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図書
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日本規格協会編集
目次情報:
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用語 |
通則 |
標準物質 |
サンプリング |
大気 |
参考 |
騒音・振動—計器・測定 |
騒音・振動—個別測定 |
水質 |
概要:
用語/通則/標準物質/サンプリング/大気“試験(排ガス、燃料、ばいじん、その他)、自動計測器、自動車”/参考。<br />用語/騒音・振動(計器・測定、個別測定)/参考。<br />用語/通則/サンプリング/水質(標準物質、試験、自動計測器
…
)/参考。
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2.
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図書
東工大 目次DB
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日本伝熱学会編
出版情報: |
東京 : エヌ・ティー・エス, 2003.3 xiv, 1134p ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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目次情報:
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第1編 基礎編 |
第1章 環境調和型熱エネルギー技術の基礎 3 |
第1節 法律 5 |
1. 環境関連法の要旨と解説 5 |
1.1. 環境関連法体系の変革 5 |
1.2. 環境基本法の概要 8 |
1.3. 環境基本計画の概要 9 |
おわりに 9 |
2. 省エネルギーに関する法律の要旨 11 |
はじめに 11 |
2.1. エネルギーの使用の合理化に関する法律(省エネ法) 11 |
2.2. エネルギー等の使用の合理化及び再生資源の利用に関する事業の促進に関する臨時措置法(平成5年3月31日 法律第18号)(省エネ・リサイクル支援法) 12 |
3. 新しい動き 15 |
3.1. 環境管理規格制定にいたる背景 15 |
3.2. LCAとは 15 |
3.3. LCAの手法上の課題 16 |
おわりに 17 |
第2節 環境・エネルギー利用の指標 18 |
1. サイクル論 18 |
1.1. ガスサイクル 18 |
1.2. 蒸気サイクル 21 |
1.3. コンバインドサイクル 26 |
2. エクセルギー 29 |
2.1. エクセルギーとはなにか 29 |
2.2. エクセルギー解析を行う利点 31 |
2.3. 混合に伴うエクセルギー変化 31 |
2.4. 化学反応のエクセルギー変化 32 |
3. エネルギーシステム解析 34 |
はじめに 34 |
3.1. 高効率発電技術 34 |
3.2. ライフサイクル分析 35 |
3.3. エネルギーシステム解析 36 |
おわりに 37 |
4. 新しいシステム解析の考え方 39 |
4.1. 外部性とは 39 |
4.2. 外部性の経済学的意味 39 |
4.3. 外部コスト項目 40 |
4.4. 外部コスト算定の考え方 41 |
4.5. 外部コストの算定手順 41 |
4.6. おわりに-外部コスト評価の課題 43 |
第3節 計測・制御 45 |
1. エネルギー・環境関係の物理量の計測-主にレーザ利用の手法について 45 |
はじめに 45 |
1.1. 流れの計測 45 |
1.2. 濃度・温度計測 48 |
おわりに |
2. データの収集・処理 52 |
はじめに 52 |
2.1. 各種センサからの出力 52 |
2.2. コンピュータによるデータの収録 54 |
2.3. データ処理 55 |
おわりに 56 |
3. 省エネルギー・環境のための制御 57 |
3.1. 計算機制御システム 57 |
3.2. 制御パラメータ調整法 57 |
3.3. 省エネルギーのための複合制御システム 58 |
第4節 新材料・媒体 60 |
1. 高温材料 60 |
はじめに 60 |
1.1. 金属材料 60 |
1.2. 金属基複合材料 62 |
1.3. 金属間化合物 62 |
1.4. セラミック材料と複合材料 62 |
1.5. 炭素繊維/炭素複合材料 63 |
おわりに 63 |
2. 極低温材料 64 |
はじめに 64 |
2.1. 極低温材料の用途と所要特性 64 |
2.2. 種々な極低温用材料 64 |
3. 各種サイクル媒体 68 |
はじめに 68 |
3.1. 水および水溶液に関する動向 68 |
3.2. フッ素化合物に関する動向 69 |
3.3. 自然媒体に関する動向 71 |
おわりに 71 |
第2章 環境調和型熱エネルギー変換 73 |
第1節 燃焼 75 |
1. ガス燃料の燃焼 75 |
1.1. 環境調和型燃焼法 75 |
1.2. 環境汚染物質防除の化学動力学 84 |
1.3. 乱流燃焼のモデリング 87 |
2. 液体燃料の燃焼 91 |
2.1. 連続燃焼 91 |
2.2. 内燃機関の燃焼 103 |
3. 固体燃料の燃焼 116 |
3.1. 石炭の性状 116 |
3.2. 微粉炭燃焼の基礎過程 121 |
3.3. 流動層燃焼の基礎過程 127 |
3.4. 石炭の高温燃焼時における基礎特性 131 |
4. 新燃料の燃焼 132 |
4.1. 水素の燃焼 132 |
4.2. メタノールの燃焼 136 |
第2節 直接変換 142 |
1. MHD発電 142 |
1.1. 開放サイクルMHD発電 142 |
1.2. 密閉サイクルMHD発電 151 |
2. 熱電直接変換 159 |
はじめに 159 |
2.1. 原理 159 |
2.2. 熱電発電の現状 160 |
2.3. 研究開発の動向 161 |
2.4. 高効率材料の可能性 162 |
おわりに 165 |
3. 燃料電池 167 |
3.1. 燃料電池の原理 167 |
3.2. 燃料電池の理想熱効率 168 |
3.3. 燃料電池内のエネルギー損失 169 |
3.4. 燃料電池発電システムの構成 170 |
3.5. 燃料電池発電システムの特徴 170 |
3.6. 燃料電池の種類 172 |
第3節 自然エネルギー変換 173 |
1. 太陽エネルギー-太陽光発電- 173 |
はじめに 173 |
1.1. クリーンでユニークな特徴をもつ太陽光発電 173 |
1.2. 太陽電池の原理とエネルギー変換効率 175 |
1.3. 研究開発の現状と鍵技術 179 |
1.4. 拡がる応用システム 180 |
1.5. 地球環境問題への新しい貢献 182 |
2. 地熱エネルギー 184 |
2.1. 地熱開発の現状 184 |
2.2. 代替エネルギーとしての地熱発電 184 |
2.3. 地熱発電システムの概要 184 |
2.4. 地熱井管理上の課題 186 |
2.5. 地熱水の有効利明 188 |
2.6. 未利用地熱エネルギーの利用 189 |
おわりに 189 |
3. 風力エネルギー 191 |
第3章 高効率エネルギー移動・制御 195 |
第1節 伝熱促進・制御 197 |
1. 拡大伝熱面 197 |
1.1. 拡大伝熱面 197 |
1.2. 熱通過,フィン効率 197 |
1.3. 拡大伝熱面の伝熱 199 |
2. 単相流における伝熱促進・制御 212 |
はじめに 212 |
2.1. 伝熱促進の基本的原理 213 |
2.2. 中断フィンによる伝熱促進 214 |
2.3. 旋回流発生による伝熱促進-ねじれテープ 216 |
2.4. 境界層攪乱による伝熱促進-乱れ促進体 218 |
2.5. その他の単相対流伝熱促進 219 |
おわりに 220 |
3. 蒸発・沸騰における伝熱促進・制御 223 |
3.1. 受動型の伝熱促進 223 |
3.2. 能動型の伝熱促進 231 |
3.3. 沸騰空間の狭隘化による促進 232 |
3.4. 蒸発伝熱の促進 233 |
4. 凝縮における伝熱促進・制御 235 |
はじめに 235 |
4.1. 構造面 235 |
4.2. 伝熱促進体 244 |
4.3. 電場 244 |
4.4. 混合蒸気の凝縮促進 247 |
5. 二相流における伝熱促進・制御 252 |
5.1. 概論 252 |
5.2. フィン付管 252 |
5.3. 波状およびらせん溝付管 257 |
5.4. ねじりテープ挿入管 258 |
5.5. その他 260 |
6. 熱ふく射における伝熱促進・制御 262 |
6.1. 熱ふく射の特性 262 |
6.2. ふく射伝熱促進・制御の基本的な考え方 262 |
6.3. ふく射による伝熱促進・制御方法 263 |
第2節 高効率熱輸送・熱拡散 270 |
1. サーモサイホン 270 |
1.1. サーモサイホンの定義 270 |
1.2. サーモサイホンの応用 270 |
1.3. 単相サーモサイホンの流動様相 271 |
1.4. 二相サーモサイホンの流動様相 271 |
1.5. 密閉形二相サーモサイホン 272 |
2. ヒートパイプ 280 |
2.1. 概観 280 |
2.2. 動作温度と作動流体 280 |
2.3. 動作限界 281 |
2.4. 作動流体とコンテナ材の両立性 282 |
2.5. 封入液量 282 |
2.6. 最大熱輸送量の予測 282 |
2.7. 様々なヒートパイプ 283 |
3. その他の高効率熱輸送 293 |
3.1. ドリームパイプの熱輸送 293 |
3.2. ループ形ヒートパイプ 296 |
第3節 断熱 299 |
1. 断熱法 299 |
1.1. 断熱法の基礎 299 |
1.2. 真空断熱系 301 |
2. 熱遮断法 304 |
2.1. 膜冷却 304 |
2.2. アブレーション 306 |
2.3. 能動熱遮断法 307 |
第4節 新しい動き 310 |
はじめに 310 |
1. 工学的ニーズ 310 |
2. 急速非定常伝熱の特性 311 |
3. 温度制御から能動的伝熱制御へ 313 |
3.1. 物性値の変化特性を利用する制御 313 |
3.2. 相変化を利用する制御 314 |
3.3. 分子伝熱制御 314 |
おわりに 314 |
第4章 エネルギー貯蔵 317 |
第1節 貯蔵の原理 319 |
1. エネルギーとエクセルギー 319 |
1.1. 供給から需要にいたるエネルギーの流れとエクセルギー 319 |
1.2. エクセルギー 319 |
1.3. エネルギー貯蔵とエクセルギー 320 |
1.4. エネルギーとエクセルギーの有効利用 320 |
2. 様々なエネルギ一変換と貯蔵 320 |
2.1. エネルギー変換の例 320 |
2.2. エネルギー貯蔵の原理とエネルギー収支 321 |
3. エネルギー貯蔵法の分類 321 |
3.1. 貯蔵時のエネルギー形態による分類 321 |
3.2. 貯蔵前のエネルギー形態による分類 322 |
3.3. エネルギー輸送とエネルギー貯蔵 322 |
4. エネルギー貯蔵法の概要 323 |
4.1. 熱的エネルギー貯蔵 323 |
4.2. 化学的エネルギー貯蔵 323 |
4.3. 力学的エネルギー貯蔵 323 |
4.4. 電磁気的エネルギー貯蔵 324 |
4.5. その他 324 |
第2節 エネルギー貯蔵の指標 325 |
1. エネルギー貯蔵の応用分野と導入形態 325 |
1.1. 電力負荷平準化 325 |
1.2. 自然エネルギー利用システム 326 |
1.3. コージェネレーションシステム 326 |
2. エネルギー貯蔵装置の性能を表す指標 327 |
2.1. 貯蔵装置へのシステムからの要求項目 327 |
2.2. 貯蔵特性 327 |
2.3. 運転特性 329 |
2.4. 安全・立地 329 |
3. エネルギー貯蔵の経済性 330 |
3.1. エネルギー貯蔵装置の建設費 330 |
3.2. エネルギー密度と貯蔵費用 330 |
4. 将来のエネルギーシステムとエネルギー貯蔵 331 |
4.1. エネルギーのネットワーク 331 |
4.2. 経済性の再評価 331 |
第3節 エネルギー貯蔵の新しい動き 333 |
はじめに 333 |
1. エネルギー・環境・社会とエネルギー貯蔵技術 334 |
2. エネルギー・フローの強靭性の確保とエネルギー貯蔵技術 336 |
3. 水素をエネルギー媒体とした場合のエネルギー貯蔵の寄与 338 |
おわりに 340 |
第2編 機器・技術編 |
第1章 省エネルギー・環境調和の基礎 343 |
第1節 集塵技術 345 |
1. 機械式集塵技術 345 |
1.1. 粒径分布と濃度測定 345 |
1.2. 粒子運動 349 |
1.3. 各種機械式集塵方式の原理 352 |
1.4. 産業用機械式集塵装置 357 |
2. 電気集塵技術 371 |
2.1. 放電現象 371 |
2.2. 微粒子の荷電 376 |
2.3. 帯電粒子の運動と集塵 379 |
2.4. 電気集塵における異常現象と対策 383 |
2.5. 産業用電気集塵装置 388 |
第2節 ガス浄化技術 395 |
1. ガス浄化技術の基礎 395 |
1.1. 排煙脱硫技術 395 |
1.2. 排煙脱硝技術 400 |
2. 産業用脱硫装置 402 |
はじめに 402 |
2.1. 脱硫装置の種類 402 |
2.2. 湿式法 402 |
2.3. 半乾式吸収法 406 |
おわりに 408 |
3. 産業用脱硝装置 409 |
3.1. 脱硝装置の種類および概要 409 |
3.2. 選択接触還元法 409 |
3.3. 酸化吸収法 412 |
3.4. 活性炭法(同時脱硫・脱硝法) 413 |
3.5. まとめ 414 |
4. 各種有害ガス除去技術(塩化水素,重金属ガスなど) 416 |
4.1. 塩化水素(HCI) 416 |
4.2. 重金属ガス 418 |
