1.
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図書
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日本規格協会編集
目次情報:
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用語 |
通則 |
標準物質 |
サンプリング |
大気 |
参考 |
騒音・振動—計器・測定 |
騒音・振動—個別測定 |
水質 |
概要:
用語/通則/標準物質/サンプリング/大気“試験(排ガス、燃料、ばいじん、その他)、自動計測器、自動車”/参考。<br />用語/騒音・振動(計器・測定、個別測定)/参考。<br />用語/通則/サンプリング/水質(標準物質、試験、自動計測器
…
)/参考。
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2.
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図書
東工大 目次DB
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日本伝熱学会編
出版情報: |
東京 : エヌ・ティー・エス, 1996.8 xiv, 1134p ; 27cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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目次情報:
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第I編 基礎編 |
第1章 環境調和型熱エネルギー技術の基礎 3 |
第1節 法律 5 |
1.環境関連法の要旨と解説 5 |
1.1 環境関連法体系の変革 5 |
1.2 環境基本法の概要 8 |
1.3 環境基本計画の概要 9 |
おわりに 9 |
2.省エネルギーに関する法律の要旨 11 |
はじめに 11 |
2.1 エネルギーの使用の合理化に関する法律(省エネ法) 11 |
2.2 エネルギー等の使用の合理化及び再生資源の利用に関する事業の促進に関する臨時措置法(平成5年3月31日 法律第18号)(省エネ・リサイクル支援法) 12 |
3.新しい動き 15 |
3.1 環境管理規格制定にいたる背景 15 |
3.2 LCAとは 15 |
3.3 LCAの手法上の課題 16 |
おわりに 17 |
第2節 環境・エネルギー利用の指標 18 |
1.サイクル論 18 |
1.1 ガスサイクル 18 |
1.2 蒸気サイクル 21 |
1.3 コンバインドサイクル 26 |
2.エクセルギー 29 |
2.1 エクセルギーとはなにか 29 |
2.2 エクセルギー解析を行う利点 31 |
2.3 混合に伴うエクセルギー変化 31 |
2.4 化学反応のエクセルギー変化 32 |
3.エネルギーシステム解析 34 |
はじめに 34 |
3.1 高効率発電技術 34 |
3.2 ライフサイクル分析 35 |
3.3 エネルギーシステム解析 36 |
おわりに 37 |
4.新しいシステム解析の考え方 39 |
4.1 外部性とは 39 |
4.2 外部性の経済学的意味 39 |
4.3 外部コスト項目 40 |
4.4 外部コスト算定の考え方 41 |
4.5 外部コストの算定手順 41 |
4.6 おわりに-外部コスト評価の課題 43 |
第3節 計測・制御 45 |
1.エネルギー・環境関係の物理量の計測-主にレーザ利用の手法について 45 |
はじめに 45 |
1.1 流れの計測 45 |
1.2 濃度・温度計測 48 |
おわりに 50 |
2.データの収集・処理 52 |
はじめに 52 |
2.1 各種センサからの出力 52 |
2.2 コンピュータによるデータの収録 54 |
2.3 データ処理 55 |
おわりに 56 |
3.省エネルギー・環境のための制御 57 |
3.1 計算機制御システム 57 |
3.2 制御パラメータ調整法 57 |
3.3 省エネルギーのための複合制御システム 58 |
第4節 新材料・媒体 60 |
1.高温材料 60 |
はじめに 60 |
1.1 金属材料 60 |
1.2 金属基複合材料 62 |
1.3 金属間化合物 62 |
1.4 セラミック材料と複合材料 62 |
1.5 炭素繊維/炭素複合材料 63 |
おわりに 63 |
2.極低温材料 64 |
はじめに 64 |
2.1 極低温材料の用途と所要特性 64 |
2.2 種々な極低温用材料 64 |
3.各種サイクル媒体 68 |
はじめに 68 |
3.1 水および水溶液に関する動向 68 |
3.2 フッ素化合物に関する動向 69 |
3.3 自然媒体に関する動向 71 |
おわりに 71 |
第2章 環境調和型熱エネルギー変換 73 |
第1節 燃焼 75 |
1.ガス燃料の燃焼 75 |
1.1 環境調和型燃焼法 75 |
1.2 環境汚染物質防除の化学動力学 84 |
1.3 乱流燃焼のモデリング 87 |
2.液体燃料の燃焼 91 |
2.1 連続燃焼 91 |
2.2 内燃機関の燃焼 103 |
3.固体燃料の燃焼 116 |
3.1 石炭の性状 116 |
3.2 微粉炭燃焼の基礎過程 121 |
3.3 流動層燃焼の基礎過程 127 |
3.4 石炭の高温燃焼時における基礎特性 131 |
4.新燃料の燃焼 132 |
4.1 水素の燃焼 132 |
4.2 メタノールの燃焼 136 |
第2節 直接変換 142 |
1.MHD発電 142 |
1.1 開放サイクルMHD発電 142 |
1.2 密閉サイクルMHD発電 151 |
2.熱電直接変換 159 |
はじめに 159 |
2.1 原理 159 |
2.2 熱電発電の現状 160 |
2.3 研究開発の動向 161 |
2.4 高効率材料の可能性 162 |
おわりに 165 |
3.燃料電池 167 |
3.1 燃料電池の原理 167 |
3.2 燃料電池の理想熱効率 168 |
3.3 燃料電池内のエネルギー損失 169 |
3.4 燃料電池発電システムの構成 170 |
3.5 燃料電池発電システムの特徴 170 |
3.6 燃料電池の種類 172 |
第3節 自然エネルギー変換 173 |
1.太陽エネルギー-太陽光発電- 173 |
はじめに 173 |
1.1 クリーンでユニークな特徴をもつ太陽光発電 173 |
1.2 太陽電池の原理とエネルギー変換効率 175 |
1.3 研究開発の現状と鍵技術 179 |
1.4 拡がる応用システム 180 |
1.5 地球環境問題への新しい貢献 182 |
2.地熱エネルギー 184 |
2.1 地熱開発の現状 184 |
2.2 代替エネルギーとしての地熱発電 184 |
2.3 地熱発電システムの概要 184 |
2.4 地熱井管理上の課題 186 |
2.5 地熱水の有効利用 188 |
2.6 未利用地熱エネルギーの利用 189 |
おわりに 189 |
3.風力エネルギー 191 |
第3章 高効率エネルギー移動・制御 195 |
第1節 伝熱促進・制御 197 |
1.拡大伝熱面 197 |
1.1 拡大伝熱面 197 |
1.2 熱通過,フィン効率 197 |
1.3 拡大伝熱面の伝熱 199 |
2.単相流における伝熱促進・制御 212 |
はじめに 212 |
2.1 伝熱促進の基本的原理 213 |
2.2 中断フィンによる伝熱促進 214 |
2.3 旋回流発生による伝熱促進-ねじれテープ 216 |
2.4 境界層攪乱による伝熱促進-乱れ促進体 218 |
2.5 その他の単相対流伝熱促進 219 |
おわりに 220 |
3.蒸発・沸騰における伝熱促進・制御 223 |
3.1 受動型の伝熱促進 223 |
3.2 能動型の伝熱促進 231 |
3.3 沸騰空間の狭隘化による促進 232 |
3.4 蒸発伝熱の促進 233 |
4.凝縮における伝熱促進・制御 235 |
はじめに 235 |
4.1 構造面 235 |
4.2 伝熱促進体 244 |
4.3 電場 244 |
4.4 混合蒸気の凝縮促進 247 |
5.二相流における伝熱促進・制御 252 |
5.1 概論 252 |
5.2 フィン付管 252 |
5.3 波状およびらせん溝付管 257 |
5.4 ねじりテープ挿入管 258 |
5.5 その他 260 |
6.熱ふく射における伝熱促進・制御 262 |
6.1 熱ふく射の特性 262 |
6.2 ふく射伝熱促進・制御の基本的な考え方 262 |
6.3 ふく射による伝熱促進・制御方法 263 |
第2節 高効率熱輸送・熱拡散 270 |
1.サーモサイホン 270 |
1.1 サーモサイホンの定義 270 |
1.2 サーモサイホンの応用 270 |
1.3 単相サーモサイホンの流動様相 271 |
1.4 二相サーモサイホンの流動様相 271 |
1.5 密閉形二相サーモサイホン 272 |
2.ヒートパイプ 280 |
2.1 概観 280 |
2.2 動作温度と作動流体 280 |
2.3 動作限界 281 |
2.4 作動流体とコンテナ材の両立性 282 |
2.5 封入液量 282 |
2.6 最大熱輸送量の予測 282 |
2.7 様々なヒートパイプ 283 |
3.その他の高効率熱輸送 293 |
3.1 ドリームパイプの熱輸送 293 |
3.2 ループ形ヒートパイプ 296 |
第3節 断熱 299 |
1.断熱法 299 |
1.1 断熱法の基礎 299 |
1.2 真空断熱系 301 |
2.熱遮断法 304 |
2.1 膜冷却 304 |
2.2 アブレーション 306 |
2.3 能動熱遮断法 307 |
