題 18 |
2.2.5 不完全設定問題の科学的取扱い 20 |
2.3 統計的パターン認識 21 |
2.3.1 ベイズ推定によるパターン認識 21 |
2.3.2 統計的パターン認識と多変量解析 24 |
2.4 識別機械 26 |
2.4.1 識別関数族の構造解明 26 |
2.4.2 識別関数族の近似問題 28 |
2.5 学習 29 |
2.5.1 学習のパラダイム 29 |
2.5.2 不良設定問題の正則化と学習モデル 32 |
2.5.3 最適学習教材の設計法 36 |
2.5.4 逐次学習法における極小値問題 37 |
2.5.5 相互結合型神経回路網の学習問題 38 |
2.5.6 自己組織化問題 40 |
2.5.7 機械学習と学習意欲 41 |
2.6 識別対象そのものに関する問題 42 |
2.6.1 エッジ特徴の優位性問題 42 |
2.6.2 文字らしさ・音声らしさの特徴づけ 43 |
2.6.3 階層的2次元ラベル付け問題 46 |
2.6.4 視覚の理論 47 |
第3章 音声の認識・理解 |
3.1 はじめに 54 |
3.2 現在の研究のアプローチの発展としての課題 55 |
3.3 今後の新しい発想に基づく課題 59 |
3.3.1 対話音声の認識・理解 59 |
3.3.2 学習方式 61 |
3.3.3 音声処理と言語処理の統合モデル 61 |
3.3.4 音声認識・理解システムのアーキテクチャ 62 |
3.3.5 音声認識・理解システムの評価法 62 |
3.3.6 人間に学ぶ 63 |
3.4 今後挑戦すべき個別課題の例 67 |
3.4.1 音声と雑音の分離 67 |
3.4.2 音声現象と識別学習の利用 71 |
3.4.3 ディクテーションマシンの実現法 74 |
3.4.4 実時間音声会話娯楽システムの構築 78 |
3.4.5 音声認識と自然言語処理との融合 80 |
3.4.6 話者認識技術 83 |
3.4.7 音声言語の識別 85 |
3.4.8 感性情報の認識と処理 88 |
3.5 むすび 90 |
第4章 文字・文書の認識.理解 |
4.1 はじめに 92 |
4.2 現状の認識と課題 93 |
4.2.1 従来技術の到達点と問題点 93 |
4.2.2 挑戦すべき課題 96 |
4.3 視覚心理から見た文字認識 97 |
4.3.1 背景 97 |
4.3.2 問題 99 |
4.4 文字概念の獲得 100 |
4.4.1 背景 100 |
4.4.2 問題 101 |
4.4.3 意義 103 |
4.5 文字変形モデル 104 |
4.5.1 背景 104 |
4.5.2 問題 106 |
4.5.3 意義 109 |
4.6 確実な棄却 110 |
4.6.1 背景 110 |
4.6.2 問題 113 |
4.6.3 意義 113 |
4.7 文字分離 115 |
4.7.1 背景 115 |
4.7.2 問題 116 |
4.7.3 意義 118 |
4.8 文字品質および認識系の評価 118 |
4.8.1 背景 118 |
4.8.2 問題 119 |
4.8.3 意義 122 |
4.9 認識カテゴリーの拡大と辞書作成 122 |
4.9.1 背景 122 |
4.9.2 問題 127 |
4.9.3 意義 127 |
第5章 画像の認識・理解 |
5.1 はじめに 130 |
5.2 画像の認識・理解における課題 131 |
5.2.1 パターン認識全体に関わる問題 131 |
5.2.2 画像の認識・理解-定義と特色 132 |
論点1 画像処理と知識と意味 136 |
5.2.3 「パターン」および「パターン理解」のモデル 139 |
5.2.4 セグメンテーション 140 |
論点2 セグメンテーション 142 |
5.2.5 パターンの記述 148 |
論点3 画像認識におけるアルファベット 150 |
5.2.6 知識・情報の計量および手法の評価 152 |
論点4 アルゴリズム評価,知識評価 153 |
5.2.7 問題点の統合 157 |
5.3 具体的な問題の例 158 |
5.3.1 顔画像の認識-統合型問題の例 158 |
5.3.2 2次元パターンの部分マッチング-機能固定型の問題の例 162 |
5.4 補足的解説 164 |
5.4.1 画像メディアの性質と認識・理解のモデル 164 |
5.4.2 ヒューマンマシン協調における認識 167 |
5.4.3 認識手法 168 |
5.4.4 画像情報における次元の格差 171 |
5.5 むすび 172 |
付録 パターン認識・理解の諸問題研究会委員一覧 176 |
人名索引 178 |
事項索引 179 |
第1章 序論 |
1.1 はじめに 1 |
1.2 良い問題とは 3 |
|
88.
|
図書
東工大 目次DB
|
土木学会環境システム委員会編
出版情報: |
東京 : 共立出版, 1998.4 viii, 286p ; 22cm |
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1章 環境システムを学ぶ視点 |
1.1 環境問題とは何か 1 |
1.1.1 自然,環境および環境問題 1 |
1.1.2 地域の環境問題 3 |
1.1.3 地球の環境問題 3 |
1.2 環境問題はなぜ生じたか 6 |
1.2.1 文明発生以降の歴史 6 |
1.2.2 産業革命以降の歴史 8 |
1.2.3 大規模工業化の歴史 9 |
1.3 対応の経緯 10 |
1.3.1 技術的対応の経緯 10 |
1.3.2 政策的対応の経緯 12 |
1.4 環境システムとは何か 16 |
1.4.1 環境問題解決へのシステム手法の適用 16 |
1.4.2 「人間・環境複合系」としての環境システムへの新たなアプローチ 17 |
1.5 環境問題を論ずるフレームワーク 18 |
1.5.1 形而上から形而下まで 18 |
1.5.2 経済至上主義から環境至上主義まで 19 |
2章 環境と人間・社会 |
2.1 自然環境システムと人間活動 23 |
2.1.1 自然生態系と人間 23 |
2.1.2 自然生態系の仕組み 25 |
2.1.3 環境容量概念とその利用 29 |
2.1.4 地球環境問題 33 |
2.2 環境と社会経済システム 35 |
2.2.1 社会経済と環境との関わり 35 |
2.2.2 環境政策と市場メカニズム 39 |
2.2.3 環境にやさしい生活文化・倫理 42 |
2.2.4 持続可能な社会経済システム 44 |
2.3 自然と人間の共生 48 |
2.3.1 人間と自然の関係 48 |
2.3.2 人間圏域の拡大 49 |
2.3.3 開発と保全のバランス 51 |
2.3.4 都市と農村の関係 53 |
2.3.5 環境配慮型事業の展開 58 |
2.4 都市における環境と人間 59 |
2.4.1 都市と環境 59 |
2.4.2 都市の内部環境と外部環境 61 |
2.4.3 都市化がもたらす環境影響 64 |
2.4.4 環境調和型都市 69 |
3章 環境システムの解析と評価 |
3.1 環境システム分析の手順と体系 75 |
3.1.1 関係性の分析としてのシステム分析 75 |
3.1.2 環境システム分析の手順 80 |
3.1.3 多様な効用評価や厚生配分の評価 85 |
3.1.4 環境システム分析から総合へ 92 |
3.2 環境情報と環境指標 94 |
3.2.1 環境情報とその広がり 94 |
3.2.2 環境指標と環境資源勘定 98 |
3.2.3 環境情報を支える技術 105 |
3.3 モデリングと将来予測 107 |
3.3.1 環境モデリングとその目的 107 |
3.3.2 環境モデリングの歴史 111 |
3.3.3 地球環境のモデリング 114 |
3.3.4 温暖化問題の総合評価モデル 116 |
3.4 環境の経済分析 120 |
3.4.1 経済分析の必要性 120 |
3.4.2 環境改善便益(悪化被害)の定義 121 |
3.4.3 環境改善便益(悪化被害)の計測法 125 |
3.4.4 環境経済指標 129 |
3.5 環境社会システム分析 130 |
3.5.1 環境社会システムの形成 130 |
3.5.2 環境社会システム分析のステップ 138 |
4章 環境管理のための社会システム |
4.1 環境管理の理念,目標,手法 155 |
4.1.1 環境管理とは 155 |
4.1.2 環境管理の理念の確立 159 |
4.1.3 環境管理の目標 162 |
4.1.4 環境管理のための手段 165 |
4.1.5 環境管理の目標をめぐる論点 168 |
4.2 環境計画 171 |
4.2.1 環境計画の意義 171 |
4.2.2 環境計画の分類 176 |
4.2.3 環境計画の策定手順 180 |
4.2.4 環境基本計画の概要 182 |
4.3 持続可能な社会を支える各種主体の役割 184 |
4.3.1 持続可能な社会を支える多様な主体 184 |
4.3.2 企業による環境管理システム 185 |
4.3.3 NGO,自治体と市民環境アクション 190 |
4.3.4 環境教育とパートナーシップによる環境づくり 191 |
4.4 国際的取り組み 197 |
4.4.1 環境管理の国際的枠組みはなぜ必要か 国際協調の必然性 197 |
4.4.2 国際的枠組みが必要とされる環境管理 200 |
4.4.3 国際環境管理の政策手法と制度 202 |
4.4.4 持続的発展のための環境管理の原則と課題 204 |
4.4.5 リオサミット以降の展開 209 |
5章 環境保全・創造の技法 |
5.1 都市環境デザイン 215 |
5.1.1 都市環境改善技術の考え方 215 |
5.1.2 水環境の保全 216 |
5.1.3 環境共生型建築物 219 |
5.1.4 地域冷暖房と未利用エネルギーの利用 220 |
5.1.5 緑の確保 222 |
5.1.6 水辺空間の復活と創出 225 |
5.1.7 熱環境に配慮したまちづくり 227 |
5.1.8 都市のモビリティ 227 |
5.1.9 生活者のための都市 229 |
5.1.10 総合プロジェクト 231 |
5.2 開発事業と環境アセスメント 231 |
5.2.1 開発事業と持続可能な発展 231 |
5.2.2 環境アセスメントと意思決定 232 |
5.2.3 アセスメントのプロセス 236 |
5.2.4 アセスメントの方法 238 |
5.2.5 環境アセスメントと紛争 241 |
5.3 環境リスクの管理 244 |
5.3.1 環境リスクの解剖 245 |
5.3.2 環境リスクの推定 247 |
5.3.3 環境リスクの管理体系 250 |
5.3.4 リスク管理の事例 253 |
5.4 環境と技術 254 |
5.4.1 公害防止技術と廃棄物処理抜術 257 |
5.4.2 環境低負荷型技術と技術の新たな展開 261 |
5.4.3 地球温暖化防止のための技術 264 |
演習問題/参考文献 266 |
終章 271 |
演習問題略解・ヒント 275 |
索引 280 |
1章 環境システムを学ぶ視点 |
1.1 環境問題とは何か 1 |
1.1.1 自然,環境および環境問題 1 |
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89.
