1.
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図書
東工大 目次DB
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長井寿編著
出版情報: |
東京 : 化学工業日報社, 1995.11 xii, 208p ; 21cm |
シリーズ名: |
エコマテリアルシリーズ |
子書誌情報: |
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1. リサイクル設計の必要性 3 |
1.1 持続型社会構築と環境調和型製品・素材開発(山本良一) 3 |
1.1.1 持続可能な発展は実現可能か 3 |
1.1.2 物質文明に内在する矛盾 4 |
1.1.3 エコマテリアル開発の必要性 5 |
1.1.4 ライフサイクル・アセスメント(Life Cycle Assessment) 6 |
1.1.5 エコラベルの威力 7 |
1.1.6 欧米諸国の先進的な取り組み 9 |
1.1.7 持続可能製品開発の課題 10 |
1.2 廃棄物をリサイクルする社会システムの構築(土肥義治) 13 |
1.2.1 新しい産業体系の構築 14 |
1.2.2 廃棄物のリサイクルシステムの構築 14 |
1.3 材料のリサイクラブル設計の基本概念とその意義(古林英一) 17 |
1.3.1 リサイクラブル設計の特質 17 |
1.3.2 リサイクル技術の普遍性 18 |
1.3.3 再生不能資源の再生は 19 |
1.3.4 閉回路技術としてのリサイクルの意義 20 |
1.3.5 材料のリサイクラブル設計の方法 21 |
1 3.6 金属・合金の問題 22 |
2. リサイクルの現状とリサイクル設計から見た問題点 27 |
2.1 鉄鋼材料 27 |
2.1.1 プロセスから見た分析(雀部 実) 27 |
2.1.1.1 はじめに 27 |
2.1.1.2 鉄鋼スクラップの問題点 27 |
2.1.1.3 研究の現状 28 |
2.1.1.4 まとめ 30 |
2.1.2 材質から見た分析(秋末 治) 31 |
2.1.2.1 はじめに 31 |
2.1.2.2 鉄鋼材料のリサイクル推進のための課題 34 |
2.1.2.3 リサイクルのための鉄鋼材料設計 35 |
2.1.2.4 おわりに 38 |
2.2 非鉄金属材科(黒柳 卓) 39 |
2.2.1 銅および銅合金(宮内理夫) 42 |
2.2.1.1 プロセスからみた分析 42 |
2.2.1.2 材質からみた分析 46 |
2.2.1.3 リサイクルから見た課題 47 |
2.2.1.4 有害金属 48 |
2.2.2 アルミニウムとその合金(大園智哉) 49 |
2.2.2.1 プロセスからみた分析 49 |
2.2.2.2 リサイクルの課題 54 |
2.2.2.3 材質から見た分析 54 |
2.2.2.4 不純物への一般的な対応方法 55 |
2.2.3 リサイクル設計への一考察(黒柳 卓) 57 |
2.3 高分子材料 59 |
2.3.1 塩化ビニル(鈴木正保) 59 |
2.3.1.1 塩化ビニルをとりまく社会情勢 59 |
2.3.1.2 PVCのリサイクル 60 |
2.3.1.3 今後の課題 63 |
2.3.2 PET,ナイロン,ポリアセタールおよびアクリル樹脂のリサイクル(草川紀久) 65 |
2.3.2.1 はじめに 65 |
2.3.2.2 PET 66 |
2.3.2.3 ナイロン 72 |
2.3.2.4 ポリアセタール(POM) 77 |
2.3.2.5 アクリル樹脂(PMMA) 82 |
2.3.2.6 おわりに 85 |
2.3.3 ポリオレフィン系プラスチック(富川昌美) 86 |
2.3.3.1 総論 86 |
2.3.3.2 マテリアルリサイクル 88 |
2.3.3.3 ケミカルリサイクル 88 |
2.3.3.4 サーマルリサイクル(エネルギー回収) 90 |
2.4 無機材料 91 |
2.4.1 コンクリート(小沼栄一) 91 |
2.4.1.1 はじめに 91 |
2.4.1.2 リサイクル設計の概念 91 |
2.4.1.3 マテリアルフロー上で生じる問題点 94 |
2.4.1.4 問題解決の視点 95 |
2.4.1.5 問題解決を阻害する科学技術上の未解決点 96 |
2.4.1.6 おわりに 97 |
2.4.2 セラミックス(若井史博) 97 |
2.4.2.1 はじめに 97 |
2.4.2.2 天然資源 99 |
2.4.2.3 他産業の廃棄物・副生物の再資源化 99 |
2.4.2.4 製造プロセスと産業廃棄物 100 |
2.4.2.5 リサイクルとリユース 101 |
2.4.2.6 地球環境保全におけるセラミックスの役割 101 |
2.5 静脈からみた現状と問題点 103 |
2.5.1 金属スクラップ回収業(長井 寿) 103 |
2.5.1.1 スクラップ回収業者のクレーム 103 |
2.5.1.2 スクラップ回収業者の「経済原則」 105 |
2.5.1.3 鉄,アルミニウムスクラップリサイクル 105 |
2.5.1.4 金属スクラップリサイクルをマテリアルフローの中に位置づけるために 107 |
2.5.2 廃棄物処理(村田徳治) 108 |
はじめに 108 |
2.5.2.1 廃棄物処理の現状 109 |
2.5.2.2 不合理な現行の廃棄物処理 111 |
2.5.2.3 廃棄物の資源化と発生抑制 114 |
2.5.2.4 清掃事業から肝腎産業へ 116 |
3.リサイクル設計の本格的取組みのために 121 |
3.1 製品設計 121 |
3.1.1 電子情報機器(吉見幸一) 121 |
3.1.1.1 はじめに 121 |
3.1.1.2 環境調和を考慮した製品の現状 121 |
3.1.1.3 本格的リサイクル設計への展望 124 |
3.1.1.4 おわりに 126 |
3.1.2 電気機器(大橋敏二郎) 127 |
3.1.2.1 はじめに 127 |
3.1.2.2 背景と目的 127 |
3.1.2.3 分解性評価法の概念 128 |
3.1.2.4 分解性評価の手順 130 |
3.1.2.5 おわりに 131 |
3.1.3 OA機器(谷 達雄) 132 |
3.1.3.1 リサイクルの概念 132 |
3.1.3.2 OA機器のリサイクル対応設計 134 |
3.1.3.3 プラスチックのマテリアルリサイクル 136 |
3.1.3.4 実験結果 140 |
3.1.3.5 おわりに 142 |
3.1.4 自動車(羽鳥之彬) 143 |
3.1.4.1 自動車の一生とリサイクル 143 |
3.1.4.2 クルマ再資源化の問題点 144 |
3.1.4.3 再生資源利用促進を目指した事前評価 145 |
3.1.4.4 リサイクル推進に向けた取組み 145 |
3.1.4.5 今後の自動車リサイクルの課題 149 |
3.1.5 農業機械(大内久平) 151 |
3.1.5.1 はじめに 151 |
3.1.5.2 リサイクル及びリサイクル設計の現状 152 |
3.1.5.3 今後のリサイクル設計のあり方 156 |
3.1.5.4 環境保全型農業機械の例 156 |
3.1.5.5 おわりに 157 |
3.1.6 処理処分面からみたECP設計(和田安彦) 158 |
3.1.6.1 はじめに 158 |
3.1.6.2 処理処分面からみたECP設計の考え方 159 |
3.1.6.3 おわりに 170 |
3.2 材料設計 171 |
3.2.1 金属材料(友田 陽) 171 |
3.2.1.1 金属材料の特徴-人工的循環システムを必要とする材料- 171 |
3.2.1.2 金属リサイクルに向けての社会的問題と科学技術的問題 172 |
3.2.1.3 従来の材料設計とリサイクル指向材料設計 174 |
3.2.1.4 リサイクル指向設計の提案 177 |
3.2.1.5 おわりに 180 |
3.2.2 高分子 180 |
3.2.2.1 高分子材料(小林英一) 180 |
3.2.2.2 DFD(Design For Disassembly)(上野晃史) 186 |
3.2.3 セラミックス(若井史博) 190 |
3.2.4 半導体(吉見幸一) 193 |
3.2.4.1 はじめに 193 |
3.2.4.2 半導体製造プロセスにイけるリサイクル設計 193 |
3.2.4.3 半導体製品のリサイクル 196 |
3.2.4.4 おわりに 197 |
おわりに 199 |
索引 203 |
1. リサイクル設計の必要性 3 |
1.1 持続型社会構築と環境調和型製品・素材開発(山本良一) 3 |
1.1.1 持続可能な発展は実現可能か 3 |
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2.
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図書
東工大 目次DB
|
太田次郎著
出版情報: |
東京 : 裳華房, 1996.10 xi, 240p ; 21cm |
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1 生命の単位 |
1.1 生体を構成する物質 2 |
1.1.1 生体を構成する元素 2 |
1.1.2 生体の化学成分 3 |
1.2 細胞の構造と機能 10 |
1.2.1 細胞の形態 10 |
1.2.2 細胞の内部構造 13 |
1.2.3 細胞小器官の構造と機能 14 |
1.3 細菌とウイルス 30 |
1.3.1 細菌の構造 30 |
1.3.2 ウイルス 31 |
2 物質代謝とエネルギー代謝 |
2.1 生体反応の特性 39 |
2.1.1 酵素とそのはたらき 39 |
2.1.2 化学エネルギーとATP 41 |
2.2 生体のエネルギー獲得 43 |
2.2.1 光合成 43 |
2.2.2 窒素同化 49 |
2.2.3 発酵と解糖 51 |
2.2.4 呼吸 54 |
2.3 生体のエネルギー消費 57 |
2.3.1 筋肉の収縮 57 |
2.3.2 能動輸送 62 |
2.3.3 生体物質の合成 64 |
3 生物の恒常性と調節 |
3.1 神経による調節 66 |
3.1.1 神経細胞と興奮の伝達 66 |
3.1.2 ヒトの神経系 69 |
3.2 ホルモンによる調節 77 |
3.2.1 ヒトの内分泌器官とホルモン 77 |
3.2.2 ホルモンの相互作用 80 |
3.2.3 ホルモンの作用機構 82 |
3.3 ホメオスタシス―恒常性の維持 84 |
3.3.1 血糖量の維持 84 |
3.3.2 体温の調節 86 |
3.3.3 その他の恒常性と調節 87 |
3.3.4 バイオリズムと体内時計 88 |
3.4 免疫 89 |
3.4.1 抗原と抗体 89 |
3.4.2 抗体産生の機構 90 |
3.4.3 細胞性免疫 91 |
3.5 植物の調節 91 |
3.5.1 植物の成長と調節 92 |
3.5.2 光周性 97 |
4 生命の連続性-その(1)生殖と発生 |
4.1 生殖 100 |
4.1.1 無性生殖と有性生殖 100 |
4.1.2 細胞分裂 102 |
4.1.3 配偶子の形成 111 |
4.1.4 受精 113 |
4.2 発生 114 |
4.2.1 動物の発生の経過 115 |
4.2.2 動物の発生のしくみ 115 |
4.2.3 ヒトの発生 120 |
4.2.4 植物の発生 131 |
5 生命の連続性-その(2)遺伝と変異 |
5.1 遺伝 133 |
5.1.1 遺伝の法則 133 |
5.1.2 遺伝子と染色体 136 |
5.1.3 遺伝子の本体 141 |
5.1.4 遺伝子の形質発現 114 |
5.1.5 遺伝子工学とバイオテクノロジー 153 |
5.1.6 細胞質と遺伝 156 |
5.1.7 ヒトの遺伝 157 |
5.2 変異 164 |
5.2.1 環境変異 165 |
5.2.2 突然変異 165 |
6 生物の集団 |
6.1 個体群 169 |
6.1.1 個体群の密度 169 |
6.1.2 個体群の変動 171 |
6.1.3 個体群の構造 173 |
6.1.4 個体群の相互作用 175 |
6.2 生物群集 177 |
6.2.1 食物連鎖と食物網 178 |
6.2.2 生態的地位 179 |
6.2.3 生物群集の構造 180 |
6.2.4 生物群集における物質経済 181 |
6.3 生態系 183 |
6.3.1 生態系の構造と種類 183 |
6.3.2 生態系の遷移 190 |
6.3.3 生態系におけるエネルギーの流れ 192 |
6.3.4 生態系における物質の循環 194 |
6.4 生物圏と人類 199 |
6.4.1 生物圏 199 |
6.4.2 物質循環におよぼす人類の影響 200 |
6.4.3 自然保護 202 |
7 生命の変遷 |
7.1 生命の起源 204 |
7.1.1 自然発生説とその否定 204 |
7.1.2 生命の出現 206 |
7.1.3 物質代謝と細胞の進化 210 |
7.2 生物の進化 214 |
7.2.1 地質時代の生物の進化 214 |
7.2.2 人類の起源と進化 220 |
7.3 進化のしくみ 224 |
7.3.1 進化論の確立 224 |
7.3.2 現代の進化に関する研究 226 |
1 生命の単位 |
1.1 生体を構成する物質 2 |
1.1.1 生体を構成する元素 2 |
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3.
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図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会著
出版情報: |
東京 : 日本機械学会 , [東京] : 丸善 (発売), 1999.2-2008.12 2冊 ; 31cm |
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第1章 材料力学 |
1.1 緒言 1 |
1.2 棒の断面に伝わっている荷重 1 |
1.2.1 平衡条件 1 |
1.2.2 棒の横断面に伝わっている力および偶力の種類 2 |
1.2.3 応力とひずみ 2 |
1.3 直線棒の応力と変形 3 |
1.3.1 引張力による応力と変形 3 |
1.3.2 曲げモーメントによる応力と変形 4 |
1.3.3 ねじりモーメントによる応力と変形 15 |
1.3.4 引張力、曲げモーメントおよびねじりモーメントによる応力と変形の統一的取扱い 18 |
1.4 細長い曲線棒の応力と変形 22 |
1.4.1 重ね合わせの原理による変形の求め方 22 |
1.4.2 カスティリアーノの定理による変形の求め方 24 |
1.5 太く短い曲線棒の引張りと曲げ 26 |
1.5.1 応力と変形 26 |
1.5.2 断面定数kの計算 28 |
1.6 細長い直線棒の圧縮による座屈 28 |
1.6.1 安定な釣合いと不安定な釣合い 28 |
1.6.2 ばねで支えられた剛体棒の座屈荷重 29 |
1.6.3 オイラーの座屈荷重 29 |
1.7 材料力学と弾性力学の関係 31 |
第2章 弾性力学 |
2.1 弾性学の基礎式 33 |
2.1.1 応力成分とひずみ成分 33 |
2.1.2 応力・ひずみ成分の座標変換 35 |
2.1.3 弾性基礎式 38 |
2.2 二次元弾性理論 42 |
2.2.1 二次元弾性基礎式 42 |
2.2.2 直角座標における平面応力理論 43 |
2.2.3 極座標における平面応力理論 48 |
2.2.4 半無限板に関する混合境界値問題 56 |
2.2.5 複素応力関数による平面応力問題 61 |
2.2.6 等角写像関数を用いた平面応力問題 69 |
2.3 一様断面棒のねじり 72 |
2.3.1 一様断面棒のねじり 72 |
2.3.2 薄肉断面棒のねじり 76 |
2.3.3 複素関数による解法(単連結領域) 78 |
2.4 一様断面ばりの曲げ 79 |
2.4.1 片持ちばりの曲げ 79 |
2.4.2 せん断中心 81 |
2.4.3 薄肉断面材の曲げ 82 |
2.5 平板の曲げ 84 |
2.5.1 たわみの基礎方程式(直角座標) 84 |
2.5.2 たわみの基礎方程式(極座標) 90 |
2.6 三次元弾性理論 91 |
2.6.1 三次元弾性基礎式と変位関数 91 |
2.6.2 軸対称ねじり 97 |
2.6.3 ねじりなし軸対称応力状態 100 |
2.6.4 半無限体に関する混合境界値問題 111 |
2.7 弾性接触論 114 |
2.7.1 ヘルツの弾性接触論 114 |
2.7.2 摩擦を考慮した弾性接触問題 118 |
2.8 熱応力 121 |
2.8.1 熱弾性基礎式 121 |
2.8.2 棒の定常熱応力 124 |
2.8.3 円板・中空円板の熱応力 124 |
2.8.4 厚板の熱応力 126 |
2.8.5 円柱および円筒の熱応力 127 |
2.8.6 球・中空球の熱応力 128 |
2.9 衝撃応力 130 |
2.9.1 棒の縦衝撃理論(一次元動弾性理論) 130 |
2.9.2 二次元動弾性理論と三次元動弾性理論 133 |
2.9.3 はりの曲げ衝撃 136 |
2.9.4 ヘルツの弾性接触論に基づく衝撃荷重の解析 137 |
2.10 付録 139 |
2.10.1 調和関数と重調和関数 139 |
2.10.2 フーリエ変換 141 |
2.10.3 アーベル変換 142 |
2.10.4 ヒルベルト問題 143 |
2.10.5 連立積分方程式 144 |
2.10.6 材料力学の歴史 146 |
第3章 塑性・クリープ力学 |
3.1 単軸応力下の塑性変形 149 |
3.1.1 引張応力-ひずみ曲線 149 |
3.1.2 真応力と真ひずみ 149 |
3.1.3 応力-ひずみ曲線の数式表示 151 |
3.1.4 バウシンガ効果 151 |
3.2 塑性構成式 151 |
3.2.1 初期降伏曲面 151 |
3.2.2 von Misesの降伏条件 152 |
3.2.3 Tresca の降伏条件 153 |
3.2.4 後続降伏条件 154 |
3.2.5 Druckerの仮説と最大塑性仕事の原理 160 |
3.2.6 関連流れ則 160 |
3.2.7 繰返し塑性 163 |
3.3 単軸応力下のクリープ変形 165 |
3.3.1 クリープ現象と機構 165 |
3.3.2 単軸クリープの数式化 167 |
3.3.3 線形単軸粘弾性モデル 169 |
3.4 クリープ構成式 172 |
3.4.1 クリープポテンシャルと流れ則 172 |
3.4.2 定常クリープの構成式 172 |
3.4.3 非定常クリープの構成式 174 |
3.4.4 応力反転時のクリープ則 176 |
3.4.5 異方性クリープの構成式 176 |
3.4.6 粘塑性構成式 177 |
3.4.7 クリープ破断の構成式 179 |
第4章 応力解析法 |
4.1 ひずみエネルギー 185 |
4.1.1 エネルギー原理 185 |
4.2 近似解法 189 |
4.2.1 リッツの方法とガラーキンの方法 189 |
4.2.2 塑性近似解法 191 |
4.3 数値解析法 198 |
4.3.1 有限要素法 198 |
4.3.2 境界要素法 208 |
4.3.3 体積力法 222 |
第1章 材料力学 |
1.1 緒言 1 |
1.2 棒の断面に伝わっている荷重 1 |
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4.
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図書
|
Kanji Text Research Group University of Tokyo
出版情報: |
Rutland, Vt : Tokyo : Charles E. Tuttle, 1993-1998 2 v. ; 26 cm |
シリーズ名: |
Tuttle language library |
子書誌情報: |
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5.
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図書
|
日本規格協会編集
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用語 |
資格及び認証 |
金属材料の試験 |
鉄鋼材料の試験 |
原材料 |
機械構造用炭素鋼・合金鋼 |
特殊用途鋼 |
クラッド鋼 |
鋳鍛造品 |
電気用材料 |
関連 |
参考 |
棒鋼・形鋼・鋼板・鋼帯 |
鋼管 |
線材・線材二次製品 |
概要:
用語/資格及び認証/金属材料の試験/鉄鋼材料の試験/原材料/機械構造用炭素鋼・合金鋼/特殊用途鋼(ステレンス鋼・耐熱鋼・超合金、工具鋼、ばね鋼、快削鋼、軸受鋼)/クラッド鋼/鋳鍛造品(鍛鋼金、鋳鋼品、鋳鉄品)/電気用材料/参考。<br />
…
棒鋼・形鋼・鋼板・鋼帯(構造用、一般加工用、圧力容器用、厚さ方向特性、寸法・質量・許容差、土木・建築用、鉄道用)/鋼管(配管用、熱伝達用、構造用、特殊用途鋼管・合金管)/線材・線材二次製品/参考。
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6.
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図書
東工大 目次DB
|
石井彰三, 荒川文生著 ; 電気学会電気技術国産化の歴史調査専門委員会編
出版情報: |
東京 : 朝倉書店, 1999.6 vi, 198p ; 21cm |
シリーズ名: |
インターレクチュアライブラリ ; 4 |
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所蔵情報: |
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1 なぜ,技術史なのか ふたつの文化を結ぶ橋 2 |
1.1 技術史研究の意義 2 |
1.1.1 技術とは 2 |
1.1.2 未来を歴史に問う 4 |
1.1.3 現在と過去の対話 4 |
1.1.4 歴史は常に新しい 5 |
1.1.5 歴史家を見よ 8 |
1.1.6 客観的とは 9 |
1.1.7 パラダイムの変換 11 |
1.2 歴史研究の方法 13 |
1.2.1 史料の謎を解く 13 |
1.2.2 技術者にとって歴史とは 14 |
1.2.3 実際学としての歴史とは 16 |
1.2.4 世界へ向けての発信 17 |
1.2.5 歴史研究のモデル 19 |
1.2.6 技術と社会の連携モデル 20 |
1.2.7 ステージ・モデル 21 |
1.2.8 モデルの適用例 23 |
1.2.9 科学技術史としての電気技術史 25 |
1.2.10 工学としての技術史 27 |
1.3 歴史研究の成果 29 |
1.3.1 日本らしい技術とは 29 |
1.3.2 人間らしさとは 32 |
1.3.3 海の向こうでは 35 |
1.3.4 謎解きの成果は 37 |
2 電気技術はいかに国産化されたか エネルギーからエレクトロニクスまで 42 |
2.1 分析の視点としての国産化 42 |
2.1.1 「国産化」とは 42 |
2.1.2 謎解きの手がかり 43 |
2.2 技術の総合的進歩と国産化 44 |
2.2.1 変圧器技術の国産化 44 |
2.2.2 戦前における変圧器技術 45 |
2.2.3 戦後の海外導入技術と超高圧変圧器 49 |
2.2.4 500kV変圧器開発と技術の国産化 53 |
2.2.5 新技術への挑戦 56 |
2.2.6 まとめ 58 |
2.3 社会・経済的状況と国産化 58 |
2.3.1 電力系統技術の歴史 58 |
2.3.2 電力系統の形成 59 |
2.3.3 電力系統の発展 61 |
2.3.4 電力系統技術の新しい展開 64 |
2.3.5 電力系統技術の史実分析とモデル化 65 |
2.4 模倣から独自技術への展開 66 |
2.4.1 遮断器技術の国産化 66 |
2.4.2 油遮断器開発の歴史 67 |
2.4.3 空気遮断器開発の歴史 72 |
2.4.4 SF6ガス遮断器開発の歴史 74 |
2.4.5 遮断器国産化の分析とモデル化 77 |
2.5 計測器技術と海外技術の導入 80 |
2.5.1 計測と計測器 80 |
2.5.2 計測器と日本の電気計測器産業 81 |
2.5.3 電気計測器の国産化 82 |
2.5.4 積算電力計の起源 84 |
2.5.5 積算電力計の国産化 85 |
2.5.6 国産化に与えたさまざまな要素 90 |
2.5.7 まとめ 91 |
2.6 国策と産業の保護 91 |
2.6.1 電子計算機技術の国産化 91 |
2.6.2 電子計算機における技術開発の特徴 92 |
2.6.3 わが国の電子計算機国産化の歴史 93 |
2.6.4 電子計算機への産業政策 100 |
2.6.5 まとめ 104 |
2.7 民主・家電用途への特化 105 |
2.7.1 マグネトロンの発明と初期の研究 105 |
2.7.2 第二次世界大戦までにおけるマグネトロンの実用化 110 |
2.7.3 戦後におけるマグネトロンの開発と国産化 111 |
2.7.4 電子レンジ用連続波マグネトロンの開発 112 |
2.7.5 まとめ 116 |
2.8 海外技術の途絶と国産化 116 |
2.8.1 水車発電機技術開発の歴史 116 |
2.8.2 直流発電機と誘導発電機 117 |
2.8.3 明治時代の同期発電機 118 |
2.8.4 大正時代と海外技術の途絶 119 |
2.8.5 昭和初期における技術展開 121 |
2.8.6 戦後における発電機の技術開発 122 |
2.8.7 揚水発電と発電電動機 124 |
2.8.8 日本の電気鉄道における技術開発 126 |
3 技術はどのように発展すべきか 多様なシナリオを描く 130 |
3.1 問題提起は覆面で 130 |
3.2 日本らしい技術などあるのか 136 |
3.3 われわれに何が求められているか 142 |
3.4 技術を発展させたものは何か 151 |
3.5 科学と技術の原点を問う 160 |
3.6 技術と技術者のありかた 167 |
4 技術者は何を訴えるか メッセージを発信しよう 180 |
4.1 反省の中から 180 |
4.2 社会との協力 182 |
4.3 研究と教育の場 184 |
4.4 夢を育てる 185 |
参考文献 187 |
技術用語の解説 191 |
おわりに 195 |
索引 196 |
1 なぜ,技術史なのか ふたつの文化を結ぶ橋 2 |
1.1 技術史研究の意義 2 |
1.1.1 技術とは 2 |
|
7.