第4節 新しい動き 310 |
はじめに 310 |
1.工学的ニーズ 310 |
2.急速非定常伝熱の特性 311 |
3.温度制御から能動的伝熱制御へ 313 |
3.1 物性値の変化特性を利用する制御 313 |
3.2 相変化を利用する制御 314 |
3.3 分子伝熱制御 314 |
おわりに 314 |
第4章 エネルギー貯蔵 317 |
第1節 貯蔵の原理 319 |
1.エネルギーとエクセルギー 319 |
1.1 供給から需要にいたるエネルギーの流れとエクセルギー 319 |
1.2 エクセルギー 319 |
1.3 エネルギー貯蔵とエクセルギー 320 |
1.4 エネルギーとエクセルギーの有効利用 320 |
2.様々なエネルギー変換と貯蔵 320 |
2.1 エネルギー変換の例 320 |
2.2 エネルギー貯蔵の原理とエネルギー収支 321 |
3.エネルギー貯蔵法の分類 321 |
3.1 貯蔵時のエネルギー形態による分類 321 |
3.2 貯蔵前のエネルギー形態による分類 322 |
3.3 エネルギー輸送とエネルギー貯蔵 322 |
4.エネルギー貯蔵法の概要 323 |
4.1 熱的エネルギー貯蔵 323 |
4.2 化学的エネルギー貯蔵 323 |
4.3 力学的エネルギー貯蔵 323 |
4.4 電磁気的エネルギー貯蔵 324 |
4.5 その他 324 |
第2節 エネルギー貯蔵の指標 325 |
1.エネルギー貯蔵の応用分野と導入形態 325 |
1.1 電力負荷平準化 325 |
1.2 自然エネルギー利用システム 326 |
1.3 コージェネレーションシステム 326 |
2.エネルギー貯蔵装置の性能を表す指標 327 |
2.1 貯蔵装置へのシステムからの要求項目 327 |
2.2 貯蔵特性 327 |
2.3 運転特性 329 |
2.4 安全・立地 329 |
3.エネルギー貯蔵の経済性 330 |
3.1 エネルギー貯蔵装置の建設費 330 |
3.2 エネルギー密度と貯蔵費用 330 |
4.将来のエネルギーシステムとエネルギー貯蔵 331 |
4.1 エネルギーのネットワーク 331 |
4.2 経済性の再評価 331 |
第3節 エネルギー貯蔵の新しい動き 333 |
はじめに 333 |
1.エネルギー・環境・社会とエネルギー貯蔵技術 334 |
2.エネルギー・フローの強靱性の確保とエネルギー貯蔵 336 |
3.水素をエネルギー媒体とした場合のエネルギー貯蔵の寄与 338 |
おわりに 340 |
第II編 機器・技術編 |
第1章 省エネルギー・環境調和の基礎 343 |
第1節 集塵技術 345 |
1.機械式集塵技術 345 |
1.1 粒径分布と濃度測定 345 |
1.2 粒子運動 349 |
1.3 各種機械式集塵方式の原理 352 |
1.4 産業用機械式集塵装置 357 |
2.電気集塵技術 371 |
2.1 放電現象 371 |
2.2 微粒子の荷電 376 |
2.3 帯電粒子の運動と集塵 379 |
2.4 電気集塵における異常現象と対策 383 |
2.5 産業用電気集塵装置 388 |
第2節 ガス浄化技術 395 |
1.ガス浄化技術の基礎 395 |
1.1 排煙脱硫技術 395 |
1.2 排煙脱硝技術 400 |
2.産業用脱硫装置 402 |
はじめに 402 |
2.1 脱硫装置の種類 402 |
2.2 湿式法 402 |
2.3 半乾式吸収法 406 |
おわりに 408 |
3.産業用脱硝装置 409 |
3.1 脱硝装置の種類および概要 409 |
3.2 選択接触還元法 409 |
3.3 酸化吸収法 412 |
3.4 活性炭法(同時脱硫・脱硝法) 413 |
3.5 まとめ 414 |
4.各種有害ガス除去技術(塩化水素,重金属ガスなど) 416 |
4.1 塩化水素(HCl) 416 |
4.2 重金属ガス 418 |
第3節 排水対策技術 421 |
1.概要 421 |
1.1 排水処理の考え方 421 |
1.2 排水処理の原理とプロセス 422 |
2.立地の水環境計画(アセスメント) 423 |
2.1 現況調査 423 |
2.2 予測・評価 423 |
3.水質計測および管理 426 |
3.1 概論 426 |
3.2 電力産業における水質計測および管理 429 |
4.水処理技術 434 |
4.1 ボイラ水処理技術 434 |
4.2 排水処理技術 437 |
4.3 温排水対策 444 |
4.4 窒素,リンおよび生活排水処理 446 |
第4節 騒音・振動対策技術 453 |
1.騒音・振動の伝搬 453 |
1.1 騒音・振動の概要 453 |
1.2 騒音・振動の尺度 453 |
1.3 騒音レベルの測定方法 454 |
1.4 騒音の伝搬特性 454 |
1.5 音の屈折・音の反射・音の回折 455 |
1.6 振動の伝搬 456 |
1.7 騒音・振動防止の基本的考え方 457 |
2.防音技術 458 |
2.1 発生源対策 458 |
2.2 防音技術の概要 458 |
2.3 防音技術の適用 460 |
3.防振技術 462 |
3.1 機械振動の防振 462 |
3.2 伝達振動の防振 463 |
3.3 非連成条件の設定 464 |
3.4 防振材料 464 |
3.5 防振技術の適用 465 |
第5節 需要家側省エネ・環境技術 467 |
1.室内温熱環境 467 |
1.1 人体の代謝熱放散と温熱感 467 |
1.2 断熱および日射遮蔽 468 |
1.3 換気 470 |
2.地域環境 472 |
2.1 都市のエネルギー消費 472 |
2.2 都市気温とエネルギー消費 475 |
2.3 地域や都市の省エネルギー・環境保全計画 477 |
3.建物の環境計画と省エネルギー 479 |
3.1 エネルギーを使う建築設備 479 |
3.2 エネルギー消費の現状 481 |
3.3 エネルギー消費量の大きい建築設備と建築計画 481 |
3.4 建築設計と管理における省エネルギー 482 |
第6節 新技術への動き 484 |
1.高温集塵技術 セラミックフィルタ 484 |
2.エレクトレットフィルタ 486 |
はじめに 486 |
2.1 エレクトレットフィルタの初期摘集効率 486 |
2.2 エレクトレット電荷の安定性 487 |
3.電気集塵装置のパルス荷電 489 |
はじめに 489 |
3.1 パルス荷電の回路原理 489 |
3.2 パルス荷電の特徴 490 |
3.3 パルス荷電性能テスト結果 491 |
おわりに 492 |
4.電気集塵の新方式 494 |
4.1 ワイドスペース型電気集塵装置 494 |
4.2 移動電極型電気集塵装置 494 |
4.3 高速流湿式電気集塵装置 494 |
5.発電設備における活性炭排煙処理技術 496 |
5.1 技術の歴史 496 |
5.2 活性炭の特性 496 |
5.3 活性炭排煙処理システム 499 |
5.4 今後の課題 499 |
6.製鉄設備における環境対策技術 500 |
6.1 大気関連 500 |
6.2 水質関連 501 |
6.3 発生物関連 501 |
6.4 省エネルギー 501 |
7.核凝縮現象とガス浄化 503 |
はじめに 503 |
7.1 核凝縮法の原理と装置構成 503 |
7.2 微粒子およびガスの除去性能 504 |
おわりに 505 |
8.電子ビーム照射排ガス処理法 506 |
8.1 電子ビーム照射排ガス処理法のしくみと特徴 506 |
8.2 研究開発の現状 507 |
9.放電プラズマガス処理法 509 |
9.1 ガス状有機大気汚染物質処理 509 |
9.2 放電プラズマ化学反応によるガス浄化 512 |
10.オゾン利用技術 514 |
10.1 オゾンとは 514 |
10.2 オゾンの四つの作用 514 |
10.3 オゾンの濃度単位 514 |
10.4 オゾン発生技術 514 |
10.5 脱臭分野でのオゾン利用 515 |
10.6 殺菌分野でのオゾン利用 515 |
10.7 水処理分野でのオゾン利用 517 |
10.8 パルプ漂白分野でのオゾン利用 517 |
10.9 その他の分野でのオゾン利用 517 |
11.排水処理技術 518 |
11.1 エネルギー消費から見た排水処理方式の評価 518 |
11.2 最適処理方式の選択 518 |
11.3 ゼロエミッションをめざしたプロセスの構築 519 |
12.防音・防振技術 520 |
12.1 音のアクティブ制御 520 |
12.2 振動のアクティブ制御 521 |
第2章 環境調和型エネルギー変換 523 |
第1節 ボイラの燃焼機器 525 |
1.小型ボイラ 525 |
はじめに 525 |
1.1 NOx・CO低減対策技術 525 |
1.2 ばいじん低減対策技術 530 |
2.大型ボイラ 532 |
はじめに 532 |
2.1 大型ボイラの技術開発 532 |
2.2 大型ボイラの使用燃料と構成 533 |
2.3 大型ボイラの燃焼装置 538 |
2.4 燃料油燃焼装置 542 |
2.5 ガス燃焼装置 548 |
2.6 石炭燃焼装置 550 |
2.7 大型ボイラにおける燃焼管理 561 |
第2節 固定層および流動層ボイラの燃焼機器 567 |
1.固定層および常圧流動層ボイラ 567 |
1.1 固定層ボイラ 567 |
1.2 常圧流動層ボイラ 572 |
おわりに 577 |
2.加圧流動層燃焼ボイラ 578 |
はじめに 578 |
2.1 加圧流動層燃焼技術開発の経緯 578 |
2.2 加圧流動層燃焼技術 579 |
2.3 アドバンスド加圧流動層燃焼 583 |
おわりに 584 |
第3節 ガスタービンおよびエンジンの燃焼機器 586 |
1.ガスタービン 586 |
1.1 環境,省エネルギーとガスタービン 586 |
1.2 高温化 586 |