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図書
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菊岡倶也, 藤井肇男編
出版情報: |
東京 : 柏書房, 1990.5- 冊 ; 22cm |
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90.
|
図書
東工大 目次DB
|
電気学会マグネティックス技術委員会編
出版情報: |
東京 : コロナ社, 1999.5 ix, 230p ; 21cm |
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1.電流と磁界 |
1.1 電流と磁界 1 |
1.1.1 磁界 1 |
1.1.2 磁界計算のための基礎定理 1 |
1.1.3 定常電流による磁界の発生 3 |
1.1.4 電磁力 6 |
1.2 物質の磁化 7 |
1.2.1 磁性体と磁化 7 |
1.2.2 静磁エネルギー 8 |
1.2.3 ヒステリシス 8 |
1.2.4 透磁率と磁化率 10 |
1.2.5 反磁界 11 |
1.3 電磁誘導 12 |
1.3.1 電磁誘導の法則 12 |
1.3.2 インダクタンス 14 |
演習問題 14 |
2.物質の磁性 |
2.1 磁性体の種類 16 |
2.1.1 原子の磁気モーメント 16 |
2.1.2 ランジュバンの常磁性理論 18 |
2.1.3 ワイスの理論 20 |
2.1.4 交換相互作用 22 |
2.1.5 超交換相互作用 23 |
2.1.6 磁性体の種類 24 |
2.1.7 磁化測定 26 |
2.2 磁気異方性とその測定法 27 |
2.2.1 磁気異方性 27 |
2.2.2 磁気異方性の測定法 31 |
2.3 磁歪(磁気ひずみ)とその測定法 33 |
2.3.1 磁歪 33 |
2.3.2 磁歪定数 34 |
2.3.3 磁歪の逆効果 35 |
2.3.4 磁歪測定法 36 |
2.4 磁区と磁壁 36 |
2.4.1 磁区 36 |
2.4.2 磁壁 38 |
2.4.3 磁区の観察法 41 |
2.5 静的磁化機構 42 |
2.5.1 磁化過程とヒステリシス曲線 42 |
2.5.2 磁壁の不連続移動と保磁力 43 |
2.5.3 回転磁化過程と初磁化率 45 |
2.6 動的磁化機構 46 |
2.6.1 渦電流と渦電流損 47 |
2.6.2 磁壁数の推定 52 |
2.6.3 磁化の動力学 55 |
演習問題 57 |
3.高透磁率磁性材料 |
3.1 高透磁率特性 59 |
3.2 金属合金系材料 61 |
3.2.1 鉄系磁性材料 61 |
3.2.2 電磁鋼板 62 |
3.2.3 パーマロイ/FeNi合金 67 |
3.2.4 FeCo合金/パーメンダ 69 |
3.2.5 FeAl合金 70 |
3.2.6 センダスト/FeAlSi合金 70 |
3.2.7 用途別分類 71 |
3.3 フェライト系材料 71 |
3.3.1 フェライトの製造法 71 |
3.3.2 スピネル形フェライト 72 |
3.3.3 その他のフェライト 77 |
3.4 アモルファス系材料 78 |
3.4.1 アモルファス合金の製造法 79 |
3・4・2 アモルファス合金の磁気特性 79 |
3.4.3 ナノクリスタル材料 82 |
3.4.4 アモルファス材料の用途 83 |
演習問題 84 |
4.永久磁石材料と特殊磁性材料 |
4.1 磁石材料の進歩 85 |
4.2 磁石材料の特性と評価ならびに測定法 87 |
4.3 種々の磁石材料の製造法と磁気特性 88 |
4.3.1 アルニコ磁石,Fe-Cr-Co系磁石,半硬質磁性材料 88 |
4.3.2 フェライト磁石 90 |
4.3.3 希土類磁石 92 |
4.3.4 ボンド磁石 98 |
4.4 磁石材料の応用 100 |
4.5 特殊磁性材料 100 |
4.5.1 磁歪材料 100 |
4.5.2 非磁性材料 103 |
演習問題 104 |
5.薄膜磁性材料 |
5.1 薄膜の作製法 105 |
5.1.1 蒸着法 105 |
5.1.2 スパッタ法 106 |
5.2 磁区構造と静的磁化過程 108 |
5.3 動的磁化過程 113 |
5.4 多層膜と人工格子膜 117 |
5.4.1 垂直磁気異方性 118 |
5.4.2 巨大磁気抵抗効果 118 |
5.4.3 高周波軟磁性多層膜 120 |
5.5 磁性薄膜の諸特性 121 |
5.5.1 多結晶薄膜材料 121 |
5.5.2 アモルファス薄膜材料 121 |
5.5.3 微粒子薄膜材料 122 |
5.5.4 高抵抗率薄膜材料 123 |
5.6 測定法 124 |
5.6.1 膜厚測定 124 |
5.6.2 薄膜内部応力の測定 124 |
5.6.3 薄膜磁歪の測定 125 |
5.6.4 ヤング率の測定 126 |
5.6.5 初透磁率の測定 126 |
5.7 磁性薄膜の応用 128 |
5.7.1 磁気記録媒体への応用 128 |
5.7.2 磁気ヘッドへの応用 129 |
演習問題 130 |
6.磁気デバイス解析の基礎 |
6.1 磁気回路 131 |
6.1.1 磁気抵抗とインダクタンス 131 |
6.1.2 複合磁気回路 132 |
6.1.3 磁気エネルギーと機械的仕事 134 |
6.2 磁心の等価回路 134 |
6.2.1 磁心の損失 134 |
6.2.2 磁心の等価回路表現 136 |
6.3 磁化特性の表現法 137 |
6.3.1 基礎方程式 137 |
6.3.2 応用例 139 |
6.3.3 複素透磁率 141 |
6.4 永久磁石を含む磁気回路の電気等価回路表面 142 |
6.4.1 基礎方程式 142 |
6.5 磁気回路の計算機シミュレーション 143 |
6.5.1 基礎方程式 143 |
6.5.2 数値シミュレーション 144 |
演習問題 145 |
7.アクチュエータとパワーマグネティックス |
7.1 磁気アクチュエータ 147 |
7.1.1 電磁ソレノイド 147 |
7.1.2 リニアモータ 149 |
7.1.3 電磁ポンプ 151 |
7.1.4 磁気浮上 152 |
7.1.5 マイクロ磁気アクチュエータ 152 |
7.2 スイッチング電源 155 |
7.2.1 スイッチング電源回路と制御方式 155 |
7.2.2 高周波トランスとリアクトル 157 |
7.2.3 磁気増幅器 158 |
7.2.4 オンチップDC-DCコンバータ 160 |
7.3 パワーマグネティックス 161 |
7.3.1 鉄共振回路とその応用 161 |
7.3.2 定電圧変圧器 163 |
7.3.3 周波数変換 163 |
7.3.4 相数変換 165 |
7.3.5 直交磁心とその応用 166 |
演習問題 166 |
8.磁気センサ |
8.1 磁界センサ 168 |
8.1.1 種々の磁界計測法 168 |
8.1.2 フラックスゲート磁力計 171 |
8.1.3 MRセンサ 173 |
8.1.4 SQUID 175 |
8.2 位置・変位センサ 176 |
8.2.1 アブソリュート式センサ 176 |
8.2.2 インクリメント式センサ 177 |
8.3 角度・角変位センサ 178 |
8.4 トルクセンサ 179 |
8.4.1 トルク計測の原理 179 |
8.4.2 ソレノイド形トルクセンサ 181 |
8.4.3 磁気ヘッド形トルクセンサ 181 |
8.5 応力センサ 183 |
演習問題 184 |
9.磁気記録と光磁気記録 |
9.1 磁気記録 185 |
9.1.1 記録再生の原理 185 |
9.1.2 磁気記録装置 195 |
9.1.3 記録デバイスおよび磁性材料 199 |
9.1.4 磁気記録の高密度化 204 |
9.2 光磁気記録 204 |
9.2.1 記録再生の原理 205 |
演習問題 207 |
引用・参考文献 208 |
演習問題解答 220 |
索引 227 |
1.電流と磁界 |
1.1 電流と磁界 1 |
1.1.1 磁界 1 |
|
91.