第3節 排水対策技術 421 |
1. 概要 421 |
1.1. 排水処理の考え方 421 |
1.2. 排水処理の原理とプロセス 422 |
2. 立地の水環境計画(アセスメント) 423 |
2.1. 現況調査 423 |
2.2. 予測・評価 423 |
3. 水質計測および管理 426 |
3.1. 概論 426 |
3.2. 電力産業における水質計測および管理 429 |
4. 水処理技術 434 |
4.1. ボイラ水処理技術 434 |
4.2. 排水処理技術 437 |
4.3. 温排水対策 444 |
4.4. 窒素,リンおよび生活排水処理 446 |
第4節 騒音・振動対策技術 453 |
1. 騒音・振動の伝搬 453 |
1.1. 騒音・振動の概要 453 |
1.2. 騒音・振動の尺度 453 |
1.3. 騒音レベルの測定方法 454 |
1.4. 騒音の伝搬特性 454 |
1.5. 音の屈折・音の反射・音の回折 455 |
1.6. 振動の伝搬 456 |
1.7. 騒音・振動防止の基本的考え方 457 |
2. 防音技術 458 |
2.1. 発生源対策 458 |
2.2. 防音技術の概要 458 |
2.3. 防音技術の適用 460 |
3. 防振技術 462 |
3.1. 機械振動の防振 462 |
3.2. 伝達振動の防振 463 |
3.3. 非連成条件の設定 464 |
3.4. 防振材料 464 |
3.5. 防振技術の適用 465 |
第5節 需要家側省エネ・環境技術 467 |
1. 室内温熱環境 467 |
1.1. 人体の代謝熱放散と温熱感 467 |
1.2. 断熱および日射遮蔽 468 |
1.3. 換気 470 |
2. 地域環境 472 |
2.1. 都市のエネルギー消費 472 |
2.2. 都市気温とエネルギー消費 475 |
2.3. 地域や都市の省エネルギー・環境保全計画 477 |
3. 建物の環境計画と省エネルギー 479 |
3.1. エネルギーを使う建築設備 479 |
3.2. エネルギー消費の現状 481 |
3.3. エネルギー消費量の大きい建築設備と建築計画 481 |
3.4. 建築設計と管理における省エネルギー 482 |
第6節 新技術への動き 484 |
1. 高温集塵技術-セラミックフィルタ 484 |
2. エレクトレットフィルタ 486 |
はじめに 486 |
2.1. エレクトレットフィルタの初期捕集効率 486 |
2.2. エレクトレット電荷の安定性 487 |
3. 電気集塵装置のパルス荷電 489 |
はじめに 489 |
3.1. パルス荷電の回路原理 489 |
3.2. パルス荷電の特徴 490 |
3.3. パルス荷電性能テスト結果 491 |
おわりに 492 |
4. 電気集塵の新方式 494 |
4.1. ワイドスペース型電気集塵装置 494 |
4.2. 移動電極型電気集塵装置 494 |
4.3. 高速流湿式電気集塵装置 494 |
5. 発電設備における活性炭排煙処理技術 496 |
5.1. 技術の歴史 496 |
5.2. 活性炭の特性 496 |
5.3. 活性炭排煙処理システム 499 |
5.4. 今後の課悪 499 |
6. 製鉄設備における環境対策技術 500 |
6.1. 大気関連 500 |
6.2. 水質関連 501 |
6.3. 発生物関連 501 |
6.4. 省エネルギー 501 |
7. 核凝縮現象とガス浄化 503 |
はじめに 503 |
7.1. 核凝締法の原理と装置構成 503 |
7.2. 微粒子およびガスの除去性能 504 |
おわりに 505 |
8. 電子ビーム照射排ガス処理法 506 |
8.1. 電子ビーム照射排ガス処理法のしくみと特徴 506 |
8.2. 研究開発の現状 507 |
9. 放電プラズマガス処理法 509 |
9.1. ガス状有機大気汚染物質処理 509 |
9.2. 放電プラズマ化学反応によるガス浄化 512 |
10. オゾン利用技術 514 |
10.1. オゾンとは 514 |
10.2. オゾンの四つの作用 514 |
10.3. オゾンの濃度単位 514 |
10.4. オゾン発生技術 514 |
10.5. 脱臭分野でのオゾン利用 515 |
10.6. 殺菌分野でのオゾン利用 515 |
10.7. 水処理分野でのオゾン利用 517 |
10.8. パルプ漂白分野でのオゾン利用 517 |
10.9. その他の分野でのオゾン利用 517 |
11. 排水処理技術 518 |
11.1. エネルギー消費から見た排水処理方式の評価 518 |
11.2. 最適処理方式の選択 518 |
11.3. ゼロエミッションをめざしたプロセスの構築 519 |
12. 防音・防振技術 520 |
12.1. 音のアクティブ制御 520 |
12.2. 振動のアクティブ制御 521 |
第2章 環境調和型エネルギー変換 523 |
第1節 ボイラの燃焼機器 525 |
1. 小型ボイラ 525 |
はじめに 525 |
1.1. Nox・CO低減対策技術 525 |
1.2. ばいじん低減対策技術 530 |
2. 大型ボイラ 532 |
はじめに 532 |
2.1. 大型ボイラの技術開発 532 |
2.2. 大型ボイラの使用燃料と構成 533 |
2.3. 大型ボイラの燃焼装置 538 |
2.4. 燃料油燃焼装置 542 |
2.5. ガス燃焼装置 548 |
2.6. 石炭燃焼装置 550 |
2.7. 大型ボイラにおける燃焼管理 561 |
第2節 固定層および流動層ボイラの燃焼機器 567 |
1. 固定層および常圧流動層ボイラ 567 |
1.1. 固定層ボイラ 567 |
1.2. 常圧流動層ボイラ 572 |
おわりに 577 |
2. 加圧流動層燃焼ボイラ 578 |
はじめに 578 |
2.1. 加圧流動層燃焼技術開発の経緯 578 |
2.2. 加圧流動層燃焼技術 579 |
2.3. アドバンスド加圧流動層燃焼 583 |
おわりに 584 |
第3節 ガスタービンおよびエンジンの燃焼機器 586 |
1. ガスタービン 586 |
1.1. 環境,省エネルギーとガスタービン 586 |
1.2. 高温化 586 |
1.3. 低Nox化 589 |
1.4. 燃料多様化 591 |
2. ディーゼルエンジン 594 |
2.1. 排気ガスおよびばいじん 594 |
2.2. NOx低減対策 594 |
2.3. SOx低減対策 601 |
2.4. ばいじん低減対策 601 |
2.5. まとめ 602 |
3. ガソリンエンジン 604 |
3.1. 排気浄化 604 |
3.2. 燃費低減 611 |
第4節 燃料電池 618 |
1. リン酸型燃料電池 618 |
1.1. 特徴 618 |
1.2. 発電システムと主要部構造 619 |
おわりに 623 |
2. 溶融炭酸塩型燃料電池 624 |
2.1. 溶融炭酸塩型燃料電池(MCFC)の特徴 624 |
2.2. MCFC本体の構成材料 626 |
2.3. 開発の現状と今後の課題 627 |
3. 固体酸化物燃料電池 630 |
はじめに-度理と概観 630 |
3.1. SOFCの開発状況 630 |
3.2. SOFCの問題点とセリア利用による新しい解決方向 636 |
4. その他の燃料電池 638 |
4.1. 固体高分子型燃料電池(PEFC) 638 |
4.2. 直接型メタノール燃料電池(direct methanol fuel cell : DMFC) 643 |
4.3. その他 643 |
4.4. まとめ 643 |
第5節 クリーン燃料の新しい動き 645 |
1. 石炭のガス化 645 |
1.1. 総論 645 |
1.2. 噴流床方式石炭ガス化炉 649 |
1.3. 流動床方式石炭ガス化炉 654 |
1.4. 固定床方式石炭ガス化炉 656 |
2. 石炭の液化 658 |
2.1. 直接液化 658 |
2.2. 間接液化 662 |
3. 水素およびメタノールの製造 666 |
3.1. 燃料としての水素およびメタノール 666 |
3.2. 水素の製造 666 |
3.3. メタノールの製造 668 |
4. 廃棄物固形化燃料(RDF)技術 671 |
はじめに 671 |
4.1. RDFの種類と分類 672 |
4.2. RDFの特徴 672 |
4.3. 日本国内におけるRDF製造の現状 673 |
第6節 新しい動き 678 |
1. 高温ガスタービン 678 |
はじめに 678 |
1.1. 高温ガスタービン技術の変遷 678 |
1.2. 今後の展望 683 |
おわりに 684 |
2. 複合サイクル 686 |
2.1. 複合サイクルの特徴と期待 686 |
2.2. 複合サイクル発電設備の現状 686 |
2.3. 将来型複合サイクル発電設備 687 |
第3章 高効率エネルギー移動・制御 695 |
第1節 熱交換器 697 |
1. シェル・アンド・チューブ型熱交換器 697 |
1.1. 熱交換器の構造 697 |
1.2. 形式とその選定 698 |
1.3. 熱交換器の設計 702 |
1.4. 最近の技術動向 702 |
2. フィンつき管形 704 |
2.1. 空冷熱交換器 704 |
2.2. 排熱回収熱交換器 709 |
おわりに 711 |
3. 各種熱交換器 712 |
はじめに 712 |
3.1. プレートフィン形熱交換器 712 |
3.2. プレート式熱交換器 715 |
3.3. 回転形蓄熱式熱交換器 716 |
3.4. 冷却塔 717 |
3.5. 直接接触式凝縮器 719 |
第2節 蒸気圧縮式ヒートポンプ・冷凍機 722 |
1. 遠心式 722 |
1.1. 概要 722 |
1.2. 遠心ヒートポンプ・冷凍機の構造 722 |
1.3. フロン規制への対応 723 |
1.4. 省エネルギー化 725 |
1.5. ヒートポンプ 726 |
1.6. 大容量化 729 |
1.7. 夜間電力利用と蓄熱 729 |
おわりに 730 |
2. 往復動式圧縮機 731 |
はじめに 731 |
2.1. 構造 731 |
2.2. 性能 733 |
2.3. 環境調和型へ 734 |
3. 回転式容積型圧縮機 736 |
はじめに 736 |
3.1. 圧縮機の種類と適用冷凍能力範囲 736 |
3.2. 高効率化 736 |
3.3. フロン規制対応 739 |
3.4. 省資源,リサイクル 741 |
第3節 吸収式ヒートポンプ・冷凍機 745 |
1. 単効用・二重効用吸収冷凍機 745 |
はじめに 745 |
1.1. 単効用,二重効用吸収冷凍機 745 |
おわりに 754 |
2. 各種吸収ヒートポンプ 756 |
2.1. 吸収ヒートポンプと冷凍機 756 |
2.2. 第一種と第二種吸収ヒートポンプ 756 |
2.3. 第一種吸収ヒートポンプ 756 |
2.4. 第二種吸収ヒートポンプ 757 |
2.5. 第三種吸収ヒートポンプ 758 |
2.6. 第一種吸収ヒートポンプの実施例 759 |
2.7. 第二種吸収ヒートポンプの実施例 760 |
第4節 新しい動き(新冷媒,自然冷媒,吸着) 761 |
1. 新冷媒の展開 761 |
1.1. フロン冷凍機と環境問題とのかかわり 761 |
1.2. フロン塊制への対応 763 |
1.3. R-22代替冷媒の開発 764 |
1.4. 将来展望 771 |
2. 特殊冷凍機・ヒートポンプ 772 |
はじめに 772 |
2.1. 気体冷却方式 772 |
2.2. 特殊な気体冷凍方式 774 |
2.3. 電子冷却 776 |
2.4. 特殊ヒートポンプ 778 |
おわりに 779 |
3. 吸着式冷凍機 781 |
はじめに 781 |
3.1. 吸着式冷凍機の原理 781 |
3.2. 吸着剤の種類と物質熱伝達 785 |
3.3. 吸着式冷凍機の種類とその応用 787 |
3.4. 吸着式冷凍機研究の動向 789 |
おわりに 789 |
第4章 貯蔵 791 |
第1節 熱エネルギー貯蔵 793 |
1. 顕熱蓄熱 793 |
1.1. 熱の授受による物質の温度変化 793 |
1.2. 顕熱蓄熱に用いられる材料 794 |
1.3. 蓄熱材との熱交換 795 |
1.4. 顕熱蓄熱装置 797 |
1.5. まとめ 799 |
2. 潜熱蓄熱 801 |
はじめに 801 |
2.1. 潜熱蓄熱システムの考え方 801 |
2.2. 潜熱蓄熱器の実施例 806 |
おわりに 809 |
第2節 電気エネルギー貯蔵 811 |
1. 超伝導エネルギー貯蔵(SMES) 811 |
はじめに 811 |
2. 実用超伝導線の現状 811 |
2.1. 実用超伝導材料の種類 811 |
2.2. 極細多芯超伝導線 812 |
2.3. 安定性と保護 814 |
2.4. 超伝導エネルギー貯蔵装置の構成装置および原理 815 |
2.5. 超伝導エネルギー貯蔵装置開発の現状 820 |
3. 新しい動き 822 |
はじめに 822 |
3.1. 高温超伝導材料の検討例 822 |
3.2. 高温超伝導エネルギー貯蔵システムの検討例 823 |
第3節 力学エネルギーの貯蔵 825 |
1. フライホイール 825 |
はじめに 825 |
1.1. フライホイールの特徴 825 |
1.2. フライホイールの現状 830 |
2. 揚水発電 835 |
はじめに 835 |
2.1. 揚水発電所の形式 835 |
2.2. 揚水発電の経済性 836 |
2.3. ポンプ水車の高落差・高速・大容量化 837 |
2.4. 高遠・大容量発電電動機 840 |
2.5. 可変速揚水発電システム 840 |
第4節 化学エネルギー貯蔵 845 |
1. 二次電池 845 |
はじめに 845 |
1.1. 実用電池に要求される条件 845 |
1.2. 二次電池の現状と新型二次電池の動向 847 |
おわりに 853 |
2. 化学エネルギー輸送・貯蔵システム 854 |
はじめに 854 |
2.1. 自然エネルギー輸送・貯蔵システムの概要 854 |
2.2. 世界エネルギーシステム 857 |
おわりに 859 |
3. 新しい動き 861 |