1.3 低NOx化 589 |
1.4 燃料多様化 591 |
2.ディーゼルエンジン 594 |
2.1 排気ガスおよびばいじん 594 |
2.2 NOx低減対策 594 |
2.3 SOx低減対策 601 |
2.4 ばいじん低減対策 601 |
2.5 まとめ 602 |
3.ガソリンエンジン 604 |
3.1 排気浄化 604 |
3.2 燃費低減 611 |
第4節 燃料電池 618 |
1.リン酸型燃料電池 618 |
1.1 特徴 618 |
1.2 発電システムと主要部構造 619 |
おわりに 623 |
2.溶融炭酸塩型燃料電池 624 |
2.1 溶融炭酸塩型燃料電池(MCFC)の特徴 624 |
2.2 MCFC本体の構成材料 626 |
2.3 開発の現状と今後の課題 627 |
3.固体酸化物燃料電池 630 |
はじめに-原理と概観 630 |
3.1 SOFCの開発状況 630 |
3.2 SOFCの問題点とセリア利用による新しい解決方向 636 |
4.その他の燃料電池 638 |
4.1 固体高分子型燃料電池(PEFC) 638 |
4.2 直接型メタノール燃料電池(direct methanol fuel cell:DMFC) 643 |
4.3 その他 643 |
4.4 まとめ 643 |
第5節 クリーン燃料の新しい動き 645 |
1.石炭のガス化 645 |
1.1 総論 645 |
1.2 噴流床方式石炭ガス化炉 649 |
1.3 流動床方式石炭ガス化炉 654 |
1.4 固定床方式石炭ガス化炉 656 |
2.石炭の液化 658 |
2.1 直接液化 658 |
2.2 間接液化 662 |
3.水素およびメタノールの製造 666 |
3.1 燃料としての水素およびメタノール 666 |
3.2 水素の製造 666 |
3.3 メタノールの製造 668 |
4.廃棄物固形化燃料(RDF)技術 671 |
はじめに 671 |
4.1 RDFの種類と分類 672 |
4.2 RDFの特徴 672 |
4.3 日本国内におけるRDF製造の現状 673 |
第6節 新しい動き 678 |
1.高温ガスタービン 678 |
はじめに 678 |
1.1 高温ガスタービン技術の変遷 678 |
1.2 今後の展望 683 |
おわりに 684 |
2.複合サイクル 686 |
2.1 複合サイクルの特徴と期待 686 |
2.2 複合サイクル発電設備の現状 686 |
2.3 将来型複合サイクル発電設備 687 |
第3章 高効率エネルギー移動・制御 695 |
第1節 熱交換器 697 |
1.シェル・アンド・チューブ型熱交換器 697 |
1.1 熱交換器の構造 697 |
1.2 形式とその選定 698 |
1.3 熱交換器の設計 702 |
1.4 最近の技術動向 702 |
2.フィンつき管形 704 |
2.1 空冷熱交換器 704 |
2.2 排熱回収熱交換器 709 |
おわりに 711 |
3.各種熱交換器 712 |
はじめに 712 |
3.1 プレートフィン形熱交換器 712 |
3.2 プレート式熱交換器 715 |
3.3 回転形蓄熱式熱交換器 716 |
3.4 冷却塔 717 |
3.5 直接接触式凝縮器 719 |
第2節 蒸気圧縮式ヒートポンプ・冷凍機 722 |
1.遠心式 722 |
1.1 概要 722 |
1.2 遠心ヒートポンプ・冷凍機の構造 722 |
1.3 フロン規制への対応 723 |
1.4 省エネルギー化 725 |
1.5 ヒートポンプ 726 |
1.6 大容量化 729 |
1.7 夜間電力利用と蓄熱 729 |
おわりに 730 |
2.往復動式圧縮機 731 |
はじめに 731 |
2.1 構造 731 |
2.2 性能 733 |
2.3 環境調和型へ 734 |
3.回転式容積型圧縮機 736 |
はじめに 736 |
3.1 圧縮機の種類と適用冷凍能力範囲 736 |
3.2 高効率化 736 |
3.3 フロン規制対応 739 |
3.4 省資源,リサイクル 741 |
第3節 吸収式ヒートポンプ・冷凍機 745 |
1.単効用・二重効用吸収冷凍機 745 |
はじめに 745 |
1.1 単効用,二重効用吸収冷凍機 745 |
おわりに 754 |
2.各種吸収ヒートポンプ 756 |
2.1 吸収ヒートポンプと冷凍機 756 |
2.2 第一種と第二種吸収ヒートポンプ 756 |
2.3 第一種吸収ヒートポンプ 756 |
2.4 第二種吸収ヒートポンプ 757 |
2.5 第三種吸収ヒートポンプ 758 |
2.6 第一種吸収ヒートポンプの実施例 759 |
2.7 第二種吸収ヒートポンプの実施例 760 |
第4節 新しい動き(新冷媒,自然冷媒,吸着) 761 |
1.新冷媒の展開 761 |
1.1 フロン冷凍機と環境問題とのかかわり 761 |
1.2 フロン規制への対応 763 |
1.3 R-22代替冷媒の開発 764 |
1.4 将来展望 771 |
2.特殊冷凍機・ヒートポンプ 772 |
はじめに 772 |
2.1 気体冷却方式 772 |
2.2 特殊な気体冷凍方式 774 |
2.3 電子冷却 776 |
2.4 特殊ヒートポンプ 778 |
おわりに 779 |
3.吸着式冷凍機 781 |
はじめに 781 |
3.1 吸着式冷凍機の原理 781 |
3.2 吸着剤の種類と物質熱伝達 785 |
3.3 吸着式冷凍機の種類とその応用 787 |
3.4 吸着式冷凍機研究の動向 789 |
おわりに 789 |
第4章 貯蔵 791 |
第1節 熱エネルギー貯蔵 793 |
1.顕熱蓄熱 793 |
1.1 熱の授受による物質の温度変化 793 |
1.2 顕熱蓄熱に用いられる材料 794 |
1.3 蓄熱材との熱交換 795 |
1.4 顕熱蓄熱装置 797 |
1.5 まとめ 799 |
2.潜熱蓄熱 801 |
はじめに 801 |
2.1 潜熱蓄熱システムの考え方 801 |
2.2 潜熱蓄熱器の実施例 806 |
おわりに 809 |
第2節 電気エネルギー貯蔵 811 |
1.超伝導エネルギー貯蔵(SMES) 811 |
はじめに 811 |
2.実用超伝導線の現状 811 |
2.1 実用超伝導材料の種類 811 |
2.2 極細多芯超伝導線 812 |
2.3 安定性と保護 814 |
2.4 超伝導エネルギー貯蔵装置の構成装置および原理 815 |
2.5 超伝導エネルギー貯蔵装置開発の現状 820 |
3.新しい動き 822 |
はじめに 822 |
3.1 高温超伝導材料の検討例 822 |
3.2 高温超伝導エネルギー貯蔵システムの検討例 823 |
第3節 力学エネルギーの貯蔵 825 |
1.フライホイール 825 |
はじめに 825 |
1.1 フライホイールの特徴 825 |
1.2 フライホイールの現状 830 |
2.揚水発電 835 |
はじめに 835 |
2.1 揚水発電所の形式 835 |
2.2 揚水発電の経済性 836 |
2.3 ポンプ水車の高落差・高速・大容量化 837 |
2.4 高速・大容量発電電動機 840 |
2.5 可変速揚水発電システム 840 |
第4節 化学エネルギー貯蔵 845 |
1.二次電池 845 |
はじめに 845 |
1.1 実用電池に要求される条件 845 |
1.2 二次電池の現状と新型二次電池の動向 847 |
おわりに 853 |
2.化学エネルギー輸送・貯蔵システム 854 |
はじめに 854 |
2.1 自然エネルギー輸送・貯蔵システムの概要 854 |
2.2 世界エネルギーシステム 857 |
おわりに 859 |
3.新しい動き 861 |
3.1 化学蓄熱 861 |
3.2 光化学反応による貯蔵 865 |
3.3 生物的貯蔵 866 |
第III編 実例応用編 |
第1章 プラント施設 873 |
第1節 製鉄プラント(エネルギーマネッジ,省エネルギー,排熱回収等) 874 |
はじめに 874 |
1.製鉄プラントのエネルギー利用の実態 875 |
1.1 製鉄プロセスのエネルギー消費構造 875 |
1.2 今までのエネルギー有効利用への取組み 878 |
2.今後の省エネルギー 890 |
2.1 現状未利用排エネルギーの実態 891 |
2.2 今後の製鉄プロセス各工程変更による省エネルギー 898 |
2.3 排熱回収,利用の拡大 907 |
おわりに 911 |
第2節 石油化学プラント 913 |
はじめに 913 |
1.石油化学工業のエネルギー使用の実態 913 |
1.1 日本のエネルギー使用に占める石油化学工業の位置 913 |
1.2 石油化学工業のエネルギー消費の推移 913 |
1.3 石油化学製品別のエネルギー使用量 915 |
1.4 石油化学工業のエネルギー原単位 915 |
1.5 石油化学工業におけるこれまでの省エネルギー対策 916 |
1.6 最終排出エネルギーの実態 916 |
2.最近の石油化学工業の省エネルギー対策例 918 |
2.1 エチレンプラント 918 |
2.2 多変数モデル予測制御の適用 921 |
2.3 ピンチ解析手法による省エネルギー 924 |
2.4 蒸気バランスの最適化 925 |
2.5 静的,動的シミュレータの活用 925 |
おわりに 926 |
第2章 発電施設 929 |
第1節 コンバインドサイクル発電 930 |
はじめに 930 |
1.コンバインドサイクル発電の導入 930 |
1.1 火力発電の役割 930 |
1.2 ガスタービン技術の進歩 931 |
1.3 コンバインドサイクル発電の導入 932 |
2.コンバインドサイクル発電の概要 933 |
2.1 コンバインドサイクル発電の原理 933 |
2.2 コンバインドサイクル発電の種類 934 |