|
図書
東工大 目次DB
|
圓川隆夫, 黒田充, 福田好朗編集
出版情報: |
東京 : 朝倉書店, 1999.11 xvii, 728p ; 27cm |
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第I部 機能編 |
1.生産管理総論(黒田 充) 3 |
1.1 生産管理の意義 3 |
1.1.1 プロローグ 3 |
1.1.2 人類と生産活動 3 |
1.1.3 生産性 7 |
1.1.4 来るべき社会と生産管理の新しい役割 8 |
1.2 生産管理技術の発展 11 |
1.2.1 生産管理とIE 11 |
1.2.2 生産管理のOR 13 |
1.2.3 情報システムとしての生産管理 16 |
1.2.4 日本的生産管理 18 |
1.2.5 現代の生産管理 21 |
1.3 生産管理の基本的概念 24 |
1.3.1 生産管理の範囲と定義 24 |
1.3.2 生産管理の評価尺度 26 |
1.3.3 生産形態の分類 27 |
1.3.4 エピローグ 29 |
2.生産計画(中村信人) 31 |
2.1 意義と役割 31 |
2.2 総合生産計画 33 |
2.2.1 総合生産計画の目的 33 |
2.2.2 APPの特徴 33 |
2.2.3 APPの方策 34 |
2.2.4 APPの作成方法 35 |
2.3 マスタープロダクションスケジュール 41 |
2.3.1 マスタープロダクションスケジュールの目的 41 |
2.3.2 MPSの特徴 42 |
2.3.3 MPSの作成方法 42 |
2.4 資材所要量計画 45 |
2.4.1 資材所要量計画の目的 45 |
2.4.2 MRPの構成と原理 45 |
2.4.3 ロットサイジング 50 |
2.4.4 MRPの課題 51 |
2.4.5 MRPの拡張 52 |
2.5 まとめ 54 |
3.工程管理(大成 尚) 55 |
3.1 意義と役割 55 |
3.1.1 工程管理の目的 55 |
3.1.2 工程管理の対象 55 |
3.1.3 工程管理の機能 56 |
3.2 手順計画 57 |
3.2.1 手順計画の役割 57 |
3.2.2 手順計画の作成方法 59 |
3.2.3 機械加工の自動工程計画システム 61 |
3.2.4 組立ラインの工程編成 62 |
3.3 負荷計画 64 |
3.3.1 負荷計画の役割 64 |
3.3.2 負荷計画の作成方法 64 |
3.4 日程計画 67 |
3.4.1 日程計画の役割 67 |
3.4.2 日程計画の計算方法 68 |
3.5 進行管理 71 |
3.5.1 進行管理の役割 71 |
3.5.2 作業手配 72 |
3.5.3 実績管理 72 |
3.5.4 生産時点情報管理システム 73 |
3.6 かんばん方式 74 |
3.6.1 かんばん方式の概要 74 |
3.6.2 後工程引取り型生産制御 76 |
4.作業管理(大﨑紘一) 78 |
4.1 意義と役割 78 |
4.2 作業研究 78 |
4.3 方法研究 79 |
4.3.1 作業内容表示のための標準となる区分法 79 |
4.3.2 作業順序の表現法 81 |
4.4 作業測定 83 |
4.4.1 時間分析 83 |
4.4.2 フロープロセスチャート 84 |
4.4.3 シモチャート 86 |
4.4.4 作業順序を考慮した作業時間計算法 86 |
4.5 作業内容の評価法 87 |
4.5.1 稼働要素 88 |
4.5.2 余裕要素 88 |
4.5.3 非作業 88 |
4.6 作業標準 88 |
4.6.1 製造作業標準作成および取扱い要項 89 |
4.6.2 作業標準作成要項 89 |
4.6.3 作業標準 89 |
4.7 標準時間 90 |
4.7.1 標準時間の構成 91 |
4.7.2 標準時間の設定法 91 |
4.8 ロボットのための作業設計法 92 |
4.8.1 ロボットの動作と作業域 92 |
4.8.2 ロボットの動作設計 94 |
4.8.3 ロボット作業のシミュレーション 95 |
4.8.4 作業の自動化・ロボット化 96 |
4.8.5 ロボットハンド 97 |
5.購買・外注管理(平木秀作) 98 |
5.1 意義と役割 98 |
5.1.1 購買と外注 98 |
5.1.2 購買管理の意義と役割 98 |
5.1.3 外注管理の意義と役割 100 |
5.2 内外作区分戦略 102 |
5.2.1 内外作区分 102 |
5.2.2 生産技術と内外作区分 102 |
5.2.3 戦略的内外作決定的要因 102 |
5.3 購買管理 103 |
5.3.1 購買の理念と原則 103 |
5.3.2 購買業務 104 |
5.3.3 購買管理の重点 104 |
5.4 外注管理 108 |
5.4.1 外注利用の目的 108 |
5.4.2 外注業務 108 |
5.4.3 外注管理の重点 109 |
5.5 海外調達 109 |
5.5.1 海外生産と世界最適達 109 |
5.5.2 統合的講買管理 121 |
6.在庫管理(増井忠幸) 123 |
6.1 意義と役割 123 |
6.1.1 在庫管理とは 123 |
6.1.2 在庫管理の変遷 123 |
6.1.3 在庫管理の意義 124 |
6.2 在庫の動機と発注方式 125 |
6.2.1 在庫をもつ動機 125 |
6.2.2 経済的ロットサイズ 125 |
6.2.3 安全在庫 126 |
6.2.4 各種発注方式 128 |
6.3 在庫低減 131 |
6.3.1 在庫低減の着眼点 131 |
6.3.2 在庫低減の方法 131 |
6.4 在庫の管理と費用 134 |
6.4.1 資材の種類 134 |
6.4.2 ABC分析 134 |
6.4.3 在庫関連費用 136 |
6.4.4 現品管理 137 |
6.4.5 在庫の総合評価 139 |
7.品質管理(山田雄愛・池田正司) 140 |
7.1 意義と役割(山田雄愛) 140 |
7.1.1 品質管理とは 140 |
7.1.2 品質管理の目的 140 |
7.1.3 品質管理のしくみ 141 |
7.2 品質管理の業務への展開 142 |
7.2.1 生産管理におけるTQCの役割 142 |
7.2.2 TQCからTQMへ 143 |
7.2.3 TQMの理解 144 |
7.3 TQMにおける管理部門スタッフ、技術者の役割 145 |
7.3.1 品質問題の解決への取組み方 145 |
7.3.2 統計的手法と各種品質管理手法 146 |
7.3.3 品質管理の進め方 146 |
7.4 品質保証(池田正司) 147 |
7.4.1 品質保証とは 147 |
7.4.2 品質保証の考え方と方法 148 |
7.4.3 品質保証活動のステップ 149 |
7.5 ステップ別品質保証活動 149 |
7.5.1 企画ステップ 149 |
7.5.2 開発・設計ステップ 149 |
7.5.3 生産準備ステップ 153 |
7.5.4 産産ステップ 157 |
7.5.5 流通ステップ 159 |
7.5.6 販売・サービスステップ 159 |
7.6 PL対策 159 |
7.7 ISO9000 160 |
8.原価管理(古川浩一) 162 |
8.1 意義と役割 162 |
8.2 標準原価と原価管理 163 |
8.2.1 原価計算 163 |
8.2.2 標準原価 166 |
8.2.3 標準原価による原価管理の問題点 167 |
8.3 ABC(活動基準原価計算)と経営管理 168 |
8.3.1 ABCとは 168 |
8.3.2 ABCの手順 169 |
8.3.3 ABCの可能性 170 |
8.3.4 わが国におけるABCの導入 171 |
8.4 原価低減の方法とわが国における原価切下げ活動の展開 171 |
8.4.1 標準原価による原価低減 171 |
8.4.2 物量管理による原価低減とJITの展開 172 |
8.4.3 VAの導入と原価低減の質的変化 173 |
8.4.4 サプライヤーとの協働 173 |
8.5 原価企画 174 |
8.5.1 原価企画とは 174 |
8.5.2 原価企画の手順 175 |
8.5.3 原価企画の課題 176 |
9.工場計画(吉本一穂・伊呂原隆) 178 |
9.1 意義と役割 178 |
9.1.1 施設計画と工場計画 178 |
9.1.2 工場計画の役割 178 |
9.1.3 工場計画のインターフェイス 179 |
9.1.4 工場計画の目的 179 |
9.1.5 工場計画に影響を与える経営的構想 179 |
9.2 拠点戦略 180 |
9.2.1 海外拠点戦略 180 |
9.2.2 工場立地因子 180 |
9.2.3 工場計画のレベル 180 |
9.2.4 立地点選定の技法 180 |
9.3 工場の設計 181 |
9.3.1 工場の設計と柔軟性 181 |
9.3.2 工場の設計をめぐる周辺手法 182 |
9.3.3 生産システムの設計 182 |
9.4 物流、倉庫計画 183 |
9.4.1 流通・物流・ロジ笥ティクス 183 |
9.4.2 物流と運搬 183 |
9.4.3 倉庫の機能 183 |
9.4.4 倉庫の自動化 184 |
9.4.5 運搬のシステム設計 184 |
9.5 レイアウト 185 |
9.5.1 基本的なレイアウトのタイプ 185 |
9.5.2 レイアウト手法 187 |
9.5.3 コンピュータを用いた技法の分類 188 |
9.5.4 コンピュータを用いた代表的レイアウト技法 190 |
9.6 プロジェクトマネジメント 191 |
9.6.1 プロジェクト 191 |
9.6.2 プロジェクトマネジメントと組織 191 |
9.6.3 工場計画プロジェクトの推進 192 |
9.6.4 施設計画プロジェクト推進手法 193 |
10.設備管理(鷲谷和彦) 194 |
10.1 意義と役割 194 |
10.1.1 設備管理の意義 194 |