3.1. 化学蓄熱 861 |
3.2. 光化学反応による貯蔵 865 |
3.3. 生物的貯蔵 866 |
第3編 実例応用編 |
第1章 プラント施設 873 |
第1節 製鉄プラント(エネルギーマネッジ,省エネルギー,排熱回収等) 874 |
はじめに 874 |
1. 製鉄プラントのエネルギー利用の実態 875 |
1.1. 製鉄プロセスのエネルギー消費構造 875 |
1.2. 今までのエネルギー有効利用への取組み 878 |
2. 今後の省エネルギー 890 |
2.1. 現状未利用排エネルギーの実態 891 |
2.2. 今後の製鉄プロセス各工程変更による省エネルギー 898 |
2.3. 排熱回収,利用の拡大 907 |
おわりに 911 |
第2節 石油化学プラント 913 |
はじめに 913 |
1. 石油化学工業のエネルギー使用の実態 913 |
1.1. 日本のエネルギー使用に占める石油化学工業の位置 913 |
1.2. 石油化学工業のエネルギー消費の推移 913 |
1.3. 石油化学製品別のエネルギー使用量 915 |
1.4. 石油化学工業のエネルギー原単位 915 |
1.5. 石油化学工業におけるこれまでの省エネルギー対策 916 |
1.6. 最終排出エネルギーの実態 916 |
2. 最近の石油化学工業の省エネルギー対策例 918 |
2.1. エチレンプラント 918 |
2.2. 多変数モデル予測制御の適用 921 |
2.3. ピンチ解析手法による省エネルギー 924 |
2.4. 蒸気バランスの最適化 925 |
2.5. 静的,動的シミュレータの活用 925 |
おわりに 926 |
第2章 発電施設 929 |
第1節 コンバインドサイクル発電 930 |
はじめに 930 |
1. コンバインドサイクル発電の導入 930 |
1.1. 火力発電の役割 930 |
1.2. ガスタービン技術の進歩 931 |
1.3. コンバインドサイクル発電の導入 932 |
2. コンバインドサイクル発電の概要 933 |
2.1. コンバインドサイクル発電の原理 933 |
2.2. コンバインドサイクル発電の種類 934 |
3. コンバインドサイクル発電の運用上の特徴 935 |
4. 富津1・2号系列コンバインドサイクル発電プラントの概要と運用実績 937 |
4.1. 富津火力1・2号系列の概要 937 |
4.2. 富津火力1・2号系列の運用実績 939 |
5. 1,300℃級ACC発電プラントの開発導入 940 |
5.1. 1,300℃級ガスタービンの開発 943 |
5.2. 低Nox燃焼器の開発 944 |
5.3. ACCシステムの最適化 945 |
6. 横浜火力7・8号系列ACC発電プラントの計画概要 945 |
6.1. 横浜7・8号系列の構成と仕様諸元 945 |
6.2. 横浜7・8号系列の配置計画 947 |
6.3. 横浜7・8号系列の建設状況 947 |
7. ACC発電プラントによる経年火力の設備更新 947 |
8. ACC発電の展望 950 |
第2節 石炭利用発電 951 |
1. 発電用燃料としての石炭 951 |
1.1. わが国における発電用石炭利用の推移 951 |
1.2. わが国における石炭利用発電の見通し 952 |
1.3. 火力発電技術の現状 953 |
2. 高効率火力発電システム開発の動向 953 |
2.1. 蒸気サイクルの高温高圧下による効率向上 953 |
2.2. 蒸気タービンの性能向上による効率向上 954 |
3. 各種コンバインドサイクルによる効率向上 955 |
3.1. 加圧流動床複合発電(PFBC発電) 955 |
3.2. 石炭ガス化複合発電(IGCC発電) 957 |
4. その他のコンバインドサイクル 962 |
4.1. 石炭ガス化トッピングサイクル 962 |
4.2. 石炭ガス化燃料電池複合サイクル発電 962 |
4.3. 石炭ガス化MHD発電 962 |
5. 石炭利用高効率発電技術の将来展望 963 |
6. まとめ 964 |
第3章 地域熱供給施設 965 |
第1節 電気式地域冷暖房 966 |
1. 概要並びに特徴 966 |
1.1. 経済性に優れる 966 |
1.2. 環境保全性に優れる 966 |
1.3. エネルギー使用効率が高い 967 |
1.4. 未利用エネルギーの活用効果が高い 967 |
2. システムの基本構成 967 |
2.1. システムの基本構成要素 967 |
2.2. 熱源系 968 |
2.3. 蓄熱槽系 968 |
2.4. 供給系 968 |
2.5. 電源系 968 |
2.6. 監視制御系 968 |
3. 計画・設計における留意点 970 |
3.1. 安定供給の確保 970 |
3.2. 経済的な設備 970 |
3.3. 運転操作性・保守サービス性の向上 970 |
3.4. 省エネルギー・環境保全性の向上 970 |
3.5. 未利用エネルギー活用可能性の検討 970 |
4. 未利用エネルギー活用事例 972 |
4.1. 箱崎地区地域冷暖房(河川水利用熱供給システム) 972 |
4.2. 後楽一丁目地区地域冷暖房(下水利用熱供給システム) 975 |
5. 技術展望 979 |
5.1. 高密度蓄熱技術 979 |
5.2. 管摩擦抵抗の低減技術 979 |
5.3. 高効率ヒートポンプ技術 980 |
第2節 ガス式地域冷暖房 981 |
1. ガス式地域冷暖房の始まりと特色 981 |
1.1. ガス式地域冷暖房の始まり 981 |
1.2. ガス式地域冷暖房の特色 981 |
2. 一般的なガス式地域冷暖房システム 982 |
2.1. ガスボイラのみ 982 |
2.2. ガスボイラ+蒸気吸収冷凍機 982 |
2.3. ガスボイラ+蒸気タービン駆動ターボ冷凍機 983 |
2.4. ガス吸収冷温水機 984 |
2.5. 地域配管設備 985 |
2.6. 地域冷暖房の導入効果 987 |
3. コージェネレーションを導入した地域冷暖房システム 988 |
3.1. コージェネレーションとは 988 |
3.2. ガスタービンコージェネレーションシステムの特徴 988 |
3.3. ガスエンジンコージェネレーションシステムの特徴 989 |
3.4. ガスタービンコージェネレーションを導入した地域冷暖房 989 |
3.5. ガスエンジンコージェネレーションを導入した地域冷援房 991 |
3.6. コージェネレーションの導入効果 993 |
3.7. コージェネレーションにおける窒素酸化物低減対策 993 |
3.8. 全国のコージェネレーションを活用した地域冷暖房 994 |
4. 未利用エネルギーを活用した地域冷暖房システム 994 |
4.1. 未利用エネルギーとは 994 |
4.2. 清掃工場排熱を活用した地域冷暖房 994 |
4.3. 河川水を活用した地域冷暖房 997 |
4.4. 海水を活用した地域冷暖房 997 |
4.5. 未利用エネルギー活用の効果 997 |
5. 今後のガス式地域冷暖房 998 |
第4章 エネルギー貯蔵施設 1001 |
第1節 圧縮空気貯蔵発電 1002 |
はじめに 1002 |
1. CAESの特徴 1002 |
1.1. CAESシステムの概要 1002 |
1.2. 空気貯蔵法 1004 |
2. 海外のCAESシステム 1005 |
2.1. フントルフ発電所 1006 |
2.2. マッキントッシュ発電所 1006 |
3. わが国におけるCAESシステム 1008 |
3.1. 地下空洞貯蔵方式 1008 |
3.2. 都市型CAES方式 1008 |
4. CAESの経済性 1013 |
おわりに 1015 |
第2節 熱エネルギー貯蔵(蓄熱システムの実施事例) 1016 |
1. 水蓄熱システムおよび潜熱蓄熱システム 1016 |
2. 水蓄熱システムの特徴と種類 1018 |
2.1. 蓄熱システムの経済性 1018 |
2.2. 水蓄熱システムの種類と特性 1019 |
2.3. 蓄熱槽の設計 1021 |
3. 氷蓄熱システム 1025 |
3.1. 氷蓄熱システム導入の背景 1025 |
3.2. 水蓄熱システムと氷蓄熱システムの経済性 1026 |
3.3. 氷蓄熱システムの種類と技術課題 1026 |
4. 氷蓄熱システムの導入事例 1027 |
4.1. システム導入の背景 1028 |
4.2. 水音熱システムの概要 1028 |
4.3. システムの基本構成 1029 |
4.4. システムの実施例 1029 |
4.5. まとめ 1033 |
5. 潜熱蓄熱を用いた大規模地域熱供給設備 1033 |
5.1. 設備概要 1033 |
5.2. MM21DHCの概要 1034 |
5.3. 大規模潜熱蓄熱システム 1038 |
5.4. まとめ 1048 |
第5章 建築エネルギーシステム 1049 |
第1節 省エネルギービル 1050 |
はじめに 1050 |
1. ビルにおける省エネルギー 1050 |
1.1. エネルギー消費量 1051 |
1.2. 主要な省エネルギー手法 1052 |
1.3. 評価手法 1052 |
2. 省エネルギービルの実例 1056 |
2.1. 大林組技術研究所本館 1056 |
2.2. ニッセイ四日市ビル 1061 |
第2節 省エネルギー工場 1064 |
1. 序文 1064 |
2. バイオ研究所におけるヒートポンプ蓄熱システムの実例 1064 |
はじめに 1064 |
2.1. 建築概要 1064 |
2.2. 空調設備概要 1064 |
2.3. 蓄熱システムの特徴 1065 |
2.4. 夏期の運転実績 1065 |
おわりに 1068 |
3. 製薬工場におけるヒートポンプの利用 1068 |
はじめに 1068 |
3.1. 建築概要 1068 |
3.2. 空調設備概要 1068 |
おわりに 1071 |
4. 電算センタにおけるヒートポンプの利用 1071 |
はじめに 1071 |
4.1. 建築概要 1071 |
4.2. 空調設備概要 1071 |
おわりに 1073 |
5. 医薬品工場における熱回収型熱源システム事例 1073 |
はじめに 1073 |
5.1. 建築概要 1074 |
5.2. 空調設備概要 1074 |
5.3. 熱源システムの運転概要 1074 |
おわりに 1075 |
第6章 新しい動き 1077 |
第1節 分散型発電所 1078 |
1. 分散型発電への流れ 1078 |
1.1. 大規模集中型と小規模分散型 1078 |
1.2. 分散型発電所の利点 1078 |
1.3. 規制緩和 1078 |
1.4. 公害対策 1079 |
2. コージェネレーション(熱電併給)システム 1079 |
2.1. Cogenerationの語義 1079 |
2.2. コージェネレーションの省エネルギー性と経済性 1079 |
2.3. 排熱回収の方法 1080 |
2.4. コージェネレーション(熱電併給)の実施例 1080 |
3. ピーク対応型発電施設 1085 |
3.1. 電力需要の昼夜間格差 1085 |
3.2. ガスタービンによるピーク対応発電 1086 |
3.3. ピーク対応に適した高効率ガスタービン発電設備の事例 1086 |
4. ごみ焼却発電施設 1093 |
4.1. 現状と将来計画 1093 |
4.2. ごみ焼却発電の技術的な難しさ 1093 |
4.3. ごみ焼却発電の高効率化の手段 1093 |
4.4. ごみ焼却の集中化と発電の高効率化(RDF発電) 1094 |
第2節 新エネルギー利用環境共生住宅 1095 |
はじめに 1095 |
1. 建築概要 1095 |
2. エネルギーシステム 1096 |
2.1. 燃料電池の住宅への適用 1096 |
2.2. 熱源システム 1097 |
2.3. 電源システム 1099 |
2.4. 制御システム 1099 |
3. 建物熱性能と空調システム 1100 |
3.1. 住宅熱性能 1101 |
3.2. 空調システム 1101 |
4. 自然環境計画 1104 |
5. 生活廃棄物,排水処理システム 1106 |
6. アクアループシステム 1108 |
7. フレキシビリティの高い建築設備システム 1108 |
8. 住宅と設備機器 1109 |
おわりに 1111 |
第1編 基礎編 |
第1章 環境調和型熱エネルギー技術の基礎 3 |
第1節 法律 5 |
|
3.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本伝熱学会編
出版情報: |
東京 : エヌ・ティー・エス, 1996.8 xiv, 1134p ; 27cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
loading… |
目次情報:
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第I編 基礎編 |
第1章 環境調和型熱エネルギー技術の基礎 3 |
第1節 法律 5 |
1.環境関連法の要旨と解説 5 |
1.1 環境関連法体系の変革 5 |
1.2 環境基本法の概要 8 |
1.3 環境基本計画の概要 9 |
おわりに 9 |
2.省エネルギーに関する法律の要旨 11 |
はじめに 11 |
2.1 エネルギーの使用の合理化に関する法律(省エネ法) 11 |
2.2 エネルギー等の使用の合理化及び再生資源の利用に関する事業の促進に関する臨時措置法(平成5年3月31日 法律第18号)(省エネ・リサイクル支援法) 12 |
3.新しい動き 15 |
3.1 環境管理規格制定にいたる背景 15 |
3.2 LCAとは 15 |
3.3 LCAの手法上の課題 16 |
おわりに 17 |
第2節 環境・エネルギー利用の指標 18 |
1.サイクル論 18 |
1.1 ガスサイクル 18 |
1.2 蒸気サイクル 21 |
1.3 コンバインドサイクル 26 |
2.エクセルギー 29 |
2.1 エクセルギーとはなにか 29 |
2.2 エクセルギー解析を行う利点 31 |
2.3 混合に伴うエクセルギー変化 31 |
2.4 化学反応のエクセルギー変化 32 |