3.コンバインドサイクル発電の運用上の特徴 935 |
4.富津1・2号系列コンバインドサイクル発電プラントの概要と運用実績 937 |
4.1 富津火力1・2号系列の概要 937 |
4.2 富津火力1・2号系列の運用実績 939 |
5.1,300℃級ACC発電プラントの開発導入 940 |
5.1 1,300℃級ガスタービンの開発 943 |
5.2 低NOx燃焼器の開発 944 |
5.3 ACCシステムの最適化 945 |
6.横浜火力7・8号系列ACC発電プラントの計画概要 945 |
6.1 横浜7・8号系列の構成と仕様諸元 945 |
6.2 横浜7・8号系列の配置計画 947 |
6.3 横浜7・8号系列の建設状況 947 |
7.ACC発電プラントによる経年火力の設備更新 947 |
8.ACC発電の展望 950 |
第2節 石炭利用発電 951 |
1.発電用燃料としての石炭 951 |
1.1 わが国における発電用石炭利用の推移 951 |
1.2 わが国における石炭利用発電の見通し 952 |
1.3 火力発電技術の現状 953 |
2.高効率火力発電システム開発の動向 953 |
2.1 蒸気サイクルの高温高圧下による効率向上 953 |
2.2 蒸気タービンの性能向上による効率向上 954 |
3.各種コンバインドサイクルによる効率向上 955 |
3.1 加圧流動床複合発電(PFBC発電) 955 |
3.2 石炭ガス化複合発電(IGCC発電) 957 |
4.その他のコンバインドサイクル 962 |
4.1 石炭ガス化トッピングサイクル 962 |
4.2 石炭ガス化燃料電池複合サイクル発電 962 |
4.3 石炭ガス化MHD発電 962 |
5.石炭利用高効率発電技術の将来展望 963 |
6.まとめ 964 |
第3章 地域熱供給施設 965 |
第1節 電気式地域冷暖房 966 |
1.概要並びに特徴 966 |
1.1 経済性に優れる 966 |
1.2 環境保全性に優れる 966 |
1.3 エネルギー使用効率が高い 967 |
1.4 未利用エネルギーの活用効果が高い 967 |
2.システムの基本構成 967 |
2.1 システムの基本構成要素 967 |
2.2 熱源系 968 |
2.3 蓄熱槽系 968 |
2.4 供給系 968 |
2.5 電源系 968 |
2.6 監視制御系 968 |
3.計画・設計における留意点 970 |
3.1 安定供給の確保 970 |
3.2 経済的な設備 970 |
3.3 運転操作性・保守サービス性の向上 970 |
3.4 省エネルギー・環境保全性の向上 970 |
3.5 未利用エネルギー活用可能性の検討 970 |
4.未利用エネルギー活用事例 972 |
4.1 箱崎地区地域冷暖房(河川水利用熱供給システム) 972 |
4.2 後楽一丁目地区地域冷暖房(下水利用熱供給システム) 975 |
5.技術展望 979 |
5.1 高密度蓄熱技術 979 |
5.2 管摩擦抵抗の低減技術 979 |
5.3 高効率ヒートポンプ技術 980 |
第2節 ガス式地域冷暖房 981 |
1.ガス式地域冷暖房の始まりと特色 981 |
1.1 ガス式地域冷暖房の始まり 981 |
1.2 ガス式地域冷暖房の特色 981 |
2.一般的なガス式地域冷暖房システム 982 |
2.1 ガスボイラのみ 982 |
2.2 ガスボイラ+蒸気吸収冷凍機 982 |
2.3 ガスボイラ+蒸気タービン駆動ターボ冷凍機 983 |
2.4 ガス吸収冷温水機 984 |
2.5 地域配管設備 985 |
2.6 地域冷暖房の導入効果 987 |
3.コージェネレーションを導入した地域冷暖房システム 988 |
3.1 コージェネレーションとは 988 |
3.2 ガスタービンコージェネレーションシステムの特徴 988 |
3.3 ガスエンジンコージェネレーションシステムの特徴 989 |
3.4 ガスタービンコージェネレーションを導入した地域冷暖房 989 |
3.5 ガスエンジンコージェネレーションを導入した地域冷暖房 991 |
3.6 コージェネレーションの導入効果 993 |
3.7 コージェネレーションにおける窒素酸化物低減対策 993 |
3.8 全国のコージェネレーションを活用した地域冷暖房 994 |
4.未利用エネルギーを活用した地域冷暖房システム 994 |
4.1 未利用エネルギーとは 994 |
4.2 清掃工場排熱を活用した地域冷暖房 994 |
4.3 河川水を活用した地域冷暖房 997 |
4.4 海水を活用した地域冷暖房 997 |
4.5 未利用エネルギー活用の効果 997 |
5.今後のガス式地域冷暖房 998 |
第4章 エネルギー貯蔵施設 1001 |
第1節 圧縮空気貯蔵発電 1002 |
はじめに 1002 |
1.CAESの特徴 1002 |
1.1 CAESシステムの概要 1002 |
1.2 空気貯蔵法 1004 |
2.海外のCAESシステム 1005 |
2.1 フントルフ発電所 1006 |
2.2 マッキントッシュ発電所 1006 |
3.わが国におけるCAESシステム 1008 |
3.1 地下空洞貯蔵方式 1008 |
3.2 都市型CAES方式 1008 |
4.CAESの経済性 1013 |
おわりに 1015 |
第2節 熱エネルギー貯蔵(蓄熱システムの実施事例) 1016 |
1.水蓄熱システムおよび潜熱蓄熱システム 1016 |
2.水蓄熱システムの特徴と種類 1018 |
2.1 蓄熱システムの経済性 1018 |
2.2 水蓄熱システムの種類と特性 1019 |
2.3 蓄熱槽の設計 1021 |
3.氷蓄熱システム 1025 |
3.1 氷蓄熱システム導入の背景 1025 |
3.2 水蓄熱システムと氷蓄熱システムの経済性 1026 |
3.3 氷蓄熱システムの種類と技術課題 1026 |
4.氷蓄熱システムの導入事例 1027 |
4.1 システム導入の背景 1028 |
4.2 氷蓄熱システムの概要 1028 |
4.3 システムの基本構成 1029 |
4.4 システムの実施例 1029 |
4.5 まとめ 1033 |
5.潜熱蓄熱を用いた大規模地域熱供給設備 1033 |
5.1 設備概要 1033 |
5.2 MM21DHCの概要 1034 |
5.3 大規模潜熱蓄熱システム 1038 |
5.4 まとめ 1048 |
第5章 建築エネルギーシステム 1049 |
第1節 省エネルギービル 1050 |
はじめに 1050 |
1.ビルにおける省エネルギー 1050 |
1.1 エネルギー消費量 1051 |
1.2 主要な省エネルギー手法 1052 |
1.3 評価手法 1052 |
2.省エネルギービルの実例 1056 |
2.1 大林組技術研究所本館 1056 |
2.2 ニッセイ四日市ビル 1061 |
第2節 省エネルギー工場 1064 |
1.序文 1064 |
2.バイオ研究所におけるヒートポンプ蓄熱システムの実例 1064 |
はじめに 1064 |
2.1 建築概要 1064 |
2.2 空調設備概要 1064 |
2.3 蓄熱システムの特徴 1065 |
2.4 夏期の運転実績 1065 |
おわりに 1068 |
3.製薬工場におけるヒートポンプの利用 1068 |
はじめに 1068 |
3.1 建築概要 1068 |
3.2 空調設備概要 1068 |
おわりに 1071 |
4.電算センタにおけるヒートポンプの利用 1071 |
はじめに 1071 |
4.1 建築概要 1071 |
4.2 空調設備概要 1071 |
おわりに 1073 |
5.医薬品工場における熱回収型熱源システム事例 1073 |
はじめに 1073 |
5.1 建築概要 1074 |
5.2 空調設備概要 1074 |
5.3 熱源システムの運転概要 1074 |
おわりに 1075 |
第6章 新しい動き 1077 |
第1節 分散型発電所 1078 |
1.分散型発電への流れ 1078 |
1.1 大規模集中型と小規模分散型 1078 |
1.2 分散型発電所の利点 1078 |
1.3 規制緩和 1078 |
1.4 公害対策 1079 |
2.コージェネレーション(熱電併給)システム 1079 |
2.1 Cogenerationの語義 1079 |
2.2 コージェネレーションの省エネルギー性と経済性 1079 |
2.3 排熱回収の方法 1080 |
2.4 コージェネレーション(熱電併給)の実施例 1080 |
3.ピーク対応型発電施設 1085 |
3.1 電力需要の昼夜間格差 1085 |
3.2 ガスタービンによるピーク対応発電 1086 |
3.3 ピーク対応に適した高効率ガスタービン発電設備の事例 1086 |
4.ごみ焼却発電施設 1093 |
4.1 現状と将来計画 1093 |
4.2 ごみ焼却発電の技術的な難しさ 1093 |
4.3 ごみ焼却発電の高効率化の手段 1093 |
4.4 ごみ焼却の集中化と発電の高効率化(RDF発電) 1094 |
第2節 新エネルギー利用環境共生住宅 1095 |
はじめに 1095 |
1.建築概要 1095 |
2.エネルギーシステム 1096 |
2.1 燃料電池の住宅への適用 1096 |
2.2 熱源システム 1097 |
2.3 電源システム 1099 |
2.4 制御システム 1099 |
3.建物熱性能と空調システム 1100 |
3.1 住宅熱性能 1101 |
3.2 空調システム 1101 |
4.自然環境計画 1104 |
5.生活廃棄物,排水処理システム 1106 |
6.アクアループシステム 1108 |
7.フレキシビリティの高い建築設備システム 1108 |
8.住宅と設備機器 1109 |
おわりに 1111 |
第I編 基礎編 |
第1章 環境調和型熱エネルギー技術の基礎 3 |
第1節 法律 5 |
|
3.