10.1.2 設備管理の三つの側面 194 |
10.1.3 設備管理に関する技術・技法 195 |
10.2 設備計画 195 |
10.2.1 設備管理の方針と目標 195 |
10.2.2 設備管理の組織 196 |
10.2.3 設備計画と予算編成 198 |
10.2.4 設備投次の経済性分析 199 |
10.2.5 保全費の分類と管理 202 |
10.3 保全の計画と管理 203 |
10.3.1 設備保全管理体系 203 |
10.3.2 保全方法の分類 203 |
10.3.3 保全計画の立案と実施 205 |
10.3.4 潤滑管理 207 |
10.3.5 予備品管理 211 |
10.3.6 保全作業の標準化 212 |
10.4 設備初期管理 213 |
10.4.1 MP活動の意義 213 |
10.4.2 MP設計のしくみと運用 215 |
10.4.3 MP設計の事例 215 |
10.4.4 設備の初期流動管理 216 |
10.5 設備保全の評価法 218 |
10.5.1 設備保全の評価の役割 218 |
10.5.2 結果系の評価 218 |
10.5.3 原因系の評価 220 |
10.5.4 保全評価の事例 220 |
11.自動化(福田好朗) 222 |
11.1 意義と役割 222 |
11.2.1 機械的自動化の実用期 222 |
11.2.2 NCとコンビュータの利用時代 223 |
11.2.3 無人運転の時代 224 |
11.2.4 CIMの時代 224 |
11.2.5 自動化の限界の認識 225 |
11.3 作業の自動化技術 226 |
11.3.1 付加価値を生成している作業 226 |
11.3.2 工程内搬送移送作業 228 |
11.3.3 工程内検査作業 228 |
11.4 搬送・貯蔵の自動化 229 |
11.4.1 搬送の自動化 229 |
11.4.2 貯蔵の自動化 231 |
11.5 自動化システムの統合 231 |
12.データベース(比嘉邦彦) 233 |
12.1 情報資源管理の意義と役割 233 |
12.2 データベースシステム 234 |
12.2.1 DB管理システム 235 |
12.2.2 DB運用 236 |
12.2.3 DB障害復旧処理 236 |
12.3 データウェアハウス 237 |
12.3.1 DWの設計プロセス 237 |
12.3.2 DWの問題点 238 |
12.3.3 DWの将来 239 |
12.4 組織としての知織の蓄積 240 |
12.5 ネットワーク組織と情報共有 240 |
13.人と組織(久保田洋志) 243 |
13.1 意義と役割 243 |
13.1.1 生産活動の主体としての人と人の集団としての組織 243 |
13.1.2 人の行動モデル 244 |
13.1.3 組織における人の欲求 245 |
13.2 組織構造 245 |
13.2.1 組織構造の基本概念 245 |
13.2.2 組織形態 246 |
13.2.3 組織文化 247 |
13.3 組織戦略 248 |
13.3.1 組織に影響を及ぼす要因 248 |
13.3.2 組織を取り巻く環境の変化 248 |
13.3.3 組織設計戦略 249 |
13.3.4 組織再設計と職務再設計 249 |
13.3.5 組織変革と組織開発 251 |
13.4 人材育成 252 |
13.4.1 人材育成の基本 252 |
13.4.2 研修と体験学習 252 |
13.4.3 効果R人材育成的方策 253 |
13.5 小集団活動 254 |
13.5.1 小集団活動の意義 254 |
13.5.2 QCサークル活動の現実と注目すべき兆候 254 |
13.5.3 有意義なQCサークル活動 255 |
13.5.4 創造性豊かなQCサークル活動の基本的考え方 255 |
13.5.5 提案制度 256 |
13.6 従業員満足 257 |
13.6.1 従業員満足の基本概念 257 |
13.6.2 従業員満足にかかわるインセンティブシステム 257 |
13.6.3 従業品満足と顧客満足の山時実現 258 |
14.安全・環境管理(菅野和昌) 260 |
14.1 意義と役割 260 |
14.1.1 企業の評価基準 260 |
14.1.2 事故の費用 260 |
14.1.3 事故の防止へ 260 |
14.2 安全衛生管理と対策 261 |
14.2.1 安全衛生管理の基本と安全衛生管理活動 261 |
14.2.2 計画、設計段階での安全性の確保 262 |
14.2.3 適正な作業方法の確立 263 |
14.2.4 安全衛生教育 263 |
14.2.5 作業者の適正配置 264 |
14.2.6 安全意識の高揚 264 |
14.3 衛生および健康管理 265 |
14.3.1 作業環境管理 265 |
14.3.2 作業管理 266 |
14.3.3 健康管理 266 |
14.3.4 快適な事業場環境の形成 266 |
14.4 安全法令 267 |
14.4.1 安全法令とは 267 |
14.4.2 法令の種類 267 |
14.4.3 安全法令の種類 267 |
14.4.4 辺全法令の問題 269 |
14.5 環境マネジメント 269 |
14.5.1 環境マネジメントシステム規格成立の背景 269 |
14.5.2 環境マネジメント規格 270 |
14.6 環境対策 272 |
14.6.1 環境問題 272 |
14.6.2 企業活動の環境影響 274 |
14.6.3 環境対策 275 |
14.7 アメニティ 277 |
14.7.1 わが国の製造業の現況と今後 277 |
14.7.2 アメニティファクトリー 277 |
15.標準化(福田好朗) 279 |
15.1 標準化の役割 279 |
15.1.1 標準化の企業における役割 279 |
15.1.2 標準化の活動 280 |
15.1.3 オープン化の活動 281 |
15.2 社内標準化 282 |
15.2.1 社内標準化活動 282 |
15.2.2 社内標準化の対象 283 |
15.2.3 生産活動と標準化 283 |
15.3 標準化の技術 285 |
15.3.1 GT 285 |
15.3.2 モジュール 285 |
15.3.3 標準数 285 |
15.4 グローバルスタンダード 288 |
15.4.1 ISO9000 288 |
15.4.2 ISO14000 288 |
15.4.3 STEP 290 |
第II部 ビジネスモデル統合編 |
1.ビジネスの戦略と革新(圓川隆夫) 293 |
1.1 企業活動の目的 293 |
1.1.1 ミッションとステークホルダ 293 |
1.1.2 企業の経済的目的と価値尺度 295 |
1.1.3 ビジョンと事業領域 297 |
1.2 企業・事業戦略 297 |
1.2.1 PLC 297 |
1.2.2 業界構造分析 299 |
1.2.3 製品ポートフォリオマネジメント 299 |
1.2.4 製品・市場分析とSWOT分析 302 |
1.2.5 戦略立案のステップ 304 |
1.3 組織能力 305 |
1.3.1 演繹的仕事の仕方と帰納的な仕事の仕方 306 |
1.3.2 帰納的な組織革新3T 312 |
1.3.3 派生的管理技術 317 |
1.3.4 演繹的革新 319 |
2.製品開発サイクル(松本和男・小島史夫) 324 |
2.1 製品開発サイクル 324 |
2.2製品開発の迅速化 コンカレントエンジニアリング 325 |
2.2.1 コンカレントエンジニアリング活動 325 |
2.2.2 コンカレントエンジニアリングの組織間連携方法 326 |
2.2.3 コンカレントエンジニアリングの推進組織 327 |
2.2.4 コンカレントエンジニアリング活動のポイント 328 |
2.3 製品ライフサイクルを考慮した製品企画 329 |
2.3.1 製品企画業務 329 |
2.3.2 製品企画手法 329 |
2.4 製品ライフサイクルを考慮した製品開発 ライフサイクル設計 331 |
2.4.1 製品開発業務 331 |
2.4.2 生産性設計手法(DFMA,DFV) 331 |
2.4.3 環境に配慮した製品設計手法 334 |
2.4.4 安全性設計手法(PL) 336 |
2.5 製品開発と連携した生産準備 337 |
2.5.1 生産準備業務 337 |
2.5.2 CAE 338 |
2.5.3 CAM 340 |
2.5.4 生産システムシミュレーション 340 |
2.6 製品開発サイクルにおける情報活用技術 342 |
2.6.1 CAD 342 |
2.6.2 PDM 344 |
2.6.3 STEP 345 |
3.サプライチェーン(吉原賢治) 348 |
3.1 サプライチェーンから見たJIT 348 |
3.1.1 JITの本質・同期化緩衝 348 |
3.1.2 JITはサプライチェーンか 349 |
3.1.3 サプライチェーンとしてのJITの限界 349 |
3.2 情報型ロジスティクス 350 |
3.2.1 ビジネスロジスティクスの進化 350 |
3.2.2 情報型ロジスティクスモデル 352 |
3.2.3 情報型ロジスティクス経営の基本タイプ 353 |
3.2.4 情報型ロジスティクスのライフサイクル 355 |
3.2.5 情報型ロジスティクスの開発プロセス 356 |
3.2.6 情報型ロジスティクスのマネジメント 359 |
3.3 ITインフラの進化 360 |
3.3.1 EDIの役割 360 |
3.3.2 CALSの役割 360 |
3.3.3 ECの役割 361 |
3.3.4 ECの全体像 361 |
3.3.5 経営情報システムの進化 362 |
3.3.6 経営情報システムパッケージの進化 364 |
3.3.7 ERPパッケージからSCPパッケージへ 365 |
3.3.8 情物一致のツール 365 |
3.4 サプライチェーンシステム 367 |