|
図書
東工大 目次DB
|
安居院猛, 中嶋正之共著
出版情報: |
東京 : 昭晃堂, 1990.3 2, 4, 189p ; 22cm |
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1 画像工学とは |
1.1 画像工学とは 1 |
1.1.1 画像工学の形成 1 |
1.1.2 画像工学の特徴 3 |
1.2 画像情報の取扱い 3 |
1.2.1 画像の表現 3 |
1.2.2 ディジタル画像について 5 |
1.2.3 ディジタル画像の情報量 10 |
演習問題 11 |
2 画像の表示 |
2.1 階調画像の表示 12 |
2.1.1 濃度変換について 12 |
2.1.2 階調画像の2値表示 16 |
2.2 階調画像の擬似表示 18 |
2.2.1 ディザ法 18 |
2.2.2 カラー画像の擬似表現 24 |
演習問題 28 |
3 画像の変換 |
3.1 空間フィルタ処理 29 |
3.1.1 画像の平滑化操作 30 |
3.1.2 画像の尖鋭化 32 |
3.1.3 特殊なフィルタ 35 |
3.2 画像のスペクトル変換 36 |
3.2.1 フーリエ変換について 36 |
3.2.2 高速フーリェ変換 41 |
3.2.3 多次元のフーリェ変換 41 |
3.2.4 画像処理への応用 43 |
3.3 画像のウォルシュ変換 47 |
3.3.1 離散的ウォルシュ変換 47 |
3.3.2 画像処理への応用 50 |
3.3.3 各種の直交変換 52 |
演習問題 54 |
4 画像の伝送 |
4.1 ディジタル画像信号の符号化 55 |
4.1.1 ディジタル信号の基本的な符号化法 55 |
4.1.2 線形予測法 58 |
4.2 テレビジョン信号の符号化法 64 |
4.2.1 テレビジョン信号 64 |
4.2.2 テレビジョン信号の高能率符号化法 68 |
4.3 ファクシミリ信号の符号化法 72 |
4.3.1 ファクシミリ装置の構成 72 |
4.3.2 2値ファクシミリ信号の符号化 75 |
4.4 線図形の符号化法 82 |
4.4.1 チェーンコード符号化法 82 |
4.4.2 直線近似化法 84 |
演習問題 88 |
5 画像の解析 |
5.1 線対応の画像解析 90 |
5.1.1 線成分の抽出 90 |
5.1.2 ディジタル図形の解析 93 |
5.1.3 輪郭線の抽出 100 |
5.1.4 閉曲線情報処理 102 |
5.2 領域対応の画像解析 105 |
5.2.1 テクスチャ解析 106 |
5.2.2 ピラミッド構造の利用 110 |
5.3 動画像の解析 114 |
5.3.1 動画像解析処理について 114 |
5.3.2 生物体の動きの解析 117 |
演習問題 121 |
6 画像の認識 |
6.1 パターン認識 123 |
6.1.1 パターン認識システム 123 |
6.1.2 パターンマッチング 125 |
6.1.3 画像間の距離 128 |
6.2 文字のパターン認識 129 |
6.2.1 文字の特徴を利用する方法 129 |
6.2.2 白地情報を用いる方法 131 |
6.3 図形の認識 133 |
6.3.1 線成分の認識 133 |
6.3.2 図面の認識 137 |
6.3.3 地図の認識 138 |
6.3.4 文書画像処理 141 |
6.4 画像のパターン認識 144 |
6.4.1 医用画像処理 144 |
6.4.2 産業応用 147 |
演習問題 149 |
7 画像情報機器 |
7.1 画像入力装置 152 |
7.1.1 画像入力システム 152 |
7.1.2 対話形入力装置 160 |
7.1.3 立体入力装置 162 |
7.2 画像出力装置 168 |
7.2.1 ハードコピー装置 168 |
7.2.2 ディスプレイ装置 172 |
7.3 動画像の記録装置 175 |
7.3.1 動画像記録装置 175 |
7.3.2 ディジタル画像記録装置 179 |
演習問題 180 |
演習問題解答 182 |
索引 185 |
1 画像工学とは |
1.1 画像工学とは 1 |
1.1.1 画像工学の形成 1 |
|
8.
|
図書
|
ホッブズ著 ; 水田洋訳
|
9.
|
図書
東工大 目次DB
|
池田駿介著
出版情報: |
東京 : 技報堂出版, 1999.1 xiv, 435p ; 22cm |
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第1部 粘性を無視できる流れ |
第1章 基礎的事項 1 |
1.1 序 1 |
1.1.1 流体力学と水理学 1 |
1.1.2 流体の定義-連続体 1 |
1.1.3 流体の物性 2 |
1.1.4 完全流体と粘性流体 2 |
1.2 未知量と運動方程式・質量保存式 3 |
1.2.1 流れの未知量 3 |
1.2.2 運動方程式と質量保存式 3 |
1.2.3 ベクトル表示したEulerの運動方程式と質量保存式 8 |
1.2.4 流体の変形 9 |
1.2.5 渦度循環 11 |
1.2.6 渦の不生不滅 12 |
1.3 速度ポテンシャルと流れ関数 14 |
1.3.1 速度ポテンシャル 14 |
1.3.2 流線と流れ関数 14 |
1.3.3 共役関数 16 |
第2章 エネルギー保存則 19 |
2.1 一般化されたBernoulli(ベルヌーイ)の定理 19 |
2.2 一般化されたBernoulliの定理の簡単な応用例 20 |
2.2.1 静水圧 20 |
2.2.2 Torricelli(トリチェリー)の定理 22 |
2.2.3 Pitot(ピトー)管 25 |
2.3 流線に沿うBernoulliの定理 27 |
2.3.1 流線に沿うEulerの運動方程式と質量保存式 27 |
2.3.2 流線に沿うBernoulliの定理とエネルギーフラックス 30 |
2.3.3 流管に関する平均的エネルギー保存則 31 |
2.4 Bernoulliの定理の応用 33 |
2.4.1 U字管振動 33 |
2.2.2 Venture(ベンチュリ)管 35 |
2.2.3 スルースゲートからの流出 36 |
2.2.4 水面を伝わる波 38 |
2.5 比エネルギー 39 |
2.5.1 比エネルギーの定義 39 |
2.5.2 限界水深 42 |
2.6 比エネルギーの応用 45 |
2.6.1 突起上の流れの水面特性 45 |
2.6.2 ダムの流量公式 47 |
2.6.3 幅が変化する流れの水面形 47 |
第3章 速度ポテンシャルを持つ2次元流れ 49 |
3.1 複素速度ポテンシャル 49 |
3.2 複素速度ポテンシャルの簡単な応用 51 |
3.2.1 一様流 51 |
3.2.2 隅を曲がる流れ 52 |
3.2.3 角を曲がる流れ 53 |
3.2.4 渦(vortex) 54 |
3.2.5 湧き出しと吸い込み 56 |
3.2.6 二重湧き出し 56 |
3.2.7 円柱まわりの流れ 58 |
3.2.8 円柱に働く力 60 |
3.3 写像変換の利用 63 |
3.3.1 Schwartz・Christoffelの定理 63 |
3.3.2 Schwartz・Christoffelの定理の応用 64 |
3.3.3 Joukowski変換 70 |
3.3.4 Joukowski変換の応用 70 |
3.4 フローネット(flow net)の方法 76 |
3.4.1 フローネットの理論 76 |
3.4.2 フローネットの描き方 78 |
3.4.3 圧力 p の求め方 79 |
3.4.4 フローネットの応用 80 |
3.5 変数分離法の利用-波 82 |
3.5.1 波動運動の特性 82 |
3.5.2 波動運動の支配方程式 82 |
3.5.3 微小振幅波 83 |
3.5.4 変数分離法の適用 84 |
3.5.5 波の分類 87 |
3.5.6 水粒子の軌跡 88 |
3.5.7 群速度 90 |
3.5.8 波のエネルギー 91 |
3.5.9 重複波とセイシュ 93 |
第4章 運動量保存則 95 |
4.1 運動量保存則 95 |
4.2 運動量保存則とEulerの運動方程式の関係 96 |
4.3 流管における定常流の運動量保存則 98 |
4.4 流管に関する平均的運動量保存則 99 |
4.5 運動量保存則の応用 100 |
4.5.1 曲がった管に作用する力 100 |
4.5.2 水槽からの噴流 101 |
4.5.3 スルースケートからの流出 103 |
4.6 開水路への応用 104 |
4.6.1 比力 104 |
4.6.2 比力図 105 |
4.6.3 比力と比エネルギーの関係 106 |
4.6.4 跳水 107 |
4.6.5 段波 109 |
4.6.6 開水路の衝撃波 110 |
第2部 粘性がある流れ |
第5章 粘性がある流れの基礎的事項 115 |
5.1 運動方程式と質量保存式 115 |
5.1.1 運動方程式 115 |
5.1.2 内部応力の性質 116 |
5.1.3 Navier・Stokesの運動方程式と連続式 118 |
5.1.4 ベクトル表示したNavier・Stokesの運動方程式 118 |
5.2 Navier・Stokesの運動方程式の厳密解と粘性の役割 119 |
5.2.1 Rayleigh(レイリー)の第1問題-瞬間的に運動を始めた平板上の流れ 119 |
5.2.2 Rayleighの第2問題-振動平板による流れ 121 |
5.2.3 平行平板間の流れ 123 |
5.2.4 粘性によるエネルギー逸散 124 |
5.3 層流と乱流 126 |
5.3.1 層流と乱流の概念-Reynoldsの実験 126 |
5.3.2 層流から乱流への遷移-限界Reynolds数 127 |
5.3.3 Reynolds応力 127 |
5.3.4 壁乱流と自由乱流,Prandtl(プラントル)の混合距離理論 131 |
第6章 遅い流れと速い流れ 133 |
6.1 Navier・Stokesの運動方程式とReynolds数 133 |
6.2 遅い流れ 133 |
6.2.1 遅い流れの運動方程式 133 |
6.2.2 地下水の流れ 134 |
6.2.3 1次元の地下水流れ 136 |
6.2.4 2次元の地下水流れ 138 |
6.2.5 透水試験 142 |
6.2.6 Hele・Shaw(ヘル・ショー)流れ 143 |
6.2.7 球のまわりの遅い流れ-Stokes近似 145 |
6.3 速い流れ : 大きなReynolds数を持つ流れ 150 |
6.3.1 境界層の概念 150 |
6.3.2 層流境界層方程式一境界層近似 150 |
6.3.3 平板上の層流境界層Blasius(ブラジウス)の流れ 153 |
6.3.4 境界層の運動量方程式 157 |
6.3.5 層流から乱流への遷移-安定解析 159 |
6.3.6 滑らかな平板上の乱流境界層 161 |
6.4 流れの剥離 165 |
6.4.1 圧力勾配の影響 165 |
6.4.2 流れの剥離(separation) 166 |
6.4.3 Karman渦列 168 |
6.5 流体力 169 |
6.5.1 流体力のまとめ 169 |
6.5.2 定常流体力 169 |
6.5.3 非定常流体力 173 |
6.6 流体力による振動 174 |
6.6.1 渦励振 174 |
6.6.2 ギャロッピング(galloping) 175 |
6.6.3 フラッター(trosional galloping) 178 |
6.6.4 バフェッティング(buffeting)と不規則応答解析 179 |
第7章 管路の流れ 181 |
7.1 円管内の層流 : Hagen・Poiseuilleの流れ 181 |
7.2 円管内の乱流 183 |
7.2.1 圧力分布とせん断力分布 183 |
7.2.2 流速分布 185 |
7.3 円管内流れの摩擦抵抗と運動量およびエネルギー保存則 191 |
7.3.1 運動量保存則 191 |
7.3.2 エネルギー保存則 193 |
7.4 摩擦水頭損失 : Darcy・Weisbachの式 194 |
7.4.1 層流-Hagen・Poiseuille流れの摩擦抵抗係数(摩擦損失係数) 194 |
7.4.2 乱流の摩擦抵抗係数 195 |
7.4.3 一様砂を貼り付けた円管のf-Re関係 197 |
7.4.4 実用管のf-Re関係 197 |
7.5 摩擦水頭損失以外の水頭損失 201 |
7.5.1 一般的事項 201 |
7.5.2 断面変化による水頭損失 201 |
7.5.3 曲がりによる水頭損失 207 |
7.5.4 弁による水頭損失 208 |
7.5.5 その他の水頭損失 209 |
7.6 単一管路の流れ 209 |
7.6.1 水槽間をつなぐ管路の流れ 209 |
7.6.2 水槽から管路を経て空中に流れが放出している場合 210 |
7.6.3 サイフォン 211 |
7.6.4 エネルギーの供給,取り出しがある流れ 212 |
7.7 複合管路の流れ 213 |
7.8 管路の非定常流れ 214 |
7.8.1 円管内の層流振動流 214 |
7.8.2 円管内振動層流の乱流遷移と乱流摩擦抵抗則 216 |
7.8.3 水撃圧 217 |
7.8.4 その他の非定常流現象 229 |
第3部 やや複雑な乱流とモデリング |
第8章 自由乱流 235 |
8.1 自由乱流の性質と支配方程式 235 |
8.2 静止流体中に流出する2次元噴流 236 |
8.3 2次元後流 240 |
第9章 開水路の流れ 245 |
9.1 開水路流れの特徴と種類 245 |
9.2 開水路流れの抵抗則 246 |
9.2.1 平均流速公式 246 |
9.2.2 Manningの粗度係数と対数速度分布から得られる抵抗則の関係 250 |
9.3 等流 251 |
9.4 漸変流 : 緩やかに変化する不等流 252 |
9.4.1 基礎方程式率 252 |
9.4.2 水面形の方程式 253 |
9.4.3 水面形の分類 254 |
9.4.4 水面形の出現例 255 |
9.4.5 不等流計算-Bresseの公式 256 |
9.4.6 勾配が変わる流れ 257 |
9.4.7 不等流計算の応用 259 |
9.4.8 横流出・流入がある流れ 261 |
9.5 開水路の2次元流れ 266 |
9.5.1 開水路2次元流れの特徴 266 |
9.5.2 浅水流方程式 266 |
9.5.3 渦動粘性係数の値 270 |
9.5.4 平面2次元流れの例 272 |
9.5.5 湾曲部の2次流 282 |
9.6 開水路の非定常流 286 |
9.6.1 開水路非定常流の基礎方程式 286 |
9.6.2 洪水流 288 |
第10章 乱流理論と乱流のモデリング 299 |
10.1 乱れの表示法 299 |
10.1.1 相関係数 299 |
10.1.2 スペクトル 300 |
10.2 等方性乱流 300 |
10.2.1 等方性乱流の相関係数 301 |
10.2.2 Karman・Howarthの方程式 304 |
10.2.3 次元スペクトル 306 |
10.2.4 エネルギーの移行過程とスペクトル構造の決定 310 |
10.3 せん断乱流 313 |
10.3.1 せん断乱流の特徴 313 |
10.3.2 乱れのエネルギー方程式 314 |
10.3.3 円管内乱流のエネルギーバランス 316 |
10.4 乱流モデル 317 |
10.4.1 0方程式モデル 317 |
10.4.2 1方程式モデル 318 |
10.4.3 2方程式モデル 319 |
10.4.4 ラージ・エディー・シミュレーション(LES) 320 |
10.4.5 SDS-2DHモデル-浅水流の乱流モデル 324 |
第4部 自然界の流れと環境水理学 |
第11章 拡散と分散 327 |
11.1 Fickの拡散方程式 327 |
11.1.1 Fickの法則 327 |
11.1.2 拡散方程式 328 |
11.2 Taylorの拡散理論 329 |
11.3 相対拡散 329 |
11.2.1 拡散とLagrange相関 332 |
11.2.2 拡散とスペクトル 332 |
11.4 分散 334 |
11.4.1 開水路の分散現象 334 |
11.4.2 地下水の分散現象 337 |
第12章 密度差を伴う流れ 339 |
12.1 日射と熱 339 |
12.1.1 日射と熱収支 339 |
12.2 密度成層流の基礎方程式 341 |
12.2.1 Boussinesq近似 341 |
12.2.2 密度差の存在と渦度 342 |
12.2.3 密度流を支配する無次元数 342 |
12.2.4 成層流体のBernoulliの定理 345 |
12.3 2層流体の流れ 346 |
12.3.1 2層流体間の波-内部波 346 |
12.3.2 塩水くさび 348 |
12.3.3 界面抵抗係数 352 |
12.3.4 選択取水 354 |
12.3.5 内部跳水 356 |
12.4 連続成層流 358 |
12.4.1 線形密度成層からの2次元吸い込み 358 |
12.4.2 不安定成層流 360 |
12.5 その他の密度流 365 |
12.5.1 密度噴流,プルーム,サーマル 365 |
12.5.2 2次元表面密度噴流 366 |
第13章 移動床の水理学 371 |
13.1 土砂輸送形態と移動床形態 371 |
13.2 土砂輸送 373 |
13.2.1 限界掃流力 373 |
13.2.2 流下方向掃流砂量 377 |
13.2.3 有効せん断力 380 |
13.2.4 横断方向掃流砂量 380 |
13.2.5 浮遊砂 383 |
13.2.6 ウォッシュ・ロード 386 |
13.3 河床波 386 |
13.3.1 砂碓と反砂碓の形成機構 386 |
13.3.2 交互砂州 391 |
13.4 局所洗掘 392 |
13.4.1 橋脚付近の洗掘 393 |
13.4.2 一様湾曲部の河床形状 393 |
13.5 河道形状 395 |
13.5.1 蛇行流路の発達 395 |
13.5.2 礫河川の安定横断形状 400 |
第14章 その他の環境水理学 407 |
14.1 植生の水理学 407 |
14.1.1 沈水植物 407 |
14.1.2 抽水植物 409 |
14.2 不飽和浸透流 411 |
14.3 回転系の流体力学 412 |
14.3.1 回転系のNavier・Stokes方程式 412 |
14.3.2 Ekman流 413 |
14.3.3 地衡流 414 |
14.3.4 Rossby波 415 |
14.3.5 Kelvin波 417 |
参考文献 419 |
付録 422 |
付録1 水理学の分野でよく現れる物理量 422 |
付録2 Gaussの公式 425 |
付録3 Stokesの公式 425 |
付録4 円筒座標系におけるNavier・Stokesの方程式 426 |
付録5 球極座標系におけるNavier・Stokesの方程式 427 |
付録6 円筒座標系におけるReynoldsの方程式 428 |
索引 429 |
第1部 粘性を無視できる流れ |
第1章 基礎的事項 1 |
1.1 序 1 |
|
10.
|
図書
|
海外技術者研修協会編集
出版情報: |
東京 : スリーエーネットワーク, 1992.4-1994.7 冊 ; 26cm |
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11.
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図書
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藤田宏, 今野礼二著
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12.
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図書
東工大 目次DB
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河村雄行著
出版情報: |
東京 : 海文堂出版, 1990.6 v, 141p ; 21cm |
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1 分子シミュレーション-無機擬集体科学との関連- 1 |
2 分子動力学法-相互作用モデルと計算アルゴリズム- |
2.1 基本原理と歴史 7 |
2.1.1 分子動力学法の基本概念 7 |
2.1.2 対象となる物質系 10 |
2.1.3 なぜ分子動力学法か 13 |
2.1.4 MD法の歴史 15 |
2.2 粒子間に働く作用-原子・分子間のポテンシャル 17 |
2.2.1 2体中心力ポテンシャル 18 |
2.2.2 酸化物擬縮体における原子間ポテンシャルとパラメータ 17 |
2.2.2 酸化物擬縮体における原子間ポテンシャルとパラメータ 20 |
2.2.3 より現実的な原子間ポテンシャルの必要性 28 |
2.3 MD法の基本式 32 |
2.3.1 エネルギーと力の計算 32 |
2.3.2 クーロンエネルギーと力の計算 32 |
2.3.3 粒子の動かし方 38 |
2.3.4 温度と圧力の計算と制御 44 |
2.4 結晶のMD計算 48 |
2.4.1 基本セルと部分座標 50 |
2.4.2 結晶構造データからの初期データ(座標)の生成 50 |
2.4.3 対称性と原子間ポテンシャル(酸化物ペロフスカイト) 56 |
2.4.4 位置の秩序-無秩序型相転移(Sio2多形の低温-高温転移) 58 |
2.4.5 今後の問題 61 |
2.5 計算可能な物理・化学量 63 |
2.5.1 構造と回折 63 |
2.5.2 熱力学的性質と物性 68 |
2.5.3 動的性質 68 |
2.6 MD法の発展のために 69 |
3 分子動力学実験装置-パソコンの能力の使い方- |
3.1 パソコンとMD計算 71 |
3.2 パソコンの能力 72 |
3.2.1 パソコンの能力と限界を規定するもの 73 |
3.2.2 基本ソフトウェア 78 |
3.2.3 パソコンとエンジニアリングワークステーション 80 |
3.2.4 計算機と言語の使い分け 81 |
3..3 パソコンMD計算手法 82 |
3.3.1 記憶領域の節約手法 82 |
3.3.2 高速化の手法 83 |
3.4 パソコングラフィックスを駆使した結果の解析 83 |
3.4.1 パソコングラフィックの機能 83 |
3.4.2 パソコングラフィックの実際 84 |
3.5 パソコンMD計算システムの設計 85 |
4 分子動力学実験の実際-プログラムの使い方と計算例- |
4.1 パソコンMD計算システム 87 |
4.1.1 特徴 87 |
4.1.2 MD計算のための計算機システム 88 |
4.1.3 システム構成 89 |
4.1.4 ソースプログラムの取り扱い 92 |
4.1.5 いくつかのBASICプログラム 95 |
4.2 外部ファイルと入出力情報 96 |
4.2.1 初期データの作成 96 |
4.1.2 MD計算の制御データと実行 99 |
4.2.3 データファイルの構造 102 |
4.2.4 標準出力ファイル(FILE06.DAT)の読み方 105 |
4.3 MD計算の実際 111 |
4.3.1 結晶のMD計算 111 |
4.3.2 融体/ガラスのMD計算 118 |
付録 MDORTOプログラムリスト(抜粋) 125 |
1 分子シミュレーション-無機擬集体科学との関連- 1 |
2 分子動力学法-相互作用モデルと計算アルゴリズム- |
2.1 基本原理と歴史 7 |
|
13.