3.エネルギーシステム解析 34 |
はじめに 34 |
3.1 高効率発電技術 34 |
3.2 ライフサイクル分析 35 |
3.3 エネルギーシステム解析 36 |
おわりに 37 |
4.新しいシステム解析の考え方 39 |
4.1 外部性とは 39 |
4.2 外部性の経済学的意味 39 |
4.3 外部コスト項目 40 |
4.4 外部コスト算定の考え方 41 |
4.5 外部コストの算定手順 41 |
4.6 おわりに-外部コスト評価の課題 43 |
第3節 計測・制御 45 |
1.エネルギー・環境関係の物理量の計測-主にレーザ利用の手法について 45 |
はじめに 45 |
1.1 流れの計測 45 |
1.2 濃度・温度計測 48 |
おわりに 50 |
2.データの収集・処理 52 |
はじめに 52 |
2.1 各種センサからの出力 52 |
2.2 コンピュータによるデータの収録 54 |
2.3 データ処理 55 |
おわりに 56 |
3.省エネルギー・環境のための制御 57 |
3.1 計算機制御システム 57 |
3.2 制御パラメータ調整法 57 |
3.3 省エネルギーのための複合制御システム 58 |
第4節 新材料・媒体 60 |
1.高温材料 60 |
はじめに 60 |
1.1 金属材料 60 |
1.2 金属基複合材料 62 |
1.3 金属間化合物 62 |
1.4 セラミック材料と複合材料 62 |
1.5 炭素繊維/炭素複合材料 63 |
おわりに 63 |
2.極低温材料 64 |
はじめに 64 |
2.1 極低温材料の用途と所要特性 64 |
2.2 種々な極低温用材料 64 |
3.各種サイクル媒体 68 |
はじめに 68 |
3.1 水および水溶液に関する動向 68 |
3.2 フッ素化合物に関する動向 69 |
3.3 自然媒体に関する動向 71 |
おわりに 71 |
第2章 環境調和型熱エネルギー変換 73 |
第1節 燃焼 75 |
1.ガス燃料の燃焼 75 |
1.1 環境調和型燃焼法 75 |
1.2 環境汚染物質防除の化学動力学 84 |
1.3 乱流燃焼のモデリング 87 |
2.液体燃料の燃焼 91 |
2.1 連続燃焼 91 |
2.2 内燃機関の燃焼 103 |
3.固体燃料の燃焼 116 |
3.1 石炭の性状 116 |
3.2 微粉炭燃焼の基礎過程 121 |
3.3 流動層燃焼の基礎過程 127 |
3.4 石炭の高温燃焼時における基礎特性 131 |
4.新燃料の燃焼 132 |
4.1 水素の燃焼 132 |
4.2 メタノールの燃焼 136 |
第2節 直接変換 142 |
1.MHD発電 142 |
1.1 開放サイクルMHD発電 142 |
1.2 密閉サイクルMHD発電 151 |
2.熱電直接変換 159 |
はじめに 159 |
2.1 原理 159 |
2.2 熱電発電の現状 160 |
2.3 研究開発の動向 161 |
2.4 高効率材料の可能性 162 |
おわりに 165 |
3.燃料電池 167 |
3.1 燃料電池の原理 167 |
3.2 燃料電池の理想熱効率 168 |
3.3 燃料電池内のエネルギー損失 169 |
3.4 燃料電池発電システムの構成 170 |
3.5 燃料電池発電システムの特徴 170 |
3.6 燃料電池の種類 172 |
第3節 自然エネルギー変換 173 |
1.太陽エネルギー-太陽光発電- 173 |
はじめに 173 |
1.1 クリーンでユニークな特徴をもつ太陽光発電 173 |
1.2 太陽電池の原理とエネルギー変換効率 175 |
1.3 研究開発の現状と鍵技術 179 |
1.4 拡がる応用システム 180 |
1.5 地球環境問題への新しい貢献 182 |
2.地熱エネルギー 184 |
2.1 地熱開発の現状 184 |
2.2 代替エネルギーとしての地熱発電 184 |
2.3 地熱発電システムの概要 184 |
2.4 地熱井管理上の課題 186 |
2.5 地熱水の有効利用 188 |
2.6 未利用地熱エネルギーの利用 189 |
おわりに 189 |
3.風力エネルギー 191 |
第3章 高効率エネルギー移動・制御 195 |
第1節 伝熱促進・制御 197 |
1.拡大伝熱面 197 |
1.1 拡大伝熱面 197 |
1.2 熱通過,フィン効率 197 |
1.3 拡大伝熱面の伝熱 199 |
2.単相流における伝熱促進・制御 212 |
はじめに 212 |
2.1 伝熱促進の基本的原理 213 |
2.2 中断フィンによる伝熱促進 214 |
2.3 旋回流発生による伝熱促進-ねじれテープ 216 |
2.4 境界層攪乱による伝熱促進-乱れ促進体 218 |
2.5 その他の単相対流伝熱促進 219 |
おわりに 220 |
3.蒸発・沸騰における伝熱促進・制御 223 |
3.1 受動型の伝熱促進 223 |
3.2 能動型の伝熱促進 231 |
3.3 沸騰空間の狭隘化による促進 232 |
3.4 蒸発伝熱の促進 233 |
4.凝縮における伝熱促進・制御 235 |
はじめに 235 |
4.1 構造面 235 |
4.2 伝熱促進体 244 |
4.3 電場 244 |
4.4 混合蒸気の凝縮促進 247 |
5.二相流における伝熱促進・制御 252 |
5.1 概論 252 |
5.2 フィン付管 252 |
5.3 波状およびらせん溝付管 257 |
5.4 ねじりテープ挿入管 258 |
5.5 その他 260 |
6.熱ふく射における伝熱促進・制御 262 |
6.1 熱ふく射の特性 262 |
6.2 ふく射伝熱促進・制御の基本的な考え方 262 |
6.3 ふく射による伝熱促進・制御方法 263 |
第2節 高効率熱輸送・熱拡散 270 |
1.サーモサイホン 270 |
1.1 サーモサイホンの定義 270 |
1.2 サーモサイホンの応用 270 |
1.3 単相サーモサイホンの流動様相 271 |
1.4 二相サーモサイホンの流動様相 271 |
1.5 密閉形二相サーモサイホン 272 |
2.ヒートパイプ 280 |
2.1 概観 280 |
2.2 動作温度と作動流体 280 |
2.3 動作限界 281 |
2.4 作動流体とコンテナ材の両立性 282 |
2.5 封入液量 282 |
2.6 最大熱輸送量の予測 282 |
2.7 様々なヒートパイプ 283 |
3.その他の高効率熱輸送 293 |
3.1 ドリームパイプの熱輸送 293 |
3.2 ループ形ヒートパイプ 296 |
第3節 断熱 299 |
1.断熱法 299 |
1.1 断熱法の基礎 299 |
1.2 真空断熱系 301 |
2.熱遮断法 304 |
2.1 膜冷却 304 |
2.2 アブレーション 306 |
2.3 能動熱遮断法 307 |
第4節 新しい動き 310 |
はじめに 310 |
1.工学的ニーズ 310 |
2.急速非定常伝熱の特性 311 |
3.温度制御から能動的伝熱制御へ 313 |
3.1 物性値の変化特性を利用する制御 313 |
3.2 相変化を利用する制御 314 |
3.3 分子伝熱制御 314 |
おわりに 314 |
第4章 エネルギー貯蔵 317 |
第1節 貯蔵の原理 319 |
1.エネルギーとエクセルギー 319 |
1.1 供給から需要にいたるエネルギーの流れとエクセルギー 319 |
1.2 エクセルギー 319 |
1.3 エネルギー貯蔵とエクセルギー 320 |
1.4 エネルギーとエクセルギーの有効利用 320 |
2.様々なエネルギー変換と貯蔵 320 |
2.1 エネルギー変換の例 320 |
2.2 エネルギー貯蔵の原理とエネルギー収支 321 |
3.エネルギー貯蔵法の分類 321 |
3.1 貯蔵時のエネルギー形態による分類 321 |
3.2 貯蔵前のエネルギー形態による分類 322 |
3.3 エネルギー輸送とエネルギー貯蔵 322 |
4.エネルギー貯蔵法の概要 323 |
4.1 熱的エネルギー貯蔵 323 |
4.2 化学的エネルギー貯蔵 323 |
4.3 力学的エネルギー貯蔵 323 |
4.4 電磁気的エネルギー貯蔵 324 |
4.5 その他 324 |
第2節 エネルギー貯蔵の指標 325 |
1.エネルギー貯蔵の応用分野と導入形態 325 |
1.1 電力負荷平準化 325 |
1.2 自然エネルギー利用システム 326 |
1.3 コージェネレーションシステム 326 |
2.エネルギー貯蔵装置の性能を表す指標 327 |
2.1 貯蔵装置へのシステムからの要求項目 327 |
2.2 貯蔵特性 327 |
2.3 運転特性 329 |
2.4 安全・立地 329 |
3.エネルギー貯蔵の経済性 330 |
3.1 エネルギー貯蔵装置の建設費 330 |
3.2 エネルギー密度と貯蔵費用 330 |
4.将来のエネルギーシステムとエネルギー貯蔵 331 |
4.1 エネルギーのネットワーク 331 |
4.2 経済性の再評価 331 |
第3節 エネルギー貯蔵の新しい動き 333 |
はじめに 333 |
1.エネルギー・環境・社会とエネルギー貯蔵技術 334 |
2.エネルギー・フローの強靱性の確保とエネルギー貯蔵 336 |
3.水素をエネルギー媒体とした場合のエネルギー貯蔵の寄与 338 |
おわりに 340 |
第II編 機器・技術編 |
第1章 省エネルギー・環境調和の基礎 343 |
第1節 集塵技術 345 |
1.機械式集塵技術 345 |
1.1 粒径分布と濃度測定 345 |
1.2 粒子運動 349 |
1.3 各種機械式集塵方式の原理 352 |
1.4 産業用機械式集塵装置 357 |
2.電気集塵技術 371 |
2.1 放電現象 371 |
2.2 微粒子の荷電 376 |
2.3 帯電粒子の運動と集塵 379 |
2.4 電気集塵における異常現象と対策 383 |
2.5 産業用電気集塵装置 388 |
第2節 ガス浄化技術 395 |
1.ガス浄化技術の基礎 395 |
1.1 排煙脱硫技術 395 |
1.2 排煙脱硝技術 400 |
2.産業用脱硫装置 402 |
はじめに 402 |
2.1 脱硫装置の種類 402 |
2.2 湿式法 402 |
2.3 半乾式吸収法 406 |
おわりに 408 |
3.産業用脱硝装置 409 |
3.1 脱硝装置の種類および概要 409 |
3.2 選択接触還元法 409 |
3.3 酸化吸収法 412 |
3.4 活性炭法(同時脱硫・脱硝法) 413 |
3.5 まとめ 414 |
4.各種有害ガス除去技術(塩化水素,重金属ガスなど) 416 |
4.1 塩化水素(HCl) 416 |
4.2 重金属ガス 418 |
第3節 排水対策技術 421 |
1.概要 421 |
1.1 排水処理の考え方 421 |
1.2 排水処理の原理とプロセス 422 |
2.立地の水環境計画(アセスメント) 423 |
2.1 現況調査 423 |
2.2 予測・評価 423 |
3.水質計測および管理 426 |
3.1 概論 426 |
3.2 電力産業における水質計測および管理 429 |
4.水処理技術 434 |
4.1 ボイラ水処理技術 434 |
4.2 排水処理技術 437 |
4.3 温排水対策 444 |
4.4 窒素,リンおよび生活排水処理 446 |
第4節 騒音・振動対策技術 453 |
1.騒音・振動の伝搬 453 |
1.1 騒音・振動の概要 453 |
1.2 騒音・振動の尺度 453 |
1.3 騒音レベルの測定方法 454 |
1.4 騒音の伝搬特性 454 |
1.5 音の屈折・音の反射・音の回折 455 |
1.6 振動の伝搬 456 |
1.7 騒音・振動防止の基本的考え方 457 |
2.防音技術 458 |
2.1 発生源対策 458 |
2.2 防音技術の概要 458 |
2.3 防音技術の適用 460 |
3.防振技術 462 |
3.1 機械振動の防振 462 |
3.2 伝達振動の防振 463 |
3.3 非連成条件の設定 464 |
3.4 防振材料 464 |
3.5 防振技術の適用 465 |
第5節 需要家側省エネ・環境技術 467 |
1.室内温熱環境 467 |
1.1 人体の代謝熱放散と温熱感 467 |
1.2 断熱および日射遮蔽 468 |
1.3 換気 470 |
2.地域環境 472 |
2.1 都市のエネルギー消費 472 |
2.2 都市気温とエネルギー消費 475 |
2.3 地域や都市の省エネルギー・環境保全計画 477 |
3.建物の環境計画と省エネルギー 479 |
3.1 エネルギーを使う建築設備 479 |
3.2 エネルギー消費の現状 481 |
3.3 エネルギー消費量の大きい建築設備と建築計画 481 |
3.4 建築設計と管理における省エネルギー 482 |
第6節 新技術への動き 484 |
1.高温集塵技術 セラミックフィルタ 484 |
2.エレクトレットフィルタ 486 |
はじめに 486 |
2.1 エレクトレットフィルタの初期摘集効率 486 |
2.2 エレクトレット電荷の安定性 487 |
3.電気集塵装置のパルス荷電 489 |
はじめに 489 |
3.1 パルス荷電の回路原理 489 |
3.2 パルス荷電の特徴 490 |
3.3 パルス荷電性能テスト結果 491 |
おわりに 492 |
4.電気集塵の新方式 494 |
4.1 ワイドスペース型電気集塵装置 494 |
4.2 移動電極型電気集塵装置 494 |
4.3 高速流湿式電気集塵装置 494 |
5.発電設備における活性炭排煙処理技術 496 |
5.1 技術の歴史 496 |
5.2 活性炭の特性 496 |
5.3 活性炭排煙処理システム 499 |
5.4 今後の課題 499 |
6.製鉄設備における環境対策技術 500 |
6.1 大気関連 500 |
6.2 水質関連 501 |
6.3 発生物関連 501 |
6.4 省エネルギー 501 |
7.核凝縮現象とガス浄化 503 |
はじめに 503 |
7.1 核凝縮法の原理と装置構成 503 |
7.2 微粒子およびガスの除去性能 504 |
おわりに 505 |
8.電子ビーム照射排ガス処理法 506 |