3.4.1 なぜサプライチェーンか 367 |
3.4.2 サプライチェーンの全体像 368 |
3.4.3 サプライチェーン誕生の背景 369 |
3.4.4 米国サプライチェーンカウンシルの活動 370 |
3.4.5 SCP設計の三つの枠組 371 |
3.4.6 SCPパッケージの総括 374 |
3.4.7 SCORのツールキット 375 |
3.4.8 ECRシステム設計モデル 378 |
4.CIMとFA(松島桂樹) 386 |
4.1 CIMの歴史 386 |
4.1.1 CIM以前 386 |
4.1.2 1970年代 CIM創成期 387 |
4.1.3 1980年代 米国での発展 388 |
4.1.4 1980年代 日本での展開(FAからCIMへ) 388 |
4.2 1990年代の新たな展開 391 |
4.2.1 リエンジニアリングとCIM 米国製造業の再生 391 |
4.2.2 日本での新たな展開一生産革新とチーム生産方式 392 |
4.3 CIMの到達点 393 |
4.3.1 統合の役割 393 |
4.3.2 生産販売統合システムの意義 395 |
4.3.3 生産時点情報システム POP 397 |
4.3.4 原価管理への影響 400 |
4.4 情報ネットワーク化とCIMの展望 403 |
4.4.1 バーチャルファクトリーの試み 403 |
4.4.2 インターネット/イントラネットの影響 403 |
5.統合業務システム(安田一彦) 407 |
5.1 意義と役割 407 |
5.2 ERPの概念 407 |
5.2.1 ERPの定義 407 |
5.2.2 ERPに対する共通理解 408 |
5.2.3 ERPの特徴 409 |
5.3 ERPシステムの発展経緯 409 |
5.3.1 所要量計算ロジックとしてのMRP技法 410 |
5.3.2 生産情報システムとしてのクローズドルーブMRP 410 |
5.3.3 総合生産管理システムとしてのMRP II 410 |
5.3.4 MRP IIからERPへ 411 |
5.4 ERP導入の目的と効果 412 |
5.4.1 ERP導入の目的 412 |
5.4.2 ERP導入により期等される効果 412 |
5.5 ERPパッケージの活用 413 |
5.5.1 ERPパッケージアプローチの重要性 413 |
5.5.2 ERPパッケージアプローチの重要性 413 |
5.6 ERPパッケージの概要 414 |
5.6.1 ERPパッケージの基本構成 415 |
5.6.2 ERPパッケージのモジュール構成 415 |
5.7 ERPパッケージの現状 416 |
5.8 ERPパッケージの周辺 417 |
5.8.1 サプライチェーンマネジメントシステム 417 |
5.8.2 セールスフォースオートメーションシステム 417 |
5.8.3 製造実施システム 418 |
5.8.4 製品データ管理システム 418 |
5.9 ERPパッケージの将来 419 |
6.EDIとADC技術(圓川隆夫) 421 |
6.1 EDIとは 421 |
6.2 EDIに必要な取り決めと情報システム 421 |
6.3 情報システムの整備 423 |
6.4 EDI標準 424 |
6.5 EDIと情物一致 426 |
第III部 方法論編 |
1.需要予測(平川保博)431 |
1.1 需要モデル 431 |
1.1.1 傾向変動モデル 431 |
1.1.2 秀節変動モデル 434 |
1.1.3 循環変動モデル 434 |
1.1.4 その他のモデル 435 |
1.2 回帰分析 435 |
1.2.1 最小2乗推定 435 |
2.生産・輸送計画(矢島安敏) 441 |
2.1 ネットワークモデル 441 |
2.2 最大流問題 441 |
2.2.1 ラベリングアルゴリズム 442 |
2.2.2 初期実行可能フロー 442 |
2.2.3 最大流問題のバリエーション 443 |
2.3 最小費用流問題 444 |
2.3.1 最短路問題 444 |
2.3.2 2端子最小費用流問題 444 |
2.3.3 プライマル・デュアルアルゴリズム 445 |
2.3.4 2端子問題への変換 446 |
2.3.5 ヒッチコック型輸送問題 446 |
3.生産スケジューリング(黒田 充) 448 |
3.1 生産スケジューリングの基礎概念 448 |
3.1.1 生産管理における位置づけ 448 |
3.1.2 生産スケジューリングの基本用語 448 |
3.1.3 生産スケジューリングの目的と定義 449 |
3.2 生産スケジューリングの分類 450 |
3.2.1 物的システムの構造による分類 450 |
3.2.2 静的問題と動的問題 451 |
3.3 生産スケジューリングの方法 453 |
3.3.1 生産スケジューリングの方法の分類 453 |
3.3.2 OR的アプローチ 453 |
3.3.3 AI的アプローチ 458 |
3.3.4 マンマシンシステムアプローチ 460 |
4.PERT/CPM(福馬敏子) |
4.1 PERT/CPMとは 464 |
4.2 PERTの基本 464 |
4.2.1 作業の表示法 464 |
4.2.2 先行作業と後続作業 464 |
4.2.3 ダミーの導入 465 |
4.3 日程の計算とクリティカルパス 465 |
4.4 確率によるPERT 466 |
4.5 CPM 467 |
4.5.1 CPMの考え方 467 |
4.5.2 CPMの手順と例題 467 |
4.5.3 線形計画法による解法 467 |
4.6 TOCのプロジェクト管理 468 |
5.運搬経路問題(久保幹雄) |
5.1黎明期 470 |
5.2 1970年代から1980 471 |
5.3 1980年から1990年まで 472 |
5.4 1990年以降 472 |
6.シミュレーション(森田晋) |
6.1 いろいろなシミュレーション 477 |
6.1.1 モデル 478 |
6.1.2 シミュレーションの型 478 |
6.1.3 離散事象(待ち行列)モデルと離散型シミュレーション 478 |
6.2 離散型シミュレーションでなにを見ようとするのか 479 |
6.2.1 不確実性を伴うシステムの挙動の分析 479 |
6.2.2 要素の相互作用によるシステムの挙動の分析 480 |
6.3 シミュレーションの多面性と有用性 481 |
6.3.1 シミュレーションの3側面 481 |
6.3.2 シミュレーションの活用状況 482 |
6.4 シミュレーションプロジェクト 483 |
6.4.1 シミュレーションプロジェクトの進め方 483 |
6.4.2 離散型シミュレーションの要素技術 484 |
6.5 離散型シミューションのモデル化 485 |
6.5.1 モデル化の考え方 485 |
6.5.2 モデル化の基本原則 486 |
6.6 離散型シミュレーションのソフトウング 487 |
6.6.1 シミュレーション言語 487 |
6.6.2 シミュレータ 488 |
6.7 離散型シミュレーションの統計的側面489 |
6.8 シミュレーションの生産管理への適用 492 |
6.8.1 設計のためのシミュレーション 492 |
6.8.2 制御・運用のためのシミュレーション 492 |
6.8.3 実の世界と「虚」の世界 493 |
6.8.4 システムインテグレーションとシミュレーション 493 |
7.モデリング手法(梅室博行) 495 |
7.1 業務分析におけるモデリング 495 |
7.2 プロセスモデルとデータモデル 495 |
7.3 モデリング手法としてのIDEFファミリ 496 |
7.4 データモデリング 497 |
7.4.1 ERモデル 497 |
7.4.2 IDEFI 498 |
7.4.3 IDEFIX 498 |
7.4.4 IDEF5 499 |
7.5 ブロセスモデリング 500 |
7.5.1 データフローダイアグラム 500 |
7.5.2 IDEF0 501 |
7.5.3 IDEF3 502 |
7.6 その他のモデリング 504 |
8.最適化手法 (玄光男・辻村泰寛) 506 |
8.1 最適化問題とのの解法 506 |
8.2 数理計画法 506 |
8.2.1 線形計画法 506 |
8.2.2 非線形計画問題 507 |
8.2.3 2次計画問題 507 |
8.2.4 整数計画問題 507 |
8.2.5 多目的計画法 507 |
8.3 メタヒューリスティック 507 |
8.3.1 シミュレーテッドアにーリング 508 |
8.3.2 タブーサーチ 508 |
8.3.3 遺伝的アルゴリズム 509 |
8.4 ニューラルネットワーク 512 |
9.SQC(仁科 健) 514 |
9.1 基礎概念 514 |
9.1.1 SQCとは 514 |
9.1.2 SQCの導入と発展 514 |
9.1.3 SQCと問題解決 515 |
9.1.4 品質の作り込みとSQC 515 |
9.2 SQC手法 516 |
9.2.1 SQCとデータ解析 516 |
9.2.2 SQC手法の体系 518 |
9.2.3 多変量解析 519 |
9.2.4 管理図 522 |
10.実験計画法(宮川雅巳)525 |
10.1 基礎概念 525 |
10.1.1 実験研究法の歴史 525 |
10.1.2 フィッシャーの3原則 525 |
10.1.3 要因配置実験の原則 525 |
10.2 完全無作為化法 526 |
10.2.1 1因子完全無作為化法 526 |
10.2.2 2因子完全無作為化法 528 |
10.3 分割法 529 |
10.3.1 乱塊法 529 |
10.3.2 無作為化の分割 530 |
10.3.3 反復を用いた分割法 531 |
10.4 直交配列実験 532 |
10.4.1 直交配列表を用いた一部実施法 532 |
10.4.2 交互作用の割付け 533 |
10.4.3 直交配列実験データの解析 533 |