|
図書
東工大 目次DB
|
長松昭男著
出版情報: |
鎌倉 : 長松昭男 , 東京 : コロナ社 (発売), 1993.7 xi, 505p, 図版[2]p ; 22cm |
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モード解析入門 |
1.はじめに 1 |
1.1振動が大切な理由 1 |
1.2今なぜ振動か 4 |
1.3振動の種類 5 |
1.4今なぜモード解析か 8 |
2.1自由度系 13 |
2.1なぜ振動するか 13 |
2.1.1物体の性質と力学モデル |
2.1.2力のつりあいと運動方程式 |
2.1.3振動のからくり |
2.1.4単位 |
2.2不減衰系の自由 20 |
2.2.1振動の数学表現 |
2.2.2固有振動数 |
2.2.3運動方程式の解 |
2.2.4エネルギー |
2.3減衰系の自由振動 33 |
2.3.1運動方程式 |
2.3.2無周期運動 |
2.3.3減衰自由振動 |
2.3.4減衰の働き |
2.3.5単位衝撃応答 |
2.4不減衰系の強制振動 42 |
2.4.1応答 |
2.4.2なぜ共振するのか |
2.4.3力のつりあい |
2.4.4振動数による応答振幅の変化 |
2.5減衰系の強制振動 50 |
2.5.1応答 |
2.5.2力のつりあい |
2.5.3仕事とエネルギー |
2.5.4なぜ共振するのか |
2.5.5基礎への伝達力 |
2.5.6基礎加振による応答 |
2.6周波数応答関数 66 |
2.6.1定義 |
2.6.2図示 |
2.6.3特別な現象を生じる振動数 |
3.多自由度系 79 |
3.1不減衰系の自由振動 79 |
3.1.1運動方程式 |
3.1.22自由度系 |
3.1.3多自由度系 |
3.1.4固有振動数と固有モード |
3.1.5固有モードの直交性 |
3.1.6モード質量とモード剛性 |
3.1.7質量正規固有モード |
3.1.8モード座標 |
3.2減衰系の自由振動 100 |
3.2.1運動方程式 |
3.2.2比例粘性減衰系 |
3.2.3等価1自由度系 |
3.2.4一般粘性減衰系 |
3.3強制振動 113 |
3.3.1運動方程式 |
3.3.2周波数応答関数 |
3.4数値例 130 |
3.4.12自由度系 |
3.4.23自由度系 |
4.信号処理 149 |
4.1はじめに 149 |
4.2フーリエ級数 155 |
4.3連続フーリエ変換 166 |
4.4離散フーリエ変換 170 |
4.5高速フーリエ変換 178 |
4.6フーリエ変換の例 188 |
4.6.1方形波と単位衝撃 |
4.6.2単位衝撃応答 |
4.6.3入出力波形と周波数応答関数 |
4.6.4運動方程式 |
4.7誤差 200 |
4.7.1入力誤差 |
4.7.2折り返し誤差 |
4.7.3量子化誤差 |
4.7.4分解能誤差 |
4.7.5漏れ誤差と窓関数 |
4.8相関 217 |
4.8.1自己相関関数 |
4.8.2パワースペクトル密度関数 |
4.8.3相互相関関数 |
4.8.4クロススペクトル密度関数 |
4.8.5周波数応答関数と関連度関数 |
5.振動試験 229 |
5.1はじめに 229 |
5.2対象物の支持 231 |
5.2.1自由境界または自由支持 |
5.2.2固定支持 |
5.2.3弾性支持 |
5.3加振器 237 |
5.3.1種類と特徴 |
5.3.2取付け |
5.3.3加振点 |
5.4加振方法 256 |
5.4.1定常波 |
5.4.2周期波 |
5.4.3不規則波 |
5.4.4非定常波 |
5.4.5自然加振 |
5.4.6比較 |
5.5打撃試験 293 |
5.5.1はじめに |
5.5.2長所と短所 |
5.5.3打撃ハンマ |
5.5.4現場校正 |
5.5.5過負荷 |
5.5.62度叩き |
5.5.7誤差と窓関数 |
5.5.8対象物の非線形 |
5.5.9対象物の減衰 |
5.5.10信号処理 |
5.5.11検証 |
5.6変換器 323 |
5.6.1必要事項 |
5.6.2較正 |
5.6.3加速度計の取付け |
5.7周波数応答関数の信頼性 333 |
6.モード特性の同定 339 |
6.1はじめに 339 |
6.21自由度法 343 |
6.2.1周波数応答関数の大きさを用いる方法 |
6.2.2周波数応答関数の虚部を用いる方法 |
6.2.3周波数応答関数の実部と虚部を用いる方法 |
6.2.4モード円適合 |
6.2.5自由振動による減衰の推定 |
6.2.6考察 |
6.3多自由度法 360 |
6.3.1偏分反復法 |
6.3.2プロニーの方法 |
6.3.3周波数領域法と時間領域法の比較 |
6.3.4混合法 |
付録A 375 |
A1三角関数 375 |
A1.1基本 |
A1.2加法定理 |
A1.3微分と積分 |
A2複素指数関数 383 |
A2.1複素数 |
A2.2指数関数と対数関数 |
A2.3テーラー展開 |
A2.4複素指数関数 |
A3ベクトルと行列 396 |
A3.1定義 |
A3.2ベクトルの演算 |
A3.3ベクトルの相関と直交 |
A3.4行列の演算 |
A3.5行列式 |
A3.6固有値と固有ベクトル |
A3.7固有ベクトルの直交性 |
A3.8正規直交座標系 |
A3.9複素ベクトル |
A4関数 443 |
A4.1実関数の大きさ |
A4.2実関数の相関と直交 |
A4.3複素関数 |
A4.4正規直交関数系 |
A5最小自乗法 456 |
A6積と除の微分と部分積分 462 |
付録B 464 |
B11自由度系の減衰振動への初期条件の導入 464 |
B21自由度粘性減衰系の強制振動 467 |
B31自由度系の強制振動における共振振動 473 |
B41自由度粘性減衰系の強制振動における仕事 477 |
B5周波数応答関数における実部と虚部 480 |
B5.1コンプライアンス |
B5.2モビリティ |
B62自由度系に関する補足 484 |
B6.1g2-4dh>0の証明 |
B6.2固有モードの直交性 |
B7初期条件による1自由度系の応答 488 |
B8ズーム処理 490 |
B9モード円適合における減衰の推定 494 |
参考文献 497 |
索引 498 |
モード解析入門 |
1.はじめに 1 |
1.1振動が大切な理由 1 |
|
14.
|
図書
東工大 目次DB
|
大沼俊朗著
出版情報: |
東京 : 朝倉書店, 1992.6 vii, 115p ; 21cm |
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1. 電気磁気学の基礎 1 |
1.1 電荷と電流 1 |
1.2 マクスウェルの式 2 |
1.2.1 マクスウェルの式 2 |
1.2.2 有限境界の条件 3 |
1.3 電磁工学の素材 3 |
1.3.1 導体・半導体・絶縁体 3 |
1.3.2 誘電体,磁性体 3 |
1.3.3 荷電粒子(プラズマ) 4 |
1.3.4 超伝導体 4 |
1.4 電磁工学の周波数 5 |
1.5 電磁工学のオーダー 7 |
2. 電気現象の基礎 9 |
2.1 クーロンの法則 9 |
2.1.1 クーロンの法則 9 |
2.1.2 電界強度と電束密度 9 |
2.2 ガウスの法則 10 |
2.2.1 ガウスの法則 10 |
2.2.2 ガウスの法則のベクトル表示 11 |
2.3 ポテンシャル(電位) 11 |
2.3.1 ポテンシャルと仕事 11 |
2.3.2 平行2線のポテンシャル分布 12 |
2.3.3 等ポテンシャル面 13 |
2.3.4 表面電荷による電界 14 |
2.3.5 電気影像(イメージ電荷) 14 |
2.4 ポアソンの式とラプラスの式 15 |
2.4.1 ポアソンの式とラプラスの式 15 |
2.4.2 平行平板内のポテンシャル・電界 16 |
2.5 キャパシタンス(容量) 18 |
2.5.1 電気容量 18 |
2.5.2 平行平板キャパシター 18 |
2.6 静電エネルギー 19 |
2.7 電気ダイポール(双極子) 20 |
2.7.1 ダイポール空間の電位と電界 20 |
2.7.2 ダイポールからの電磁波放射 21 |
3. 磁気現象の基礎 22 |
3.1 磁気誘導とファラデーの法則 22 |
3.2 磁束密度・磁界強度 23 |
3.2.1 磁束密度B 23 |
3.2.2 磁界強度H 24 |
3.3 アンペアの法則 25 |
3.3.1 アソペアの法則 25 |
3.3.2 電流要素に対するアンペアの法則 26 |
3.4 アンペアの作用の法則 26 |
3.4.1 アンペアの作用の法則 26 |
3.4.2 直線電流による磁界 27 |
3.5 磁気エネルギー 28 |
3.6 ベクターポテンシャル 29 |
3.6.1 ベクターポテンシャルの定義 29 |
3.6.2 長い直線電流近傍の磁界 30 |
3.6.3 磁気ダイポール 31 |
3.7 マグネトロン 32 |
3.7.1 直交電磁界中の電子 32 |
3.7.2 マグネトロン 33 |
4. 電磁光波工学 35 |
4.1 マクスウェルの式の意義 35 |
4.1.1 マクスウェルの式の特性 35 |
4.1.2 変位電流の導入 36 |
4.1.3 異種媒質境界の電磁的条件 37 |
4.2 電磁エネルギー(ポインティング・ベクトル) 38 |
4.2.1 ポインティソグベクトルの導出 38 |
4.2.2 同軸ケーブル中の電磁エネルギー流 39 |
4.3 電磁波・光波 40 |
4.3.1 マクスウェルの式よりの電磁波導出 40 |
4.3.2 電磁波の特性 41 |
4.3.3 位相速度・群速度・レイ速度 42 |
4.4 電磁光波の反射 45 |
4.4.1 完全導体による反射 45 |
4.4.2 2層媒質における反射 46 |
4.4.3 良導体における反射秀 49 |
4.5 電磁連波路 49 |
4.6 光ファイバー 51 |
4.6.1 光ファイバーとその特徴51 |
4.6.2 スネルの法則 52 |
4.6.3 ファイバー中の光波伝搬 53 |
4.6.4 集束型光ファイバー 54 |
4.7 八木アンテナ 55 |
5. プラズマ電磁工学 57 |
5.1 荷電粒子中のマクスウェルの式 57 |
5.1.1 外部電荷を有する荷電粒子中のマクスウェルの式 57 |
5.1.2 プラズマの誘電率 58 |
5.2 プラズマ中の電磁波動 59 |
5.2.1 電子波・イオン波・電磁波(B=O) 59 |
5.2.2 磁界中静電電子波 61 |
5.2.3 磁界中静電イオン波 62 |
5.2.4 磁界中電磁電子波・電磁イオン波(冷プラズマ) 64 |
5.2.5 磁界中電磁電子波・電磁イオン波(熱プラズマ) 67 |
5.3 プラズマ中の波動放射 68 |
5.3.1 電子プラズマ波の放射 68 |
5.3.2 イオン波の放射 70 |
5.3.3 磁界中の電子波の放射 71 |
5.4 レゾナンスコーン 73 |
5.4.1 点波源放射レゾナンスコーン 73 |
5.4.2 ダイポール放射レゾナンスコーン 75 |
5.5 プラズマ淳波路 76 |
5.5.1 プラズマ導波路(冷電子プラズマ) 76 |
5.5.2 プラズマ導波路(熱電子プラズマ) 77 |
5.6 粒子ビームアンテナ 77 |
5.6.1 粒子ビームアンテナ 79 |
5.6.2 磁界中の粒子ビームアンテナ 80 |
5.7 マグネトロン法による超伝導薄膜 81 |
6. 超伝導電磁工学 83 |
6.1 高温超伝導 83 |
6.1.1 ゼロ抵抗とマイスナー効果(完全導電性,完全反磁性) 83 |
6.1.2 臨界温度・臨界磁界・臨界電流密度 85 |
6.1.3 第1種超伝導・第2種超伝導 87 |
6.1.4 磁束量子(フラクソン)・特性長 88 |
6.1.5 高温超伝導 90 |
6.2 ロンドンの式 92 |
6.2.1 ロンドンの式 92 |
6.2.2 ロソドンの磁界侵入長 93 |
6.2.3 超伝導電流 94 |
6.3 高周波電磁現象 95 |
6.3.1 超伝導の高周波表面抵抗 95 |
6.3.2 超伝導への高周波電磁界浸透 96 |
6.4 超伝導の導電率 98 |
6.4.1 2流体モデルによる超伝導導電率 98 |
6.4.2 超伝導の表面イソピーダンス 99 |
6.5 ジョセフソン効果・スクィド 99 |
6.5.1 準粒子トンネル現象 100 |
6.5.2 直流ジョセフソン効果 100 |
6.5.3 交流ジョセフソン効果 102 |
6.5.4 DCスクィド 103 |
6.5.5 RFスクィド 106 |
6.6 テラヘルツ電磁波・光波検出 108 |
6.6.1 SISミキサー 108 |
6.6.2 シャピロステップ 108 |
6.6.3 超伝導アクティブアンテナ 109 |
6.6.4 テラヘルツ光波センサ 110 |
6.7 超伝導の電磁的応用 110 |
索引 113 |
1. 電気磁気学の基礎 1 |
1.1 電荷と電流 1 |
1.2 マクスウェルの式 2 |
|
15.
|
図書
|
スリーエーネットワーク編著
出版情報: |
東京 : スリーエーネットワーク, 1998- 冊 ; 26cm |
子書誌情報: |
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1 : Vocabulary |
2 Grammatical : Notes |
3 Extra Grammatical : Notes |
第1部分 新単詞 |
第2部分 語法解釈 : 読む・書く(〜たて |
たとえ〜ても |
〜たりしない |
〜ほど |
話す・聞く : ...んだって? |
〜ながら |
つまり、...という/ってことだ |
...よね。) ほか |
第3部分 : 語法補充項目 |
1 Novo Vocabul ́ario |
2 Notas Gramaticais : 〜たて |
...んだって? |
...よね。 ほか |
3 Um Pouco Mais de Gram : ́atica |
Premi`ere partie Nouveau vocabulaire |
Deuxi`eme partie Explications grammaticales : 〜たて |
Troisi`eme partie Notes grammaticales suppl : ́ementaires |
1 Neue Vokabeln |
2 Grammatikalische Erkl ̈arungen : 読む・書く |
話す・聞く |
3 Zus ̈atzliche : Grammatik |
第1部 : 『みんなの日本語中級2』内容及び使い方 |
第2部『みんなの日本語中級2』各課の教え |
第3部 : 資料編 |
1 : Vocabulary |
2 Grammatical : Notes |
3 Extra Grammatical : Notes |
|
16.
|
図書
|
Maxine Singer, Paul Berg [著] ; 新井賢一, 正井久雄監訳
出版情報: |
東京 : 東京化学同人, 1993.9-1994.2 2冊 ; 27cm |
子書誌情報: |
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|
17.
|
図書
|
貴島静正著
出版情報: |
東京 : 裳華房, 1991-1996 4冊 ; 19cm |
シリーズ名: |
ポピュラーサイエンス |
子書誌情報: |
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|
18.
|
図書
|
田河生長 [ほか] 執筆
出版情報: |
東京 : 大日本図書, 1994.2-1995.2 2冊 ; 22cm |
子書誌情報: |
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|
19.
|
図書
東工大 目次DB
|
内島俊雄, 水田進編著
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1. 機械的物性を利用する材料 1 |
1.1 弾・塑性材料 大塚和弘 1 |
1.1.1 構造材料 1 |
1.1.2 機能性金属材料 7 |
1.2 高強度・高靭性材料 佐久間健人 15 |
1.2.1 機械的物性 15 |
1.2.2 破壊強度を支配する因子 18 |
1.2.3 靭性向上の方策 21 |
1.2.4 代表的な物質の構造と特性 23 |
2. 熱的物性を利用する材料 31 |
2.1 高熱伝導材料 水谷惟恭 31 |
2.1.1 固体の熱伝導 31 |
2.1.2 高熱伝導度をもつ非金属化合物の条件 35 |
2.1.3 ダイヤモンド,窒化アルミニウム,炭化ケイ素の熱伝導度 39 |
2.1.4 高熱伝導材料の応用 45 |
2.2 耐熱高強度材料 木島弌倫 47 |
2.2.1 耐熱材料概論 47 |
2.2.2 融点 48 |
2.2.3 解離圧と反応性 49 |
2.2.4 クリープ 50 |
2.2.5 熱応力による破壊 52 |
3. 電気,磁気,光物性を利用する材料 64 |
3.1 半導体材料 64 |
3.1.1 シリコンとヒ化ガリウム 鯉沼秀臣 64 |
3.1.2 太陽電池 鯉沼秀臣 71 |
3.1.3 半導体レーザ 和田恭雄 81 |
3.1.4 超LSI 和田恭雄 90 |
3.2 超伝導材料 高田雅介 108 |
3.2.1 高温超伝導体の発見 108 |
3.2.2 金属伝導性と超伝導性 110 |
3.2.3 高温超伝導体 113 |
3.2.4 酸化物高温超伝導体の薄膜化と線材化 120 |
3.2.5 酸化物高温超伝導体の課題 127 |
3.2.6 超伝導のメカニズム 129 |
3.3 焦電材料と圧電材料 内野研二 130 |
3.3.1 強誘電体概説 130 |
3.3.2 焦電材料とその応用 139 |
3.3.3 圧電材料とその応用 143 |
3.4 硬磁性材料と軟磁性材料 山崎陽太郎 157 |
3.4.1 磁性材料と磁化 157 |
3.4.2 永久磁石材料 161 |
3.4.3 軟磁性材料 166 |
3.4.4 金属磁性材料と酸化物磁性材料 171 |
3.4.5 磁気記録材料 172 |
3.4.6 磁性材料と磁気の単位 174 |
4. 化学的物性を利用する材料 176 |
4.1 吸着・吸収材料 秋葉悦男 177 |
4.1.1 吸着・触媒材料-ゼオライト 177 |
4.1.2 吸収・吸蔵材料-金属水素化物 183 |
4.2 固体電解質材料 水田進・川田達也 190 |
4.2.1 イオン伝導体と固体電解質 190 |
4.2.2 イオン伝導体内の物質輸送 191 |
4.2.3 種々のイオン伝導体とその伝導径路 193 |
4.2.4 ジルコニアの構造とその安定化 194 |
4.2.5 安定化ジルコニアのイオン伝導 197 |
4.2.6 安定化ジルコニアの雰囲気安定住 198 |
4.2.7 混合伝導体としての物質輸送 200 |
4.2.8 安定化ジルコニアの製造 201 |
4.2.9 安定化ジルコニアの応用 203 |
5. 材料物性とその応用への概観 水田進・内島俊雄 206 |
5.1 機械的物性を利用する材料 206 |
5.2 熱的物性を利用する材料 211 |
5.3 電気,磁気,光物性を利用する材料 213 |
5.4 化学的物性を利用する材料 224 |
参者書 226 |
索引 233 |
1. 機械的物性を利用する材料 1 |
1.1 弾・塑性材料 大塚和弘 1 |
1.1.1 構造材料 1 |
|
20.
|
図書
東工大 目次DB
|
小林四郎編著
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1. 序論 (小林四郎) 1 |
1.1 高分子の歴史 1 |
1.2 高分子の定義 2 |
1.3 高分子の分類 3 |
1.3.1 高分子の由来による分類 3 |
1.3.2 高分子構造の次元による分類 3 |
1.4 高分子の特性 4 |
1.5 高分子工業の現状と将来 6 |
2. 高分子材料合成 (小林四郎) 8 |
2.1 重合反応の分類 8 |
2.1.1 反応速度による分類 8 |
2.1.2 重合様式による分類 9 |
2.2 ラジカル重合 10 |
2.2.1 ラジカル重合の素反応 10 |
2.2.2 ラジカル重合の速度論 11 |
2.2.3 ラジカル共重合 18 |
2.3 イオン重合 25 |
2.3.1 カチオン重合 25 |
2.3.2 アニオン重合 30 |
2.4 遷移金属触媒重合 32 |
2.4.1 Ziegler-Natta重合 32 |
2.4.2 メタセシス重合 34 |
2.5 重縮合反応 34 |
2.6 重付加反応 36 |
2.7 開環重合 37 |
2.7.1 開環重合の特徴 38 |
2.7.2 開環重合反応様式 39 |
2.8 高分子合成における構造規制 41 |
2.8.1 立体規則性の制御 42 |
2.8.2 共重合における構造制御 44 |
2.8.3 リビング重合,イモータル重合による制御 45 |
2.8.4 新しい高分子構築反応 47 |
3. ゴム・塗料・接着剤 (小野勝道) 50 |
3.1 新しいエラストマー 50 |
3.1.1 エラストマーの弾性 50 |
3.1.2 エラストマーに要求される性質 53 |
3.1.3 新しいエラストマー 55 |
3.2 塗料 57 |
3.3 接着剤 58 |
4. 樹脂材料 (小野勝道) 62 |
4.1 エンジニアリングプラスチック 64 |
4.2 液晶高分子 67 |
4.3 形状記憶機脂 70 |
4.4 高分子ゲル 72 |
4.5 ゾル-ゲル法を用いた樹脂材料 75 |
5. 繊維・フィルム材料 (木村良晴) 77 |
5.1 繊維材料 78 |
5.1.1 衣料用十大繊維 78 |
5.1.2 衣料用繊維の機能化 80 |
5.1.3 一般産業用繊維 81 |
5.1.4 耐環境性有機繊維 84 |
5.1.5 有機スーパー繊維 89 |
5.1.6 炭素繊維 98 |
5.1.7 セラミックス繊維 107 |
5.1.8 高機能性繊維 111 |
5.2 フィルム材料 112 |
5.2.1 汎用高分子フィルムの種類と性質 113 |
5.2.2 耐熱性フィルム 116 |
5.2.3 高分子フィルムの表面改質および機能化 117 |
6. ポリマーアロイと複合材料 (木村良晴) 118 |
6.1 ポリマーアロイ 118 |
6.1.1 高分子の相溶性と相構造 119 |
6.1.2 相溶化剤 122 |
6.1.3 ポリマーアロイの種類と性質 122 |
6.2 複合材料 124 |
6.2.1 粒子分散型複合材料 126 |
6.2.2 短繊維強化型複合材料 126 |
6.2.3 長繊維強化型複合材料 128 |
6.2.4 繊維複合材料と界面接着性 132 |
7. 電子・電気・磁気材料 (蒲池幹治) 134 |
7.1 絶縁材料 135 |
7.1.1 絶縁性と誘電特性 135 |
7.1.2 絶縁材料の条件 137 |
7.2 強誘電性高分子 139 |
7.2.1 強誘電性 139 |
7.2.2 強誘電性および高誘電率高分子 140 |
7.3 圧電性・焦電性高分子 141 |
7.3.1 圧電性・焦電性 141 |
7.3.2 高分子圧電・焦電材料の種類 142 |
7.4 イオン伝導性高分子 144 |
7.4.1 イオン伝導 144 |
7.4.2 イオン伝導性高分子とその特徴 147 |
7.5 導電性高分子 150 |
7.5.1 導電性 150 |
7.5.2 導電性高分子 152 |
7.5.3 光導電性高分子 156 |
7.5.4 超伝導性高分子 157 |
7.6 磁性高分子材料 158 |
7.6.1 磁性と有機化合物 158 |
7.6.2 高分子磁性体 160 |
8. 光機能材料 (森島洋太郎) 163 |
8.1 光レジスト材料 163 |
8.1.1 ポジ型光レジスト 164 |
8.1.2 ネガ型光レジスト 165 |
8.1.3 Deep UVレジスト 168 |
8.1.4 化学増幅型レジスト 169 |
8.2 電子線レジスト 170 |
8.3 光導電性材料 172 |
8.4 光記録材料 174 |
8.4.1 光記録 174 |
8.4.2 フォトクロミズム 175 |
8.4.3 光化学ホールバーニング 178 |
8.4.4 分子素子 181 |
9. 分離機能材料 (川上雄資) 185 |
9.1 イオン交換樹脂,イオン交換膜,キレート樹脂 186 |
9.2 気体分離膜 189 |
9.3 水-アルコール分離膜―パーベーパレーション法― 200 |
9.4 逆浸透膜 201 |
9.5 光学分割用材料 203 |
10. 生医学材料―バイオマテリアル (川上雄資) 205 |
10.1 血液適合性材料 211 |
10.1.1 血液適合性とその評価 211 |
10.1.2 血液適合性材料の開発 212 |
10.2 人工臓器 217 |
10.2.1 人工心臓 217 |
10.2.2 人工血管 218 |
10.2.3 人工肺用材料 219 |
10.2.4 人工腎臓用材料 219 |
10.2.5 人工膵臓用材料 221 |
10.2.6 人工肝臓用材料 221 |
10.3 生体内分解吸収性ポリマー 222 |
10.4 コンタクトレンズと人工水晶体 222 |
10.5 高分子医薬 224 |
10.5.1 生理活性を示す高分子 225 |
10.5.2 薬剤を徐放する高分子 226 |
10.5.3 薬剤を配送する高分子および分子集合体 227 |
10.6 固定化酵素 227 |
10.6.1 固定化酵素の製法 228 |
10.6.2 バイオリアクター 229 |
10.6.3 バイオセンサー 229 |
10.6.4 アフィニティクロマトグラフィー 230 |
10.7 血球分離材料 231 |
参考文献 233 |
索引 239 |
1. 序論 (小林四郎) 1 |
1.1 高分子の歴史 1 |
1.2 高分子の定義 2 |
|
21.