8.1 電子ビーム照射排ガス処理法のしくみと特徴 506 |
8.2 研究開発の現状 507 |
9.放電プラズマガス処理法 509 |
9.1 ガス状有機大気汚染物質処理 509 |
9.2 放電プラズマ化学反応によるガス浄化 512 |
10.オゾン利用技術 514 |
10.1 オゾンとは 514 |
10.2 オゾンの四つの作用 514 |
10.3 オゾンの濃度単位 514 |
10.4 オゾン発生技術 514 |
10.5 脱臭分野でのオゾン利用 515 |
10.6 殺菌分野でのオゾン利用 515 |
10.7 水処理分野でのオゾン利用 517 |
10.8 パルプ漂白分野でのオゾン利用 517 |
10.9 その他の分野でのオゾン利用 517 |
11.排水処理技術 518 |
11.1 エネルギー消費から見た排水処理方式の評価 518 |
11.2 最適処理方式の選択 518 |
11.3 ゼロエミッションをめざしたプロセスの構築 519 |
12.防音・防振技術 520 |
12.1 音のアクティブ制御 520 |
12.2 振動のアクティブ制御 521 |
第2章 環境調和型エネルギー変換 523 |
第1節 ボイラの燃焼機器 525 |
1.小型ボイラ 525 |
はじめに 525 |
1.1 NOx・CO低減対策技術 525 |
1.2 ばいじん低減対策技術 530 |
2.大型ボイラ 532 |
はじめに 532 |
2.1 大型ボイラの技術開発 532 |
2.2 大型ボイラの使用燃料と構成 533 |
2.3 大型ボイラの燃焼装置 538 |
2.4 燃料油燃焼装置 542 |
2.5 ガス燃焼装置 548 |
2.6 石炭燃焼装置 550 |
2.7 大型ボイラにおける燃焼管理 561 |
第2節 固定層および流動層ボイラの燃焼機器 567 |
1.固定層および常圧流動層ボイラ 567 |
1.1 固定層ボイラ 567 |
1.2 常圧流動層ボイラ 572 |
おわりに 577 |
2.加圧流動層燃焼ボイラ 578 |
はじめに 578 |
2.1 加圧流動層燃焼技術開発の経緯 578 |
2.2 加圧流動層燃焼技術 579 |
2.3 アドバンスド加圧流動層燃焼 583 |
おわりに 584 |
第3節 ガスタービンおよびエンジンの燃焼機器 586 |
1.ガスタービン 586 |
1.1 環境,省エネルギーとガスタービン 586 |
1.2 高温化 586 |
1.3 低NOx化 589 |
1.4 燃料多様化 591 |
2.ディーゼルエンジン 594 |
2.1 排気ガスおよびばいじん 594 |
2.2 NOx低減対策 594 |
2.3 SOx低減対策 601 |
2.4 ばいじん低減対策 601 |
2.5 まとめ 602 |
3.ガソリンエンジン 604 |
3.1 排気浄化 604 |
3.2 燃費低減 611 |
第4節 燃料電池 618 |
1.リン酸型燃料電池 618 |
1.1 特徴 618 |
1.2 発電システムと主要部構造 619 |
おわりに 623 |
2.溶融炭酸塩型燃料電池 624 |
2.1 溶融炭酸塩型燃料電池(MCFC)の特徴 624 |
2.2 MCFC本体の構成材料 626 |
2.3 開発の現状と今後の課題 627 |
3.固体酸化物燃料電池 630 |
はじめに-原理と概観 630 |
3.1 SOFCの開発状況 630 |
3.2 SOFCの問題点とセリア利用による新しい解決方向 636 |
4.その他の燃料電池 638 |
4.1 固体高分子型燃料電池(PEFC) 638 |
4.2 直接型メタノール燃料電池(direct methanol fuel cell:DMFC) 643 |
4.3 その他 643 |
4.4 まとめ 643 |
第5節 クリーン燃料の新しい動き 645 |
1.石炭のガス化 645 |
1.1 総論 645 |
1.2 噴流床方式石炭ガス化炉 649 |
1.3 流動床方式石炭ガス化炉 654 |
1.4 固定床方式石炭ガス化炉 656 |
2.石炭の液化 658 |
2.1 直接液化 658 |
2.2 間接液化 662 |
3.水素およびメタノールの製造 666 |
3.1 燃料としての水素およびメタノール 666 |
3.2 水素の製造 666 |
3.3 メタノールの製造 668 |
4.廃棄物固形化燃料(RDF)技術 671 |
はじめに 671 |
4.1 RDFの種類と分類 672 |
4.2 RDFの特徴 672 |
4.3 日本国内におけるRDF製造の現状 673 |
第6節 新しい動き 678 |
1.高温ガスタービン 678 |
はじめに 678 |
1.1 高温ガスタービン技術の変遷 678 |
1.2 今後の展望 683 |
おわりに 684 |
2.複合サイクル 686 |
2.1 複合サイクルの特徴と期待 686 |
2.2 複合サイクル発電設備の現状 686 |
2.3 将来型複合サイクル発電設備 687 |
第3章 高効率エネルギー移動・制御 695 |
第1節 熱交換器 697 |
1.シェル・アンド・チューブ型熱交換器 697 |
1.1 熱交換器の構造 697 |
1.2 形式とその選定 698 |
1.3 熱交換器の設計 702 |
1.4 最近の技術動向 702 |
2.フィンつき管形 704 |
2.1 空冷熱交換器 704 |
2.2 排熱回収熱交換器 709 |
おわりに 711 |
3.各種熱交換器 712 |
はじめに 712 |
3.1 プレートフィン形熱交換器 712 |
3.2 プレート式熱交換器 715 |
3.3 回転形蓄熱式熱交換器 716 |
3.4 冷却塔 717 |
3.5 直接接触式凝縮器 719 |
第2節 蒸気圧縮式ヒートポンプ・冷凍機 722 |
1.遠心式 722 |
1.1 概要 722 |
1.2 遠心ヒートポンプ・冷凍機の構造 722 |
1.3 フロン規制への対応 723 |
1.4 省エネルギー化 725 |
1.5 ヒートポンプ 726 |
1.6 大容量化 729 |
1.7 夜間電力利用と蓄熱 729 |
おわりに 730 |
2.往復動式圧縮機 731 |
はじめに 731 |
2.1 構造 731 |
2.2 性能 733 |
2.3 環境調和型へ 734 |
3.回転式容積型圧縮機 736 |
はじめに 736 |
3.1 圧縮機の種類と適用冷凍能力範囲 736 |
3.2 高効率化 736 |
3.3 フロン規制対応 739 |
3.4 省資源,リサイクル 741 |
第3節 吸収式ヒートポンプ・冷凍機 745 |
1.単効用・二重効用吸収冷凍機 745 |
はじめに 745 |
1.1 単効用,二重効用吸収冷凍機 745 |
おわりに 754 |
2.各種吸収ヒートポンプ 756 |
2.1 吸収ヒートポンプと冷凍機 756 |
2.2 第一種と第二種吸収ヒートポンプ 756 |
2.3 第一種吸収ヒートポンプ 756 |
2.4 第二種吸収ヒートポンプ 757 |
2.5 第三種吸収ヒートポンプ 758 |
2.6 第一種吸収ヒートポンプの実施例 759 |
2.7 第二種吸収ヒートポンプの実施例 760 |
第4節 新しい動き(新冷媒,自然冷媒,吸着) 761 |
1.新冷媒の展開 761 |
1.1 フロン冷凍機と環境問題とのかかわり 761 |
1.2 フロン規制への対応 763 |
1.3 R-22代替冷媒の開発 764 |
1.4 将来展望 771 |
2.特殊冷凍機・ヒートポンプ 772 |
はじめに 772 |
2.1 気体冷却方式 772 |
2.2 特殊な気体冷凍方式 774 |
2.3 電子冷却 776 |
2.4 特殊ヒートポンプ 778 |
おわりに 779 |
3.吸着式冷凍機 781 |
はじめに 781 |
3.1 吸着式冷凍機の原理 781 |
3.2 吸着剤の種類と物質熱伝達 785 |
3.3 吸着式冷凍機の種類とその応用 787 |
3.4 吸着式冷凍機研究の動向 789 |
おわりに 789 |
第4章 貯蔵 791 |
第1節 熱エネルギー貯蔵 793 |
1.顕熱蓄熱 793 |
1.1 熱の授受による物質の温度変化 793 |
1.2 顕熱蓄熱に用いられる材料 794 |
1.3 蓄熱材との熱交換 795 |
1.4 顕熱蓄熱装置 797 |
1.5 まとめ 799 |
2.潜熱蓄熱 801 |
はじめに 801 |
2.1 潜熱蓄熱システムの考え方 801 |
2.2 潜熱蓄熱器の実施例 806 |
おわりに 809 |
第2節 電気エネルギー貯蔵 811 |
1.超伝導エネルギー貯蔵(SMES) 811 |
はじめに 811 |
2.実用超伝導線の現状 811 |
2.1 実用超伝導材料の種類 811 |
2.2 極細多芯超伝導線 812 |
2.3 安定性と保護 814 |
2.4 超伝導エネルギー貯蔵装置の構成装置および原理 815 |
2.5 超伝導エネルギー貯蔵装置開発の現状 820 |
3.新しい動き 822 |
はじめに 822 |
3.1 高温超伝導材料の検討例 822 |
3.2 高温超伝導エネルギー貯蔵システムの検討例 823 |
第3節 力学エネルギーの貯蔵 825 |
1.フライホイール 825 |
はじめに 825 |
1.1 フライホイールの特徴 825 |
1.2 フライホイールの現状 830 |
2.揚水発電 835 |
はじめに 835 |
2.1 揚水発電所の形式 835 |
2.2 揚水発電の経済性 836 |
2.3 ポンプ水車の高落差・高速・大容量化 837 |
2.4 高速・大容量発電電動機 840 |
2.5 可変速揚水発電システム 840 |
第4節 化学エネルギー貯蔵 845 |
1.二次電池 845 |
はじめに 845 |
1.1 実用電池に要求される条件 845 |
1.2 二次電池の現状と新型二次電池の動向 847 |
おわりに 853 |
2.化学エネルギー輸送・貯蔵システム 854 |
はじめに 854 |
2.1 自然エネルギー輸送・貯蔵システムの概要 854 |
2.2 世界エネルギーシステム 857 |
おわりに 859 |
3.新しい動き 861 |
3.1 化学蓄熱 861 |
3.2 光化学反応による貯蔵 865 |
3.3 生物的貯蔵 866 |
第III編 実例応用編 |
第1章 プラント施設 873 |
第1節 製鉄プラント(エネルギーマネッジ,省エネルギー,排熱回収等) 874 |
はじめに 874 |
1.製鉄プラントのエネルギー利用の実態 875 |
1.1 製鉄プロセスのエネルギー消費構造 875 |
1.2 今までのエネルギー有効利用への取組み 878 |
2.今後の省エネルギー 890 |
2.1 現状未利用排エネルギーの実態 891 |
2.2 今後の製鉄プロセス各工程変更による省エネルギー 898 |
2.3 排熱回収,利用の拡大 907 |
おわりに 911 |
第2節 石油化学プラント 913 |
はじめに 913 |
1.石油化学工業のエネルギー使用の実態 913 |
1.1 日本のエネルギー使用に占める石油化学工業の位置 913 |
1.2 石油化学工業のエネルギー消費の推移 913 |
1.3 石油化学製品別のエネルギー使用量 915 |
1.4 石油化学工業のエネルギー原単位 915 |
1.5 石油化学工業におけるこれまでの省エネルギー対策 916 |
1.6 最終排出エネルギーの実態 916 |
2.最近の石油化学工業の省エネルギー対策例 918 |
2.1 エチレンプラント 918 |
2.2 多変数モデル予測制御の適用 921 |
2.3 ピンチ解析手法による省エネルギー 924 |
2.4 蒸気バランスの最適化 925 |
2.5 静的,動的シミュレータの活用 925 |
おわりに 926 |
第2章 発電施設 929 |
第1節 コンバインドサイクル発電 930 |
はじめに 930 |
1.コンバインドサイクル発電の導入 930 |
1.1 火力発電の役割 930 |
1.2 ガスタービン技術の進歩 931 |
1.3 コンバインドサイクル発電の導入 932 |
2.コンバインドサイクル発電の概要 933 |
2.1 コンバインドサイクル発電の原理 933 |
2.2 コンバインドサイクル発電の種類 934 |
3.コンバインドサイクル発電の運用上の特徴 935 |
4.富津1・2号系列コンバインドサイクル発電プラントの概要と運用実績 937 |
4.1 富津火力1・2号系列の概要 937 |
4.2 富津火力1・2号系列の運用実績 939 |
5.1,300℃級ACC発電プラントの開発導入 940 |
5.1 1,300℃級ガスタービンの開発 943 |
5.2 低NOx燃焼器の開発 944 |
5.3 ACCシステムの最適化 945 |
6.横浜火力7・8号系列ACC発電プラントの計画概要 945 |
6.1 横浜7・8号系列の構成と仕様諸元 945 |
6.2 横浜7・8号系列の配置計画 947 |
6.3 横浜7・8号系列の建設状況 947 |
7.ACC発電プラントによる経年火力の設備更新 947 |
8.ACC発電の展望 950 |
第2節 石炭利用発電 951 |
1.発電用燃料としての石炭 951 |
1.1 わが国における発電用石炭利用の推移 951 |
1.2 わが国における石炭利用発電の見通し 952 |
1.3 火力発電技術の現状 953 |
2.高効率火力発電システム開発の動向 953 |
2.1 蒸気サイクルの高温高圧下による効率向上 953 |
2.2 蒸気タービンの性能向上による効率向上 954 |
3.各種コンバインドサイクルによる効率向上 955 |
3.1 加圧流動床複合発電(PFBC発電) 955 |
3.2 石炭ガス化複合発電(IGCC発電) 957 |
4.その他のコンバインドサイクル 962 |
4.1 石炭ガス化トッピングサイクル 962 |
4.2 石炭ガス化燃料電池複合サイクル発電 962 |
4.3 石炭ガス化MHD発電 962 |
5.石炭利用高効率発電技術の将来展望 963 |
6.まとめ 964 |
第3章 地域熱供給施設 965 |
第1節 電気式地域冷暖房 966 |
1.概要並びに特徴 966 |
1.1 経済性に優れる 966 |