11.品質工学(宮川雅巳) 535 |
11.1 基礎概念 535 |
11.1.1 品質工学の全体像 535 |
11.1.2 品質工学における品質 535 |
11.2 損失関数とその応用技術 536 |
11.2.1 損失関数による品質評価 536 |
11.2.2 許容差の決め方 536 |
11.2.3 オンライン品質管理 538 |
11.3 パラメータ設計 539 |
11.3.1 パラメータ設計の考え方 539 |
11.3.2 パラメータ設計の手順 540 |
11.3.3 混合系直交配列表 541 |
11.3.4 動特性アプローチ 542 |
12.信頼性(鈴木和幸) 554 |
12.1 信頼性の考え方とその構成 544 |
12.2 信頼性の定量化 545 |
12.3 信頼性モデル 546 |
12.3.1 寿命分布モデル 546 |
12.3.2 システム信頼性モデル 548 |
12.3.3 故障物理的モデル 549 |
12.4 品質保証のステップと信頼性の作り込み 549 |
12.5 FMEAとFTA 551 |
12.5.1 FMEAの目的 551 |
12.5.2 FMEAの実施手順と留意点 552 |
12.5.3 FTAの目的と実施手順 555 |
12.5.4 FTAの実施上の留意点 555 |
13.エンジニアリングエコノミー(河野宏和) 558 |
13.1 経済性工学とは 558 |
13.2 経済性の比較の原則 559 |
13.2.1 比較の原則とは 559 |
13.2.2 埋没費用 560 |
13.2.3 手余り状態と手不足状態 560 |
13.3 複数の案の相互関係と選択方法 560 |
13.3.1 案の相互関係から見た三つのダイプ 560 |
13.3.2 効率指標による独立案からの選択方法 561 |
13.3.3 追加効率を用いた排反案からの選択方法 561 |
13.3.4 混合案からの選択方法 562 |
13.4 投資案の経済性評価 563 |
13.4.1 資金の時間的価値の換算 563 |
13.4.2 投資案の正味利益 564 |
13.4.3 投資利益率(利回り) 564 |
13.4.4 回収期間 564 |
13.5 複数の投資案からの選択方法 565 |
13.5.1 独立案からの選択 565 |
13.5.2 排反案からの選択 565 |
13.5.3 混合案からの選択 566 |
13.6 不確実な見通しの下での分析方法 566 |
14.ヒューマンファクターズ(伊藤謙治) 569 |
14.1 現代社会と人間工学 569 |
14.2 人間工学のとらえ方 570 |
14.2.1 人間工学の発展過程 570 |
14.2.2 人間工学の定義と対象 571 |
14.2.3 人間工学のポイント 571 |
14.3 人間工学的方法論 574 |
14.3.1 人間工学実験 574 |
14.3.2 実作業の観測・観察 575 |
14.3.3 モデル構築と認知シミュレーション 576 |
14.3.4 インタビュー,アンケート調査 576 |
14.4 人間工学の評価項目 577 |
14.4.1 人体計測 577 |
14.4.2 生理的機能と心理的機能 577 |
15.VE(手島直明) 580 |
15.1 VEとは 580 |
15.1.1 VEの概念 580 |
15.1.2 VEの定義 580 |
15.1.3 VEの特徴 581 |
15.2 VEの発展経緯 583 |
15.2.1 価値分析の発生 583 |
15.2.2 価値分析から価値工学へ 584 |
15.2.3 日本におけるVEの導入と発展 584 |
15.3 VEの基本技法 584 |
15.3.1 基本技法とは 584 |
15.3.2 機能定義 584 |
15.3.3 機能評価 587 |
15.3.4 代替案の作成 588 |
15.4 VEの活用対象と遂行方法 590 |
15.4.1 VEの活用目的 590 |
15.4.2 VEの適用対象 591 |
15.4.3 VE実施の組織形態 591 |
15.4.4 TFPの実施手順 592 |
16.TQM(飯塚悅功) 593 |
16.1 TQMとは何か 593 |
16.1.1 TQCのコンセプト 593 |
16.1.2 TQCからTQMへ 594 |
16.1.3 TQMのコンセプトとフレーム 596 |
16.2 TQMのフィロソフィー 597 |
16.2.1 品質 598 |
16.2.2 管理 599 |
16.2.3 人間性尊重 601 |
16.3 経営管理システム 602 |
16.3.1経営管理における三つの管理 602 |
16.3.2 方針管理 602 |
16.3.3 トップ診断 603 |
16.4 品質保証システム 603 |
16.4.1 品質保証の考え方の変遷 604 |
16.4.2 品質保証システム 605 |
16.4.3 品質保証の組織と運営 605 |
16.5 問題解決法 607 |
16.5.1 問題意識 607 |
16.5.2 QCストーリー 608 |
16.6 QC手法 609 |
16.6.1 QC七つ道具 609 |
16.6.2 統計的手法 609 |
16.6.3 新QC七つ道具 610 |
16.6.4 商品企画七つ道具 610 |
16.6.5 戦略的方針管理 611 |
16.6.6 その他のQC手法 611 |
16.7 TQMの運用技術 612 |
17.TPM(杉浦政好) 613 |
17.1 TPMとは 613 |
17.2 TPMは儲かる 613 |
17.3 TPMの8本柱 615 |
17.4 TPM展開プログラム 615 |
17.5 生産活動における16大ロス 616 |
17.5.1 設備の効率化を阻害する8大ロス 616 |
17.5.2 人の効率化を阻害する5大ロス 616 |
17.5.3 原単位の効率化を阻害する3大ロス 619 |
17.6 ロス改善(個別改善)のすすめ方 619 |
17.7 自主保全の進め方 619 |
17.7.1 自主保全とは 619 |
17.7.2 設備に強いオペレーターになる 620 |
17.7.3 自主保全のステップ展開の考え方 620 |
17.7.4 自主保全の7ステップ展開 620 |
17.7.5 自主保全の診断の進め方 621 |
17.8 計画保全の進め方 622 |
17.8.1 計画保全活動のねらい 622 |
17.8.2 自主保全への指導援助 622 |
17.8.3 計画保全の7ステップ展開 623 |
17.8.4 故障の再発防止活動 625 |
17.8.5 保全コスト管理と削減 625 |
17.9 運転・保全マンのスキルアップ 625 |
17.9.1 オペレーターに期待されるスキル 626 |
17.9.2 保全マンに期等されるスキル 627 |
17.9.3 運転・保全のスキルアップのための教育訓練体系 627 |
17.9.4 教育訓練交果の把握 627 |
17.10 TPMと初期管理活動 627 |
17.10.1 製品の初期管理 628 |
17.10.2 設備の初期管理 629 |
17.11 TPMと品質保全 629 |
17.11.1 品質保全の必要性 629 |
17.11.2 品質保全とは 629 |
17.11.3 品質保全の10ステップ展開 632 |
17.12 事務・間接部門のTPMの考え方と進め方 634 |
17.12.1 事務・間接部門のTPMの役割 634 |
17.12.2 部門のあるぺき姿を描きスタートする 634 |
17.12.3 3本柱で進める 635 |
18.ジャストインタイムとかんばん方式(黒岩 恵) 636 |
18.1 自動車の生産とトヨタ生産方式 636 |
18.1.1 トヨタ生産方式とジャストインタイム 636 |
18.1.2 自動車生産のしくみ 636 |
18.2 トヨタ生産方式の基本 637 |
18.2.1 トヨタ生産方式を実現する二本の柱 637 |
18.2.2 原価主義より原価低減 637 |
18.2.3 徹底的なむだの排除 638 |
18.3 ジャストインタイムを支えるしくみ 638 |
18.3.1 車作りのものと情報の流れ 638 |
18.3.2 ジャストインタイムを実現するための原則 639 |
18.3.3 平準化生産 640 |
18.4 かんばん方式 641 |
18.4.1 かんばん方式という自律分散システム 641 |
18.4.2 かんばんとその運用法 641 |
18.4.3 かんばん方式の制御パラメータ 642 |
18.4.4 かんばん方式運用のむずかしさの増大 642 |
18.4.5 かんばんの振れ低減活動 643 |
18.5 高度情報システム化におけるジャストインタイム実現の方法論 643 |
18.5.1 かんばん方式の情報システム化 643 |
18.5.2 部品納入指示方式の統合化 644 |
18.5.3 ジャストインタイムを支える情報システムの高度化 645 |
付録 |
(梅室博行・圓川隆夫・西岡靖之・福田好朗・森戸 晋・矢島安敏) |
付録I.数値表 649 |
付録II.生産管理関係受賞企業一覧 655 |
付録III.生産管理関係ISO一覧 670 |
付録IV.離散系シミュレーションソフトウェア・サーベイ 684 |
付録V.スケジューリング市販ソフト 693 |
付録VI.おもなIDEF関連のモデリングツール 710 |
付録VII.おもな統計パッケージ一覧 711 |
付録VIII.おもな数理計画パッケージ 712 |
付録IX.経営工学関連学協会 713 |
索引 715 |
第I部 機能編 |
1.生産管理総論(黒田 充) 3 |
1.1 生産管理の意義 3 |
|
92.
|
図書
|
総務庁統計局編
出版情報: |
東京 : 総務庁統計局, 1992- 冊 ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
93.