|
図書
東工大 目次DB
|
石原宏著
出版情報: |
東京 : コロナ社, 1990.2 x, 250p ; 22cm |
シリーズ名: |
大学講義シリーズ |
子書誌情報: |
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1 固体の帯理論 |
1.1 固体の導電率 1 |
1.2 固体内の電子状態 2 |
1.3 導体・半導体・絶縁体のエネルギー帯構造 5 |
1.4 波動方程式からのエネルギー帯理論の説明 7 |
1.5 許容帯中の電子の状態密度 11 |
1.6 許容帯中の電子の運動 14 |
1.6.1 実効質量 15 |
1.6.2 正孔 16 |
1.7 エネルギー分布則 17 |
演習問題 20 |
2 半導体の電気伝導 |
2.1 半導体の結晶構造とエネルギー帯構造 21 |
2.2 半導体の電気伝導現象 22 |
2.2.1 熱刺激による電気伝導現象 23 |
2.2.2 置換形原子(不純物)を含む電導現象 24 |
2.2.3 半導体の表面電導現象 26 |
2.3 真性半導体中のキャリヤ濃度 26 |
2.4 外因性半導体のキャリヤ濃度 30 |
2.4.1 温度依存性 31 |
2.4.2 不純物原子濃度とキャリヤ濃度 32 |
2.5 半導体中のキャリヤの振舞い 33 |
2.5.1 電界中のキャリヤの運動 34 |
2.5.2 キャリヤの発生と再結合 35 |
2.5.3 電流の式とアインシュタインの関係 37 |
2.5.4 少数キャリヤの連続の方程式 39 |
演習問題 40 |
3 半導体接合 |
3.1 半導体-半導体接合 42 |
3.1.1 pn接合のエネルギー帯図 42 |
3.1.2 pn接合の電圧-電流特性 44 |
3.1.3 pn接合の容量 48 |
3.1.4 pn接合の降伏現象とトンネルダイオード 50 |
3.1.5 ヘテロ接合 53 |
3.2 金属-半導体接触 56 |
3.2.1 金属-半導体接触のエネルギー帯図 56 |
3.2.2 ショットキー障壁ダイオードの電圧-電流特性 57 |
3.2.3 金属-半導体接触の容量-電圧特性 59 |
3.3 金属-絶縁体-半導体接触 59 |
演習問題 61 |
4 バイポーラトランジスタの基本特性 |
4.1 バイポーラトランジスタの動作原理 63 |
4.1.1 基本構造 63 |
4.1.2 エネルギー帯図と動作原理 64 |
4.2 電流伝送率 66 |
4.2.1 ベース中性領域特性 66 |
4.2.2 エミッタ接合特性 68 |
4.2.3 コレクタ接合特性 69 |
4.2.4 電流伝送率の最適化 69 |
4.3 電圧-電流特性と等価回路 71 |
4.3.1 直流電圧-電流特性 71 |
4.3.2 交流特性 75 |
4.3.3 低周波微小信号等価回路 76 |
4.3.4 四端子パラメータ 79 |
4.4 トランジスタ動作における諸現象 81 |
4.4.1 電流増幅率のエミッタ電流依存性 81 |
4.4.2 エミッタ電流の集中現象 82 |
4.4.3 アーリー効果とパンチスルー 82 |
4.4.4 なだれ降伏 83 |
演習問題 84 |
5 ダイオードおよびトランジスタの実際 |
5.1 製作方法 86 |
5.1.1 基板結晶成長技術 86 |
5.1.2 リソグラフィー技術 88 |
5.1.3 加工技術 88 |
5.2 高周波動作特性 91 |
5.2.1 pn接合の動特性 91 |
5.2.2 トランジスタの動特性 93 |
5.2.3 高周波等価回路 95 |
5.2.4 高周波増幅限界 96 |
5.2.5 ドリフト形トランジスタ 99 |
5.3 スイッチング特性 101 |
5.3.1 ダイオードのスイッチング特性 101 |
5.3.2 トランジスタのスイッチング特性 103 |
5.3.3 トランジスタの大信号直流等価回路 105 |
5.3.4 スイッチングトランジスタ 106 |
5.4 電力特性 108 |
5.4.1 ダイオードの電流容量と逆耐圧 108 |
5.4.2 トランジスタの出力限界 109 |
演習問題 110 |
6 ユニポーラトランジスタ |
6.1 分類 112 |
6.2 接合形およびショットキー障壁形電界効果トランジスタ 114 |
6.2.1 動作原理 114 |
6.2.2 電圧-電流特性 116 |
6.2.3 小信号等価回路 118 |
6.2.4 実際例 120 |
6.3 ホットエレクトロントランジスタ 121 |
6.3.1 金属ベーストランジスタ 121 |
6.3.2 半導体ホットエレクトロントランジスタ 122 |
6.4 静電誘導トランジスタ 123 |
6.4.1 動作原理 123 |
6.4.2 電圧-電流特性 124 |
6.4.3 交流増幅特性 125 |
6.4.4 実際例 126 |
演習問題 126 |
7 MIS形電界効果トランジスタ |
7.1 MISダイオードの定量的検討 128 |
7.1.1 理想MISダイオードの基本的性質 128 |
7.1.2 理想MISダイオードの電位分布 131 |
7.1.3 実際のMISダイオード 134 |
7.2 MIS FET の動作原理 137 |
7.2.1 MIS FETの構造と分類 137 |
7.2.2 電圧-電流特性 138 |
7.2.3 チャネル内の電界分布と電位分布 141 |
7.3 MIS FETの回路的考察 144 |
7.3.1 低周波等価回路 144 |
7.3.2 高周波等価回路 145 |
7.3.3 四端子パラメータ 147 |
7.3.4 高周波動作限界 147 |
7.4 MIS FETの諸現象と実際例 148 |
7.4.1 基板バイアス効果 148 |
7.4.2 チャネル長変調効果とドレーン耐圧 149 |
7.4.3 実際例 150 |
演習問題 152 |
8 集積回路 |
8.1 集積回路の製作法 154 |
8.1.1 モノリシックICの特徴 154 |
8.1.2 バイポーラICの製作法 155 |
8.1.3 MOS ICの製作法 158 |
8.2 アナログIC 160 |
8.2.1 バイアス回路 160 |
8.2.2 差動増幅回路 162 |
8.2.3 演算増幅器 163 |
8.3 ディジタルIC 164 |
8.3.1 ディジタル論理 164 |
8.3.2 バイボーラ論理回路 166 |
8.3.3 MOS論理回路 171 |
8.4 メモリ回路 177 |
8.4.1 SRAM 178 |
8.4.2 DRAM 179 |
演習問題 179 |
9 サイリスタと関連デバイス |
9.1 サイリスタの構造と動作原理 182 |
9.1.1 構造 182 |
9.1.2 二端子特性 183 |
9.1.3 ゲート制御特性 185 |
9.2 サイリスタおよび関連デバイスの分類 186 |
9.2.1 SCR 186 |
9.2.2 逆導通SCR 187 |
9.2.3 トライアック 188 |
9.2.4 GTOサイリスタ 188 |
9.2.5 光サイリスタ 189 |
9.2.6 ユニジャンクショントランジスタ 190 |
9.3 サイリスタの実際と回路応用 191 |
9.3.1 サイリスタの定格 191 |
9.3.2 回路応用 191 |
演習問題 194 |
10 光電変換デバイス |
10.1 光と物質との相互作用 195 |
10.1.1 相互作用の種類 195 |
10.1.2 光の吸収現象 197 |
10.1.3 光の屈折現象 204 |
10.2 光の吸収現象を利用した効果 205 |
10.2.1 外部光電効果(光電子放出効果) 205 |
10.2.2 内部光電効果(光導電効果) 206 |
10.2.3 光起電力効果(障壁形) 209 |
10.3 光電変換デバイス 211 |
10.3.1 太陽電池 211 |
11 発光デバイス |
11.1 発光現象 ルミネセンス 219 |
11.1.1 放射形遷移と発光スペクトル 219 |
11.1.2 キャリヤ励起(外部刺激)の方法 221 |
11.2 発光ダイオード 224 |
11.2.1 pn接合の発光 224 |
11.2.2 発光ダイオード用材料 225 |
11.3 半導体レーザダイオード 227 |
11.3.1 動作原理 227 |
11.3.2 pn接合レーザダイオード 230 |
11.3.3 ヘテロ接合レーザグイオード 231 |
11.3.4 その他のポンピング法を用いた半導体レーザ 233 |
演習問題 234 |
演習問題解答 |
索引 |
1 固体の帯理論 |
1.1 固体の導電率 1 |
1.2 固体内の電子状態 2 |
|
22.
|
図書
東工大 目次DB
|
岡田清著
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序文 i |
第1章 地殻の構成と組成 1~10 |
1.1 地球の構成 1 |
1.1.1 全体の構成 1 |
1.1.2 地殻 3 |
1.1.3 マントル 8 |
1.1.4 核 9 |
1.2 元素の存在度 9 |
第2章 岩石 11~44 |
2.1 火成岩 11 |
2.1.1 火成作用と火成岩の産状 11 |
2.1.2 火成岩の分類 17 |
2.1.3 イン石 25 |
2.2 堆積岩 28 |
2.2.1 堆積作用 28 |
2.2.2 堆積岩の種類 35 |
2.3 変成岩 39 |
2.3.1 変成作用 40 |
2.3.2 変成岩の分類 42 |
第3章 鉱物 45~106 |
3.1 鉱物の一般的性質 46 |
3.1.1 化学組成 46 |
3.1.2 形態 49 |
3.1.3 結晶構造 54 |
3.1.4 物理的性質 65 |
3.1.5 ケイ酸塩鉱物の構造分類 67 |
3.2 造岩鉱物 70 |
3.2.1 火成岩中の造岩鉱物 70 |
3.2.2 堆積岩中の造岩鉱物 82 |
3.2.3 変成岩中の造岩鉱物 93 |
3.3 セラミックス原料として重要なその他の鉱物 95 |
3.3.1 酸化鉱物,水酸化鉱物 95 |
3.3.2 ハロゲン化鉱物 101 |
3.3.3 硫酸塩鉱物 102 |
3.3.4 リン酸塩鉱物 103 |
3.3.5 その他の鉱物 106 |
第4章 セラミックス原料とその鉱床 107~135 |
4.1 火成作用に関連する鉱床と原料 107 |
4.1.1 初期過程(正マグマ性鉱床) 108 |
4.1.2 中期過程 111 |
4.1.3 後期過程(熱水鉱床) 113 |
4.1.4 晩期過程 116 |
4.2 堆積作用に関連する鉱床 117 |
4.2.1 堆積性鉱床 118 |
4.2.2 風化性鉱床 129 |
4.2.3 続成作用による鉱床 132 |
4.3 変成作用に関連する鉱床 133 |
4.3.1 広域変成鉱床 133 |
4.3.2 熱変成鉱床 135 |
キーワード 137~143 |
参考文献 145~146 |
索引 147~150 |
序文 i |
第1章 地殻の構成と組成 1~10 |
1.1 地球の構成 1 |
|
23.
|
図書
東工大 目次DB
|
東昭著
出版情報: |
東京 : 朝倉書店, 1997.6 xii, 266p, 図版1枚 ; 27cm |
子書誌情報: |
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第1章 序論 1 |
1.1 環境と進化 2 |
1.1.1 植物と動物の進化 2 |
1.1.2 動物の動き 4 |
1.1.3 植物連鎖 5 |
1.2 流体の性質 6 |
1.2.1 液体と気体 6 |
1.2.2 大きさの影響 8 |
1.2.3 抗力 10 |
1.3 大気と海水 12 |
1.3.1 地球の運動 12 |
1.3.2 気象 13 |
1.3.3 海象 18 |
1.3.4 珊瑚礁 25 |
1.4 大地 25 |
1.4.1 大地の形成 25 |
1.4.2 湖沼 28 |
1.4.3 河川 29 |
1.5 環境の変化 31 |
1.5.1 大気の汚染 31 |
1.5.2 水の汚染 32 |
第2章 微小生物の分散と運動 33 |
2.1 飛散 34 |
2.1.1 花粉と胞子 34 |
2.1.2 種子 36 |
2.1.3 昆虫 38 |
2.2 遊泳 41 |
2.2.1 浮遊 41 |
2.2.2 鞭毛運動 44 |
2.2.3 繊毛運動 48 |
第3章 無動力飛行 49 |
3.1 翼 50 |
3.1.1 2次元翼 50 |
3.1.2 3次元翼 53 |
3.1.3 非定常翼 57 |
3.2 鳥の滑空 59 |
3.2.1 定常滑空の力学 59 |
3.2.2 鳥類 63 |
3.2.3 非定常滑空 70 |
3.3 その他の滑空生物 73 |
3.3.1 膜翼の滑空生物 78 |
3.3.2 滑空する翅果 80 |
3.4 自動回転 80 |
3.4.1 自動回転翼 80 |
3.4.2 回転する翅果の例 82 |
第4章 動力飛行 87 |
4.1 羽ばたき翼 88 |
4.1.1 羽ばたきの力とモーメント 88 |
4.1.2 フラッピングとフェザリングの位相 91 |
4.1.3 羽ばたき機構 93 |
4.2 鳥の飛行 97 |
4.2.1 ホヴァリング 97 |
4.2.2 前進飛行 100 |
4.2.3 2点ヒンジの羽ばたき 105 |
4.2.4 離着陸 106 |
4.2.5 省エネルギ飛行 108 |
4.2.6 ばねの効果 112 |
4.3 蝙蝠と翼竜の飛行 113 |
4.3.1 蝙蝠 114 |
4.3.2 翼竜 116 |
4.4 昆虫の飛行 117 |
4.4.1 形態と翅の特性 117 |
4.4.2 飛行特性 123 |
4.4.3 非定常剥離流の力学 130 |
4.5 人力飛行 135 |
4.5.1 人力飛行の歴史 135 |
4.5.2 性能と飛行特性 135 |
第5章 遊泳 141 |
5.1 パドリングとジェット推進 142 |
5.1.1 パドリングの力学 142 |
5.1.2 パドリングで泳ぐ生物 143 |
5.1.3 ジェット推進 146 |
5.1.4 ジェット利用の生物 147 |
5.2 蛇行 149 |
5.2.1 蛇行の力学 149 |
5.2.2 柱状または帯状生物の泳ぎ 152 |
5.2.3 細長生物の泳ぎ 156 |
5.3 煽ぎ 161 |
5.3.1 煽ぎの力学 161 |
5.3.2 魚の遊泳 166 |
5.3.3 哺乳類の泳ぎ 172 |
5.3.4 編隊遊泳 175 |
5.4 櫓漕ぎと羽ばたき 176 |
5.4.1 翼の使い方 176 |
5.4.2 櫓漕ぎ 177 |
5.4.3 羽ばたき 178 |
5.5 帆走と波乗り 181 |
5.5.1 帆の力学 181 |
5.5.2 帆走生物 182 |
5.5.3 波乗り 182 |
第6章 地面と水面での移動 185 |
6.1 歩行と走行 186 |
6.1.1 2足移動 186 |
6.1.2 4足移動 188 |
6.1.3 その他の運動 191 |
6.2 歩行と走行の力学 192 |
6.2.1 速度と地面反力 193 |
6.2.2 骨格と筋肉の力学 195 |
6.2.3 酵素代謝のパワ 200 |
6.2.4 相似則 203 |
6.2.5 跳躍 205 |
6.3 水上走行 207 |
6.3.1 水面吸着 207 |
6.3.2 水面走行 209 |
第7章 採餌・帰巣・渡り 213 |
7.1 検出器 214 |
7.1.1 視覚 214 |
7.1.2 電磁波 217 |
7.1.3 聴覚・嗅覚・味覚・触覚 217 |
7.1.4 温度と湿度 218 |
7.1.5 運動感覚 218 |
7.2 加速度計と角速度計の力学 219 |
7.2.1 加速度計 219 |
7.2.2 角速度計 221 |
7.3 採餌 223 |
7.3.1 反響定位 223 |
7.3.2 狩猟法 225 |
7.4 帰巣 227 |
7.4.1 航法システム 227 |
7.4.2 蜜蜂の帰巣 228 |
7.5 渡り 229 |
7.5.1 渡りの特色 229 |
7.5.2 渡りのコース 230 |
7.5.3 渡りの例 231 |
7.5.4 渡りの力学 233 |
文献 237 |
索引 250 |
事項索引 250 |
生物名索引 257 |
第1章 序論 1 |
1.1 環境と進化 2 |
1.1.1 植物と動物の進化 2 |
|
24.
|
図書
東工大 目次DB
|
海野肇, 中西一弘, 白神直弘著
出版情報: |
東京 : 講談社, 1992.4 x, 228p ; 21cm |
子書誌情報: |
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はじめに |
1. バイオプロセスとその構成 1 |
1.1 バイオプロセスと生物化学工学 1 |
1.1.1 バイオプロセス 1 |
1.1.2 生物化学工学 2 |
1.1.3 バイオプロセスと生物化学工学の役割 2 |
1.2 バイオプロセスの構成 18 |
1.2.1 上流プロセス 18 |
1.2.2 プロダクションプロセス 19 |
1.2.3 下流プロセス 19 |
1.3 遺伝子組換え細胞利用プロセス 21 |
演習問題 23 |
2. 生体触媒の特性 25 |
2.1 酵素の特性 25 |
2.1.1 酵素の分類と名称 25 |
2.1.2 酵素活性 26 |
2.1.3 酵素活性に必須な要件 27 |
2.1.4 補酵素 27 |
2.2 微生物の特性 33 |
2.2.1 微生物の分類 33 |
2.2.2 微生物の化学組成 36 |
2.2.3 微生物の物理的性質 36 |
2.2.4 微生物の環境と生理特性 37 |
2.2.5 微生物の培養 38 |
2.3 動物細胞の特性 39 |
2.4 植物細胞の特性 41 |
2.5 昆虫細胞の特性 43 |
2.6 分子育種 44 |
2.6.1 分子育種の手法 45 |
2.6.2 発現系の選択 47 |
2.6.3 組換え体遺伝子の安定性 49 |
2.7 代謝 52 |
2.7.1 生体内代謝反応の相互関係 52 |
2.7.2 物性基準の収率因子 55 |
2.7.3 増殖の生物化学量論 58 |
2.7.4 反応熱 59 |
2.7.5 エネルギー基準の収率因子 60 |
2.7.6 ATP成基準の収率因子 61 |
2.7.7 代謝工学 63 |
演習問題 65 |
3. 生体触媒の反応速度論 68 |
3.1 酵素反応速度論 68 |
3.1.1 初速度 68 |
3.1.2 Michaelis-Menten 式 69 |
3.1.3 動力学定数の算出法 72 |
3.1.4 可逆的阻害剤が存在する場合の速度式 73 |
3.1.5 不可逆的阻害剤が存在する場合の速度式 78 |
3.1.6 基質阻害が存在する場合の速度式 78 |
3.1.7 アロステリック酵素に対する速度式 80 |
3.1.8 二基質反応の速度論 81 |
3.2 酵素反応の経時変化 84 |
3.2.1 生成物阻害の無視できる不可逆反応に対する反応の経時変化 84 |
3.2.2 生成物阻害の無視できない場合 87 |
3.2.3 二基質反応の場合 88 |
3.3 酵素の失活速度 89 |
3.4 反応速度のpH依存性 90 |
3.5 細胞が関連する生化学反応速度 91 |
3.5.1 増殖モデル 92 |
3.5.2 増殖速度 92 |
3.5.3 基質消費速度 94 |
3.5.4 代謝産物生成速度 94 |
3.6 固定化生体触媒の速度論 97 |
3.6.1 生体触媒の固定化法 98 |
3.6.2 固定化生体触媒の性能に及ぼす諸因子 102 |
3.6.3 固定化酵素の失活速度に及ぼす諸因子 108 |
演習問題 111 |
4. バイオリアクターの設計と操作 115 |
4.1 バイオリアクターの形式と操作 115 |
4.2 バイオリアクター設計の基礎 119 |
4.2.1 槽型バイオリアクターの一般的な設計方程式 120 |
4.2.2 管型バイオリアクターの一般的な設計方程式 121 |
4.3 酵素を用いるバイオリアクター 123 |
4.3.1 遊離酵素を用いるバイオリアクター 123 |
4.3.2 固定化酵素を用いるバイオリアクター 124 |
4.3.3 滞留時間分布 129 |
4.3.4 固定化酵素バイオリアクターの安定性 132 |
4.4 微生物を用いるバイオリアクター 134 |
4.4.1 回分培養 134 |
4.4.2 流加培養 138 |
4.4.3 連続培養操作 140 |
4.5 物質移動の影響 144 |
4.5.1 酸素移動の影響 145 |
4.5.2 菌体ペレットの場合の酸素移動の影響 146 |
4.6 遺伝子組換え菌の培養工学 146 |
4.7 動植物細胞の培養工学 147 |
4.8 スケールアップ, スケールダウン 149 |
4.9 バイオリアクターの計測ならびに動特性と制御 152 |
4.9.1 バイオプロセスにおける計測と制御の役割 152 |
4.9.2 バイオリアクターの状態変数とその計測 152 |
4.9.3 バイオリアクターの制御方式と動特性および制御のためのアルゴリズム 155 |
演習問題 159 |
5. バイオプロセスの操作要素 163 |
5.1 バイオプロセスを構成する基本操作 163 |
5.2 レオロジー特性 164 |
5.2.1 ニュートン流体と非ニュートン流体 164 |
5.2.2 培養液のレオロジー特性 166 |
5.3 滅菌操作 168 |
5.3.1 加熱滅菌 168 |
5.3.2 フィルター滅菌 173 |
5.3.3 高圧滅菌 174 |
5.4 撹拌操作 175 |
5.4.1 撹拌装置 176 |
5.4.2 撹拌槽内の流れ 177 |
5.4.3 撹拌に必要な動力 177 |
5.5 通気操作 179 |
5.5.1 細胞の酸素摂取速度 179 |
5.5.2 バイオリアクター内での酸素移動 180 |
5.5.3 バイオリアクター内での気泡の挙動 183 |
5.5.4 酸素移動容量係数に及ぼす因子 185 |
5.5.5 酸素移動容量係数の測定法 185 |
5.6 分離精製を目的とした操作 186 |
5.6.1 遠心分離操作 187 |
5.6.2 ろ過操作 190 |
5.6.3 細胞破砕操作 193 |
5.6.4 膜分離操作 196 |
演習問題 199 |
6. バイオプロセスの実際 204 |
6.1 固定化酵素プロセス 204 |
6.2 固定化細胞の利用 209 |
6.2.1 能動的固定化 210 |
6.2.2 受動的固定化 214 |
6.3 動物細胞利用プロセス 216 |
6.4 生物機能を利用する廃水処理 221 |
6.5 バイオプロセス技術のこれから 224 |
演習問題 225 |
付録A 解糖系, TCAサイクル, 酸化的リン酸化 227 |
付録B King-Altmanの図解法 232 |
演習問題の略解とヒント 235 |
参考書 244 |
索引 247 |
topics |
進化分子工学 32 |
養子免疫療法 51 |
有機溶媒中で生体触媒を用いる反応 97 |
タンパク質以外の酵素 110 |
酵素固定化研究の行方 133 |
マイクロバイオリアクター 145 |
ダウンストリームとアップストリームの融合 187 |
はじめに |
1. バイオプロセスとその構成 1 |
1.1 バイオプロセスと生物化学工学 1 |
|
25.
|
図書
|
河村哲也著
出版情報: |
東京 : 朝倉書店, 1996.4-1997.5 2冊 ; 22cm |
シリーズ名: |
応用数値計算ライブラリ |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
26.