|
図書
東工大 目次DB
|
土木学会環境システム委員会編
出版情報: |
東京 : 共立出版, 1998.4 viii, 286p ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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目次情報:
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1章 環境システムを学ぶ視点 |
1.1 環境問題とは何か 1 |
1.1.1 自然,環境および環境問題 1 |
1.1.2 地域の環境問題 3 |
1.1.3 地球の環境問題 3 |
1.2 環境問題はなぜ生じたか 6 |
1.2.1 文明発生以降の歴史 6 |
1.2.2 産業革命以降の歴史 8 |
1.2.3 大規模工業化の歴史 9 |
1.3 対応の経緯 10 |
1.3.1 技術的対応の経緯 10 |
1.3.2 政策的対応の経緯 12 |
1.4 環境システムとは何か 16 |
1.4.1 環境問題解決へのシステム手法の適用 16 |
1.4.2 「人間・環境複合系」としての環境システムへの新たなアプローチ 17 |
1.5 環境問題を論ずるフレームワーク 18 |
1.5.1 形而上から形而下まで 18 |
1.5.2 経済至上主義から環境至上主義まで 19 |
2章 環境と人間・社会 |
2.1 自然環境システムと人間活動 23 |
2.1.1 自然生態系と人間 23 |
2.1.2 自然生態系の仕組み 25 |
2.1.3 環境容量概念とその利用 29 |
2.1.4 地球環境問題 33 |
2.2 環境と社会経済システム 35 |
2.2.1 社会経済と環境との関わり 35 |
2.2.2 環境政策と市場メカニズム 39 |
2.2.3 環境にやさしい生活文化・倫理 42 |
2.2.4 持続可能な社会経済システム 44 |
2.3 自然と人間の共生 48 |
2.3.1 人間と自然の関係 48 |
2.3.2 人間圏域の拡大 49 |
2.3.3 開発と保全のバランス 51 |
2.3.4 都市と農村の関係 53 |
2.3.5 環境配慮型事業の展開 58 |
2.4 都市における環境と人間 59 |
2.4.1 都市と環境 59 |
2.4.2 都市の内部環境と外部環境 61 |
2.4.3 都市化がもたらす環境影響 64 |
2.4.4 環境調和型都市 69 |
3章 環境システムの解析と評価 |
3.1 環境システム分析の手順と体系 75 |
3.1.1 関係性の分析としてのシステム分析 75 |
3.1.2 環境システム分析の手順 80 |
3.1.3 多様な効用評価や厚生配分の評価 85 |
3.1.4 環境システム分析から総合へ 92 |
3.2 環境情報と環境指標 94 |
3.2.1 環境情報とその広がり 94 |
3.2.2 環境指標と環境資源勘定 98 |
3.2.3 環境情報を支える技術 105 |
3.3 モデリングと将来予測 107 |
3.3.1 環境モデリングとその目的 107 |
3.3.2 環境モデリングの歴史 111 |
3.3.3 地球環境のモデリング 114 |
3.3.4 温暖化問題の総合評価モデル 116 |
3.4 環境の経済分析 120 |
3.4.1 経済分析の必要性 120 |
3.4.2 環境改善便益(悪化被害)の定義 121 |
3.4.3 環境改善便益(悪化被害)の計測法 125 |
3.4.4 環境経済指標 129 |
3.5 環境社会システム分析 130 |
3.5.1 環境社会システムの形成 130 |
3.5.2 環境社会システム分析のステップ 138 |
4章 環境管理のための社会システム |
4.1 環境管理の理念,目標,手法 155 |
4.1.1 環境管理とは 155 |
4.1.2 環境管理の理念の確立 159 |
4.1.3 環境管理の目標 162 |
4.1.4 環境管理のための手段 165 |
4.1.5 環境管理の目標をめぐる論点 168 |
4.2 環境計画 171 |
4.2.1 環境計画の意義 171 |
4.2.2 環境計画の分類 176 |
4.2.3 環境計画の策定手順 180 |
4.2.4 環境基本計画の概要 182 |
4.3 持続可能な社会を支える各種主体の役割 184 |
4.3.1 持続可能な社会を支える多様な主体 184 |
4.3.2 企業による環境管理システム 185 |
4.3.3 NGO,自治体と市民環境アクション 190 |
4.3.4 環境教育とパートナーシップによる環境づくり 191 |
4.4 国際的取り組み 197 |
4.4.1 環境管理の国際的枠組みはなぜ必要か 国際協調の必然性 197 |
4.4.2 国際的枠組みが必要とされる環境管理 200 |
4.4.3 国際環境管理の政策手法と制度 202 |
4.4.4 持続的発展のための環境管理の原則と課題 204 |
4.4.5 リオサミット以降の展開 209 |
5章 環境保全・創造の技法 |
5.1 都市環境デザイン 215 |
5.1.1 都市環境改善技術の考え方 215 |
5.1.2 水環境の保全 216 |
5.1.3 環境共生型建築物 219 |
5.1.4 地域冷暖房と未利用エネルギーの利用 220 |
5.1.5 緑の確保 222 |
5.1.6 水辺空間の復活と創出 225 |
5.1.7 熱環境に配慮したまちづくり 227 |
5.1.8 都市のモビリティ 227 |
5.1.9 生活者のための都市 229 |
5.1.10 総合プロジェクト 231 |
5.2 開発事業と環境アセスメント 231 |
5.2.1 開発事業と持続可能な発展 231 |
5.2.2 環境アセスメントと意思決定 232 |
5.2.3 アセスメントのプロセス 236 |
5.2.4 アセスメントの方法 238 |
5.2.5 環境アセスメントと紛争 241 |
5.3 環境リスクの管理 244 |
5.3.1 環境リスクの解剖 245 |
5.3.2 環境リスクの推定 247 |
5.3.3 環境リスクの管理体系 250 |
5.3.4 リスク管理の事例 253 |
5.4 環境と技術 254 |
5.4.1 公害防止技術と廃棄物処理抜術 257 |
5.4.2 環境低負荷型技術と技術の新たな展開 261 |
5.4.3 地球温暖化防止のための技術 264 |
演習問題/参考文献 266 |
終章 271 |
演習問題略解・ヒント 275 |
索引 280 |
1章 環境システムを学ぶ視点 |
1.1 環境問題とは何か 1 |
1.1.1 自然,環境および環境問題 1 |
|
4.
|
図書
|
山中唯義編
出版情報: |
東京 : マイガイア , 東京 : 通産資料調査会 (発売), 1998.6-1999.10 3冊 ; 26cm |
子書誌情報: |
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|
5.
|
図書
|
Syukuro Manabe ... [et al.]
出版情報: |
Tokyo : Asahi Glass Foundation, 1997-2013 4 v. ; 27 cm |
子書誌情報: |
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|
6.
|
図書
|
エドワード O.ウィルソン著 ; 大貫昌子, 牧野俊一訳
出版情報: |
東京 : 岩波書店, 1995.11 2冊 ; 19cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
7.
|
図書
|
未踏科学技術協会「エコマテリアル研究会」監修 ; 水谷広編集
出版情報: |
東京 : 日科技連, 1999.12-2001.3 2冊 ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
8.
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図書
東工大 目次DB
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マルティン・イェニッケ, ヘルムート・ヴァイトナー編 ; 長尾伸一, 長岡延孝監訳
出版情報: |
東京 : 有斐閣, 1998.4 xii, 267p ; 20cm |
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訳者解説環境保護政策と政治経済学ⅰ |
1ドイツ環境政治学のベルリン学派 1 |
2ベルリン学派の構造転換論 5 |
2.1先進工業国の構造転換 6 |
2.2西欧と日本の比較 7 |
2.3公害の輸出は重要な問題か? 8 |
2.4グリーンな産業政策とは 11 |
3成功する環境政策とは 11 |
3.1コマンド・アンド・コントロールか経済的手段か 12 |
3.2各国での成功例の政治学的分析 13 |
第1章成功した環境政策イントロダクションー 19 |
1「最良の成果」の比較研究 20 |
2結果から原因へとさかのぼる 24 |
3何が「成功」といえるのか 27 |
4説明の主要なカテゴリー 30 |
5政策手段 33 |
6研究成果 36 |
7結論 38 |
8政治的近代化 42 |
[参考文献] 43 |
第2章経済構造転換のエコロジー的側面 47 |
1はじめに 47 |
2工業国における構造的環境負荷の変化の比較 52 |
3エネルギー価格の重要性 54 |
4利用されていない技術的可能性 58 |
5産業部門内転換がきわめて重要である-日本,ドイツ連邦共和国,スウェーデン,ポルトガル 59 |
6産業構造転換によって環境負荷は削減されたのか? 63 |
7エコロジー的な動機に基づく産業政策が実行されていない 67 |
8結論 70 |
[参考文献] 72 |
第3章排水課徴金の効果-オランダのサクセス・ストーリー一 77 |
1はじめに 77 |
1.1オランダの水質保全政策の概要 78 |
2目標の達成度と効果-何が達成されたのか? 80 |
3命令と動機づけの寄与度1-統計学による評価 82 |
3.1はじめに 82 |
3.2汚染減少に対する排水課徴金と部門間格差の寄与 84 |
3.3有機性汚染物質削減における政策手段と地域格差の役割 86 |
3.4重金属汚染の削減における政策手段と地域格差 88 |
4命令と動機づけの寄与度2-専門家による評価 90 |
4.1政策担当者による政策手段の評価 90 |
5結論 94 |
[参考文献] 97 |
第4章スウェーデンにおける市町村の下水処理一遊泳禁止からサケの学校へ 99 |
1スウェーデンにおける市町村の下水処理-成功した政策選択の事例 99 |
2驚くべき改善一市町村の下水による汚染の減少(1970~80年) 100 |
3なぜ汚染の排出が減少したのか一下水処理能力の上昇(1970~80年) 103 |
4浄化能力を向上させた背景-市町村の下水処理改善に対する政府補助金計画(1968/69~82/83年) 105 |
5政策内部の影響-補助金は水質規制への信頼を得るためめ手段にすぎなかったのか 109 |
6環境政策以外の影響一家計や産業の行動変化が成功の要因だったのか 111 |
7河口をみる-この政策は本当に文句なしの成功だったのか 113 |
8問題の移動市町村の一層の投資が国際的な汚染にさらされる海でも効率的に働くのか 115 |
9結論-下水への資金投入の政策は成功したのか 117 |
[参考文献] 119 |
第5章日本における煤煙発生施設からの二酸化イオウと二酸化窒素の排出削減 123 |
1はじめに 123 |
1.1二酸化イオウ(SO2)および二酸化窒素(NO2)を選択した基準 125 |
2改善の内容 129 |
2.1大気汚染物質 129 |
2.2大気の質 131 |
2.3主要都市における改善 131 |
3改善の理由直接的な原因 133 |
3.1排煙の脱硫 134 |
3.2排煙の脱硝 134 |
3.3重油脱硫 135 |
3.4低NOx燃焼方法 135 |
3.5燃料代替 135 |
3.6省エネルギー,エネルギー効率 136 |
3.7産業構造の転換 136 |
4影響を与えた要因と動機 137 |
5政策成功の一般的評価 149 |
6解釈と結論 151 |
[参考文献] 158 |
第6章ドイツ連邦共和国における大規模燃焼施設の排出ガス削減 161 |
1はじめに 161 |
2改善政策 162 |
3改善の理由 166 |
4政策手段と枠組み条件,そして影響を与える要因と動機 170 |
5成功の評価 173 |
6結論 176 |
[参考文献] 178 |
第7章EC環境政策の驚異的な成功例1989年の小型車排気ガス指令 181 |
1はじめに 181 |
2自動車排気ガスの削減 182 |
3ヨーロッパでの排気ガス規制法 187 |
3.1規制の背景 187 |
3.2ルクセンブルク妥協 188 |
3.3小型車指令 190 |
4予想外の成功の理由 192 |
4.1イギリス,フランス,イタリアでの政治の「グリ一ン」化 192 |
4.2自動車産業 193 |
4.3ECレベルでの制度の変化 195 |
5結論 199 |
[参考文献] 202 |
第8章カリフォルニアでの省エネルギー政策と環境保護 205 |
1はじめに 205 |
2環境改善の具体例 206 |
2.11970,1980年代の環境の改善 206 |
2.2新たな省エネルギーへの取組みと将来への影響 209 |
3改善の理由 213 |
3.1公的な意思決定プロセスの変化 214 |
3.1.1カリフォルニア・エネルギー委員会(214) |
3.1.2協調メカニズム(215) |
3.2特定の政策変更 217 |
3,2.1電気料金適正化制度(ERAM)(217) |
3.2.2連邦発電規制法(PURPA),発電の多様化と省エネルギー(217) |
3.2.3州政府と連邦政府の直接・間接の助成金(218) |
3.2.4大気浄化への取組み(219) |
4影響を与える要因と動機 221 |
5要約 223 |
[参考文献] 226 |
第9章スイスのチバ株式会社の「環境にやさしい経営」 229 |
1会社 229 |
2改善を表す事実や数値指標 230 |
3適用されたアプローチと手法 237 |
4推進力根本的な理由と動機 241 |
[参考文献] 244 |
第10章オゾン層を保護するための国際的取組み 245 |
1この事例の重要性 245 |
2オゾン層保護に向けた行動の成果 247 |
3技術革新による直接的な,環境への好ましい影響 250 |
4環境の改善に影響を与える要因 252 |
5オゾン層の破壊を防ぐための国際行動の評価 257 |
6結論 259 |
[参考文献] 261 |
監訳者あとがき 265 |
訳者解説環境保護政策と政治経済学ⅰ |
1ドイツ環境政治学のベルリン学派 1 |
2ベルリン学派の構造転換論 5 |
|
9.