1.2 環境保全性に優れる 966 |
1.3 エネルギー使用効率が高い 967 |
1.4 未利用エネルギーの活用効果が高い 967 |
2.システムの基本構成 967 |
2.1 システムの基本構成要素 967 |
2.2 熱源系 968 |
2.3 蓄熱槽系 968 |
2.4 供給系 968 |
2.5 電源系 968 |
2.6 監視制御系 968 |
3.計画・設計における留意点 970 |
3.1 安定供給の確保 970 |
3.2 経済的な設備 970 |
3.3 運転操作性・保守サービス性の向上 970 |
3.4 省エネルギー・環境保全性の向上 970 |
3.5 未利用エネルギー活用可能性の検討 970 |
4.未利用エネルギー活用事例 972 |
4.1 箱崎地区地域冷暖房(河川水利用熱供給システム) 972 |
4.2 後楽一丁目地区地域冷暖房(下水利用熱供給システム) 975 |
5.技術展望 979 |
5.1 高密度蓄熱技術 979 |
5.2 管摩擦抵抗の低減技術 979 |
5.3 高効率ヒートポンプ技術 980 |
第2節 ガス式地域冷暖房 981 |
1.ガス式地域冷暖房の始まりと特色 981 |
1.1 ガス式地域冷暖房の始まり 981 |
1.2 ガス式地域冷暖房の特色 981 |
2.一般的なガス式地域冷暖房システム 982 |
2.1 ガスボイラのみ 982 |
2.2 ガスボイラ+蒸気吸収冷凍機 982 |
2.3 ガスボイラ+蒸気タービン駆動ターボ冷凍機 983 |
2.4 ガス吸収冷温水機 984 |
2.5 地域配管設備 985 |
2.6 地域冷暖房の導入効果 987 |
3.コージェネレーションを導入した地域冷暖房システム 988 |
3.1 コージェネレーションとは 988 |
3.2 ガスタービンコージェネレーションシステムの特徴 988 |
3.3 ガスエンジンコージェネレーションシステムの特徴 989 |
3.4 ガスタービンコージェネレーションを導入した地域冷暖房 989 |
3.5 ガスエンジンコージェネレーションを導入した地域冷暖房 991 |
3.6 コージェネレーションの導入効果 993 |
3.7 コージェネレーションにおける窒素酸化物低減対策 993 |
3.8 全国のコージェネレーションを活用した地域冷暖房 994 |
4.未利用エネルギーを活用した地域冷暖房システム 994 |
4.1 未利用エネルギーとは 994 |
4.2 清掃工場排熱を活用した地域冷暖房 994 |
4.3 河川水を活用した地域冷暖房 997 |
4.4 海水を活用した地域冷暖房 997 |
4.5 未利用エネルギー活用の効果 997 |
5.今後のガス式地域冷暖房 998 |
第4章 エネルギー貯蔵施設 1001 |
第1節 圧縮空気貯蔵発電 1002 |
はじめに 1002 |
1.CAESの特徴 1002 |
1.1 CAESシステムの概要 1002 |
1.2 空気貯蔵法 1004 |
2.海外のCAESシステム 1005 |
2.1 フントルフ発電所 1006 |
2.2 マッキントッシュ発電所 1006 |
3.わが国におけるCAESシステム 1008 |
3.1 地下空洞貯蔵方式 1008 |
3.2 都市型CAES方式 1008 |
4.CAESの経済性 1013 |
おわりに 1015 |
第2節 熱エネルギー貯蔵(蓄熱システムの実施事例) 1016 |
1.水蓄熱システムおよび潜熱蓄熱システム 1016 |
2.水蓄熱システムの特徴と種類 1018 |
2.1 蓄熱システムの経済性 1018 |
2.2 水蓄熱システムの種類と特性 1019 |
2.3 蓄熱槽の設計 1021 |
3.氷蓄熱システム 1025 |
3.1 氷蓄熱システム導入の背景 1025 |
3.2 水蓄熱システムと氷蓄熱システムの経済性 1026 |
3.3 氷蓄熱システムの種類と技術課題 1026 |
4.氷蓄熱システムの導入事例 1027 |
4.1 システム導入の背景 1028 |
4.2 氷蓄熱システムの概要 1028 |
4.3 システムの基本構成 1029 |
4.4 システムの実施例 1029 |
4.5 まとめ 1033 |
5.潜熱蓄熱を用いた大規模地域熱供給設備 1033 |
5.1 設備概要 1033 |
5.2 MM21DHCの概要 1034 |
5.3 大規模潜熱蓄熱システム 1038 |
5.4 まとめ 1048 |
第5章 建築エネルギーシステム 1049 |
第1節 省エネルギービル 1050 |
はじめに 1050 |
1.ビルにおける省エネルギー 1050 |
1.1 エネルギー消費量 1051 |
1.2 主要な省エネルギー手法 1052 |
1.3 評価手法 1052 |
2.省エネルギービルの実例 1056 |
2.1 大林組技術研究所本館 1056 |
2.2 ニッセイ四日市ビル 1061 |
第2節 省エネルギー工場 1064 |
1.序文 1064 |
2.バイオ研究所におけるヒートポンプ蓄熱システムの実例 1064 |
はじめに 1064 |
2.1 建築概要 1064 |
2.2 空調設備概要 1064 |
2.3 蓄熱システムの特徴 1065 |
2.4 夏期の運転実績 1065 |
おわりに 1068 |
3.製薬工場におけるヒートポンプの利用 1068 |
はじめに 1068 |
3.1 建築概要 1068 |
3.2 空調設備概要 1068 |
おわりに 1071 |
4.電算センタにおけるヒートポンプの利用 1071 |
はじめに 1071 |
4.1 建築概要 1071 |
4.2 空調設備概要 1071 |
おわりに 1073 |
5.医薬品工場における熱回収型熱源システム事例 1073 |
はじめに 1073 |
5.1 建築概要 1074 |
5.2 空調設備概要 1074 |
5.3 熱源システムの運転概要 1074 |
おわりに 1075 |
第6章 新しい動き 1077 |
第1節 分散型発電所 1078 |
1.分散型発電への流れ 1078 |
1.1 大規模集中型と小規模分散型 1078 |
1.2 分散型発電所の利点 1078 |
1.3 規制緩和 1078 |
1.4 公害対策 1079 |
2.コージェネレーション(熱電併給)システム 1079 |
2.1 Cogenerationの語義 1079 |
2.2 コージェネレーションの省エネルギー性と経済性 1079 |
2.3 排熱回収の方法 1080 |
2.4 コージェネレーション(熱電併給)の実施例 1080 |
3.ピーク対応型発電施設 1085 |
3.1 電力需要の昼夜間格差 1085 |
3.2 ガスタービンによるピーク対応発電 1086 |
3.3 ピーク対応に適した高効率ガスタービン発電設備の事例 1086 |
4.ごみ焼却発電施設 1093 |
4.1 現状と将来計画 1093 |
4.2 ごみ焼却発電の技術的な難しさ 1093 |
4.3 ごみ焼却発電の高効率化の手段 1093 |
4.4 ごみ焼却の集中化と発電の高効率化(RDF発電) 1094 |
第2節 新エネルギー利用環境共生住宅 1095 |
はじめに 1095 |
1.建築概要 1095 |
2.エネルギーシステム 1096 |
2.1 燃料電池の住宅への適用 1096 |
2.2 熱源システム 1097 |
2.3 電源システム 1099 |
2.4 制御システム 1099 |
3.建物熱性能と空調システム 1100 |
3.1 住宅熱性能 1101 |
3.2 空調システム 1101 |
4.自然環境計画 1104 |
5.生活廃棄物,排水処理システム 1106 |
6.アクアループシステム 1108 |
7.フレキシビリティの高い建築設備システム 1108 |
8.住宅と設備機器 1109 |
おわりに 1111 |
第I編 基礎編 |
第1章 環境調和型熱エネルギー技術の基礎 3 |
第1節 法律 5 |
|
4.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 彰国社, 2009.9 316p ; 26cm |
シリーズ名: |
シリーズ地球環境建築 ; 入門編 |
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地球環境建築のすすめ 仙田 満 3 |
巻頭言 |
建築は地球環境問題の解決にどれだけ貢献できるか 村上周三 4 |
口絵 9 |
第1章 地球環境と建築の背景と基本理念 |
1.1 地球環境と建築、その時代背景 14 |
1.1.1 環境問題の変質 14 |
1.1.2 サステナビリティをめぐって 16 |
1.1.3 建築におけるサステナビリティ 18 |
1.1.4 地球環境建築の課題と本書の構成 20 |
☆環境と開発に関するリオ・デ・ジャネイロ宣言(1992) 22 |
☆気候変動枠組条約第3回締約国会議(COP3)京都議定書の要点 24 |
1.2 地球環境建築の基本的視点 25 |
1.2.1 グローカル(グローバル+ローカル)な視点 25 |
1.2.2 建築デザインの新しいパラダイム 30 |
1.2.3 エネルギーの流れと物質の循環 33 |
1.2.4 ライフサイクルで考える建築の環境負荷とコスト 37 |
☆ライフサイクルアセスメント(LCA) 39 |
1.2.5 総合化と協働(コラボレーション) 42 |
☆ドイツ・バウビオロギーの基本概念 46 |
☆「持続可能な未来のための相互依存宣言」 50 |
☆「環境共生住宅宣言」 51 |
☆「地球環境・建築憲章」とその意義 52 |
第1章 引用・参考文献など 59 |
第2章 地球環境建築のビジョンとつくり方、使い方 |
2.1 自然や地域や都市とつなぐ 62 |
2.1.1 建築と自然をつなぐ 62 |
2.1.2 生態系に支えられた重層的な都市・農村環境 68 |
2.1.3 自然を組み込んだ入れ子構造の地域環境 70 |
2.1.4 都市の自然回復・創造のデザイン 72 |
2.1.5 コンパクトシティ 78 |
2.1.6 環境との共生を目指す参加と協同の住まいづくり 84 |
☆カッセル・エコロジー団地 88 |
2.2 エネルギーを大切にする 90 |
2.2.1 気候風土と省エネルギー 90 |
☆日本の地域区分 93 |
2.2.2 都市環境と熱、エネルギー 96 |
2.2.3 住宅の省エネルギー 108 |
2.2.4 住宅の次世代省エネルギー基準 114 |
2.2.5 建築(非住宅)の省エネルギー 118 |
2.2.6 ライフサイクルエネルギー 124 |
2.2.7 パッシブデザイン 126 |
☆PLEA(プレア) 133 |
2.2.8 アクティブデザイン 135 |
2.3 資源を大切にする 139 |
2.3.1 建築の寿命を延ばし、長く使う 139 |
2.3.2 「SI建築」とオープンビルディング 146 |
2.3.3 資源の無駄づかいをしない 148 |
2.3.4 改修技術 155 |
2.3.5 環境と人にやさしい建材を使う 159 |
☆「循環型社会形成推進基本法」 171 |
2.4 安全と健康 173 |
2.4.1 建築を安全につくる 173 |
2.4.2 ユニバーサルデザイン 178 |
2.4.3 空気質に配慮してつくり、使う 183 |
2.4.4 安全で健康に使い続ける 194 |
2.5 世代をつなぎ、文化をつなぐ 195 |
2.5.1 子どものすこやかな発達と建築・都市環境 195 |
2.5.2 良き建築文化を伝える 203 |
第2章 引用・参考文献など 205 |
第3章 デザイン・プロセスと評価 |
3.1 地球環境建築のデザイン・プロセスと評価 208 |
3.1.1 デザイン・プロセス 208 |
3.1.2 建築物の総合的な環境性能評価の枠組み 211 |
3.2 立地環境を評価する(プレ・デザインとして) 215 |
3.2.1 自然・風土・景観・文化を読む 215 |
3.2.2 マッピング 218 |
3.2.3 敷地環境を診断する 221 |
☆フェノロジー・ガイド(重ね暦) 224 |
3.3 計画を自ら評価する(デザインとして) 225 |
3.3.1 建築の環境性能評価 225 |
3.3.2 設計者のための環境性能評価手法 227 |
3.3.3 ライフサイクルアセスメント手法 232 |
3.3.4 ライフサイクルコスティング手法 235 |
☆GBC(グリーン・ビルディング・チャレンジ) 236 |
☆自立循環型仕宅への設計ガイドライン 240 |
3.4 建築を事後評価する(ポスト・デザインとして) 248 |
3.4.1 モニタリング 248 |
3.4.2 事後の検証・評価 251 |
第3章 引用・参考文献など 253 |
第4章 社会システムと建築専門家の役割 |
4.1 社会の制度としくみ 256 |
4.1.1 建築のライフサイクルと環境マネジメント 256 |
4.1.2 建築の環境政策 259 |
4.2 社会における建築専門家の役割 262 |
4.2.1 関連領域の統合化 262 |
4.2.2 住民参加のコーディネーション 266 |
4.3 世界の潮流と日本のいま 270 |
4.3.1 世界各国の現状 270 |
4.3.2 日本の現状 275 |
☆環境共生住宅認定制度 280 |
☆住宅の品質確保の促進等に関する法律 284 |
☆住生活基本法・住生活基本計画 290 |
4.4 IT革命と建築・都市、暮らし 292 |
4.4.1 人口爆発・技術革新・エネルギー消費の増大 292 |
4.4.2 IT(情報技術)の出現と環境問題への貢献 294 |
4.4.3 ITと都市構造の変革 296 |
4.4.4 生産と消費の構造を変革し、環境の負荷を低減させるIT 299 |
4.5 普及をはばむ要因とその解決策 302 |
4.5.1 包括的アプローチの必要性 302 |
4.5.2 建築に関わる制度的阻害要因とその改革 304 |
第4章 引用・参考文献など 306 |
結語 |
地球環境建築を志す人たちへ 仙田 満 307 |
主要用語解説 310 |
編集後記 岩村和夫 316 |
地球環境建築のすすめ 仙田 満 3 |
巻頭言 |
建築は地球環境問題の解決にどれだけ貢献できるか 村上周三 4 |
|
5.