|
図書
東工大 目次DB
|
阿部光雄 [ほか] 著
出版情報: |
東京 : 講談社, 1993.2 x, 284p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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目次情報:
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序文 iii |
第1編 原子と化学結合 |
1 原子と分子 2 |
1.1 原子 2 |
1.1.1 原子に関する復習 2 |
1.1.2 Rutherfordの実験 3 |
1.1.3 原子のエネルギー準位とスペクトル 5 |
1.2 分子 13 |
2 量子力学への道 15 |
2.1 黒体放射 15 |
2.2 光電効果(光の粒子性) 18 |
2.3 光の二重性と物質波 19 |
2.4 電子の波動性 19 |
2.5 de Broglie波とBohrの量子条件 20 |
2.6不確定性原理 22 |
3 波動方程式 23 |
3.1 波動関数 23 |
3.2 物理量と演算子 24 |
3.3 Schrodingerの波動方程式 25 |
3.4 自由電子の波動関数 26 |
3.5 ポテンシャル箱中の自由電子の波動関数 28 |
3.6 水素原子 34 |
3.7 多電子原子 43 |
3.7.1 多電子原子の波動方程式 43 |
3.7.2 他の電子によるしゃへい効果と多電子系のエネルギー準位 44 |
3.7.3 電子のスピン 45 |
3.7.4 Pauliの原理 47 |
3.7.5 元素の電子配置と周期律 48 |
4 化学結合 54 |
4.1 原子価結合理論 54 |
4.1.1 水素分子に対する原子価結合波動関数 55 |
4.1.2 異核2原子分子 59 |
4.1.3 昇位と混成軌道 61 |
4.2 分子軌道法 65 |
4.2.1 H2+の分子軌道 66 |
4.2.2 水素分子のMO波動関数 68 |
4.2.3 等核2原子分子の分子軌道 70 |
4.2.4 異核2原子分子の分子軌道 74 |
第2編 熱力学と科学平衡 |
5 物質の状態とエネルギ一 79 |
5.1 内部エネルギーと熱分布 79 |
5.2 分子運動論 87 |
5.3 理想気体と実在気体 93 |
5.4 エンタルピーと代表的な可逆過程 103 |
6 熱力学第二法則 110 |
6.1 自発的変化の方向 110 |
6.2 理想気休のエントロピーとカルノーサイクル 113 |
6.3 熱力学第二法則 118 |
6.4 エントロピーとその分子論的意味 122 |
7 熱化学 126 |
7.1 反応熱 126 |
7.2 標準生成エンタルピーと平均結合エネルギー 130 |
7.2.1 標準エンタルピーの計算 131 |
7.2.2 結合エネルギーと生成エンタルピー 133 |
7.2.3 任意の温度における反応のエンタルピー変化 134 |
8 化学平衡と平衡定数 136 |
8.1 自由エネルギーと自発的変化 136 |
8.1.1 定圧過程の自由エネルギー変化 138 |
8.1.2 等温過程の自由エネルギー変化 138 |
8.1.3 相平衡 139 |
8.2 化学反応の自由エネルギー変化 142 |
8.2.1 標準生成自由エネルギー 142 |
8.2.2 科学ポテンシャル 143 |
8.3 化学平衡 146 |
第3編 科学反応と反応速度 |
9 化学反応とエネルギー 153 |
9.1 衝突論 153 |
9.1.1 反応物が1種類の場合 153 |
9.1.2 反応物が2種類の場合 154 |
9.2 反応の経路 156 |
9.2.1 ポテンシャルエネルギー曲面 156 |
9.2.2 活性化エネルギー 158 |
9.2.3 光化学反応 159 |
9.3 遷移状態の理論 161 |
10 反応の速さ 165 |
10.1 反応速度 165 |
10.1.1 反応速度の定義 165 |
10.1.2 反応速度式 166 |
10.2 濃度と速度 167 |
10.2.1 1次反応 167 |
10.2.2 2次反応 171 |
10.3 平衡定数と速度定数 174 |
10.4 反応の機構と速度 176 |
10.4.1 反応機構 176 |
10.4.2 反応機構と速度式 177 |
10.5 温度と速度 183 |
11 触媒反応 187 |
11.1 均一系触媒反応 188 |
11.1.1 酸・塩基触媒反応 188 |
11.1.2 酸素反応 191 |
11.2 不均一系触媒反応 194 |
11.2.1 不均一系触媒反応の素過程 194 |
11.2.2 Langmuirの吸着式 195 |
11.2.3 Langmuir-Hinshelwood機構 197 |
11.3 無触媒反応と触媒反応 201 |
第4編 無機化合物と有機化合物 |
12 無機化合物 211 |
12.1 金属 211 |
12.2 イオン性結晶 215 |
12.3 分子性結晶 217 |
12.4 配位化合物 218 |
12.4.1 配位数と立体構造 218 |
12.4.2 配位化合物の結合 : Werner型錯体と非Werner型錯体 220 |
12.4.3 金属錯体の反応 222 |
12.4.4 金属錯体の磁性と色 225 |
12.4.5 生体中の金属元素 227 |
12.4.6 金属および金属錯体の触媒作用 228 |
13 有機化合物 230 |
13.1 有機化合物の構造 230 |
13.1.1 異性体 231 |
13.1.2 官能基 233 |
13.1.3 置換基 236 |
13.1.4 三次元構造の重要性 236 |
13.2 有機化合物の合成 236 |
13.2.1 共有結合の開裂 237 |
13.2.2 酸と塩基 239 |
13.2.3 フロンティア軌道 241 |
13.2.4 置換基効果 242 |
13.3 有機化合物の反応 244 |
13.3.1 ラジカル反応 244 |
13.3.2 イオン反応 246 |
13.3.3 付加反応 251 |
13.3.4 カルボアニオンの生成 255 |
13.3.5 電子環状反応 257 |
13.3.6 酸化・還元反応 260 |
13.4 有機分子間の相互作用 261 |
13.4.1 水素結合 261 |
13.4.2 静電相互作用 262 |
13.4.3 分散力 263 |
13.4.4 電荷移動錯体 264 |
13.5 生物体内の反応 265 |
13.5.1 生物(細胞)を構成する物質 266 |
13.5.2 生体内の反応 270 |
13.6 機能をもつ有機化合物 270 |
13.6.1 食糧 270 |
13.6.2 天然生理活性物質 271 |
13.6.3 新素材 272 |
付録 277 |
索引 280 |
序文 iii |
第1編 原子と化学結合 |
1 原子と分子 2 |
|
27.
|
図書
|
大野茂男, 西村善文監修
|
28.
|
図書
|
坂本太郎 [ほか] 校注
|
29.
|
図書
|
日本規格協会編集
目次情報:
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用語 |
通則 |
標準物質 |
サンプリング |
大気 |
参考 |
騒音・振動—計器・測定 |
騒音・振動—個別測定 |
水質 |
概要:
用語/通則/標準物質/サンプリング/大気“試験(排ガス、燃料、ばいじん、その他)、自動計測器、自動車”/参考。<br />用語/騒音・振動(計器・測定、個別測定)/参考。<br />用語/通則/サンプリング/水質(標準物質、試験、自動計測器
…
)/参考。
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|
30.
|
図書
東工大 目次DB
|
西村紳一郎 [ほか] 著
出版情報: |
東京 : 講談社, 1999.4 viii, 172p ; 21cm |
子書誌情報: |
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まえがき iii |
1章 生物科学と高分子科学 1 |
1.1 生物科学の時代 1 |
1.2 高分子科学と生物科学の接点 2 |
2章 低分子と高分子 4 |
2.1 高分子とはなにか 4 |
2.1.1 高分子の概念 4 |
2.1.2 低分子から高分子へ 高分子性とはなにか 5 |
2.2 分子量と分子量分布 7 |
2.2.1 平均分子量とは 7 |
2.2.2 生体高分子での分子量分布 9 |
2.2.3 分子量と物性の関係 10 |
2.2.4 分子量および平均分子量の測定方法 10 |
2.3 高分子溶液の性質 16 |
2.3.1 高分子溶液の分類 16 |
2.3.2 排除体積 17 |
2.3.3 希薄溶液中での高分子鎖の性質 17 |
2.3.4 濃厚溶液中での高分子鎖の性質 20 |
2.3.5 高分子溶液の粘性 21 |
2.4 高分子の構造と機能 22 |
2.4.1 疑似不斉炭素 22 |
2.4.2 高分子の固体構造 25 |
2.4.3 高分子の性質 26 |
2.4.4 機能性高分子 29 |
2.5 高分子の生成反応 32 |
2.5.1 付加重合 33 |
2.5.2 開環重合 40 |
2.5.3 重縮合 41 |
2.5.4 重付加 42 |
3章 生物にとって必要な高分子 43 |
3.1 アミノ酸とタンパク質の構造 43 |
3.1.1 アミノ酸の化学構造・性質 43 |
3.1.2 タンパク質(ポリペプチド)の構造 47 |
3.1.3 タンパク質の高次構造を形成する非共有結合 49 |
3.2 遺伝子の本体 54 |
3.2.1 核酸の化学構造 54 |
3.2.2 核酸の立体構造 55 |
3.2.3 色体の構造 59 |
3.2.4 tRNAの構造 60 |
3.3 複合糖質の多様な構造 61 |
3.3.1 糖タンパク質糖鎖 62 |
3.3.2 糖脂質糖鎖 63 |
3.3.3 GPIアンカー 63 |
3.3.4 プロテオグリカンの糖鎖(グリコサミノグリカン) 64 |
3.3.5 ペプチドグリカンの糖鎖 65 |
3.3.6 多糖 66 |
3.4 生体高分子の構造解析法 68 |
3.4.1 X線構造解析 68 |
3.4.2 核磁気共鳴 70 |
3.4.3 原子間力顕微鏡 71 |
4章 生体高分子のスーパー機能 73 |
4.1 タンパク質の働き 73 |
4.1.1 酸素運搬体タンパク質 73 |
4.1.2 酵素 76 |
4.1.3 受容体タンパク質 79 |
4.2 DNA,RNAの働きと遺伝子工学 81 |
4.2.1 核酸の相互作用 82 |
4.2.2 遺伝情報転写機構(mRNA合成) 85 |
4.2.3 タンパク質合成 88 |
4.2.4 DNAの複製 91 |
4.2.5 遺伝子工学 92 |
4.3 生体膜の構造と役割 94 |
4.3.1 生体膜とは 94 |
4.3.2 生体膜の組成 脂質 95 |
4.3.3 脂質の役割 97 |
4.3.4 生体膜の構造 98 |
4.3.5 脂質-水混合系での脂質膜構造 99 |
4.3.6 脂質膜の相転移 100 |
4.3.7 生体膜モデル 101 |
4.4 細胞表層に存在する糖鎖の働き 102 |
4.4.1 生命の誕生と糖鎖 103 |
4.4.2 発生や細胞の分化と糖鎖 105 |
4.4.3 タンパク質による糖鎖シグナルの特異的認識 108 |
4.4.4 病気と糖鎖 109 |
4.4.5 微生物の感染と糖鎖 113 |
4.5 細胞は生体高分子の集合体である 117 |
4.5.1 細胞の分画 118 |
4.5.2 細胞骨格 119 |
4.5.3 細胞外マトリックス 120 |
5章 生体高分子を人工的につくる 122 |
5.1 生合成と有機合成 122 |
5.2 タンパク質の合成 125 |
5.2.1 アミノ酸どうしの縮合反応 126 |
5.2.2 タンパク質の固相合成(メリフィールド)法 126 |
5.2.3 NCAの開環重合によるポリアミノ酸の合成 129 |
5.3 核酸の合成 130 |
5.3.1 化学合成による核酸の合成 131 |
5.3.2 PCR法による核酸合成 135 |
5.4 糖鎖の合成 139 |
5.4.1 糖質の位置選択的保護 140 |
5.4.2 グリコシル化反応の立体制御 142 |
5.4.3 合成戦略 145 |
5.4.4 酵素法による糖鎖合成 147 |
6章 生物への挑戦 150 |
6.1 バイオミメティックケミストリー 150 |
6.1.1 生体機能をまねる 150 |
6.1.2 ホスト-ゲストの化学と分子認識 151 |
6.1.3 超分子の化学 153 |
6.1.4 バイオミメティック高分子 155 |
6.2 新しいバイオテクノロジー 157 |
6.2.1 ヒトゲノム計画 158 |
6.2.2 遺伝子治療(アンチセンスRNA・アンチジーン法) 159 |
6.2.3 ドラッグデリバリーシステム(DDS) 162 |
6.2.4 高分子医薬 163 |
6.2.5 生体適合性材料 163 |
6.3 生物の共存と高分子科学 164 |
参考書 166 |
索引 168 |
まえがき iii |
1章 生物科学と高分子科学 1 |
1.1 生物科学の時代 1 |
|
31.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会 [著]
出版情報: |
東京 : 日本機械学会 , [東京] : 丸善 (発売), 1997.4 ii, 3, 294p ; 26cm |
子書誌情報: |
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索引 194 |
第1章 諸言 1 |
第2章 生態機械工学の基礎 4 |
2.1 生体と機械工学 4 |
2.1.1 生体の構造と機能の特徴 4 |
2.1.2 バイオメカニクス 7 |
2.1.3 医療と機械工学 11 |
2.1.4 生体工学 13 |
2.2 生体機能解析のための基礎力学 13 |
2.2.1 固体力学の基礎 13 |
2.2.2 流体力学の基礎 20 |
2.3 モデリングとシミユレーションの基礎 26 |
2.3.1 集中定数系と分布定数系 26 |
2.3.2 アナロジーモデル 26 |
2.3.3 伝達関数とインピーダンス 27 |
2.3.4 計算力学手法 28 |
第3章 生体器官の構造と機能 33 |
3.1 感覚器・神経 33 |
3.1.1 聴覚 33 |
3.1.2 視覚 39 |
3.1.3 触覚 40 |
3.2 細胞と結合組織 41 |
3.2.1 細胞 41 |
3.2.2 結合組織 46 |
3.3 筋 49 |
3.3.1 筋の分類 49 |
3.3.2 筋の構造と機能 50 |
3.3.3 力学特性試験と力学モデル 52 |
3.4 呼吸器 59 |
3.4.1 呼吸器の構造 59 |
3.4.2 呼吸器の換気量 61 |
3.4.3 換気の力学 61 |
3.4.4 気道内の流れとガス輸送 : 気道内混合, 通常呼吸と高頻度換気のメカニズム 63 |
3.4.5 肺胞におけるガス交換 66 |
3.4.6 血液におけるガス輸送 67 |
3.4.7 肺呼吸のシステムモデル 69 |
3.5 循環器 70 |
3.5.1 血液および血流 71 |
3.5.2 心臓 77 |
3.5.3 血管 83 |
3.6 消火器 90 |
3.6.1 消化管 90 |
3.6.2 小腸の蠕動運動 91 |
3.6.3 腸管の構造 91 |
3.6.4 蠕動運動の力学 92 |
3.7 代謝系臓器 93 |
3.7.1 肝蔵 93 |
3.7.2 腎蔵 95 |
3.7.3 膵臓 97 |
3.8 骨格 100 |
3.8.1 骨 101 |
3.8.2 関節と軟骨 108 |
3.8.3 靭帯と腱 114 |
3.8.4 脊椎系 118 |
3.9 運動と歩行 122 |
3.9.1 上肢・下肢の運動と機構 122 |
3.9.2 関節運動機構 (リンク機構) 125 |
3.9.3 身体運動の駆動と制御 129 |
3.9.4 エルゴノミックス 129 |
第4章 医用診断工学と計測機器 138 |
4.1 生体現象の計測方法 138 |
4.1.1 生体計測とセンサ 138 |
4.1.2 生体電気現象の計測 139 |
4.1.3 生体磁気現象の計測 141 |
4.1.4 生体の振動・圧力計測 141 |
4.1.5 生体の流速・流量計測 143 |
4.1.6 生体の化学計測 145 |
4.1.7 生体の運動計測 147 |
4.2 診断工学 148 |
4.2.1 総論 148 |
4.2.2 X線診断装置 150 |
4.2.3 磁気共鳴描画 154 |
4.2.4 超音波診断装置 158 |
4.2.5 核医学装置 160 |
4.3 検体検査工学 160 |
4.3.1 機器分析法の基礎 161 |
4.3.2 反応速度測定法 (レートアッセイ) 167 |
4.3.3 酵素免疫測定法 167 |
4.3.4 バイオセンサ 169 |
4.3.5 血液の細胞学的検査法 170 |
4.3.6 血液自動分析装置 171 |
4.3.7 ドライケミストリー 171 |
第5章 治療工学と人工臓器 174 |
5.1 治療工学 174 |
5.1.1 電気メス 174 |
5.1.2 超音波吸引手術装置(超音波メス) 176 |
5.1.3 レーザ機器 177 |
5.1.4 クライオサージェリ 183 |
5.1.5 人工呼吸器 184 |
5.1.6 麻酔器 187 |
5.1.7 ハイパーサーミア 189 |
5.1.8 結石破砕装置 193 |
5.1.9 高気圧酸素療法 197 |
5.1.10 放射線治療器 200 |
5.1.11 内視鏡 204 |
5.1.12 マイクロサージェリ 208 |
5.2 医用材料 209 |
5.2.1 医用材料に必要な条件 210 |
5.2.2 医用材料の種類 213 |
5.2.3 合成高分子材料 213 |
5.2.4 生体由来材料 217 |
5.2.5 ハイブリッド材料 218 |
5.2.6 金属材料 219 |
5.2.7 無機材料 220 |
5.3 人工臓器 222 |
5.3.1 人工臓器治療の位置づけ 222 |
5.3.2 呼吸・循環器系の人工臓器による治療 222 |
5.3.3 血液浄化, 代謝・免疫系人工臓器による治療 227 |
5.3.4 筋肉・運動・感覚系・そのほかの人工臓器による治療 230 |
第6章 福祉工学とリハビリテーション工学 237 |
6.1 福祉工学 237 |
6.1.1 福祉工学と高齢者 237 |
6.1.2 福祉機器による自立支援と介護支援 239 |
6.1.3 生活環境と共用品 241 |
6.1.4 先端技術と福祉工学 243 |
6.1.5 おわりに 245 |
6.2 リハビリテーション工学 246 |
6.2.1 リハビリテーションとは 246 |
6.2.2 リハビリテーション工学の目指すもの 246 |
6.2.3 障害を理解する 247 |
6.2.4 障害の克服に向けての心理作用 249 |
6.2.5 身体運動学とバイオメカニクス 249 |
6.2.6 リハビリテーションと設計工学 250 |
6.2.7 脳性麻痺患者用車いすの開発 251 |
6.2.8 義肢と装具 255 |
6.2.9 おわりに 260 |
第7章 スポーツ工学と健康工学 263 |
7.1 スポーツ工学 263 |
7.1.1 スポーツ工学の背景 263 |
7.1.2 スポーツと力学 264 |
7.1.3 運動の工学的計測 264 |
7.2 スポーツ機器と用具 269 |
7.2.1 スポーツを支えるハードウェア 269 |
7.2.2 スポーツ用具を構成する素材 270 |
7.2.3 テニス・ラケットとその性能 273 |
7.2.4 ランニングシューズの設計と構造 275 |
7.3 健康機器 278 |
7.3.1 マッサージ機器 278 |
7.3.2 電動歯ブラシ 280 |
7.3.3 吸入器 281 |
7.3.4 高周波治療器 282 |
第8章 結言 286 |
索引 289 |
索引 194 |
第1章 諸言 1 |
第2章 生態機械工学の基礎 4 |
|
32.
|
図書
|
小野定康, 鈴木純司共著
出版情報: |
東京 : オーム社, 1995.7 vii, 156p ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
33.
|
図書
|
佐々木節著
出版情報: |
東京 : 立風書房, 1999.8 190p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
34.