|
図書
|
只木良也著
出版情報: |
東京 : 朝倉書店, 1996.2 viii, 164p ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
10.
|
図書
東工大 目次DB
|
松信八十男著
出版情報: |
東京 : サイエンス社, 1998.11 vi, 207p ; 21cm |
シリーズ名: |
ライブラリ・環境を考える ; 1 |
子書誌情報: |
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はじめに i |
1 環境問題の概観 1 |
1.1 1972年という年 1 |
1.2 異常気象と地球環境 3 |
1.3 人工化学物質の規制 4 |
1.4 地球サミット 6 |
1.5 放射能問題 8 |
1.6 人口問題と環境論 8 |
1.7 環境問題へのアプローチ 11 |
2 地球の現状と過去 14 |
2.1 太陽系の中の地球 14 |
2.2 地球型惑星の比較 16 |
2.3 惑星表面の気温 19 |
2.4 地質時代 21 |
3 地球大気と温室効果 27 |
3.1 地球の大気 27 |
3.2 大気の循環 32 |
3.3 太陽放射と温室効果 37 |
3.4 重要な温室効果ガス 45 |
4 地球温暖化と異常気象 50 |
4.1 二酸化炭素濃度と地球温暖化 50 |
4.2 地質時代の寒暖 53 |
4.3 気候変動の要因 56 |
4.4 ミランコヴィッチの理論 61 |
4.5 エルニーニョ現象と異常気象 64 |
5 フロン=オゾン問題 71 |
5.1 オゾン層の形成 71 |
5.2 生体への紫外線の効果 75 |
5.3 フロンとはなにか 78 |
5.4 オゾン層破壊のメカニズム 83 |
5.5 オゾン層破壊の現実 85 |
5.6 フロン類の規制 94 |
6 酸性雨と大気汚染 97 |
6.1 酸性雨と酸性度 97 |
6.2 恐竜の大量絶滅 99 |
6.3 英国における大気汚染の歴史-1 102 |
6.4 英国における大気汚染の歴史-2 104 |
6.5 日本における酸性雨公害の歴史 106 |
6.6 酸性雨問題の解明と国際化 107 |
6.7 都市の大気汚染 110 |
6.8 アジアにおける酸性雨 113 |
7 原子力と放射能 118 |
7.1 世界のエネルギー事情 118 |
7.2 日本における核開発の現状 121 |
7.3 原子炉の構造 126 |
7.4 核燃料サイクル 129 |
7.5 原発の安全性 134 |
7.6 放射線の人体に対する影響 136 |
7.7 核融合 139 |
8 生態系と物質循環 142 |
8.1 生物圏と生態系 142 |
8.2 生元素 148 |
8.3 食物連鎖 152 |
8.4 物質の循環 153 |
8.4.1 水の循環 154 |
8.4.2 酸素の循環 155 |
8.5 炭素の循環 156 |
8.6 生物による窒素の循環 159 |
8.7 人間活動と窒素の循環 162 |
9 近代科学と環境論 169 |
9.1 環境論における科学の役割 169 |
9.2 科学の分類 170 |
9.3 環境論の二面性 172 |
9.4 科学の困難性 176 |
9.5 共生と循環の思想 180 |
付録I 物理学と化学の基礎 182 |
A 国際単位系とその接頭語 182 |
B 温度の単位・潜熱・顕熱 184 |
C シュテファン=ボルツマンの法則 185 |
D 化学の基礎知識 187 |
E 原子の構造 188 |
F 放射能と放射性元素 190 |
G 量子効果 192 |
付録II 関連年表 194 |
付表 199 |
おわりに 200 |
索引 201 |
はじめに i |
1 環境問題の概観 1 |
1.1 1972年という年 1 |
|
11.
|
図書
|
J. アンドリューズ [ほか] 著 ; 渡辺正訳
出版情報: |
東京 : シュプリンガー・フェアラーク東京, 1997.5 264p, 図版[2]p ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
12.
|
図書
|
相原正義 [ほか] 著
出版情報: |
東京 : 日本書籍, 1992-1993.4 2冊 ; 19cm |
シリーズ名: |
授業の役にたつ話 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
13.
|
図書
|
坂田俊文編著
出版情報: |
東京 : オーム社, 1993.2 xix, 158p ; 21cm |
シリーズ名: |
地球環境セミナー ; 1 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
14.
|
図書
|
白鳥紀一, 中山正敏著
出版情報: |
東京 : 朝倉書店, 1995.2 vii, 220p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
15.
|
図書
|
山本肇 [ほか] 執筆
|
16.
|
図書
|
河村武, 橋本道夫編集
出版情報: |
東京 : 朝倉書店, 1990.2 x, 316p ; 22cm |
シリーズ名: |
環境科学 ; 3 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
17.
|
図書
|
松永是, 倉根隆一郎編著
出版情報: |
東京 : 日刊工業新聞社, 1999.2 268p ; 19cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
18.
|
図書
|
世良力著
出版情報: |
東京 : 東京化学同人, 1999.2 viii, 220p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
19.
|
図書
|
岡本謙一編著
出版情報: |
東京 : オーム社, 1999.10 xii, 324p, 図版[2]p ; 22cm |
シリーズ名: |
ウェーブサミット講座 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
20.
|
図書
|
ジム・ノルマン著 ; 星川淳訳
出版情報: |
東京 : 晶文社, 1992.2 343p ; 20cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
21.
|
図書
|
吉田邦夫監修
出版情報: |
東京 : 工業調査会, 1998.12 74, 1090p ; 23cm |
子書誌情報: |
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22.
|
図書
|
OECD(経済協力開発機構)環境委員会編集 ; 環境庁地球環境部監訳
出版情報: |
東京 : 中央法規出版, 1992.2 xi, 348p ; 26cm |
子書誌情報: |
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|
23.
|
図書
東工大 目次DB
|
Paul T.Anastas, John C.Warner [著] ; 日本化学会, 化学技術戦略推進機構訳編 ; 渡辺正, 北島昌夫訳
出版情報: |
東京 : 丸善, 1999.3 xiv, 124p ; 19cm |
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1 はじめに 1 |
1.1 化学と環境のいま 1 |
1.2 環境保護の歩み 3 |
市民意識の高まり 3 |
薄めれば汚染もなくなる 6 |
“命令と規制”方式 6 |
汚染を防ぐ 7 |
グリーンケミストリー 8 |
1.3 科学者の役割 8 |
2 グリーンケミストリーとは 11 |
2.1 定義 11 |
2.2 なぜグリーンケミストリーに注目するのか 12 |
2.3 なぜグリーンケミストリーを目指すのか 13 |
2.4 過去を振り返る 16 |
2.5 従来の限界、そしてグリーンケミストリーへ 17 |
3 化学合成で注目するところ 21 |
3.1 新しい原料 21 |
3.2 新しい反応試薬 24 |
3.3 新しい溶媒 25 |
3.4 新しい目標分子 25 |
3.5 プロセス計測化学 26 |
3.6 新しい触媒 26 |
4 グリーンケミストリーの12箇条 29 |
4.1 廃棄物は“出してから処理”ではなく、出さない 29 |
4.2 原料をなるべくむだにしない形の合成をする 32 |
転位反応 32 |
付加反応 33 |
置換反応 33 |
脱離反応 33 |
4.3 人体と環境に害の少ない反応物、生成物にする 33 |
4.4 機能が同じなら、毒性のなるべく小さい物質をつくる 35 |
安全な化学物質の設計とは 35 |
安全な物質のデザイン法 35 |
4.5 補助物質はなるべく減らし、使うにしても無害なものを 36 |
化学合成の補助物質 36 |
溶媒の心配なところ 36 |
溶媒と環境 37 |
超臨界流体を使う 38 |
溶媒を使わない 38 |
水を溶媒に使う 39 |
溶媒を固定化する 39 |
4.6 環境と経費への負荷を考え、省エネを心がける 39 |
化学産業のエネルギー消費 39 |
エネルギーの使いかた 40 |
反応促進のための加熱 40 |
反応制御のための冷却 41 |
分離に使うエネルギー 41 |
マイクロ波の利用 41 |
超音波の利用 41 |
反応の最適化とは省エネだと心得る 42 |
4.7 原料は、枯渇性資源ではなく再生可能な資源から得る 42 |
再生可能な原料と枯渇性の原料 42 |
持続可能性(サステイナビリティー) 43 |
環境への直接影響 43 |
環境への関節影響 43 |
供給不足の生むコスト面の圧力 43 |
石油と政治 44 |
生物系原料の不安要因 44 |
4.8 途中の修飾反応はできるだけ避ける 45 |
多用される修飾反応 45 |
保護基を使う 45 |
塩にして扱いやすくする 45 |
いずれ外す官能基をつける 46 |
4.9 できるかぎり触媒反応を目指す 46 |
4.10 使用後に環境中で分解するような製品を目指す 47 |
現状 47 |
環境中の残留 48 |
4.11 プロセス計測を導入する 49 |
4.12 化学事故につながりにくい物質を使う 49 |
5 毒性と環境影響を考える 51 |
5.1 人体に対する毒性 51 |
5.2 野生生物に対する毒性 53 |
5.3 地域環境への影響 54 |
5.4 地球環境への影響 55 |
6 反応の原料を考える 57 |
6.1 原料はどこから 57 |
6.2 再生可能な資源か、枯渇性の資源か 58 |
6.3 有害か、無害か 58 |
6.4 原料は後の工程をどう左右するか 59 |
7 反応のタイプを考える 61 |
7.1 化学変化にはどんな種類があるか 61 |
転位反応 62 |
付加反応 62 |
置換反応 64 |
離脱反応 66 |
ペリ環状反応 68 |
酸化還元反応 69 |
7.2 反応を進める条件はどうか 70 |
ほかの試薬も必要か 70 |
廃棄物は出るか 71 |
8 安全な分子をデザインする 73 |
8.1 作用メカニズムを調べる 74 |
8.2 構造-活性相関を利用する 76 |
8.3 毒性につながる官能基を除く 76 |
8.4 生体への取込みを最小限にする 77 |
8.5 余計な物質はなるべく使わない 78 |
9 実例でみるグリーンケミストリー 79 |
9.1 合成の原料 79 |
多糖類をポリマーに 79 |
グルコースを汎用化学品に 80 |
廃バイオマスを化学品に 80 |
9.2 合成の反応 83 |
アトムエコノミーと均一触媒 83 |
ハロゲン化物イオンを使わない芳香族アミンの合成 83 |
ストレッカー合成の改良 85 |
9.3 反応に使う試薬 86 |
ホスゲンを使わないイソシアナート合成 86 |
ジメチルカーボネートを使う選択的メチル化 87 |
炭酸ジフェニルを使う無定型ポリマーの固相重合 87 |
遷移金属錯体を使う酸化 88 |
液相酸化の反応器 88 |
9.4 溶媒と反応条件 89 |
超臨界流体を溶媒に使う 89 |
水を溶媒に使う 92 |
溶媒を固定化する 92 |
光反応を利用する 93 |
9.5 最終製品 94 |
ニトリルの改良デザイン 95 |
ローム&ハース社の生物付着防止剤 “シー・ナイン” 96 |
ローム&ハース社の殺虫剤 “コンファーム” 96 |
ドンラー社のポリアスパラギン酸 97 |
ポラロイド社の複合体型現像主薬 97 |
10 未来へ 101 |
10.1 酸化反応の試薬と触媒 101 |
10.2 生体に学ぶ多機能分子 102 |
10.3 コンビナトリアル・グリーンケミストリー 103 |
10.4 環境を汚さず、環境浄化にもつながる反応 103 |
10.5 溶媒を使わない反応 104 |
10.6 エネルギーへの配慮 104 |
10.7 共有結合を使わない反応 105 |
まとめの問題 107 |
文献 111 |
監訳のことば 117 |
訳者あとがき 119 |
索引 121 |
1 はじめに 1 |
1.1 化学と環境のいま 1 |
1.2 環境保護の歩み 3 |
|
24.