|
図書
東工大 目次DB
|
土木学会環境システム委員会編
出版情報: |
東京 : 共立出版, 1998.4 viii, 286p ; 22cm |
子書誌情報: |
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1章 環境システムを学ぶ視点 |
1.1 環境問題とは何か 1 |
1.1.1 自然,環境および環境問題 1 |
1.1.2 地域の環境問題 3 |
1.1.3 地球の環境問題 3 |
1.2 環境問題はなぜ生じたか 6 |
1.2.1 文明発生以降の歴史 6 |
1.2.2 産業革命以降の歴史 8 |
1.2.3 大規模工業化の歴史 9 |
1.3 対応の経緯 10 |
1.3.1 技術的対応の経緯 10 |
1.3.2 政策的対応の経緯 12 |
1.4 環境システムとは何か 16 |
1.4.1 環境問題解決へのシステム手法の適用 16 |
1.4.2 「人間・環境複合系」としての環境システムへの新たなアプローチ 17 |
1.5 環境問題を論ずるフレームワーク 18 |
1.5.1 形而上から形而下まで 18 |
1.5.2 経済至上主義から環境至上主義まで 19 |
2章 環境と人間・社会 |
2.1 自然環境システムと人間活動 23 |
2.1.1 自然生態系と人間 23 |
2.1.2 自然生態系の仕組み 25 |
2.1.3 環境容量概念とその利用 29 |
2.1.4 地球環境問題 33 |
2.2 環境と社会経済システム 35 |
2.2.1 社会経済と環境との関わり 35 |
2.2.2 環境政策と市場メカニズム 39 |
2.2.3 環境にやさしい生活文化・倫理 42 |
2.2.4 持続可能な社会経済システム 44 |
2.3 自然と人間の共生 48 |
2.3.1 人間と自然の関係 48 |
2.3.2 人間圏域の拡大 49 |
2.3.3 開発と保全のバランス 51 |
2.3.4 都市と農村の関係 53 |
2.3.5 環境配慮型事業の展開 58 |
2.4 都市における環境と人間 59 |
2.4.1 都市と環境 59 |
2.4.2 都市の内部環境と外部環境 61 |
2.4.3 都市化がもたらす環境影響 64 |
2.4.4 環境調和型都市 69 |
3章 環境システムの解析と評価 |
3.1 環境システム分析の手順と体系 75 |
3.1.1 関係性の分析としてのシステム分析 75 |
3.1.2 環境システム分析の手順 80 |
3.1.3 多様な効用評価や厚生配分の評価 85 |
3.1.4 環境システム分析から総合へ 92 |
3.2 環境情報と環境指標 94 |
3.2.1 環境情報とその広がり 94 |
3.2.2 環境指標と環境資源勘定 98 |
3.2.3 環境情報を支える技術 105 |
3.3 モデリングと将来予測 107 |
3.3.1 環境モデリングとその目的 107 |
3.3.2 環境モデリングの歴史 111 |
3.3.3 地球環境のモデリング 114 |
3.3.4 温暖化問題の総合評価モデル 116 |
3.4 環境の経済分析 120 |
3.4.1 経済分析の必要性 120 |
3.4.2 環境改善便益(悪化被害)の定義 121 |
3.4.3 環境改善便益(悪化被害)の計測法 125 |
3.4.4 環境経済指標 129 |
3.5 環境社会システム分析 130 |
3.5.1 環境社会システムの形成 130 |
3.5.2 環境社会システム分析のステップ 138 |
4章 環境管理のための社会システム |
4.1 環境管理の理念,目標,手法 155 |
4.1.1 環境管理とは 155 |
4.1.2 環境管理の理念の確立 159 |
4.1.3 環境管理の目標 162 |
4.1.4 環境管理のための手段 165 |
4.1.5 環境管理の目標をめぐる論点 168 |
4.2 環境計画 171 |
4.2.1 環境計画の意義 171 |
4.2.2 環境計画の分類 176 |
4.2.3 環境計画の策定手順 180 |
4.2.4 環境基本計画の概要 182 |
4.3 持続可能な社会を支える各種主体の役割 184 |
4.3.1 持続可能な社会を支える多様な主体 184 |
4.3.2 企業による環境管理システム 185 |
4.3.3 NGO,自治体と市民環境アクション 190 |
4.3.4 環境教育とパートナーシップによる環境づくり 191 |
4.4 国際的取り組み 197 |
4.4.1 環境管理の国際的枠組みはなぜ必要か 国際協調の必然性 197 |
4.4.2 国際的枠組みが必要とされる環境管理 200 |
4.4.3 国際環境管理の政策手法と制度 202 |
4.4.4 持続的発展のための環境管理の原則と課題 204 |
4.4.5 リオサミット以降の展開 209 |
5章 環境保全・創造の技法 |
5.1 都市環境デザイン 215 |
5.1.1 都市環境改善技術の考え方 215 |
5.1.2 水環境の保全 216 |
5.1.3 環境共生型建築物 219 |
5.1.4 地域冷暖房と未利用エネルギーの利用 220 |
5.1.5 緑の確保 222 |
5.1.6 水辺空間の復活と創出 225 |
5.1.7 熱環境に配慮したまちづくり 227 |
5.1.8 都市のモビリティ 227 |
5.1.9 生活者のための都市 229 |
5.1.10 総合プロジェクト 231 |
5.2 開発事業と環境アセスメント 231 |
5.2.1 開発事業と持続可能な発展 231 |
5.2.2 環境アセスメントと意思決定 232 |
5.2.3 アセスメントのプロセス 236 |
5.2.4 アセスメントの方法 238 |
5.2.5 環境アセスメントと紛争 241 |
5.3 環境リスクの管理 244 |
5.3.1 環境リスクの解剖 245 |
5.3.2 環境リスクの推定 247 |
5.3.3 環境リスクの管理体系 250 |
5.3.4 リスク管理の事例 253 |
5.4 環境と技術 254 |
5.4.1 公害防止技術と廃棄物処理抜術 257 |
5.4.2 環境低負荷型技術と技術の新たな展開 261 |
5.4.3 地球温暖化防止のための技術 264 |
演習問題/参考文献 266 |
終章 271 |
演習問題略解・ヒント 275 |
索引 280 |
1章 環境システムを学ぶ視点 |
1.1 環境問題とは何か 1 |
1.1.1 自然,環境および環境問題 1 |
|
6.
|
図書
東工大 目次DB
|
山口勝三, 菊地立, 斎藤紘一共著
出版情報: |
東京 : 培風館, 2008.4 viii, 221p ; 21cm |
子書誌情報: |
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1. 環境問題とは 1 |
1.1 環境問題の出現と変遷 1 |
1.1.1 公害問題から環境問題へ 1 |
1.1.2 ロンドンスモッグから地球サミットへ 3 |
1.1.3 環境管理の2本の柱 6 |
1.2 環境汚染問題の本質的一面 7 |
1.2.1 生命をつくりあげ,それを育んできた二酸化炭素(CO2) 7 |
1.2.2 自然界の自己浄化作用と物質循環の役割を担う雨 8 |
1.2.3 水質の汚濁 8 |
1.3 エネルギー消費と市民 9 |
2. 地球の自然と物質 11 |
2.1 宇宙のなかの地球 11 |
2.1.1 太陽系第3惑星 11 |
2.1.2 エネルギーは太陽から 13 |
2.2 生命を育む地球 14 |
2.2.1 地球を守るベール-大気の組成と構造 14 |
2.2.2 地と空を駆けめぐる水 17 |
2.2.3 足元でいのちを支える土と土壌 21 |
3. 大気汚染と酸性雨 25 |
3.1 汚染物質と発生源 25 |
3.1.1 大気汚染物質 25 |
3.1.2 発生源と汚染物質排出量 27 |
3.1.3 発生源対策 29 |
3.2 広域大気汚染 32 |
3.2.1 光化学大気汚染 32 |
3.2.2 光化学大気汚染の監視 33 |
3.2.3 オキシダントの生成 35 |
3.2.4 光化学大気汚染の分布と気流系 36 |
3.2.5 光化学大気汚染の長距離輸送 39 |
3.3 酸性雨 40 |
3.3.1 地球の酸性化 40 |
3.3.2 酸性雨のできるしくみ 42 |
3.3.3 世界の酸性雨・日本の酸性雨 44 |
4. 水質汚濁と汚染物質 53 |
4.1 水-不思議な特性をもつ物質 53 |
4.1.1 分子間での特殊な相互作用-水素結合 53 |
4.1.2 水に氷が浮かぶ 54 |
4.1.3 暖めにくく冷めにくい水 54 |
4.1.4 水はものをよく溶かす 55 |
4.1.5 いのちと水 57 |
4.2 水質汚濁と環境基準 58 |
4.2.1 水の特性と水質汚濁 58 |
4.2.2 環境の評価の目安-環境基準 58 |
4.3 有機物による水質汚濁 59 |
4.4 富栄養化と赤潮 60 |
4.5 有毒物質による水域の汚染 62 |
4.6 地下水汚染 65 |
4.7 海洋汚染 66 |
4.8 水環境を守る 68 |
4.8.1 水を汚さないための取組み 68 |
4.8.2 自然における水質浄化作用と微生物 70 |
5. 地球は暖まりつつある 73 |
5.1 地球環境の特徴 73 |
5.1.1 がまん強い地球 73 |
5.1.2 繊細な地球 74 |
5.2 温室効果とは 74 |
5.3 人間活動と温室効果ガス 76 |
5.3.1 二酸化炭素濃度の変動 76 |
5.3.2 化石炭素資源の燃焼と二酸化炭素の排出 76 |
5.4 炭素の循環 78 |
5.4.1 二酸化炭素濃度の連続測定 78 |
5.4.2 森と海と二酸化炭素 79 |
5.5 その他の温室効果ガス 80 |
5.6 ドームふじ氷床コアと地球大気の歴史 82 |
5.7 温暖化は進行しつつある 84 |
5.7.1 気温上昇 84 |
5.7.2 海と陸への影響 86 |
5.7.3 水循環,植生への影響 88 |
5.7.4 健康への被害 89 |
5.8 地球温暖化への対策 89 |
5.8.1 地球温暖化問題の不可逆性 89 |
5.8.2 二酸化炭素排出削減における問題点 90 |
5.8.3 気候変動枠組条約締約国会議(COP) 91 |
5.8.4 地球温暖化問題と市民-日常生活におけるエネルギーの有効利用 97 |
5.8.5 循環型社会 103 |
5.9 われわれの行く道は 107 |
6. 化学物質と環境 111 |
6.1 残留性化学物質についての警鐘 111 |
6.2 残留性有機汚染物質の廃絶 114 |
6.3 フロンによるオゾン層破壊 115 |
6.4 環境保全を支える化学物質 117 |
7. 資源と環境 119 |
7.1 資源問題 119 |
7.1.1 ハードな資源,ソフトな資源 119 |
7.1.2 エネルギーの利用形態と技術文明 122 |
7.2 エネルギー資源の現状 125 |
7.2.1 化石炭素資源 125 |
7.2.2 化石炭素資源を補うもの 133 |
7.2.3 エネルギー問題と日本 137 |
7.2.4 これからのエネルギー 141 |
7.2.5 エネルギーの有効利用 145 |
7.3 水資源 152 |
7.3.1 急増する水使用量 152 |
7.3.2 水の利用 153 |
7.3.3 地下水の利用 156 |
7.3.4 水資源の有効利用 157 |
7.3.5 エネルギー資源としての水 159 |
7.3.6 水資源をめぐる国際的取組み 160 |
7.4 食料資源 161 |
7.4.1 世界の食料生産 161 |
7.4.2 日本の食料事情 162 |
7.4.3 欧州各国の食料自給率 165 |
7.4.4 水資源と食料 166 |
7.4.5 これからの食料-世界と日本 168 |
8. 都市環境 171 |
8.1 都市の気温上昇 171 |
8.1.1 都市のヒートアイランド現象 171 |
8.1.2 ヒートアイランドの原因 176 |
8.1.3 都市気温の将来予測 179 |
8.2 都市の大気汚染 181 |
8.2.1 工場起源の大気汚染 181 |
8.2.2 自動車起源の大気汚染 182 |
8.2.3 都市キャニオンの大気汚染 183 |
8.2.4 住宅地域における大気汚染 186 |
8.3 自然のしくみを生かしたこれからの都市づくり 186 |
8.3.1 街路樹・緑地のクーリング効果 186 |
8.3.2 風の道 189 |
8.3.3 植物による大気浄化 189 |
9. 環境管理 193 |
9.1 行政的環境対策 193 |
9.1.1 環境対策のハードな取組み 193 |
9.1.2 環境対策のソフトな取組み 195 |
9.1.3 行政上の環境管理計画 196 |
9.2 民間の動き 199 |
9.2.1 民間における環境対策の必要性 199 |
9.2.2 企業および各種組織体における環境管理 200 |
9.2.3 CSR(企業の社会的責任) 204 |
あとがき 207 |
参考書 209 |
付録 214 |
索引 215 |
1. 環境問題とは 1 |
1.1 環境問題の出現と変遷 1 |
1.1.1 公害問題から環境問題へ 1 |
|
7.