|
図書
|
高橋陽一郎著
|
35.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本伝熱学会編
出版情報: |
東京 : エヌ・ティー・エス, 1996.8 xiv, 1134p ; 27cm |
子書誌情報: |
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第I編 基礎編 |
第1章 環境調和型熱エネルギー技術の基礎 3 |
第1節 法律 5 |
1.環境関連法の要旨と解説 5 |
1.1 環境関連法体系の変革 5 |
1.2 環境基本法の概要 8 |
1.3 環境基本計画の概要 9 |
おわりに 9 |
2.省エネルギーに関する法律の要旨 11 |
はじめに 11 |
2.1 エネルギーの使用の合理化に関する法律(省エネ法) 11 |
2.2 エネルギー等の使用の合理化及び再生資源の利用に関する事業の促進に関する臨時措置法(平成5年3月31日 法律第18号)(省エネ・リサイクル支援法) 12 |
3.新しい動き 15 |
3.1 環境管理規格制定にいたる背景 15 |
3.2 LCAとは 15 |
3.3 LCAの手法上の課題 16 |
おわりに 17 |
第2節 環境・エネルギー利用の指標 18 |
1.サイクル論 18 |
1.1 ガスサイクル 18 |
1.2 蒸気サイクル 21 |
1.3 コンバインドサイクル 26 |
2.エクセルギー 29 |
2.1 エクセルギーとはなにか 29 |
2.2 エクセルギー解析を行う利点 31 |
2.3 混合に伴うエクセルギー変化 31 |
2.4 化学反応のエクセルギー変化 32 |
3.エネルギーシステム解析 34 |
はじめに 34 |
3.1 高効率発電技術 34 |
3.2 ライフサイクル分析 35 |
3.3 エネルギーシステム解析 36 |
おわりに 37 |
4.新しいシステム解析の考え方 39 |
4.1 外部性とは 39 |
4.2 外部性の経済学的意味 39 |
4.3 外部コスト項目 40 |
4.4 外部コスト算定の考え方 41 |
4.5 外部コストの算定手順 41 |
4.6 おわりに-外部コスト評価の課題 43 |
第3節 計測・制御 45 |
1.エネルギー・環境関係の物理量の計測-主にレーザ利用の手法について 45 |
はじめに 45 |
1.1 流れの計測 45 |
1.2 濃度・温度計測 48 |
おわりに 50 |
2.データの収集・処理 52 |
はじめに 52 |
2.1 各種センサからの出力 52 |
2.2 コンピュータによるデータの収録 54 |
2.3 データ処理 55 |
おわりに 56 |
3.省エネルギー・環境のための制御 57 |
3.1 計算機制御システム 57 |
3.2 制御パラメータ調整法 57 |
3.3 省エネルギーのための複合制御システム 58 |
第4節 新材料・媒体 60 |
1.高温材料 60 |
はじめに 60 |
1.1 金属材料 60 |
1.2 金属基複合材料 62 |
1.3 金属間化合物 62 |
1.4 セラミック材料と複合材料 62 |
1.5 炭素繊維/炭素複合材料 63 |
おわりに 63 |
2.極低温材料 64 |
はじめに 64 |
2.1 極低温材料の用途と所要特性 64 |
2.2 種々な極低温用材料 64 |
3.各種サイクル媒体 68 |
はじめに 68 |
3.1 水および水溶液に関する動向 68 |
3.2 フッ素化合物に関する動向 69 |
3.3 自然媒体に関する動向 71 |
おわりに 71 |
第2章 環境調和型熱エネルギー変換 73 |
第1節 燃焼 75 |
1.ガス燃料の燃焼 75 |
1.1 環境調和型燃焼法 75 |
1.2 環境汚染物質防除の化学動力学 84 |
1.3 乱流燃焼のモデリング 87 |
2.液体燃料の燃焼 91 |
2.1 連続燃焼 91 |
2.2 内燃機関の燃焼 103 |
3.固体燃料の燃焼 116 |
3.1 石炭の性状 116 |
3.2 微粉炭燃焼の基礎過程 121 |
3.3 流動層燃焼の基礎過程 127 |
3.4 石炭の高温燃焼時における基礎特性 131 |
4.新燃料の燃焼 132 |
4.1 水素の燃焼 132 |
4.2 メタノールの燃焼 136 |
第2節 直接変換 142 |
1.MHD発電 142 |
1.1 開放サイクルMHD発電 142 |
1.2 密閉サイクルMHD発電 151 |
2.熱電直接変換 159 |
はじめに 159 |
2.1 原理 159 |
2.2 熱電発電の現状 160 |
2.3 研究開発の動向 161 |
2.4 高効率材料の可能性 162 |
おわりに 165 |
3.燃料電池 167 |
3.1 燃料電池の原理 167 |
3.2 燃料電池の理想熱効率 168 |
3.3 燃料電池内のエネルギー損失 169 |
3.4 燃料電池発電システムの構成 170 |
3.5 燃料電池発電システムの特徴 170 |
3.6 燃料電池の種類 172 |
第3節 自然エネルギー変換 173 |
1.太陽エネルギー-太陽光発電- 173 |
はじめに 173 |
1.1 クリーンでユニークな特徴をもつ太陽光発電 173 |
1.2 太陽電池の原理とエネルギー変換効率 175 |
1.3 研究開発の現状と鍵技術 179 |
1.4 拡がる応用システム 180 |
1.5 地球環境問題への新しい貢献 182 |
2.地熱エネルギー 184 |
2.1 地熱開発の現状 184 |
2.2 代替エネルギーとしての地熱発電 184 |
2.3 地熱発電システムの概要 184 |
2.4 地熱井管理上の課題 186 |
2.5 地熱水の有効利用 188 |
2.6 未利用地熱エネルギーの利用 189 |
おわりに 189 |
3.風力エネルギー 191 |
第3章 高効率エネルギー移動・制御 195 |
第1節 伝熱促進・制御 197 |
1.拡大伝熱面 197 |
1.1 拡大伝熱面 197 |
1.2 熱通過,フィン効率 197 |
1.3 拡大伝熱面の伝熱 199 |
2.単相流における伝熱促進・制御 212 |
はじめに 212 |
2.1 伝熱促進の基本的原理 213 |
2.2 中断フィンによる伝熱促進 214 |
2.3 旋回流発生による伝熱促進-ねじれテープ 216 |
2.4 境界層攪乱による伝熱促進-乱れ促進体 218 |
2.5 その他の単相対流伝熱促進 219 |
おわりに 220 |
3.蒸発・沸騰における伝熱促進・制御 223 |
3.1 受動型の伝熱促進 223 |
3.2 能動型の伝熱促進 231 |
3.3 沸騰空間の狭隘化による促進 232 |
3.4 蒸発伝熱の促進 233 |
4.凝縮における伝熱促進・制御 235 |
はじめに 235 |
4.1 構造面 235 |
4.2 伝熱促進体 244 |
4.3 電場 244 |
4.4 混合蒸気の凝縮促進 247 |
5.二相流における伝熱促進・制御 252 |
5.1 概論 252 |
5.2 フィン付管 252 |
5.3 波状およびらせん溝付管 257 |
5.4 ねじりテープ挿入管 258 |
5.5 その他 260 |
6.熱ふく射における伝熱促進・制御 262 |
6.1 熱ふく射の特性 262 |
6.2 ふく射伝熱促進・制御の基本的な考え方 262 |
6.3 ふく射による伝熱促進・制御方法 263 |
第2節 高効率熱輸送・熱拡散 270 |
1.サーモサイホン 270 |
1.1 サーモサイホンの定義 270 |
1.2 サーモサイホンの応用 270 |
1.3 単相サーモサイホンの流動様相 271 |
1.4 二相サーモサイホンの流動様相 271 |
1.5 密閉形二相サーモサイホン 272 |
2.ヒートパイプ 280 |
2.1 概観 280 |
2.2 動作温度と作動流体 280 |
2.3 動作限界 281 |
2.4 作動流体とコンテナ材の両立性 282 |
2.5 封入液量 282 |
2.6 最大熱輸送量の予測 282 |
2.7 様々なヒートパイプ 283 |
3.その他の高効率熱輸送 293 |
3.1 ドリームパイプの熱輸送 293 |
3.2 ループ形ヒートパイプ 296 |
第3節 断熱 299 |
1.断熱法 299 |
1.1 断熱法の基礎 299 |
1.2 真空断熱系 301 |
2.熱遮断法 304 |
2.1 膜冷却 304 |
2.2 アブレーション 306 |
2.3 能動熱遮断法 307 |
第4節 新しい動き 310 |
はじめに 310 |
1.工学的ニーズ 310 |
2.急速非定常伝熱の特性 311 |
3.温度制御から能動的伝熱制御へ 313 |
3.1 物性値の変化特性を利用する制御 313 |
3.2 相変化を利用する制御 314 |
3.3 分子伝熱制御 314 |
おわりに 314 |
第4章 エネルギー貯蔵 317 |
第1節 貯蔵の原理 319 |
1.エネルギーとエクセルギー 319 |
1.1 供給から需要にいたるエネルギーの流れとエクセルギー 319 |
1.2 エクセルギー 319 |
1.3 エネルギー貯蔵とエクセルギー 320 |
1.4 エネルギーとエクセルギーの有効利用 320 |
2.様々なエネルギー変換と貯蔵 320 |
2.1 エネルギー変換の例 320 |
2.2 エネルギー貯蔵の原理とエネルギー収支 321 |
3.エネルギー貯蔵法の分類 321 |
3.1 貯蔵時のエネルギー形態による分類 321 |
3.2 貯蔵前のエネルギー形態による分類 322 |
3.3 エネルギー輸送とエネルギー貯蔵 322 |
4.エネルギー貯蔵法の概要 323 |
4.1 熱的エネルギー貯蔵 323 |
4.2 化学的エネルギー貯蔵 323 |
4.3 力学的エネルギー貯蔵 323 |
4.4 電磁気的エネルギー貯蔵 324 |
4.5 その他 324 |
第2節 エネルギー貯蔵の指標 325 |
1.エネルギー貯蔵の応用分野と導入形態 325 |
1.1 電力負荷平準化 325 |
1.2 自然エネルギー利用システム 326 |
1.3 コージェネレーションシステム 326 |
2.エネルギー貯蔵装置の性能を表す指標 327 |
2.1 貯蔵装置へのシステムからの要求項目 327 |
2.2 貯蔵特性 327 |
2.3 運転特性 329 |
2.4 安全・立地 329 |
3.エネルギー貯蔵の経済性 330 |
3.1 エネルギー貯蔵装置の建設費 330 |
3.2 エネルギー密度と貯蔵費用 330 |
4.将来のエネルギーシステムとエネルギー貯蔵 331 |
4.1 エネルギーのネットワーク 331 |
4.2 経済性の再評価 331 |
第3節 エネルギー貯蔵の新しい動き 333 |
はじめに 333 |
1.エネルギー・環境・社会とエネルギー貯蔵技術 334 |
2.エネルギー・フローの強靱性の確保とエネルギー貯蔵 336 |
3.水素をエネルギー媒体とした場合のエネルギー貯蔵の寄与 338 |
おわりに 340 |
第II編 機器・技術編 |
第1章 省エネルギー・環境調和の基礎 343 |
第1節 集塵技術 345 |
1.機械式集塵技術 345 |
1.1 粒径分布と濃度測定 345 |
1.2 粒子運動 349 |
1.3 各種機械式集塵方式の原理 352 |
1.4 産業用機械式集塵装置 357 |
2.電気集塵技術 371 |
2.1 放電現象 371 |
2.2 微粒子の荷電 376 |
2.3 帯電粒子の運動と集塵 379 |
2.4 電気集塵における異常現象と対策 383 |
2.5 産業用電気集塵装置 388 |
第2節 ガス浄化技術 395 |
1.ガス浄化技術の基礎 395 |
1.1 排煙脱硫技術 395 |
1.2 排煙脱硝技術 400 |
2.産業用脱硫装置 402 |
はじめに 402 |
2.1 脱硫装置の種類 402 |
2.2 湿式法 402 |
2.3 半乾式吸収法 406 |
おわりに 408 |
3.産業用脱硝装置 409 |
3.1 脱硝装置の種類および概要 409 |
3.2 選択接触還元法 409 |
3.3 酸化吸収法 412 |
3.4 活性炭法(同時脱硫・脱硝法) 413 |
3.5 まとめ 414 |
4.各種有害ガス除去技術(塩化水素,重金属ガスなど) 416 |
4.1 塩化水素(HCl) 416 |
4.2 重金属ガス 418 |
第3節 排水対策技術 421 |
1.概要 421 |
1.1 排水処理の考え方 421 |
1.2 排水処理の原理とプロセス 422 |
2.立地の水環境計画(アセスメント) 423 |
2.1 現況調査 423 |
2.2 予測・評価 423 |
3.水質計測および管理 426 |
3.1 概論 426 |
3.2 電力産業における水質計測および管理 429 |
4.水処理技術 434 |
4.1 ボイラ水処理技術 434 |
4.2 排水処理技術 437 |
4.3 温排水対策 444 |
4.4 窒素,リンおよび生活排水処理 446 |
第4節 騒音・振動対策技術 453 |
1.騒音・振動の伝搬 453 |
1.1 騒音・振動の概要 453 |
1.2 騒音・振動の尺度 453 |
1.3 騒音レベルの測定方法 454 |
1.4 騒音の伝搬特性 454 |
1.5 音の屈折・音の反射・音の回折 455 |
1.6 振動の伝搬 456 |
1.7 騒音・振動防止の基本的考え方 457 |
2.防音技術 458 |
2.1 発生源対策 458 |
2.2 防音技術の概要 458 |
2.3 防音技術の適用 460 |
3.防振技術 462 |
3.1 機械振動の防振 462 |
3.2 伝達振動の防振 463 |
3.3 非連成条件の設定 464 |
3.4 防振材料 464 |
3.5 防振技術の適用 465 |
第5節 需要家側省エネ・環境技術 467 |
1.室内温熱環境 467 |
1.1 人体の代謝熱放散と温熱感 467 |
1.2 断熱および日射遮蔽 468 |
1.3 換気 470 |
2.地域環境 472 |
2.1 都市のエネルギー消費 472 |
2.2 都市気温とエネルギー消費 475 |
2.3 地域や都市の省エネルギー・環境保全計画 477 |
3.建物の環境計画と省エネルギー 479 |
3.1 エネルギーを使う建築設備 479 |
3.2 エネルギー消費の現状 481 |
3.3 エネルギー消費量の大きい建築設備と建築計画 481 |
3.4 建築設計と管理における省エネルギー 482 |
第6節 新技術への動き 484 |
1.高温集塵技術 セラミックフィルタ 484 |
2.エレクトレットフィルタ 486 |
はじめに 486 |
2.1 エレクトレットフィルタの初期摘集効率 486 |
2.2 エレクトレット電荷の安定性 487 |
3.電気集塵装置のパルス荷電 489 |
はじめに 489 |
3.1 パルス荷電の回路原理 489 |
3.2 パルス荷電の特徴 490 |
3.3 パルス荷電性能テスト結果 491 |
おわりに 492 |
4.電気集塵の新方式 494 |
4.1 ワイドスペース型電気集塵装置 494 |
4.2 移動電極型電気集塵装置 494 |
4.3 高速流湿式電気集塵装置 494 |
5.発電設備における活性炭排煙処理技術 496 |
5.1 技術の歴史 496 |
5.2 活性炭の特性 496 |
5.3 活性炭排煙処理システム 499 |
5.4 今後の課題 499 |
6.製鉄設備における環境対策技術 500 |
6.1 大気関連 500 |
6.2 水質関連 501 |
6.3 発生物関連 501 |
6.4 省エネルギー 501 |
7.核凝縮現象とガス浄化 503 |
はじめに 503 |
7.1 核凝縮法の原理と装置構成 503 |
7.2 微粒子およびガスの除去性能 504 |
おわりに 505 |
8.電子ビーム照射排ガス処理法 506 |
8.1 電子ビーム照射排ガス処理法のしくみと特徴 506 |
8.2 研究開発の現状 507 |
9.放電プラズマガス処理法 509 |
9.1 ガス状有機大気汚染物質処理 509 |
9.2 放電プラズマ化学反応によるガス浄化 512 |
10.オゾン利用技術 514 |
10.1 オゾンとは 514 |
10.2 オゾンの四つの作用 514 |
10.3 オゾンの濃度単位 514 |
10.4 オゾン発生技術 514 |
10.5 脱臭分野でのオゾン利用 515 |
10.6 殺菌分野でのオゾン利用 515 |
10.7 水処理分野でのオゾン利用 517 |
10.8 パルプ漂白分野でのオゾン利用 517 |
10.9 その他の分野でのオゾン利用 517 |
11.排水処理技術 518 |
11.1 エネルギー消費から見た排水処理方式の評価 518 |
11.2 最適処理方式の選択 518 |
11.3 ゼロエミッションをめざしたプロセスの構築 519 |
12.防音・防振技術 520 |
12.1 音のアクティブ制御 520 |
12.2 振動のアクティブ制御 521 |
第2章 環境調和型エネルギー変換 523 |
第1節 ボイラの燃焼機器 525 |
1.小型ボイラ 525 |
はじめに 525 |
1.1 NOx・CO低減対策技術 525 |
1.2 ばいじん低減対策技術 530 |
2.大型ボイラ 532 |
はじめに 532 |
2.1 大型ボイラの技術開発 532 |
2.2 大型ボイラの使用燃料と構成 533 |
2.3 大型ボイラの燃焼装置 538 |
2.4 燃料油燃焼装置 542 |
2.5 ガス燃焼装置 548 |
2.6 石炭燃焼装置 550 |
2.7 大型ボイラにおける燃焼管理 561 |
第2節 固定層および流動層ボイラの燃焼機器 567 |
1.固定層および常圧流動層ボイラ 567 |
1.1 固定層ボイラ 567 |
1.2 常圧流動層ボイラ 572 |
おわりに 577 |
2.加圧流動層燃焼ボイラ 578 |
はじめに 578 |
2.1 加圧流動層燃焼技術開発の経緯 578 |
2.2 加圧流動層燃焼技術 579 |
2.3 アドバンスド加圧流動層燃焼 583 |
おわりに 584 |
第3節 ガスタービンおよびエンジンの燃焼機器 586 |
1.ガスタービン 586 |
1.1 環境,省エネルギーとガスタービン 586 |
1.2 高温化 586 |
1.3 低NOx化 589 |
1.4 燃料多様化 591 |
2.ディーゼルエンジン 594 |
2.1 排気ガスおよびばいじん 594 |
2.2 NOx低減対策 594 |
2.3 SOx低減対策 601 |
2.4 ばいじん低減対策 601 |
2.5 まとめ 602 |
3.ガソリンエンジン 604 |
3.1 排気浄化 604 |
3.2 燃費低減 611 |
第4節 燃料電池 618 |
1.リン酸型燃料電池 618 |
1.1 特徴 618 |
1.2 発電システムと主要部構造 619 |
おわりに 623 |
2.溶融炭酸塩型燃料電池 624 |
2.1 溶融炭酸塩型燃料電池(MCFC)の特徴 624 |
2.2 MCFC本体の構成材料 626 |
2.3 開発の現状と今後の課題 627 |
3.固体酸化物燃料電池 630 |
はじめに-原理と概観 630 |
3.1 SOFCの開発状況 630 |
3.2 SOFCの問題点とセリア利用による新しい解決方向 636 |
4.その他の燃料電池 638 |
4.1 固体高分子型燃料電池(PEFC) 638 |
4.2 直接型メタノール燃料電池(direct methanol fuel cell:DMFC) 643 |
4.3 その他 643 |
4.4 まとめ 643 |
第5節 クリーン燃料の新しい動き 645 |
1.石炭のガス化 645 |
1.1 総論 645 |
1.2 噴流床方式石炭ガス化炉 649 |
1.3 流動床方式石炭ガス化炉 654 |
1.4 固定床方式石炭ガス化炉 656 |
2.石炭の液化 658 |
2.1 直接液化 658 |
2.2 間接液化 662 |
3.水素およびメタノールの製造 666 |
3.1 燃料としての水素およびメタノール 666 |
3.2 水素の製造 666 |
3.3 メタノールの製造 668 |
4.廃棄物固形化燃料(RDF)技術 671 |
はじめに 671 |
4.1 RDFの種類と分類 672 |
4.2 RDFの特徴 672 |
4.3 日本国内におけるRDF製造の現状 673 |
第6節 新しい動き 678 |
1.高温ガスタービン 678 |
はじめに 678 |
1.1 高温ガスタービン技術の変遷 678 |
1.2 今後の展望 683 |
おわりに 684 |
2.複合サイクル 686 |
2.1 複合サイクルの特徴と期待 686 |
2.2 複合サイクル発電設備の現状 686 |
2.3 将来型複合サイクル発電設備 687 |
第3章 高効率エネルギー移動・制御 695 |
第1節 熱交換器 697 |
1.シェル・アンド・チューブ型熱交換器 697 |
1.1 熱交換器の構造 697 |
1.2 形式とその選定 698 |
1.3 熱交換器の設計 702 |
1.4 最近の技術動向 702 |
2.フィンつき管形 704 |
2.1 空冷熱交換器 704 |
2.2 排熱回収熱交換器 709 |
おわりに 711 |
3.各種熱交換器 712 |
はじめに 712 |
3.1 プレートフィン形熱交換器 712 |
3.2 プレート式熱交換器 715 |
3.3 回転形蓄熱式熱交換器 716 |
3.4 冷却塔 717 |
3.5 直接接触式凝縮器 719 |
第2節 蒸気圧縮式ヒートポンプ・冷凍機 722 |
1.遠心式 722 |
1.1 概要 722 |
1.2 遠心ヒートポンプ・冷凍機の構造 722 |
1.3 フロン規制への対応 723 |
1.4 省エネルギー化 725 |
1.5 ヒートポンプ 726 |
1.6 大容量化 729 |
1.7 夜間電力利用と蓄熱 729 |
おわりに 730 |
2.往復動式圧縮機 731 |
はじめに 731 |
2.1 構造 731 |
2.2 性能 733 |
2.3 環境調和型へ 734 |
3.回転式容積型圧縮機 736 |
はじめに 736 |
3.1 圧縮機の種類と適用冷凍能力範囲 736 |
3.2 高効率化 736 |
3.3 フロン規制対応 739 |
3.4 省資源,リサイクル 741 |
第3節 吸収式ヒートポンプ・冷凍機 745 |
1.単効用・二重効用吸収冷凍機 745 |
はじめに 745 |
1.1 単効用,二重効用吸収冷凍機 745 |
おわりに 754 |
2.各種吸収ヒートポンプ 756 |
2.1 吸収ヒートポンプと冷凍機 756 |
2.2 第一種と第二種吸収ヒートポンプ 756 |
2.3 第一種吸収ヒートポンプ 756 |
2.4 第二種吸収ヒートポンプ 757 |
2.5 第三種吸収ヒートポンプ 758 |
2.6 第一種吸収ヒートポンプの実施例 759 |
2.7 第二種吸収ヒートポンプの実施例 760 |
第4節 新しい動き(新冷媒,自然冷媒,吸着) 761 |
1.新冷媒の展開 761 |
1.1 フロン冷凍機と環境問題とのかかわり 761 |
1.2 フロン規制への対応 763 |
1.3 R-22代替冷媒の開発 764 |
1.4 将来展望 771 |
2.特殊冷凍機・ヒートポンプ 772 |
はじめに 772 |
2.1 気体冷却方式 772 |
2.2 特殊な気体冷凍方式 774 |
2.3 電子冷却 776 |
2.4 特殊ヒートポンプ 778 |
おわりに 779 |
3.吸着式冷凍機 781 |
はじめに 781 |
3.1 吸着式冷凍機の原理 781 |
3.2 吸着剤の種類と物質熱伝達 785 |
3.3 吸着式冷凍機の種類とその応用 787 |
3.4 吸着式冷凍機研究の動向 789 |
おわりに 789 |
第4章 貯蔵 791 |
第1節 熱エネルギー貯蔵 793 |
1.顕熱蓄熱 793 |
1.1 熱の授受による物質の温度変化 793 |
1.2 顕熱蓄熱に用いられる材料 794 |
1.3 蓄熱材との熱交換 795 |
1.4 顕熱蓄熱装置 797 |
1.5 まとめ 799 |
2.潜熱蓄熱 801 |
はじめに 801 |
2.1 潜熱蓄熱システムの考え方 801 |
2.2 潜熱蓄熱器の実施例 806 |
おわりに 809 |
第2節 電気エネルギー貯蔵 811 |
1.超伝導エネルギー貯蔵(SMES) 811 |
はじめに 811 |
2.実用超伝導線の現状 811 |
2.1 実用超伝導材料の種類 811 |
2.2 極細多芯超伝導線 812 |
2.3 安定性と保護 814 |
2.4 超伝導エネルギー貯蔵装置の構成装置および原理 815 |
2.5 超伝導エネルギー貯蔵装置開発の現状 820 |
3.新しい動き 822 |
はじめに 822 |
3.1 高温超伝導材料の検討例 822 |
3.2 高温超伝導エネルギー貯蔵システムの検討例 823 |
第3節 力学エネルギーの貯蔵 825 |
1.フライホイール 825 |
はじめに 825 |
1.1 フライホイールの特徴 825 |
1.2 フライホイールの現状 830 |
2.揚水発電 835 |
はじめに 835 |
2.1 揚水発電所の形式 835 |
2.2 揚水発電の経済性 836 |
2.3 ポンプ水車の高落差・高速・大容量化 837 |
2.4 高速・大容量発電電動機 840 |
2.5 可変速揚水発電システム 840 |
第4節 化学エネルギー貯蔵 845 |
1.二次電池 845 |
はじめに 845 |
1.1 実用電池に要求される条件 845 |
1.2 二次電池の現状と新型二次電池の動向 847 |
おわりに 853 |
2.化学エネルギー輸送・貯蔵システム 854 |
はじめに 854 |
2.1 自然エネルギー輸送・貯蔵システムの概要 854 |
2.2 世界エネルギーシステム 857 |
おわりに 859 |
3.新しい動き 861 |
3.1 化学蓄熱 861 |
3.2 光化学反応による貯蔵 865 |
3.3 生物的貯蔵 866 |
第III編 実例応用編 |
第1章 プラント施設 873 |
第1節 製鉄プラント(エネルギーマネッジ,省エネルギー,排熱回収等) 874 |
はじめに 874 |
1.製鉄プラントのエネルギー利用の実態 875 |
1.1 製鉄プロセスのエネルギー消費構造 875 |
1.2 今までのエネルギー有効利用への取組み 878 |
2.今後の省エネルギー 890 |
2.1 現状未利用排エネルギーの実態 891 |
2.2 今後の製鉄プロセス各工程変更による省エネルギー 898 |
2.3 排熱回収,利用の拡大 907 |
おわりに 911 |
第2節 石油化学プラント 913 |
はじめに 913 |
1.石油化学工業のエネルギー使用の実態 913 |
1.1 日本のエネルギー使用に占める石油化学工業の位置 913 |
1.2 石油化学工業のエネルギー消費の推移 913 |
1.3 石油化学製品別のエネルギー使用量 915 |
1.4 石油化学工業のエネルギー原単位 915 |
1.5 石油化学工業におけるこれまでの省エネルギー対策 916 |
1.6 最終排出エネルギーの実態 916 |
2.最近の石油化学工業の省エネルギー対策例 918 |
2.1 エチレンプラント 918 |
2.2 多変数モデル予測制御の適用 921 |
2.3 ピンチ解析手法による省エネルギー 924 |
2.4 蒸気バランスの最適化 925 |
2.5 静的,動的シミュレータの活用 925 |
おわりに 926 |
第2章 発電施設 929 |
第1節 コンバインドサイクル発電 930 |
はじめに 930 |
1.コンバインドサイクル発電の導入 930 |
1.1 火力発電の役割 930 |
1.2 ガスタービン技術の進歩 931 |
1.3 コンバインドサイクル発電の導入 932 |