|
図書
|
慶応義塾大学経済学部環境プロジェクト編
出版情報: |
東京 : 慶応通信, 1994.10-1995.2 2冊 ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
25.
|
図書
|
岡市友利, 小森星児, 中西弘編
出版情報: |
東京 : 恒星社厚生閣, 1996.6 10, 272p, 図版2p ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
26.
|
図書
|
中杉, 修身(1944-) ; 水野, 光一
目次情報:
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人類生存のための技術 |
エネルギー供給技術 |
製造・輸送・建設の環境調和技術 |
環境保全技術 |
環境モニタリング技術 |
人類生存のための技術 |
エネルギー供給技術 |
製造・輸送・建設の環境調和技術 |
|
27.
|
図書
東工大 目次DB
|
桑子敏雄 [著]
出版情報: |
東京 : 講談社, 1999.12 310p ; 15cm |
シリーズ名: |
講談社学術文庫 ; [1410] |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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はじめに 3 |
第一章 「空間の豊かさ」 |
1 「モノの豊かさ」と「心の豊かさ」をつなぐもの 15 |
2 「空間の豊かさ」の理論的基礎 21 |
3 空間の意味づけの思想 本地垂迹思想と歌枕 34 |
4 風景と風 41 |
5 風景を創る 50 |
第二章 空間の解釈と風景の創造 西行 |
1 言語と空間 53 |
2 神仏の習合 68 |
3 空間の創造的解釈 75 |
4 日本の思想と空間の理解 81 |
第三章 闇と静寂の風景 |
1 霧の風景 84 |
2 風景のなかの時間 91 |
3 世界と自己とを分かち、そしてつなぐもの 97 |
第四章 「ローカルであること」と「グローバルであること」 慈円 |
1 地球環境問題と「グローバル」、「ローカル」 103 |
2 「身体の配置」と「空間の履歴」から考える 107 |
3 なぜ日本で環境倫理が生まれないのか 113 |
4 自然の重層的解釈 118 |
5 日本語で考えること 122 |
第五章 環境土木の哲学 熊沢蕃山 |
1 熊沢蕃山の再評価 129 |
2 「山川は天下の源である」 132 |
3 価値理念としての「易簡の善」 138 |
4 普遍的原理と状況 146 |
5 環境に配慮した土木政策 152 |
第六章 山川草木国土論 |
1 思考のドメスティケイション 160 |
2 山河崩壊 163 |
3 「葦の萌え出るように」 173 |
4 水土から、耳近いことばで 178 |
第七章 原生自然と空間の履歴 |
1 「原生自然」の概念 185 |
2 「原生自然」と空間 190 |
3 「空間」から「原生自然」へ 193 |
4 「空間の履歴」と「原生自然」 200 |
第八章 空間を貧しくするもの 物神化と概念化 |
1 物神どうしの戦い 204 |
2 織田が浜から 208 |
3 池子の森から 215 |
4 空間と風景の概念化 222 |
5 テーマパークの思想 228 |
6 対立する概念の共存 235 |
第九章 ソフトな社会資本としての地名・住居表示 |
1 空間の豊かさと地名 241 |
2 十日町市の地名・住居表示変更計画 247 |
3 地名・住居表示変更の目的 255 |
第十章 社会資本の整備と空間の思想 |
1 社会資本整備についての課題 263 |
2 社会資本に対する考え方と問題の切り口 271 |
3 空間再編のポイント 275 |
4 社会資本整備のあり方への提言 285 |
5 空間の豊かさに向けて 290 |
参考文献 295 |
あとがき 300 |
初出一覧 305 |
索引 310 |
はじめに 3 |
第一章 「空間の豊かさ」 |
1 「モノの豊かさ」と「心の豊かさ」をつなぐもの 15 |
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28.
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図書
東工大 目次DB
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エルンスト・U・フォン・ワイツゼッカー, エイモリー・B・ロビンス, L・ハンター・ロビンス 著 ; 佐々木建訳
出版情報: |
東京 : 省エネルギーセンター, 1998.5 439, xxivp ; 19cm |
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目次情報:
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序章少ない資源消費で豊かな暮らし 17 |
1新しいコンセプトの誕生 17 |
2消耗性疾患と戦う 22 |
3効率には7つのチャンスがある 25 |
4大きな変化の可能性を示す 29 |
第一部ファクター4 50の事例 35 |
第1章エネルギー生産性4倍化20の事例 37 |
1ハイパーカー-満タンでヨーロッパを縦断する 39 |
2ロッキーマウンテン研究所(RMl)-初の完全バイオ型オフィスビル 48 |
3ダルムシュタット・クラニヒシュタインの「パッシブハウス」-住み心地のよい家 54 |
4真夏のカリフォルニアの住宅-自然の空調 57 |
5スーパーウィンドウ-料金ゼロで冷暖房 63 |
6クィーン館-インテリジェントビルは引き合う 68 |
7安く改造する-古いれんが造り住宅の例 71 |
8インターナショナル・オランダ・グループ(ING)-ベアリングス社を買収した銀行 73 |
9家電機器-電力消費は4分の3減らせる 77 |
10冷蔵庫-効率は簡単に改善できる 83 |
11照明器具-発電所の代わりに蛍光灯工場を 88 |
12オフィス機器-適切な選択で電力管理 94 |
13オフィス改造-労働条件の改善とモチベーション 101 |
14寒冷地でのエネルギー供給-水、風、そして太陽 103 |
15牛肉-消費を減らし、質のよい肉を楽しむ 107 |
16トマト栽培-エネルギーを浪費しなくてもできる 111 |
17ファン、ポンプ、モーター-エレガントな技術変革 113 |
18空調技術の最前線-「白い帽子」とその他のニューテクノロジー 119 |
19効率の連鎖-ひとつの大きな工夫の代わりに5つの小さな工夫 127 |
20工業生産-エネルギーと廃棄物の節約で収益を上げる 129 |
第2章物質生産性4倍化20の事例 132 |
1オフィス家具-寿命とデザインは両立する 135 |
2ハイパーカー-さびない、軽い、安全 137 |
3文字の代わりに電子-ポケットに入る図書館 143 |
4鉄鋼-建材ルネッサンス 145 |
5滴下濯漑-荒地で緑豊かに 148 |
6工業用水-水利用の革命的改善 150 |
7家庭用水-節水革命はすぐそこにある 153 |
8綿花生産-水も物質も少なくていい 156 |
9工業における物質の流れ-廃棄物を出さない 157 |
10「フリア」-冷蔵室が冷蔵庫に 160 |
11重要なのはサービス-機器の共同利用 162 |
12壊すのでなく改造する-「グレー」エネルギーを手に入れる 165 |
13農業-「土との闘い」を終わらせる 168 |
14バイオ集約的小規模農業経営-伝統の再発見 172 |
15化学物質-購入せずにリースする 176 |
16建物基礎の補強-工法の選択がポイント 178 |
17ベランド素材-合成物質廃棄物から新しい包装材をつくる 181 |
18ビン、カン、箱-再利用できる輸送容器 183 |
19木材建築-大規模プロジェクトにも予想外の可能性 185 |
20木造住宅-値ごろで、丈夫で、美しい 187 |
第3章輸送生産性4倍化10の事例 189 |
1ビデオ会議-出張を減らす 190 |
2電子メールとファックス-手紙も文書も空を飛ぶ 194 |
3イチゴ入りヨーグルト-長旅は不要 196 |
4ビタミンたっぷりのジュース-遠隔地産か近隣産か 200 |
5鉄道交通-インテリジェント技術が輸送能力を高める 202 |
6ペンドリーノとサイバートラン-ICEとトランスラピートの代替案 204 |
7クリチバ市-賢明な交通政策が生んだ豊かで快適な町 209 |
8自動車共有システム-買わずにシェアリング 214 |
9自動車なしの暮らし-ひとつのモデルが同調者を増やす 218 |
10スプロール化に代わる人口稠密化-新しい都市・農村感覚 220 |
第二部効率化が利益を生む 225 |
第4章市場とは何か 232 |
1柔道の技で市場の破壊作用をはね飛ばせるか 232 |
2ゆがんだ市場 235 |
3理論と実践 240 |
第5章効率は取引できる 244 |
1最小コスト・プランニング 246 |
2エネルギー供給-監視方法の改革 249 |
3ネガワットの商品化 254 |
第6章正しいことに報奨し、間違ったことにはしない 268 |
1間違ったインセンティブを正す 268 |
2責任は答(=結果)と関係がある 273 |
3選択の可能性を創り出す-交通手段の例 276 |
4価格のゆがみをなおす 282 |
5「フィーベート」-報奨金/課徴金システム 284 |
第7章価格に語らせなければ 289 |
1価格に語らせなければならない 289 |
2官僚的でなく、控えめで、おそらくもっとも効果的な政策手段 297 |
3国際的調整の好機到来 302 |
第三部地球環境危機を克服するために 307 |
第8章リオの挑戦 311 |
1エコロジー的に持続可能な開発はまだこれから 316 |
2温室効果がもたらす危機と気候変動枠組条約 326 |
3おびやかされる生物の多様性 337 |
4未解決の問題はまだある 341 |
第9章物質の奔流-忘れ去られた課題 346 |
1廃棄物-改善と残された問題 347 |
2「エコリュックサック」-3トンの結婚指輪 352 |
3ファクター10クラブ 356 |
第10章不満足な部分的解決 358 |
1「環境保護は高くつく」-間違った方法に固執した結果 358 |
2技術幻想と「豊穣の角」のおとぎ話 363 |
3環境監査-費用はかかるが啓発的 369 |
第11章残されているのは50年、むだにする時間はない 373 |
1新しい限界メドウズたちは正しい 374 |
2人口爆発 381 |
321世紀に向けた数字のアクロバット 385 |
第四部文明の進歩とは何か 389 |
第12章売上げではなく、豊かさが問題なのだ 392 |
1新しい豊かさを測定する 392 |
2第三次産業化 396 |
3高齢者の労働 398 |
第13章自由貿易と環境 402 |
1自由貿易は資本を強める 402 |
2WTOは環境保全に貢献するか 409 |
3貿易と環境の関係からみたファクター4 412 |
4自由貿易とダーウィニズム 416 |
第14章非物質的な豊かさ 421 |
1物欲は効率革命より強いか 421 |
インフォーマルセクター 422 |
経済的原理主義-道徳、宗教、文化の悪しき代用品 431 |
訳者あとがき 436 |
序章少ない資源消費で豊かな暮らし 17 |
1新しいコンセプトの誕生 17 |
2消耗性疾患と戦う 22 |
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29.