|
図書
東工大 目次DB
|
古川静二郎編 ; 石原健 [ほか] 共著
目次情報:
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1章 ULSI基礎技術の展望 (徳山 魏) |
1-1 ULSI技術の展望 1 |
1-1-1 ULSIの開発動向 1 |
1-1-2 ULSIプロセス技術に求められるもの 4 |
1-2 ULSIプロセス基礎技術の課題と方向付け 16 |
1-2-1 パターン形成 16 |
1-2-2 薄膜成長と界面制御 20 |
1-2-3 不純物のドーピング 24 |
1-2-4 環境制御 30 |
1-2-5 CAD 31 |
1-2-6 評価と分析 32 |
文献 33 |
2章 光リソグラフィー (石原 健) |
2-1 はじめに 35 |
2-2 光リソグラフィーの変遷 37 |
2-3 光リソグラフィーの解像度 38 |
2-3-1 レンズ開口度 39 |
2-3-2 プロセスファクタ 40 |
2-3-3 短波長化とシミュレーション 44 |
2-3-4 エキシマレーザーリソグラフィーの研究動向 47 |
2-4 エキシマレーザーリソグラフィー 52 |
2-4-1 発振波長 52 |
2-4-2 投影レンズ 53 |
2-4-3 エキシマレーザーステッパー 56 |
2-5 まとめ 62 |
文献 63 |
3章 X線リソグラフィー (鳳 紘一郎) |
3-1 はじめに 65 |
3-2 X線リソグラフィーの要素技術 66 |
3-2-1 X線源 66 |
3-2-2 X線マスク 72 |
3-2-3 レジスト 75 |
3-3 X線リソグラフィーシステム 76 |
3-3-1 総合性能とその支配要因 76 |
3-3-2 放射光露光システム 80 |
3-3-3 装置の小型化 81 |
3-4 X線投影露光の可能性 83 |
3-5 むすび 84 |
文献 84 |
4章 ドライエッチング (堀池靖浩) |
4-1 はじめに 89 |
4-2 低温プラズマの基礎 90 |
4-2-1 プラズマの発生 90 |
4-2-2 電子衝撃プラズマ反応過程 92 |
4-2-3 プラズマ電位と浮遊電位 94 |
4-3 プラズマ発生とドライエッチング装置 95 |
4-3-1 直流放電 95 |
4-3-2 高周波放電 95 |
4-4 エッチング反応機構 99 |
4-4-1 エッチング5要素と形状の種類 99 |
4-4-2 自発反応とイオン支援反応 100 |
4-4-3 ガス添加効果とSiO2選択エッチング 104 |
4-4-4 側壁保護膜反応 107 |
4-4-5 マクロ/マイクロローディング効果 111 |
4-4-6 低温エッチング 113 |
4-4-7 入射角度依存性 115 |
4-5 ダウンストリーム法 116 |
4-6 高速エッチング 119 |
4-7 イオン衝撃による諸副作用 123 |
4-7-1 照射損傷 123 |
4-7-2 側壁再付着 127 |
4-7-3 AI後腐食 128 |
4-8 次世代高密度デバイス製作のためのエッチング技術 128 |
4-8-1 エッチングの低エネルギー化と問題点 128 |
4-8-2 低エネルギーエッチング 130 |
4-9 結語 135 |
文献 135 |
5章 薄膜形成技術 (大見忠弘・森田瑞穂) |
5-1 酸化の重要性と展望 139 |
5-2 酸化前処理 141 |
5-2-1 ウェーハの品質 141 |
5-2-2 ウェーハの洗浄 142 |
5-2-3 ウェーハの乾燥 146 |
5-2-4 自然酸化膜の除去 148 |
5-2-5 ウェーハ表面の平坦化 149 |
5-3 酸化システム 151 |
5-3-1 実際の酸化炉 151 |
5-3-2 超清浄酸化システム 153 |
5-4 酸化機構 155 |
5-4-1 洗浄Siの表面状態 155 |
5-4-2 熱酸化過程 156 |
5-4-3 自然酸化膜形成過程 157 |
5-5 酸化膜の評価 161 |
5-5-1 薄い酸化膜厚の測定 161 |
5-5-2 酸化膜の構造 162 |
5-5-3 酸化膜の電気的特性 164 |
5-6 あとがき 166 |
文献 166 |
6章 集束イオンビーム技術 (蒲生健次) |
6-1 はじめに 171 |
6-2 集束イオンビーム装置 172 |
6-2-1 高輝度イオン源 172 |
6-2-2 集束イオンビーム装置 174 |
6-3 集束イオンビーム加工の特長の限界 177 |
6-4 イオンビーム誘起効果とマスクレス加工 179 |
6-5 集束イオンビームによる加工 181 |
6-5-1 イオンビーム露光 181 |
6-5-2 エッチングとデポジション 186 |
6-5-3 マスクレスイオン注入 193 |
6-6 デバイスプロセスへの応用 194 |
6-7 集束イオンビーム技術の将来 196 |
6-7-1 低エネルギー集束イオンビームと加工損傷の低減 197 |
6-7-2 その場プロセス 198 |
文献 200 |
7章 SOI技術 (石原 宏) |
7-1 SOI技術の特徴 203 |
7-2 横方向成長法 204 |
7-2-1 帯域溶融再結晶化法 205 |
7-2-2 ビーム再結晶化法 206 |
7-2-3 気相・液相・固相成長法 209 |
7-3 エピタキシャル成長法 212 |
7-3-1 バルク絶縁物基板 212 |
7-3-2 絶縁物薄膜構造 214 |
7-4 絶縁膜埋め込み法 217 |
7-4-1 SIMOX法 217 |
7-4-2 FIPOS法および関連技術 219 |
7-5 帖り付け法 221 |
文献 222 |
8章 ULSIプロセシングにおける欠陥制御 (高野幸男) |
8-1 はじめに 225 |
8-2 ULSIの基板に用いられるSiウェーハ 226 |
8-3 結晶欠陥とその影響 227 |
8-4 結晶欠陥の発生とその制御 229 |
8-4-1 微小欠陥 229 |
8-4-2 不純物拡散層の欠陥 236 |
8-4-3 転位 239 |
8-4-4 汚染不純物とその制御 247 |
8-5 ゲッタリング技術 249 |
8-5-1 エキシトリンシックゲッタリング 250 |
8-5-2 イントリンシックゲッタリング 251 |
8-6 今後の課題 253 |
文献 254 |
索引 257 |
1章 ULSI基礎技術の展望 (徳山 魏) |
1-1 ULSI技術の展望 1 |
1-1-1 ULSIの開発動向 1 |
|
94.
|
図書
東工大 目次DB
|
牟田博光編
目次情報:
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まえがき |
第1章 コンピュータ教育の目的と方法 市川伸一 |
1.1 何のためにコンピュータを教えるのか 1 |
1.2 コンピュータを活かして学ぶ 3 |
1.2.1 シミュレーション 4 |
1.2.2 パソコン通信 5 |
1.2.3 統計学の実践的学習法 5 |
1.2.4 心理学の実験装置としての利用 6 |
1.2.5 データベース 7 |
1.3 コンピュータを通じて学ぶ 9 |
1.4 コンピュータの世界を味わう 14 |
1.4.1 乱数を使ったシミュレーション 15 |
1.4.2 再帰的処理 18 |
1.5 まとめのかえて 21 |
第2章 学習のメカニズム 鈴木宏昭 古田貴久 |
2.1 はじめに 24 |
2.2 手続き的知識の学習 25 |
2.2.1 手続き的知識の学習メカニズム 25 |
2.2.2 ACT*理論に基づいたCAI 28 |
2.2.3 手続き的学習の問題点 29 |
2.3 深い理解と説明 30 |
2.3.1 計算機の学習における説明 30 |
2.3.2 人間の学習における説明 32 |
2.3.3 説明による学習の意義 34 |
2.4 類推による学習 35 |
2.4.1 類推のモデル 36 |
2.4.2 教授・学習場面における類推 40 |
2.5 おわりに 48 |
第3章 自己管理による創造性の開発 サム・スターン 駒崎久明 |
3.1 はじめに 51 |
3.1.1 創造性とは何か 52 |
3.1.2 創造性と問題発見 54 |
3.1.3 創造性と自己管理活動 55 |
3.2 研究方法 56 |
3.2.1 インタビュー調査 57 |
3.2.2 アンケート調査 58 |
3.3 結果 59 |
3.3.1 最初の発案者 59 |
3.3.2 非公式な活動 60 |
3.4 2つの事例 61 |
3.5 まとめ 64 |
3.5.1 問題発見と自己創始活動 64 |
3.5.2 非公式研究と自己管理活動 65 |
3.5.3 学校教育環境への示唆 66 |
第4章 学習支援システムの構築 波多野和彦 |
4.1 はじめに 70 |
4.2 情報源としてのコンピュータ 70 |
4.2.1 歴史学習の構造 71 |
4.2.2 支援システムの概要 74 |
4.2.3 教材知識の表現 75 |
4.2.4 対象世界に対するより詳細な検討 75 |
4.2.5 利用場面の想定 78 |
4.2.6 運用方法の検討と改良 79 |
4.3 分析・制御装置としてのコンピュータ 80 |
4.3.1 アプリケーションソフトウェアの操作演習 80 |
4.3.2 支援システムの概要 81 |
4.3.3 学習支援部 84 |
4.3.4 操作環境の改善 86 |
4.4 おわりに 87 |
第5章 教授活動モデルに基づく授業改善 松田稔樹 |
5.1 教授学習過程のモデル 89 |
5.2 授業中の教授活動モデル 91 |
5.3 教材研究 95 |
5.3.1 教育目標の抽出と構造化 95 |
5.3.2 情報特性の理解 98 |
5.4 授業設計 101 |
5.4.1 第1段階 : モデル授業の分析と教材研究 101 |
5.4.2 第2段階 : 改善視点の明確化 104 |
5.4.3 第3段階 : 授業の再構成 105 |
5.5 教授活動モデルに基づく授業評価 105 |
5.5.1 指導案の評価 106 |
5.5.2 授業の評価 107 |
第6章 教師の活動を支援する教育情報システム 村瀬康一郎 |
6.1 はじめに 111 |
6.2 SIS-TEM Vの機能 113 |
6.3 システムの構成 114 |
6.3.1 ホストシステム(教育情報処理装置) 114 |
6.3.2 パソコン通信システム 118 |
6.3.3 ネットワークシステム 119 |
6.3.4 CD-ROM作成システム 120 |
6.4 ネットワークに用意される教育情報データ 123 |
6.4.1 カリキュラム開発、授業設計のためのデータ 123 |
6.4.2 教材開発に関するデータ 125 |
6.4.3 研究の調査と計画のためのデータ 130 |
6.5 SIS-TEM Vによる教材情報の流通と利用 130 |
6.5.1 情報提供の方法 130 |
6.5.2 授業での教材情報を支援する処理システム 132 |
6.5.3 提供された教材の利用 134 |
6.6 おわりに 135 |
第7章 情報化に対するための教師教育 星野敦子 |
7.1 はじめに 138 |
7.2 情報化に対応するための教師教育の現状 139 |
7.2.1 研修カリキュラムモデルの検討 139 |
7.2.2 教員研修の効果 142 |
7.2.3 研修による技術習得の割合 146 |
7.3 教員研修の費用 147 |
7.3.1 コンピュータ利用教育の費用 147 |
7.3.2 費用予測とシミュレーション 151 |
7.4 教員研修の効率化 155 |
7.4.1 研修の問題点 155 |
7.4.2 効率化のための方策 156 |
7.5 おわりに 159 |
教育システムの費用効果分析 牟田博光 |
8.1 はじめに 161 |
8.2 費用効果分析 162 |
8.2.1 教育効果の測定 162 |
8.2.2 費用の測定 165 |
8.2.3 費用と効果の対比 168 |
8.3 費用効果分析の例 170 |
8.3.1 教師の採用 170 |
8.3.2 カリキュラム 170 |
8.3.3 学校間の比較 171 |
8.3.4 教育メディア、方法 173 |
8.4 費用効果分析と教育施策 181 |
8.5 おわりに 182 |
あとがき |
まえがき |
第1章 コンピュータ教育の目的と方法 市川伸一 |
1.1 何のためにコンピュータを教えるのか 1 |
|
95.