2.コンバインドサイクル発電の概要 933 |
2.1 コンバインドサイクル発電の原理 933 |
2.2 コンバインドサイクル発電の種類 934 |
3.コンバインドサイクル発電の運用上の特徴 935 |
4.富津1・2号系列コンバインドサイクル発電プラントの概要と運用実績 937 |
4.1 富津火力1・2号系列の概要 937 |
4.2 富津火力1・2号系列の運用実績 939 |
5.1,300℃級ACC発電プラントの開発導入 940 |
5.1 1,300℃級ガスタービンの開発 943 |
5.2 低NOx燃焼器の開発 944 |
5.3 ACCシステムの最適化 945 |
6.横浜火力7・8号系列ACC発電プラントの計画概要 945 |
6.1 横浜7・8号系列の構成と仕様諸元 945 |
6.2 横浜7・8号系列の配置計画 947 |
6.3 横浜7・8号系列の建設状況 947 |
7.ACC発電プラントによる経年火力の設備更新 947 |
8.ACC発電の展望 950 |
第2節 石炭利用発電 951 |
1.発電用燃料としての石炭 951 |
1.1 わが国における発電用石炭利用の推移 951 |
1.2 わが国における石炭利用発電の見通し 952 |
1.3 火力発電技術の現状 953 |
2.高効率火力発電システム開発の動向 953 |
2.1 蒸気サイクルの高温高圧下による効率向上 953 |
2.2 蒸気タービンの性能向上による効率向上 954 |
3.各種コンバインドサイクルによる効率向上 955 |
3.1 加圧流動床複合発電(PFBC発電) 955 |
3.2 石炭ガス化複合発電(IGCC発電) 957 |
4.その他のコンバインドサイクル 962 |
4.1 石炭ガス化トッピングサイクル 962 |
4.2 石炭ガス化燃料電池複合サイクル発電 962 |
4.3 石炭ガス化MHD発電 962 |
5.石炭利用高効率発電技術の将来展望 963 |
6.まとめ 964 |
第3章 地域熱供給施設 965 |
第1節 電気式地域冷暖房 966 |
1.概要並びに特徴 966 |
1.1 経済性に優れる 966 |
1.2 環境保全性に優れる 966 |
1.3 エネルギー使用効率が高い 967 |
1.4 未利用エネルギーの活用効果が高い 967 |
2.システムの基本構成 967 |
2.1 システムの基本構成要素 967 |
2.2 熱源系 968 |
2.3 蓄熱槽系 968 |
2.4 供給系 968 |
2.5 電源系 968 |
2.6 監視制御系 968 |
3.計画・設計における留意点 970 |
3.1 安定供給の確保 970 |
3.2 経済的な設備 970 |
3.3 運転操作性・保守サービス性の向上 970 |
3.4 省エネルギー・環境保全性の向上 970 |
3.5 未利用エネルギー活用可能性の検討 970 |
4.未利用エネルギー活用事例 972 |
4.1 箱崎地区地域冷暖房(河川水利用熱供給システム) 972 |
4.2 後楽一丁目地区地域冷暖房(下水利用熱供給システム) 975 |
5.技術展望 979 |
5.1 高密度蓄熱技術 979 |
5.2 管摩擦抵抗の低減技術 979 |
5.3 高効率ヒートポンプ技術 980 |
第2節 ガス式地域冷暖房 981 |
1.ガス式地域冷暖房の始まりと特色 981 |
1.1 ガス式地域冷暖房の始まり 981 |
1.2 ガス式地域冷暖房の特色 981 |
2.一般的なガス式地域冷暖房システム 982 |
2.1 ガスボイラのみ 982 |
2.2 ガスボイラ+蒸気吸収冷凍機 982 |
2.3 ガスボイラ+蒸気タービン駆動ターボ冷凍機 983 |
2.4 ガス吸収冷温水機 984 |
2.5 地域配管設備 985 |
2.6 地域冷暖房の導入効果 987 |
3.コージェネレーションを導入した地域冷暖房システム 988 |
3.1 コージェネレーションとは 988 |
3.2 ガスタービンコージェネレーションシステムの特徴 988 |
3.3 ガスエンジンコージェネレーションシステムの特徴 989 |
3.4 ガスタービンコージェネレーションを導入した地域冷暖房 989 |
3.5 ガスエンジンコージェネレーションを導入した地域冷暖房 991 |
3.6 コージェネレーションの導入効果 993 |
3.7 コージェネレーションにおける窒素酸化物低減対策 993 |
3.8 全国のコージェネレーションを活用した地域冷暖房 994 |
4.未利用エネルギーを活用した地域冷暖房システム 994 |
4.1 未利用エネルギーとは 994 |
4.2 清掃工場排熱を活用した地域冷暖房 994 |
4.3 河川水を活用した地域冷暖房 997 |
4.4 海水を活用した地域冷暖房 997 |
4.5 未利用エネルギー活用の効果 997 |
5.今後のガス式地域冷暖房 998 |
第4章 エネルギー貯蔵施設 1001 |
第1節 圧縮空気貯蔵発電 1002 |
はじめに 1002 |
1.CAESの特徴 1002 |
1.1 CAESシステムの概要 1002 |
1.2 空気貯蔵法 1004 |
2.海外のCAESシステム 1005 |
2.1 フントルフ発電所 1006 |
2.2 マッキントッシュ発電所 1006 |
3.わが国におけるCAESシステム 1008 |
3.1 地下空洞貯蔵方式 1008 |
3.2 都市型CAES方式 1008 |
4.CAESの経済性 1013 |
おわりに 1015 |
第2節 熱エネルギー貯蔵(蓄熱システムの実施事例) 1016 |
1.水蓄熱システムおよび潜熱蓄熱システム 1016 |
2.水蓄熱システムの特徴と種類 1018 |
2.1 蓄熱システムの経済性 1018 |
2.2 水蓄熱システムの種類と特性 1019 |
2.3 蓄熱槽の設計 1021 |
3.氷蓄熱システム 1025 |
3.1 氷蓄熱システム導入の背景 1025 |
3.2 水蓄熱システムと氷蓄熱システムの経済性 1026 |
3.3 氷蓄熱システムの種類と技術課題 1026 |
4.氷蓄熱システムの導入事例 1027 |
4.1 システム導入の背景 1028 |
4.2 氷蓄熱システムの概要 1028 |
4.3 システムの基本構成 1029 |
4.4 システムの実施例 1029 |
4.5 まとめ 1033 |
5.潜熱蓄熱を用いた大規模地域熱供給設備 1033 |
5.1 設備概要 1033 |
5.2 MM21DHCの概要 1034 |
5.3 大規模潜熱蓄熱システム 1038 |
5.4 まとめ 1048 |
第5章 建築エネルギーシステム 1049 |
第1節 省エネルギービル 1050 |
はじめに 1050 |
1.ビルにおける省エネルギー 1050 |
1.1 エネルギー消費量 1051 |
1.2 主要な省エネルギー手法 1052 |
1.3 評価手法 1052 |
2.省エネルギービルの実例 1056 |
2.1 大林組技術研究所本館 1056 |
2.2 ニッセイ四日市ビル 1061 |
第2節 省エネルギー工場 1064 |
1.序文 1064 |
2.バイオ研究所におけるヒートポンプ蓄熱システムの実例 1064 |
はじめに 1064 |
2.1 建築概要 1064 |
2.2 空調設備概要 1064 |
2.3 蓄熱システムの特徴 1065 |
2.4 夏期の運転実績 1065 |
おわりに 1068 |
3.製薬工場におけるヒートポンプの利用 1068 |
はじめに 1068 |
3.1 建築概要 1068 |
3.2 空調設備概要 1068 |
おわりに 1071 |
4.電算センタにおけるヒートポンプの利用 1071 |
はじめに 1071 |
4.1 建築概要 1071 |
4.2 空調設備概要 1071 |
おわりに 1073 |
5.医薬品工場における熱回収型熱源システム事例 1073 |
はじめに 1073 |
5.1 建築概要 1074 |
5.2 空調設備概要 1074 |
5.3 熱源システムの運転概要 1074 |
おわりに 1075 |
第6章 新しい動き 1077 |
第1節 分散型発電所 1078 |
1.分散型発電への流れ 1078 |
1.1 大規模集中型と小規模分散型 1078 |
1.2 分散型発電所の利点 1078 |
1.3 規制緩和 1078 |
1.4 公害対策 1079 |
2.コージェネレーション(熱電併給)システム 1079 |
2.1 Cogenerationの語義 1079 |
2.2 コージェネレーションの省エネルギー性と経済性 1079 |
2.3 排熱回収の方法 1080 |
2.4 コージェネレーション(熱電併給)の実施例 1080 |
3.ピーク対応型発電施設 1085 |
3.1 電力需要の昼夜間格差 1085 |
3.2 ガスタービンによるピーク対応発電 1086 |
3.3 ピーク対応に適した高効率ガスタービン発電設備の事例 1086 |
4.ごみ焼却発電施設 1093 |
4.1 現状と将来計画 1093 |
4.2 ごみ焼却発電の技術的な難しさ 1093 |
4.3 ごみ焼却発電の高効率化の手段 1093 |
4.4 ごみ焼却の集中化と発電の高効率化(RDF発電) 1094 |
第2節 新エネルギー利用環境共生住宅 1095 |
はじめに 1095 |
1.建築概要 1095 |
2.エネルギーシステム 1096 |
2.1 燃料電池の住宅への適用 1096 |
2.2 熱源システム 1097 |
2.3 電源システム 1099 |
2.4 制御システム 1099 |
3.建物熱性能と空調システム 1100 |
3.1 住宅熱性能 1101 |
3.2 空調システム 1101 |
4.自然環境計画 1104 |
5.生活廃棄物,排水処理システム 1106 |
6.アクアループシステム 1108 |
7.フレキシビリティの高い建築設備システム 1108 |
8.住宅と設備機器 1109 |
おわりに 1111 |
第I編 基礎編 |
第1章 環境調和型熱エネルギー技術の基礎 3 |
第1節 法律 5 |
|
36.
|
図書
東工大 目次DB
|
相澤益男 [ほか] 著
出版情報: |
東京 : 講談社, 1995.3 ix, 191p ; 21cm |
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まえがき iii |
1.生体高分子の構造 1 |
1.1 生体を構成する高分子 1 |
1.2 タンパク質 1 |
1.2.1 アミノ酸の構造と側鎖の性質 2 |
1.2.2 タンパク質の一次構造 4 |
1.2.3 タンパク質の二次構造 9 |
1.2.4 タンパク質の三次構造 15 |
1.3 核酸 22 |
1.3.1 核酸の化学構造 23 |
1.3.2 核酸の立体構造 26 |
1.4 多糖類 28 |
1.4.1 単糖類 29 |
1.4.2 多糖類 31 |
2.生体高分子の分子量 33 |
2.1 化学構造からの分子量の計算 34 |
2.2 質量分析(マススペクトル)による分子量の決定 35 |
2.3 ゲル濾過 37 |
2.4 その他の古典的方法 39 |
2.4.1 浸透圧 39 |
2.4.2 粘度 39 |
2.4.3 沈降 40 |
2.4.4 光散乱 42 |
3.生体高分子の電気化学的性質 45 |
3.1 酸化還元 45 |
3.1.1 酸化還元電位 45 |
3.1.2 呼吸鎖および光合成の電子伝達系 47 |
3.1.3 酵素および補酵素の電気化学反応 49 |
3.2 酸塩基平衡 51 |
3.2.1 酸解離定数 51 |
3.2.2 アミノ酸の酸解離 52 |
3.2.3 タンパク質の荷電 54 |
3.2.4 緩衝液 55 |
3.3 電気泳動 57 |
3.3.1 電気泳動の種類 57 |
3.3.2 電気泳動法の原理 59 |
3.3.3 ディスク電気泳動 60 |
3.3.4 等電点電気泳動法 60 |
3.3.5 等速電気泳動法 60 |
4.生体高分子の分光学的性質 62 |
4.1 分子分光学序論 62 |
4.1.1 光子と波動 62 |
4.1.2 分子の電子状態 65 |
4.2 電子スペクトル 67 |
4.2.1 光と分子の相互作用 67 |
4.2.2 遷移双極子モーメント 68 |
4.2.3 ランベルト-ベール(Lambert-Beer)の法則 71 |
4.2.4 吸収スペクトルの形 72 |
4.2.5 電子スピン 74 |
4.2.6 円偏光二色性 75 |
4.2.7 励起子キラリティ則 77 |
4.3 蛍光スペクトル 79 |
4.3.1 励起状態の性質と蛍光,りん光スペクトル 79 |
4.3.2 蛍光減衰曲線 81 |
4.3.3 蛍光量子収率 82 |
4.4 励起状態の相互作用 83 |
4.4.1 励起状態の分子間相互作用 83 |
4.4.2 励起エネルギー移動 85 |
4.4.3 光異性化反応 87 |
4.4.4 光誘起電子移動 88 |
4.5 赤外分光法 93 |
4.5.1 赤外吸収の選択則 93 |
4.5.2 分子の固有振動数 95 |
4.5.3 吸収強度 96 |
4.5.4 赤外吸収スペクトル 97 |
4.5.5 赤外吸収とラマン散乱 98 |
4.6 核磁気共鳴スペクトル 99 |
4.6.1 プロトン核スピンと常磁性共鳴スペクトル測定の原理 99 |
4.6.2 化学シフトとスピン-スピン結合 102 |
4.6.3 2次元NMRスペクトル 106 |
5.機能性タンパク質 107 |
5.1 生体分子の熱力学的性質 107 |
5.1.1 熱力学第一法則 107 |
5.1.2 熱力学第二法則とエントロピー 109 |
5.1.3 自由エネルギーと化学平衡 110 |
5.2 生体エネルギー 111 |
5.2.1 解糖と発酵 112 |
5.2.2 クエン酸回路 115 |
5.2.3 電子伝達系 116 |
5.2.4 光合成 116 |
5.2.5 明反応と暗反応 117 |
5.3 タンパク質の機能 118 |
5.3.1 酵素 120 |
5.3.2 酵素および輸送タンパク質に含まれる金属の役割 126 |
5.4 酵素反応とその機構 136 |
5.4.1 酵素反応速度論 136 |
5.4.2 阻害機構 140 |
5.4.3 高速反応測定法 144 |
6.生体分子系の分子間相互作用 153 |
6.1 分子間相互作用力 153 |
6.1.1 静電相互作用 153 |
6.1.2 水素結合 154 |
6.1.3 分散力 154 |
6.1.4 電荷移動相互作用 155 |
6.1.5 疎水結合 155 |
6.2 脂質分子の会合 155 |
6.2.1 脂質 水系の構造 155 |
6.2.2 ミセル 157 |
6.2.3 リポソーム 158 |
6.2.4 ラングミュア ブロジェット(LB)膜 159 |
6.3 超分子の化学へ 161 |
6.3.1 ホスト ゲストの分子会合 161 |
6.3.2 クラウンエーテル類 161 |
6.3.3 シクロデキストリン 163 |
6.4 酵素および抗体の分子認識 164 |
6.4.1 酵素の分子認識 164 |
6.4.2 抗体の分子認識 166 |
7.生体界面の性質 168 |
7.1 生体膜透過 168 |
7.1.1 膜構造 168 |
7.1.2 膜輸送 169 |
7.2 膜電位 172 |
7.2.1 界面電位と拡散電位 172 |
7.2.2 神経細胞の興奮 173 |
7.3 生体膜の流動性 175 |
7.3.1 脂質の流動性 175 |
7.3.2 生体膜のタンパク質の拡散 177 |
7.4 細胞 178 |
7.4.1 細胞の荷電 178 |
7.4.2 細胞融合 180 |
付表1 基本物理定数 183 |
付表2 エネルギー単位換算表 183 |
付表3 標準生成エンタルピーおよび標準生成自由エネルギー 183 |
索引 189 |
まえがき iii |
1.生体高分子の構造 1 |
1.1 生体を構成する高分子 1 |
|
37.
|
図書
東工大 目次DB
|
小川英光編著 ; 電子情報通信学会編
出版情報: |
東京 : 電子情報通信学会 , 東京 : コロナ社 (発売), 1994.2 vi, 185p ; 22cm |
子書誌情報: |
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第1章 序論 |
1.1 はじめに 1 |
1.2 良い問題とは 3 |
1.3 良い問題を作るために 5 |
第2章 パターン認識・理解の基礎 |
2.1 はじめに 11 |
2.2 パターン認識とそのモデル 12 |
2.2.1 統一的認識モデル 12 |
2.2.2 多重分解能原理と状況依存型位相 14 |
2.2.3 柔らかな情報処理 15 |
2.2.4 認識・理解のモデルに関する問題 18 |
2.2.5 不完全設定問題の科学的取扱い 20 |
2.3 統計的パターン認識 21 |
2.3.1 ベイズ推定によるパターン認識 21 |
2.3.2 統計的パターン認識と多変量解析 24 |
2.4 識別機械 26 |
2.4.1 識別関数族の構造解明 26 |
2.4.2 識別関数族の近似問題 28 |
2.5 学習 29 |
2.5.1 学習のパラダイム 29 |
2.5.2 不良設定問題の正則化と学習モデル 32 |
2.5.3 最適学習教材の設計法 36 |
2.5.4 逐次学習法における極小値問題 37 |
2.5.5 相互結合型神経回路網の学習問題 38 |
2.5.6 自己組織化問題 40 |
2.5.7 機械学習と学習意欲 41 |
2.6 識別対象そのものに関する問題 42 |
2.6.1 エッジ特徴の優位性問題 42 |
2.6.2 文字らしさ・音声らしさの特徴づけ 43 |
2.6.3 階層的2次元ラベル付け問題 46 |
2.6.4 視覚の理論 47 |
第3章 音声の認識・理解 |
3.1 はじめに 54 |
3.2 現在の研究のアプローチの発展としての課題 55 |
3.3 今後の新しい発想に基づく課題 59 |
3.3.1 対話音声の認識・理解 59 |
3.3.2 学習方式 61 |
3.3.3 音声処理と言語処理の統合モデル 61 |
3.3.4 音声認識・理解システムのアーキテクチャ 62 |
3.3.5 音声認識・理解システムの評価法 62 |
3.3.6 人間に学ぶ 63 |
3.4 今後挑戦すべき個別課題の例 67 |
3.4.1 音声と雑音の分離 67 |
3.4.2 音声現象と識別学習の利用 71 |
3.4.3 ディクテーションマシンの実現法 74 |
3.4.4 実時間音声会話娯楽システムの構築 78 |
3.4.5 音声認識と自然言語処理との融合 80 |
3.4.6 話者認識技術 83 |
3.4.7 音声言語の識別 85 |
3.4.8 感性情報の認識と処理 88 |
3.5 むすび 90 |
第4章 文字・文書の認識.理解 |
4.1 はじめに 92 |
4.2 現状の認識と課題 93 |
4.2.1 従来技術の到達点と問題点 93 |
4.2.2 挑戦すべき課題 96 |
4.3 視覚心理から見た文字認識 97 |
4.3.1 背景 97 |
4.3.2 問題 99 |
4.4 文字概念の獲得 100 |
4.4.1 背景 100 |
4.4.2 問題 101 |
4.4.3 意義 103 |
4.5 文字変形モデル 104 |
4.5.1 背景 104 |
4.5.2 問題 106 |
4.5.3 意義 109 |
4.6 確実な棄却 110 |
4.6.1 背景 110 |
4.6.2 問題 113 |
4.6.3 意義 113 |
4.7 文字分離 115 |
4.7.1 背景 115 |
4.7.2 問題 116 |
4.7.3 意義 118 |
4.8 文字品質および認識系の評価 118 |
4.8.1 背景 118 |
4.8.2 問題 119 |
4.8.3 意義 122 |
4.9 認識カテゴリーの拡大と辞書作成 122 |
4.9.1 背景 122 |
4.9.2 問題 127 |
4.9.3 意義 127 |
第5章 画像の認識・理解 |
5.1 はじめに 130 |
5.2 画像の認識・理解における課題 131 |
5.2.1 パターン認識全体に関わる問題 131 |
5.2.2 画像の認識・理解-定義と特色 132 |
論点1 画像処理と知識と意味 136 |
5.2.3 「パターン」および「パターン理解」のモデル 139 |
5.2.4 セグメンテーション 140 |
論点2 セグメンテーション 142 |
5.2.5 パターンの記述 148 |
論点3 画像認識におけるアルファベット 150 |
5.2.6 知識・情報の計量および手法の評価 152 |
論点4 アルゴリズム評価,知識評価 153 |
5.2.7 問題点の統合 157 |
5.3 具体的な問題の例 158 |
5.3.1 顔画像の認識-統合型問題の例 158 |
5.3.2 2次元パターンの部分マッチング-機能固定型の問題の例 162 |
5.4 補足的解説 164 |
5.4.1 画像メディアの性質と認識・理解のモデル 164 |
5.4.2 ヒューマンマシン協調における認識 167 |
5.4.3 認識手法 168 |
5.4.4 画像情報における次元の格差 171 |
5.5 むすび 172 |
付録 パターン認識・理解の諸問題研究会委員一覧 176 |
人名索引 178 |
事項索引 179 |
第1章 序論 |
1.1 はじめに 1 |
1.2 良い問題とは 3 |
|
38.
|
図書
東工大 目次DB
|
土木学会環境システム委員会編
出版情報: |
東京 : 共立出版, 1998.4 viii, 286p ; 22cm |
子書誌情報: |
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1章 環境システムを学ぶ視点 |
1.1 環境問題とは何か 1 |
1.1.1 自然,環境および環境問題 1 |
1.1.2 地域の環境問題 3 |
1.1.3 地球の環境問題 3 |
1.2 環境問題はなぜ生じたか 6 |
1.2.1 文明発生以降の歴史 6 |
1.2.2 産業革命以降の歴史 8 |
1.2.3 大規模工業化の歴史 9 |
1.3 対応の経緯 10 |
1.3.1 技術的対応の経緯 10 |
1.3.2 政策的対応の経緯 12 |
1.4 環境システムとは何か 16 |
1.4.1 環境問題解決へのシステム手法の適用 16 |
1.4.2 「人間・環境複合系」としての環境システムへの新たなアプローチ 17 |
1.5 環境問題を論ずるフレームワーク 18 |
1.5.1 形而上から形而下まで 18 |
1.5.2 経済至上主義から環境至上主義まで 19 |
2章 環境と人間・社会 |
2.1 自然環境システムと人間活動 23 |
2.1.1 自然生態系と人間 23 |
2.1.2 自然生態系の仕組み 25 |
2.1.3 環境容量概念とその利用 29 |
2.1.4 地球環境問題 33 |
2.2 環境と社会経済システム 35 |
2.2.1 社会経済と環境との関わり 35 |
2.2.2 環境政策と市場メカニズム 39 |
2.2.3 環境にやさしい生活文化・倫理 42 |
2.2.4 持続可能な社会経済システム 44 |
2.3 自然と人間の共生 48 |
2.3.1 人間と自然の関係 48 |
2.3.2 人間圏域の拡大 49 |
2.3.3 開発と保全のバランス 51 |
2.3.4 都市と農村の関係 53 |
2.3.5 環境配慮型事業の展開 58 |
2.4 都市における環境と人間 59 |
2.4.1 都市と環境 59 |
2.4.2 都市の内部環境と外部環境 61 |
2.4.3 都市化がもたらす環境影響 64 |
2.4.4 環境調和型都市 69 |
3章 環境システムの解析と評価 |
3.1 環境システム分析の手順と体系 75 |
3.1.1 関係性の分析としてのシステム分析 75 |
3.1.2 環境システム分析の手順 80 |
3.1.3 多様な効用評価や厚生配分の評価 85 |
3.1.4 環境システム分析から総合へ 92 |
3.2 環境情報と環境指標 94 |
3.2.1 環境情報とその広がり 94 |
3.2.2 環境指標と環境資源勘定 98 |
3.2.3 環境情報を支える技術 105 |
3.3 モデリングと将来予測 107 |
3.3.1 環境モデリングとその目的 107 |
3.3.2 環境モデリングの歴史 111 |
3.3.3 地球環境のモデリング 114 |
3.3.4 温暖化問題の総合評価モデル 116 |
3.4 環境の経済分析 120 |
3.4.1 経済分析の必要性 120 |
3.4.2 環境改善便益(悪化被害)の定義 121 |
3.4.3 環境改善便益(悪化被害)の計測法 125 |
3.4.4 環境経済指標 129 |
3.5 環境社会システム分析 130 |
3.5.1 環境社会システムの形成 130 |
3.5.2 環境社会システム分析のステップ 138 |
4章 環境管理のための社会システム |
4.1 環境管理の理念,目標,手法 155 |
4.1.1 環境管理とは 155 |
4.1.2 環境管理の理念の確立 159 |
4.1.3 環境管理の目標 162 |
4.1.4 環境管理のための手段 165 |
4.1.5 環境管理の目標をめぐる論点 168 |
4.2 環境計画 171 |
4.2.1 環境計画の意義 171 |
4.2.2 環境計画の分類 176 |
4.2.3 環境計画の策定手順 180 |
4.2.4 環境基本計画の概要 182 |
4.3 持続可能な社会を支える各種主体の役割 184 |
4.3.1 持続可能な社会を支える多様な主体 184 |
4.3.2 企業による環境管理システム 185 |
4.3.3 NGO,自治体と市民環境アクション 190 |
4.3.4 環境教育とパートナーシップによる環境づくり 191 |
4.4 国際的取り組み 197 |
4.4.1 環境管理の国際的枠組みはなぜ必要か 国際協調の必然性 197 |
4.4.2 国際的枠組みが必要とされる環境管理 200 |
4.4.3 国際環境管理の政策手法と制度 202 |
4.4.4 持続的発展のための環境管理の原則と課題 204 |
4.4.5 リオサミット以降の展開 209 |
5章 環境保全・創造の技法 |
5.1 都市環境デザイン 215 |
5.1.1 都市環境改善技術の考え方 215 |
5.1.2 水環境の保全 216 |
5.1.3 環境共生型建築物 219 |
5.1.4 地域冷暖房と未利用エネルギーの利用 220 |
5.1.5 緑の確保 222 |
5.1.6 水辺空間の復活と創出 225 |
5.1.7 熱環境に配慮したまちづくり 227 |
5.1.8 都市のモビリティ 227 |
5.1.9 生活者のための都市 229 |
5.1.10 総合プロジェクト 231 |
5.2 開発事業と環境アセスメント 231 |
5.2.1 開発事業と持続可能な発展 231 |
5.2.2 環境アセスメントと意思決定 232 |
5.2.3 アセスメントのプロセス 236 |
5.2.4 アセスメントの方法 238 |
5.2.5 環境アセスメントと紛争 241 |
5.3 環境リスクの管理 244 |
5.3.1 環境リスクの解剖 245 |
5.3.2 環境リスクの推定 247 |
5.3.3 環境リスクの管理体系 250 |
5.3.4 リスク管理の事例 253 |
5.4 環境と技術 254 |
5.4.1 公害防止技術と廃棄物処理抜術 257 |
5.4.2 環境低負荷型技術と技術の新たな展開 261 |
5.4.3 地球温暖化防止のための技術 264 |
演習問題/参考文献 266 |
終章 271 |
演習問題略解・ヒント 275 |
索引 280 |
1章 環境システムを学ぶ視点 |
1.1 環境問題とは何か 1 |
1.1.1 自然,環境および環境問題 1 |
|
39.