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図書
東工大 目次DB
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橋爪大三郎, 新田義孝編著
出版情報: |
東京 : 富士通経営研修所, 1995.10 vi,251p ; 19cm |
シリーズ名: |
Fujitsu books |
子書誌情報: |
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目次情報:
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はじめに 橋爪大三郎 i |
第Ⅰ部 地球環境問題をどう理解するか |
序 章 人類の危機の本質F危機意識の共有― 新田義孝 3 |
1 人口爆発にどうやって挑戦するか 3 |
2 人類共通の危機―トリレンマ― 8 |
3 人類生存の架空の議論 10 |
第1章 環境問題の本質と日本の課題 小沢徳太郎 13 |
1 共通の問題に対する認識と判断基準の相違 14 |
2 環境問題と持続可能な社会 19 |
3 未来研究の意義― Forecast的手法とBackcast的手法― 28 |
4 日本の環境問題に対応するための行動指針 30 |
5 21世紀型社会への転換を怠れば・・・ 36 |
第2章 東アジアの経済発展とエネルギー・環境問題 平川均 39 |
1 20世紀後発工業化モデルとしての東アジアの開発 41 |
2 エネルギー・環境問題と東アジアの工業化 52 |
第3章 四日市公害から学んだ環境保全対策の有効性 武本行正・飯島正樹 西垣泰幸・朝日幸代 61 |
1 四日市公害と環境政策 62 |
2 四日市環境モデルと分析方法 80 |
3 モデル推計と公害経験から言えること 88 |
第Ⅱ部 生命から地球環境を考える |
第4章 生物に学ぶエネルギー・環境問題 音川研一・加藤陽 93 |
1 非線形現象としての生物 93 |
2 非平衡現象としての生物 97 |
3 ゆらぎと運動 100 |
4 化学モーター 103 |
5 しなやかな科学 109 |
第5章 植物に学ぶ環境問題 中西友子 111 |
1 植物に学ぶ土壌環境 111 |
2 植物中の元素―環境の遺伝子 113 |
3 植物の環境への対応 118 |
4 根の不思議な性質 125 |
5 生きている植物の研究が重要 127 |
第6章 脳は人類の危機を救えるか 河野貴美子 131 |
1 脳が作り出した危機 131 |
2 教育と洗脳 135 |
3 意識と心 137 |
4 21世紀へ向けて 145 |
第Ⅲ部 中国からのメッセージ |
第7章 中国の環境経済問題 偉 政徳 (橋爪大三郎 訳) 151 |
1 中国の環境問題の現状と対策 152 |
2 中国の環境経済問題を制約する要因と科学技術/経済/環境の「三つ巴」の矛盾の法則性 157 |
3 中国の環境経済問題が直面する、政策課題の難点 164 |
第8章 中国の環境町題と政治 孫 津 (橋爪大三郎 訳) 169 |
1 国際関係からみた中国の環境問題 170 |
2、中国国内における環境問題 174 |
第Ⅳ部 持続可能な未来への社会システム |
第9章 「炭素税」は地球を救うか 橋爪大三郎 183 |
1 地球に危機が迫っている 184 |
2 地球温暖化が始まった!? 191 |
3 エコライトか、それとも炭素税か 198 |
4 いますぐ、炭素税を導入しよう 205 |
第10章 「資源と環境の経済学」の創造 西山賢一 215 |
1 エコロジーと調和したライフスタイル 215 |
2 新しいライフスタイルを支援する経済学 224 |
3 環境と共生できる制度のデザイン 230 |
終 章 21世紀の地球環境と社会システム ―私たちは協力して何ができるか― 新田義孝 241 |
1 地球温暖化ガス排出量削減に向けて世界が動き出した 241 |
2 トリレンマへの挑戦としての「人類の生存と科学技術」 245 |
はじめに 橋爪大三郎 i |
第Ⅰ部 地球環境問題をどう理解するか |
序 章 人類の危機の本質F危機意識の共有― 新田義孝 3 |
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30.
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図書
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多賀光彦, 那須淑子共著
出版情報: |
東京 : 三共出版, 1994.6 v, 216p ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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31.
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図書
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中西準子著
出版情報: |
東京 : 岩波書店, 1994.2 ix, 226p ; 18cm |
シリーズ名: |
岩波新書 ; 新赤版 324 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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32.
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図書
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五百沢智也著
出版情報: |
東京 : 岩波書店, 1994.2 xv,203,3p ; 19cm |
シリーズ名: |
自然景観の読み方 ; 12 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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33.
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図書
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松井孝典編著 ; 中京テレビ放送編
出版情報: |
東京 : 徳間書店, 1994.2 328p ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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34.
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図書
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東京文庫編
出版情報: |
東京 : 朝日新聞社, 1995.2 258p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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35.
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図書
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福岡義隆編著 ; 本條毅[ほか]著
出版情報: |
東京 : 朝倉書店, 1995.4 vii, 164p, 図版 [2] p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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36.
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図書
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リチャード・エバノフ, 戸田清解説
出版情報: |
東京 : 東海大学出版会, 1995.5 299p ; 21cm |
シリーズ名: |
環境思想の系譜 ; 2 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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37.
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図書
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谷山鉄郎著
出版情報: |
東京 : 東京大学出版会, 1991.2 vii, 181p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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38.
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図書
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多賀光彦, 那須淑子共著
出版情報: |
東京 : 三共出版, 1998.3 vii, 219p ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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39.
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図書
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諏訪雄三著
出版情報: |
東京 : 新評論, 1998.5 xvii, 456p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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40.
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図書
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村岡治著
出版情報: |
東京 : 技報堂出版, 1998.8 255p ; 27cm |
子書誌情報: |
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41.
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図書
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川名英之著
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42.
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図書
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アースウォッチ・アジア編
出版情報: |
東京 : 第一書林, 1996.2 224p ; 22cm |
子書誌情報: |
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43.
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図書
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内藤正明著
出版情報: |
東京 : 日刊工業新聞社, 1992.7 2, 4, 223p ; 20cm |
子書誌情報: |
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44.
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図書
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エッソ石油株式会社 ; 内藤, 正明(1939-)
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45.
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図書
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佐々木徳貢著
出版情報: |
京都 : 学芸出版社, 1998.4 190p ; 21cm |
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46.
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図書
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ガレス・ポーター, ジャネット・ウェルシュ・ブラウン著 ; 村上朝子 [ほか] 訳
出版情報: |
東京 : 有斐閣, 1998.5 xviii, 292p ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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47.
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図書
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Edward A. Laws著 ; 神田穣太, 神田玲子訳
出版情報: |
東京 : 技報堂出版, 1996.3 718p ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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図書
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長谷敏夫著
出版情報: |
東京 : 時潮社, 1999.10 viii, 221p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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49.
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図書
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栗原康著
出版情報: |
東京 : 岩波書店, 1998.6 vi, 206, 2p ; 16cm |
シリーズ名: |
同時代ライブラリー ; 347 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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目次情報:
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1 要素を足しても全体にはならない : 危険な共生 |
人類の負のフィードバック |
超正常刺激 ほか |
2 自然界にはパイプもボックスもない : 匂いについて |
地球と共存できるか |
ネットワーク的思考 ほか |
3 テクノロジーの進歩で気になること : 技術の多面性 |
二極分化 |
閉鎖系について ほか |
4 生物の論理・人間の論理 : 攻撃と防衛 |
自然からのアメとムチ |
人間にとってのテリトリー ほか |
1 要素を足しても全体にはならない : 危険な共生 |
人類の負のフィードバック |
超正常刺激 ほか |
概要:
加速度的に進む地球環境の破壊と汚染。神への冒涜ともなりかねない生命操作。生態系における遺伝情報の攪乱。自己家畜化する人間...。本書は自然の掟をみつめながら、生命体と環境の操縦者としての「人間」と、生物進化の産物としての「ヒト」との調和ある
…
関係を模索する。有限の環境を見すえた新しい人間学をめざす書下しエッセイ集。
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50.
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図書
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市川浩 [ほか] 共編
出版情報: |
東京 : 培風館, 1999.2 vi, 318p ; 22cm |
シリーズ名: |
21世紀の教養 ; 1 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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