|
図書
東工大 目次DB
|
吉澤徴 [ほか] 著
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第1章 乱流現象 1 |
1.1 乱流の物理的性質 1 |
1.1.1 基礎方程式 1 |
1.1.2 粘性作用 2 |
1.2 乱流の定式化 3 |
1.2.1 平均と揺らぎ 4 |
1.2.2 コルモゴロフの慣性領域仮説 7 |
1.2.3 乱流の統計理論的研究 9 |
1.2.4 渦粘性 10 |
1.2.5 せん断乱流の統計理論 12 |
1.3 乱流モデルとその枠組み 12 |
1.3.1 渦粘性型モデリングと2次モデリング 13 |
1.3.2 渦粘性型高次表現 15 |
1.3.3 渦粘性型モデリングと2次モデリングの関係―17 |
第2章 乱流モデル(Ⅰ)レイノルズ平均モデル (その1)渦粘性型モデル 21 |
2.1 レイノルズ平均モデルの歴史 21 |
2.2 レイノルズ平均とクロージャ問題 22 |
2.3 勾配拡散近似と渦粘性モデル 24 |
2.4 混合距離理論 25 |
2.5 1方程式モデル 26 |
2.6 標準型のk-ε型2方程式モデル 27 |
2.6.1 渦粘性表現と基礎方程式 27 |
2.6.2 構成方程式とuiujの非線形表現 28 |
2.6.3 ε方程式のモデリング 30 |
2.6.4 各種2方程式モデル 33 |
2.7 渦粘性型モデルの欠点とその改良 35 |
2.7.1 渦粘性モデルの欠陥 35 |
2.7.2 渦粘性表現の高次モデル(非線形k-εモデル) 37 |
2.8 低レイノルズ数補正 38 |
2.8.1 補正の必要性と各種モデル 38 |
2.8.2 補正項の起源 42 |
2.8.3 各種レイノルズ数型k-εモデルの吟味 45 |
2.8.4 2-Layerモデル 47 |
第3章 乱流モデル(Ⅱ)レイノルズ平均モデル (その2)応力方程式モデル 53 |
3.1 レイノルズ応力の輸送方程式と標準型の応力方程式モデル 53 |
3.2 圧力-歪相関項Φijのモデリング 55 |
3.2.1 圧力の変動成分に関するポアソン方程式 55 |
3.2.2 Slow term Φij₍₁₎のモデル 57 |
3.2.3 Rapid term Φij₍₂₎ の線形モデル 58 |
3.2.4 Wall reflection term Φwijのモデリング 59 |
3.3 乱流拡散項Dijのモデリング 61 |
3.3.1 等方的渦粘性モデル 61 |
3.3.2 Daly-Harlow モデル(GGDH) 61 |
3.3.3 Mellor-Herring モデル 62 |
3.3.4 Hanjalic-Launder モデル 62 |
3.4 ε方程式のモデリング 62 |
3.5 代数応力方程式モデル 63 |
第4章 乱流モデル(Ⅲ)Large Eddy Simulation 67 |
4.1 LESの理論的背景 67 |
4.1.1 NS方程式とLES乱流解析 67 |
4.1.2 乱流の相似法則(コルモゴロフ則) 68 |
4.1.3 NS方程式の粗視化 74 |
4.2 LES乱流モデルの基礎 76 |
4.2.1 空間フィルタ 76 |
4.2.2 LES基礎SGSモデル(スマゴリンスキーモデル) 79 |
4.2.3 スマゴリンスキー定数Csの代数式モデル 84 |
4.2.4 Back scatter 効果のモデル化 86 |
4.2.5 ダイナミック SGS 応力モデル 88 |
4.2.6 スマゴリンスキー応力の再分割とモデル化 90 |
4.2.7 まとめ 96 |
4.3 LES乱流解析の実際と応用 96 |
4.3.1 LESの数値計算法 96 |
4.3.2 LESにおける流出境界条件 99 |
4.3.3 LESにおける壁面境界条件 106 |
4.3.4 バックステップ乱流の数値予測 110 |
第5章 直接数値シミュレーション 119 |
5.1 乱流の直接数値シミュレーション 119 |
5.1.1 境界条件 122 |
5.2 スペクトル法 123 |
5.2.1 重み付き残差法による関数の近似 124 |
5.2.2 スペクトル法による微分方程式の離散化 125 |
5.2.3 スペクトル法の精度 128 |
5.2.4 非線形項の取り扱いとエイリアジング誤差 129 |
5.3 チャンネル乱流のDNS 132 |
第6章 乱流の渦法解析 137 |
6.1 渦法の基礎 137 |
6.2 渦法の計算手法 141 |
6.2.1 渦度分布の離散化 141 |
6.2.2 ポテンシャル流れ成分の重ね合わせ 144 |
6.2.3 渦度方程式の計算と渦要素の移流 144 |
6.2.4 境界層近似による過去の簡略化 147 |
6.3 剥離乱流および乱流混合層の解析 150 |
6.3.1 渦法における3つの適用レベル 150 |
6.3.2 渦法における圧力計算法 156 |
第7章 乱流解析の適用 複雑乱流 161 |
7.1 はじめに 161 |
7.2 パックステップ流れ 164 |
7.2.1 k-εモデルによる計算結果 166 |
7.2.2 レイノルズ応力モデルによる計算結果 169 |
7.2.3 LESによる計算結果と課題 173 |
7.3 角柱まわりの流れ 176 |
7.3.1 LESにおける2次元解析と3次元解析 178 |
7.3.2 LESにおける流入風の乱れの影響 181 |
7.3.3 振動角柱まわりのLES 183 |
7.3.4 修正k-εモデル、RSMによる解析 186 |
7.3.5 ダイナミックプロセスLESによる解析 187 |
7.4 3次元物体まわりの流れ 188 |
7.4.1 各種乱流モデルの比較検討 190 |
7.4.2 複合建物まわりの乱流解析 193 |
7.4.3 自動車まわりの流れ 194 |
7.5 閉鎖空間内の流れ 195 |
7.5.1 2次元室内気流 197 |
7.5.2 3次元室内気流 201 |
7.5.3 微小障害物の寄与 205 |
7.5.4 低レイノルズ数流れ 206 |
7.5.5 対流・放射連成解析 208 |
7.6 圧縮性乱流 209 |
第8章 熱移動を伴う乱流解析 223 |
8.1 はじめに 223 |
8.2 乱流熱移動現象 225 |
8.3 流動と伝熱の支配方程式とモデリング 226 |
8.4 速度場の乱流モデル 228 |
8.5 温度場0方程式モデル 231 |
8.5.1 乱流プラントル数 231 |
8.5.2 Prt=一定の仮定 232 |
8.5.3 Prt分布の仮定 236 |
8.6 温度場2方程式モデル 239 |
8.6.1 基礎方程式 239 |
8.6.2 モデリング 240 |
8.6.3 強制対流乱流伝熱の数値解析 245 |
8.6.4 モデルの改良とプログラム例 248 |
8.6.5 剥離・再付着流の伝熱解析 255 |
8.7 応力・熱流束方程式モデルとその代数方程式近似 259 |
8.7.1 基礎方程式 260 |
8.7.2 モデリング 261 |
8.7.3 代数方程式近似 268 |
8.8 浮力流の解析 270 |
8.8.1 浮力乱流場の基本特性 270 |
8.8.2 浮力流の支配方程式 272 |
8.8.3 浮力流に対する乱流モデル 273 |
8.8.4 浮力流の解析例と実験結果との比較 280 |
8.9 おわりに 287 |
付録:温度場2方程式モデルによる乱流伝熱解析プログラム 288 |
索引 309 |
第1章 乱流現象 1 |
1.1 乱流の物理的性質 1 |
1.1.1 基礎方程式 1 |
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96.
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図書
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海外技術者研修協会編集
出版情報: |
東京 : スリーエーネットワーク, 1994.12-1995.1 2冊 ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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97.
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図書
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レイ・モンク [著] ; 岡田雅勝訳
出版情報: |
東京 : みすず書房, 1994.11 2冊 ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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98.
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図書
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海外技術者研修協会編集
出版情報: |
東京 : スリーエーネットワーク, 1990.1-1993.3 2冊 ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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99.
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図書
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海外技術者研修協会編集
出版情報: |
東京 : スリーエーネットワーク, 1990.6-1994.4 2冊 ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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100.
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図書
|
海外技術者研修協会編集
出版情報: |
東京 : スリーエーネットワーク, 1992.1-1997.6 2冊 ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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