|
図書
東工大 目次DB
|
古川静二郎編 ; 石原健 [ほか] 共著
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1章 ULSI基礎技術の展望 (徳山 魏) |
1-1 ULSI技術の展望 1 |
1-1-1 ULSIの開発動向 1 |
1-1-2 ULSIプロセス技術に求められるもの 4 |
1-2 ULSIプロセス基礎技術の課題と方向付け 16 |
1-2-1 パターン形成 16 |
1-2-2 薄膜成長と界面制御 20 |
1-2-3 不純物のドーピング 24 |
1-2-4 環境制御 30 |
1-2-5 CAD 31 |
1-2-6 評価と分析 32 |
文献 33 |
2章 光リソグラフィー (石原 健) |
2-1 はじめに 35 |
2-2 光リソグラフィーの変遷 37 |
2-3 光リソグラフィーの解像度 38 |
2-3-1 レンズ開口度 39 |
2-3-2 プロセスファクタ 40 |
2-3-3 短波長化とシミュレーション 44 |
2-3-4 エキシマレーザーリソグラフィーの研究動向 47 |
2-4 エキシマレーザーリソグラフィー 52 |
2-4-1 発振波長 52 |
2-4-2 投影レンズ 53 |
2-4-3 エキシマレーザーステッパー 56 |
2-5 まとめ 62 |
文献 63 |
3章 X線リソグラフィー (鳳 紘一郎) |
3-1 はじめに 65 |
3-2 X線リソグラフィーの要素技術 66 |
3-2-1 X線源 66 |
3-2-2 X線マスク 72 |
3-2-3 レジスト 75 |
3-3 X線リソグラフィーシステム 76 |
3-3-1 総合性能とその支配要因 76 |
3-3-2 放射光露光システム 80 |
3-3-3 装置の小型化 81 |
3-4 X線投影露光の可能性 83 |
3-5 むすび 84 |
文献 84 |
4章 ドライエッチング (堀池靖浩) |
4-1 はじめに 89 |
4-2 低温プラズマの基礎 90 |
4-2-1 プラズマの発生 90 |
4-2-2 電子衝撃プラズマ反応過程 92 |
4-2-3 プラズマ電位と浮遊電位 94 |
4-3 プラズマ発生とドライエッチング装置 95 |
4-3-1 直流放電 95 |
4-3-2 高周波放電 95 |
4-4 エッチング反応機構 99 |
4-4-1 エッチング5要素と形状の種類 99 |
4-4-2 自発反応とイオン支援反応 100 |
4-4-3 ガス添加効果とSiO2選択エッチング 104 |
4-4-4 側壁保護膜反応 107 |
4-4-5 マクロ/マイクロローディング効果 111 |
4-4-6 低温エッチング 113 |
4-4-7 入射角度依存性 115 |
4-5 ダウンストリーム法 116 |
4-6 高速エッチング 119 |
4-7 イオン衝撃による諸副作用 123 |
4-7-1 照射損傷 123 |
4-7-2 側壁再付着 127 |
4-7-3 AI後腐食 128 |
4-8 次世代高密度デバイス製作のためのエッチング技術 128 |
4-8-1 エッチングの低エネルギー化と問題点 128 |
4-8-2 低エネルギーエッチング 130 |
4-9 結語 135 |
文献 135 |
5章 薄膜形成技術 (大見忠弘・森田瑞穂) |
5-1 酸化の重要性と展望 139 |
5-2 酸化前処理 141 |
5-2-1 ウェーハの品質 141 |
5-2-2 ウェーハの洗浄 142 |
5-2-3 ウェーハの乾燥 146 |
5-2-4 自然酸化膜の除去 148 |
5-2-5 ウェーハ表面の平坦化 149 |
5-3 酸化システム 151 |
5-3-1 実際の酸化炉 151 |
5-3-2 超清浄酸化システム 153 |
5-4 酸化機構 155 |
5-4-1 洗浄Siの表面状態 155 |
5-4-2 熱酸化過程 156 |
5-4-3 自然酸化膜形成過程 157 |
5-5 酸化膜の評価 161 |
5-5-1 薄い酸化膜厚の測定 161 |
5-5-2 酸化膜の構造 162 |
5-5-3 酸化膜の電気的特性 164 |
5-6 あとがき 166 |
文献 166 |
6章 集束イオンビーム技術 (蒲生健次) |
6-1 はじめに 171 |
6-2 集束イオンビーム装置 172 |
6-2-1 高輝度イオン源 172 |
6-2-2 集束イオンビーム装置 174 |
6-3 集束イオンビーム加工の特長の限界 177 |
6-4 イオンビーム誘起効果とマスクレス加工 179 |
6-5 集束イオンビームによる加工 181 |
6-5-1 イオンビーム露光 181 |
6-5-2 エッチングとデポジション 186 |
6-5-3 マスクレスイオン注入 193 |
6-6 デバイスプロセスへの応用 194 |
6-7 集束イオンビーム技術の将来 196 |
6-7-1 低エネルギー集束イオンビームと加工損傷の低減 197 |
6-7-2 その場プロセス 198 |
文献 200 |
7章 SOI技術 (石原 宏) |
7-1 SOI技術の特徴 203 |
7-2 横方向成長法 204 |
7-2-1 帯域溶融再結晶化法 205 |
7-2-2 ビーム再結晶化法 206 |
7-2-3 気相・液相・固相成長法 209 |
7-3 エピタキシャル成長法 212 |
7-3-1 バルク絶縁物基板 212 |
7-3-2 絶縁物薄膜構造 214 |
7-4 絶縁膜埋め込み法 217 |
7-4-1 SIMOX法 217 |
7-4-2 FIPOS法および関連技術 219 |
7-5 帖り付け法 221 |
文献 222 |
8章 ULSIプロセシングにおける欠陥制御 (高野幸男) |
8-1 はじめに 225 |
8-2 ULSIの基板に用いられるSiウェーハ 226 |
8-3 結晶欠陥とその影響 227 |
8-4 結晶欠陥の発生とその制御 229 |
8-4-1 微小欠陥 229 |
8-4-2 不純物拡散層の欠陥 236 |
8-4-3 転位 239 |
8-4-4 汚染不純物とその制御 247 |
8-5 ゲッタリング技術 249 |
8-5-1 エキシトリンシックゲッタリング 250 |
8-5-2 イントリンシックゲッタリング 251 |
8-6 今後の課題 253 |
文献 254 |
索引 257 |
1章 ULSI基礎技術の展望 (徳山 魏) |
1-1 ULSI技術の展望 1 |
1-1-1 ULSIの開発動向 1 |
|
40.
|
図書
東工大 目次DB
|
吉澤徴 [ほか] 著
目次情報:
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第1章 乱流現象 1 |
1.1 乱流の物理的性質 1 |
1.1.1 基礎方程式 1 |
1.1.2 粘性作用 2 |
1.2 乱流の定式化 3 |
1.2.1 平均と揺らぎ 4 |
1.2.2 コルモゴロフの慣性領域仮説 7 |
1.2.3 乱流の統計理論的研究 9 |
1.2.4 渦粘性 10 |
1.2.5 せん断乱流の統計理論 12 |
1.3 乱流モデルとその枠組み 12 |
1.3.1 渦粘性型モデリングと2次モデリング 13 |
1.3.2 渦粘性型高次表現 15 |
1.3.3 渦粘性型モデリングと2次モデリングの関係―17 |
第2章 乱流モデル(Ⅰ)レイノルズ平均モデル (その1)渦粘性型モデル 21 |
2.1 レイノルズ平均モデルの歴史 21 |
2.2 レイノルズ平均とクロージャ問題 22 |
2.3 勾配拡散近似と渦粘性モデル 24 |
2.4 混合距離理論 25 |
2.5 1方程式モデル 26 |
2.6 標準型のk-ε型2方程式モデル 27 |
2.6.1 渦粘性表現と基礎方程式 27 |
2.6.2 構成方程式とuiujの非線形表現 28 |
2.6.3 ε方程式のモデリング 30 |
2.6.4 各種2方程式モデル 33 |
2.7 渦粘性型モデルの欠点とその改良 35 |
2.7.1 渦粘性モデルの欠陥 35 |
2.7.2 渦粘性表現の高次モデル(非線形k-εモデル) 37 |
2.8 低レイノルズ数補正 38 |
2.8.1 補正の必要性と各種モデル 38 |
2.8.2 補正項の起源 42 |
2.8.3 各種レイノルズ数型k-εモデルの吟味 45 |
2.8.4 2-Layerモデル 47 |
第3章 乱流モデル(Ⅱ)レイノルズ平均モデル (その2)応力方程式モデル 53 |
3.1 レイノルズ応力の輸送方程式と標準型の応力方程式モデル 53 |
3.2 圧力-歪相関項Φijのモデリング 55 |
3.2.1 圧力の変動成分に関するポアソン方程式 55 |
3.2.2 Slow term Φij₍₁₎のモデル 57 |
3.2.3 Rapid term Φij₍₂₎ の線形モデル 58 |
3.2.4 Wall reflection term Φwijのモデリング 59 |
3.3 乱流拡散項Dijのモデリング 61 |
3.3.1 等方的渦粘性モデル 61 |
3.3.2 Daly-Harlow モデル(GGDH) 61 |
3.3.3 Mellor-Herring モデル 62 |
3.3.4 Hanjalic-Launder モデル 62 |
3.4 ε方程式のモデリング 62 |
3.5 代数応力方程式モデル 63 |
第4章 乱流モデル(Ⅲ)Large Eddy Simulation 67 |
4.1 LESの理論的背景 67 |
4.1.1 NS方程式とLES乱流解析 67 |
4.1.2 乱流の相似法則(コルモゴロフ則) 68 |
4.1.3 NS方程式の粗視化 74 |
4.2 LES乱流モデルの基礎 76 |
4.2.1 空間フィルタ 76 |
4.2.2 LES基礎SGSモデル(スマゴリンスキーモデル) 79 |
4.2.3 スマゴリンスキー定数Csの代数式モデル 84 |
4.2.4 Back scatter 効果のモデル化 86 |
4.2.5 ダイナミック SGS 応力モデル 88 |
4.2.6 スマゴリンスキー応力の再分割とモデル化 90 |
4.2.7 まとめ 96 |
4.3 LES乱流解析の実際と応用 96 |
4.3.1 LESの数値計算法 96 |
4.3.2 LESにおける流出境界条件 99 |
4.3.3 LESにおける壁面境界条件 106 |
4.3.4 バックステップ乱流の数値予測 110 |
第5章 直接数値シミュレーション 119 |
5.1 乱流の直接数値シミュレーション 119 |
5.1.1 境界条件 122 |
5.2 スペクトル法 123 |
5.2.1 重み付き残差法による関数の近似 124 |
5.2.2 スペクトル法による微分方程式の離散化 125 |
5.2.3 スペクトル法の精度 128 |
5.2.4 非線形項の取り扱いとエイリアジング誤差 129 |
5.3 チャンネル乱流のDNS 132 |
第6章 乱流の渦法解析 137 |
6.1 渦法の基礎 137 |
6.2 渦法の計算手法 141 |
6.2.1 渦度分布の離散化 141 |
6.2.2 ポテンシャル流れ成分の重ね合わせ 144 |
6.2.3 渦度方程式の計算と渦要素の移流 144 |
6.2.4 境界層近似による過去の簡略化 147 |
6.3 剥離乱流および乱流混合層の解析 150 |
6.3.1 渦法における3つの適用レベル 150 |
6.3.2 渦法における圧力計算法 156 |
第7章 乱流解析の適用 複雑乱流 161 |
7.1 はじめに 161 |
7.2 パックステップ流れ 164 |
7.2.1 k-εモデルによる計算結果 166 |
7.2.2 レイノルズ応力モデルによる計算結果 169 |
7.2.3 LESによる計算結果と課題 173 |
7.3 角柱まわりの流れ 176 |
7.3.1 LESにおける2次元解析と3次元解析 178 |
7.3.2 LESにおける流入風の乱れの影響 181 |
7.3.3 振動角柱まわりのLES 183 |
7.3.4 修正k-εモデル、RSMによる解析 186 |
7.3.5 ダイナミックプロセスLESによる解析 187 |
7.4 3次元物体まわりの流れ 188 |
7.4.1 各種乱流モデルの比較検討 190 |
7.4.2 複合建物まわりの乱流解析 193 |
7.4.3 自動車まわりの流れ 194 |
7.5 閉鎖空間内の流れ 195 |
7.5.1 2次元室内気流 197 |
7.5.2 3次元室内気流 201 |
7.5.3 微小障害物の寄与 205 |
7.5.4 低レイノルズ数流れ 206 |
7.5.5 対流・放射連成解析 208 |
7.6 圧縮性乱流 209 |
第8章 熱移動を伴う乱流解析 223 |
8.1 はじめに 223 |
8.2 乱流熱移動現象 225 |
8.3 流動と伝熱の支配方程式とモデリング 226 |
8.4 速度場の乱流モデル 228 |
8.5 温度場0方程式モデル 231 |
8.5.1 乱流プラントル数 231 |
8.5.2 Prt=一定の仮定 232 |
8.5.3 Prt分布の仮定 236 |
8.6 温度場2方程式モデル 239 |
8.6.1 基礎方程式 239 |
8.6.2 モデリング 240 |
8.6.3 強制対流乱流伝熱の数値解析 245 |
8.6.4 モデルの改良とプログラム例 248 |
8.6.5 剥離・再付着流の伝熱解析 255 |
8.7 応力・熱流束方程式モデルとその代数方程式近似 259 |
8.7.1 基礎方程式 260 |
8.7.2 モデリング 261 |
8.7.3 代数方程式近似 268 |
8.8 浮力流の解析 270 |
8.8.1 浮力乱流場の基本特性 270 |
8.8.2 浮力流の支配方程式 272 |
8.8.3 浮力流に対する乱流モデル 273 |
8.8.4 浮力流の解析例と実験結果との比較 280 |
8.9 おわりに 287 |
付録:温度場2方程式モデルによる乱流伝熱解析プログラム 288 |
索引 309 |
第1章 乱流現象 1 |
1.1 乱流の物理的性質 1 |
1.1.1 基礎方程式 1 |
|
41.
|
図書
|
海外技術者研修協会編集
出版情報: |
東京 : スリーエーネットワーク, 1994.12-1995.1 2冊 ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
42.
|
図書
|
レイ・モンク [著] ; 岡田雅勝訳
出版情報: |
東京 : みすず書房, 1994.11 2冊 ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
43.
|
図書
|
海外技術者研修協会編集
出版情報: |
東京 : スリーエーネットワーク, 1990.1-1993.3 2冊 ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
44.
|
図書
|
海外技術者研修協会編集
出版情報: |
東京 : スリーエーネットワーク, 1992.1-1997.6 2冊 ; 26cm |
子書誌情報: |
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|
45.
|
図書
|
海外技術者研修協会編集
出版情報: |
東京 : スリーエーネットワーク, 1990.8-1993.11 2冊 ; 26cm |
子書誌情報: |
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46.
|
図書
|
さがら邦夫著
|
47.
|
雑誌
|
トヨタ自動車株式会社
出版情報: |
豊田 : トヨタ自動車, 1991.5-2021.2 37冊 ; 26-30cm |
巻次年月次: |
Vol. 41, no. 1 (May 1991)-v. 66 (2021.2) = 195 (May 1991)-236 (2021.2) |
子書誌情報: |
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|
48.
|
図書
|
近藤公久, 天野成昭編著
|
49.
|
図書
東工大 目次DB
|
戸田不二緒監修 ; 上野昭彦編
出版情報: |
東京 : 産業図書, 1995.3 ix, 348p ; 22cm |
子書誌情報: |
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目次情報:
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序文 |
第1章 シクロデキストリン化学の歴史と展望 1 |
文献 7 |
第2章 シクロデキストリンの包接錯体形成 11 |
2.1 包接錯体形成の熱力学 11 |
2.1.1 初期の熱力学的研究 11 |
2.1.2 水中でのアルコールの包接 16 |
2.1.3 その他の系の包接 21 |
2.2 理論計算による包接錯体形成とゲストの反応 22 |
2.2.1 CD分子空間の物理化学的性質 22 |
2.2.2 CD分子空間の中でのゲストの反応 28 |
2.3 分光学的アプローチによる包接錯体の化学量論 31 |
2.3.1 1:1包接錯体の生成 31 |
2.3.2 2:1および1:2包接錯体の生成 33 |
2.3.3 1:1包接錯体の会合 33 |
2.3.4 3成分包接錯体の形成およびその会合 36 |
2.4 NMRによる構造解析 39 |
2.4.1 NMRから得られる情報 39 |
2.4.2 水溶液中のCD包接錯体の構造 41 |
2.4.3 水溶液中のCD包接錯体の動的性質 45 |
2.4.4 固体状態のCD包接錯体の構造と動的性質 47 |
2.5 結晶構造 50 |
2.5.1 CD包接錯体の結晶 50 |
2.5.2 CD環のコンホメーション 52 |
2.5.3 CD包接錯体の構造 53 |
2.5.4 修飾CDとその包接錯体 57 |
2.6 円偏光二色性と包接錯体 61 |
2.6.1 CD:ゲスト=1:1の包接錯体のicd 62 |
2.6.2 CD:ゲスト=1:1以外の包接錯体のicd 69 |
2.6.3 修飾CDの円偏光二色性スペクトル 71 |
2.7 分子動力学計算 72 |
2.7.1 分子動力学法 72 |
2.7.2 分子動力学計算を行うための手続き 74 |
2.7.3 分子動力学法の特徴と応用 77 |
2.7.4 分子動力学法の問題点 79 |
文献 80 |
第3章 シクロデキストリンと反応 91 |
3.1 包接錯体形成と反応 91 |
3.1.1 微視的溶媒効果 93 |
3.1.2 コンホメーション効果 93 |
3.1.3 Diels-Alder反応 93 |
3.1.4 選択的合成反応 95 |
3.1.5 精密有機合成反応への利用 99 |
3.1.6 相関移動触媒としての利用 100 |
3.1.7 酵素反応への利用 101 |
3.2 シクロデキストリン結晶と反応 102 |
3.2.1 結晶状態における立体選択的反応 102 |
3.2.2 固相-気相反応 104 |
3.2.3 固相-液相反応 114 |
3.2.4 光または熱固相反応 119 |
3.3 シクロデキストリンの触媒効果 120 |
3.3.1 加水分解触媒作用 121 |
3.3.2 位置選択的触媒作用 123 |
3.3.3 不斉選択的触媒作用 124 |
文献 129 |
第4章 シクロデキストリンの修飾 135 |
4.1 一点修飾体の合成 135 |
4.1.1 一級水酸基の一点修飾法 135 |
4.1.2 二級水酸基の一点修飾法 139 |
4.2 二点修飾シクロデキストリンの合成 147 |
4.2.1 位置異性体 147 |
4.2.2 スルホニル化 147 |
4.2.3 修飾位置の決定 150 |
4.3 キャップシクロデキストリンの合成 156 |
4.3.1 β-CDのキャップ化 157 |
4.3.2 γ-CDのキャップ化 159 |
文献 163 |
第5章 修飾シクロデキストリンの化学 167 |
5.1 NMRを用いる修飾シクロデキストリンの構造決定 167 |
5.1.1 COSYを使った二級側修飾CDの修飾位置の決定法 168 |
5.1.2 修飾CDにおける修飾残基の三次元的位置の決定法 170 |
5.2 酵素モデル 182 |
5.2.1 酵素モデル化合物 182 |
5.2.2 α-キモトリプシンモデル 183 |
5.2.3 リボヌクレアーゼモデル 189 |
5.2.4 トランスアミラーゼモデル 190 |
5.2.5 カルボニックアンヒドラーゼモデル 192 |
5.2.6 フラビン酵素モデル 192 |
5.3 NADH補酵素モデル反応 194 |
5.3.1 有機溶媒を用いるNADHモデル 196 |
5.3.2 水溶液中でのNAD +およびNADHモデル反応 198 |
5.4 シクロデキストリンと電気化学 205 |
5.4.1 CD存在下の電気化学 205 |
5.4.2 エレクトロホア修飾CD 214 |
5.4.3 CD修飾電極 217 |
5.4.4 CD存在系での基質の選択的膜透過 219 |
5.5 シクロデキストリンと光化学 222 |
5.5.1 光物理過程,光物理化学過程における包接の効果 222 |
5.5.2 天然CDの疎水性空洞を反応場とする光化学反応 227 |
5.5.3 修飾CDと光化学 234 |
5.5.4 異相界面におけるCD包接錯体の光化学反応 240 |
5.6 光応答性シクロデキストリン 242 |
5.6.1 アゾベンデン修飾CD 242 |
5.6.2 アントラセン修飾CD 245 |
5.6.3 スチルベン修飾CD 246 |
5.6.4 スピロピラン修飾CD 247 |
5.7 シクロデキストリンとロタクサンおよびカテナン 251 |
5.7.1 ロタクサンおよびカテナンとCD錯体 251 |
5.7.2 低分子線状化合物を用いるロタクサンの合成 254 |
5.7.3 低分子単量体の包接と重合 259 |
5.7.4 高分子の包接とロタクサン 260 |
5.7.5 側鎖にロタクサンをもつ高分子 261 |
5.7.6 CDを含むカテナンの合成 262 |
5.8 蛍光を用いる分子認識センサー 264 |
5.8.1 蛍光性CD 264 |
5.8.2 ピレン修飾CDのエキシマー蛍光 264 |
5.8.3 ダンシル修飾CDによる有機化合物の検出 267 |
5.8.4 TICT蛍光を用いる分子認識センサー 269 |
5.8.5 二置換CDを用いる分子認識センサー 270 |
5.9 色素修飾シクロデキストリン 273 |
5.9.1 ο-およびρ-メチルレッド修飾CD 274 |
5.9.2 ο-MRCDの超分子型サーモクロミズム 277 |
5.9.3 ρ-ニトロフェノール修飾CD 278 |
5.9.4 フェノールフタレイン修飾CD 280 |
5.10 シクロデキストリン2量体 282 |
5.10.1 2量体の協同的包接作用 282 |
5.10.2 ゲストの構造と結合定数 284 |
5.10.3 屈曲配列型CD2量体 286 |
5.10.4 CD2量体の加水分解触媒作用 288 |
5.10.5 CDヘテロダイマー 290 |
文献 290 |
第6章 シクロデキストリンの応用 303 |
6.1 シクロデキストリンの工業生産 303 |
6.1.1 CD合成酵素 304 |
6.1.2 CD混合液の調整 305 |
6.1.3 CD混合液からの各CDの精製 307 |
6.2 シクロデキストリンクロマトグラフィーによる物質分離 311 |
6.2.1 CDを固定相とした物質分離 313 |
6.2.2 CDを移動相とした物質分離 320 |
6.3 シクロデキストリンの工業的利用 323 |
6.3.1 工業的利用例 324 |
6.3.2 法的認可の進展 337 |
6.3.3 CD関連公開特許の傾向 338 |
文献 339 |
事項索引 343 |
序文 |
第1章 シクロデキストリン化学の歴史と展望 1 |
文献 7 |
|
50.
|
図書
|
久保泉著
|