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図書
東工大 目次DB
|
石塚義高著
出版情報: |
東京 : 近代文芸社, 2004.12- 冊 ; 20cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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目次情報:
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はじめに |
第1章 持続可能な開発のための環境 11 |
(1・1)持続可能な開発と環境 13 |
(1・2)持続可能な開発のための教育の問題の全体的な枠組み 15 |
(1・3)人間開発こそ教育の基本 25 |
(1・4)識字率の向上への方策と課題 29 |
(1・5)女性教育の向上への方策と課題 31 |
(1・6)生涯教育の向上への方策と課題 32 |
(1・7)さいごに 35 |
第2章 持統可能な開発のための自他関係性と教育 45 |
(2・1)持続可能な開発と自他関係性 47 |
(2・2)ハードパワーの限界とソフトパワーとの連携 48 |
(2・3)自己規律と自制心の喪失 51 |
(2・4)自他関係性 53 |
(2・5)教育力の低下 57 |
(2・6)精神の弛緩 60 |
(2・7)家庭教育と地域教育と学校教育 63 |
(2・8)持続可能な開発のための自他関係性 66 |
第3章 貧困の克服と国際的教育援助の進め方 71 |
(3・1)貧困克服の基本的な考え方 73 |
(3・2)教育・環境国連の設置 75 |
(3・3)教育援助ならびに技術援助の拡大 77 |
(3・4)NGO 80 |
(3・5)政策提言 83 |
(3・6)貧困克服の国際政策 89 |
第4章 持続可能な開発のための国際連合改革 97 |
(4・1)貧困の撲滅へ協力が不可欠 99 |
(4・2)国連環境高等弁務官の創設 100 |
(4・3)地球緑化基金の創設 109 |
第5章 持続可能な開発のための農業新時代 115 |
(5・1)持続可能な開発 117 |
(5・2)食糧生産の今後-安定供給- 120 |
(5・3)食糧生産の今後-地産地消- 138 |
(5・4)労働力人口の変化への対応 139 |
(5・5)生きがい・やりがいの実現 144 |
(5・6)農業新時代の幕開け 145 |
第6章 持続可能な開発のための水 153 |
(6・1)持続可能な開発と水 155 |
(6・2)水問題の全体的構図 156 |
(6・3)飲料用水の水質向上と水源確保と関連する問題の克服 165 |
(6・4)農業用水の水源確保と関連する問題の克服 166 |
(6・5)都市用水の水源確保と関連する問題の克服 170 |
(6・6)さいごに 171 |
第7章 サスティナブル都市憲章 177 |
(7・1)サスティナブルとは 179 |
(7・2)サスティナブル都市憲章 182 |
(7・3)サスティナブル都市計画方針 184 |
(7・4)サスティナブル都市への具体的方策 187 |
第一章 持続可能な開発のための「自然としての人間」 17 |
(1・1) はじめに 19 |
(1・2) 「われ-それ」と「われ-なんじ」(マルティン・ブーバーを中心に) 22 |
(1・3) 自然の権利の意味するもの 27 |
1・3・1 自然の権利(ロデリック・ナッシュを中心に) 30 |
1・3・2 自然の権利(山村恒年と山田隆夫を中心に) 33 |
1・3・3 ディープ・エコロジー(アルネ・ネスを中心に) 35 |
1・3・4 ディープ・エコロジー考(フリッチョフ・カプラとアーネスト・カレンバックを中心に) 38 |
1・3・5 生命中心主義的目的観(ポール・テイラーを中心に) 40 |
1・3・6 環境革命(レスター・ブラウン) 41 |
1・3・7 人生地理学(牧口常三郎) 42 |
(1・4) カッサンドラのジレンマの意味するもの(アラン・アトキンソンを中心に) 43 |
(2・5) 自然としての人間 46 |
(3・6) まとめ 48 |
第二章 持続可能な開発のための「人間のための宗教」-エセー分析にみるモンテーニュ論- 53 |
(2・1) モラリスト 57 |
(2・2) オリエンタル 59 |
(2・3) 懐疑的洞察と相対主義 61 |
2・3・1 懐疑的洞察 61 |
2・3・2 相対主義 63 |
(2・4) 宗派性と無縁 64 |
(2・5) 信仰の自由 65 |
(2・6) ソクラテス宣揚 66 |
(2・7) 生命を開く感性 67 |
(2・8) 習慣と漸進主義 69 |
2・8・1 習慣 69 |
2・8・2 漸進主義 70 |
(2・9) 対話の方法 72 |
(2・10) 思い上がりを排す 73 |
(2・11) 平凡な生活者 75 |
(2・12) 人格と絶対性の境位 76 |
2・12・1 人格 76 |
2・12・2 絶対性の境位 77 |
(2・13) 悪と戦う気概 78 |
(2・14) 人間のための宗教 79 |
(2・15) まとめ 80 |
第三章 持続可能な開発のための現代思想底流の変革 83 |
(3・1) はじめに 85 |
(3・2) 近代科学技術文明の矛盾と原因 87 |
3・2・1 デカルトと近代科学技術文明の誕生 87 |
3・2・2 近代科学技術文明の矛盾 89 |
① 自然の破壊 89 |
② 人間中心主義の矛盾 91 |
③ 科学的自然観の矛盾 92 |
3・2・3 進歩史観の矛盾 92 |
① 物質的欲望と進歩史観 92 |
② 人間のもつ内省の力 94 |
③ 西洋思想と東洋思想 95 |
④ 新たな農業の世紀 96 |
(3・3) 現代西欧文明の矛盾と原因 96 |
3・3・1 人間と自然の分離観 96 |
3・3・2 一神教的宗教の現代思想の底流化 97 |
3・3・3 キリスト教の引き起こす現代文明の矛盾 102 |
① 石油文明 102 |
② 都市文明 103 |
(3・4) 現代思想底流の変革 104 |
3・4・1 文明史的考察 104 |
3・4・2 世界の学識者の声 105 |
3・4・3 入間革命した科学技術者による科学観と技術観の変革 106 |
(3・5) まとめ 108 |
第四章 持続可能な開発のための思いやりの経済 111 |
(4・1) はじめに 113 |
(4・2) 思いやり行動の発達心理 115 |
(4・3) 思いやり経済 121 |
(4・4) グローバル経済と思いやり経済 126 |
(4・5) まとめ 131 |
第五章 持続可能な開発のための地球温暖化防止と国際的枠組み 133 |
(5・1) はじめに 135 |
(5・2) 地球温暖化の現実的予測 136 |
(5・3) 諸国の現状と課題 138 |
5・3・1 二酸化炭素排出量 138 |
5・3・2 大気汚染等 140 |
① 中国 140 |
② タイ 141 |
(5・4) わが国の二酸化炭素排出量の削減方策 141 |
5・4・1 削減方策の組み合わせ 141 |
5・4・2 環境税等のあり方 142 |
(5・5) 温暖化防止の第二段階の枠組みづくり 144 |
5・5・1 途上諸国の森林保全 145 |
① 先進諸国の森林保全 145 |
② 途上諸国の森林保全 146 |
5・5・2 温暖化防止条約枠組みの途上国参加ステップ 148 |
① アメリカの参加 148 |
② 中国・インド・ブラジルの参加 148 |
③ 途上諸国の参加 149 |
(5・6) 環境教育の国際的枠組みと貢献 149 |
5・6・1 環境教育 150 |
① 生命の尊厳ということの教育 150 |
② 環境教育と人権教育 150 |
③ 環境教育と平和教育 151 |
5・6・2 砂漠化と環境悪化に対する方策としての環境教育 151 |
① 砂漠化に対する方策としての環境教育 152 |
② 環境悪化に対する方策としての環境教育 152 |
2・1 大気汚染への環境教育 |
2・2 水質汚濁への環境教育 |
2・3 その他の公害発生への環境教育 |
(5・7) 地球緑化基金の設置 154 |
(5・8) 結論 155 |
第六章 持続可能な開発のための都市のあり方 157 |
(6・1) はじめに 159 |
(6・2) 将来世代の生存権の枠組み 162 |
(6・3) 食欲の抑制 165 |
(6・4) 倹約の励行 167 |
(6・5) サスティナブル都市 169 |
6・5・1 汚染の削減 170 |
6・5・2 エネルギー・資源使用量の削減 170 |
(6・6) 自動車使用の削減 171 |
6・6・1 自動車使用の削減 172 |
6・6・2 コンパクトシティ 173 |
(6・7) 結論 179 |
第七章 持続可能な開発のための消費のあり方-化学物質としての食品添加物・薬品・農薬の利用制限- 185 |
(7・1) はじめに 187 |
(7・2) 物質循環と物質のリサイクル 189 |
7・2・1 物質消費の最小化 189 |
7・2・2 廃棄物再生の最大化 191 |
7・2・3 資源枯渇の防止 192 |
6・2・1 環境汚染の防止 192 |
(7・3) 化学物質の利用制限 193 |
7・3・1 化学物質による環境被害 193 |
7・3・2 化学物質による健康被害 194 |
7・3・3 食品添加物の利用制限 194 |
① 化学的食品添加物の危険性 194 |
② 子どもと化学的食品添加物 197 |
③ 化学的食品添加物と私たち 198 |
7・3・1 薬品の利用制限 201 |
① 薬の倫理 201 |
② ノーモア薬害 203 |
③ 薬社会を乗り越えて 204 |
7・3・2 農薬の利用制限 206 |
① 農薬と毒性 206 |
② 有機農業 207 |
(7・4) 人間のエネルギーの活用 208 |
7・4・1 化学的・物質的エネルギー消費の削減 208 |
① 化学的・物質的エネルギー生産のための資源消費の削減 208 |
② 化学的・物質的エネルギー生産のための環境汚染の防止 209 |
7・4・2 人間のエネルギーの活用 210 |
① 肉体エネルギー 210 |
7・4・3 健康保持と健康増進 212 |
(7・5) 結論 212 |
第一章 持続可能な開発のための人間倫理の構築 15 |
(1・1)はじめに 17 |
(1・2)人間倫理 19 |
1・2・1 人間倫理 19 |
1・2・2 環境倫理 22 |
1・2・2・1 自然観の視点から 22 |
1・2・2・2 自然の権利の視点から(ロデリック・ナッシュ) 23 |
1・2・2・3 地球と存在の哲学の視点から(オーギュスタン・ベルク) 24 |
1・2・2・4 ディープ・エコロジーその他の視点 26 |
1・2・3 生命倫理 29 |
1・2・3・1 生命倫理(カイザーリンクとエンゲルハート) 29 |
1・2・3・2 宗教と生命倫理の視点から 30 |
1・2・3・3 生命倫理と法の視点から 32 |
1・2・3・4 生命倫理と政治学の視点から 34 |
1・2・4 科学倫理 35 |
1・2・5 経済倫理 37 |
1・2・5・1 経済哲学(ルソー) 37 |
1・2・5・2 道徳哲学の視点から(アマルティア・セン) 38 |
1・2・6 宗教倫理 41 |
1・2・6・1 プロテスタンティズムの倫理(マックス・ウェーバー) 41 |
1・2・6・2 宗教倫理 42 |
1・2・7 地球倫理 44 |
(1・3)新しい人間倫理の構築 46 |
1・3・1 非暴力と慈悲と生命の尊厳の倫理 46 |
1・3・2 欲望の制御の倫理 47 |
1・3・3 平等性の倫理 48 |
1・3・4 真実を語る倫理 48 |
(1・4)まとめ 49 |
第二章 持続可能な開発のための人間主義のアプローチ 57 |
(2・1)はじめに 59 |
(2・2)経済至上主義の悪弊 61 |
2・2・1 経済至上主義の悪弊(ジョン・メナード・ケインズ) 61 |
2・2・2 集団現象と人間主義(カール・グスタフ・ユング) 65 |
2・2・3 資本主義の徳と人間主義(アンドレ・コント=スポンヴィル) 67 |
(2・3)人間主義のアプローチ 71 |
(2・4)まとめ 74 |
第三章 持続可能な開発のための人間生命のもぎとるべき“爪” 79 |
(3・1)はじめに 81 |
(3・2)デーモンと無意識 83 |
3・2・1 デーモンと無意識(カール・グスタフ・ユング) 83 |
3・2・2 修羅の生命 87 |
(3・3)人間生命のもぎとるべき“爪” 90 |
3・3・1 無意識層の変革 90 |
3・3・2 人間革命 92 |
(3・4)まとめ 93 |
第四章 持続可能な開発のための「寛容」 95 |
(4・1)はじめに 97 |
(4・2)寛容の構造 100 |
4・2・1 寛容と非寛容(ヴォルテール) 100 |
4・2・2 寛容へのアプローチ 102 |
4・2・2・1 寛容と自由主義(スーザン・メンダス) 102 |
4・2・2・2 自由と権利(ジョセフ・ラス) 103 |
4・2・2・3 マックス・ウェーバーの寛容 104 |
4・2・2・4 ヘンリー・カメンの寛容思想の系譜 106 |
4・2・2・5 グスターフ・メンシングの宗教における寛容 107 |
4・2・2・6 セネカの道徳論 106 |
4・2・2・7 トルストイの寛容 108 |
4・2・3 近代寛容思想と信教の自由 109 |
4・2・3・1 近代寛容思想と信教の自由(ジョン・ロック) 109 |
4・2・3・2 信教の自由(種谷春洋) 111 |
4・2・3・3 寛容の文化(マリア・ロサ・メノカル) 112 |
4・2・3・4 経済社会・法律と寛容(佐々木毅) 113 |
4・2・3・5 宗教と寛容(水田英実) 113 |
4・2・3・6「強いて入らしめよ」と寛容(ピエール・ベール) 114 |
4・2・4 相互理解と寛容(数土直紀) 115 |
4・2・5 差別と寛容(ヴェルナー・ベッカーとスカイドリテ・ラスマネ) 116 |
(4・3)寛容の構築 118 |
4・3・1 共生の哲学としての寛容 118 |
4・3・2 寛容の第一条件-屹立した人格 119 |
4・3・3 寛容の第二条件-開かれた対話 120 |
4・3・4 宗教と寛容-根本教義の不寛容と弘教の寛容- 120 |
(4・4)まとめ 122 |
第五章 持続可能な開発のための「内発」 127 |
(5・1)はじめに 129 |
(5・2)内発の視点と運動 131 |
5・2・1 持続的人間開発の視点 131 |
5・2・2 動機付けの視点 132 |
5・2・3 サムエル・スマイルズ 135 |
5・2・4 ハマーショルド 135 |
5・2・5 内発的発展 137 |
5・2・6 非暴力主義 139 |
(5・3)新しい内発の哲学 140 |
5・3・1 内面的な鍛え 140 |
5・3・2 内なる差別意識の超克 141 |
5・3・3 内発の哲学 142 |
5・3・3・1 対話によること 142 |
5・3・3・2 合意と納得 143 |
5・3・3・3 ソフトパワー 143 |
5・3・3・4 無理のないこと 144 |
5・3・3・5 漸進的であること 144 |
(5・4)まとめ 144 |
第六章 持続可能な開発のための「対話の文明」麺 |
(6・1)はじめに 149 |
(6・2)対話の視点 152 |
6・2・1 人権と文化 152 |
6・2・1・1 クロード・レヴィ=ストロース 152 |
6・2・1・2 ミッシェル・フーコー 154 |
6・2・2 宗教と文化 155 |
6・2・2・1 バッサム・ティビ 155 |
6・2・2・2 J・W・ハィジックとヤン・ヴァン・ブラフト 157 |
6・2・3 対話の文明(服部英二/鶴見和子と伊藤俊太郎) 159 |
6・2・4 多文化共生と対話(倉八順子と川本皓嗣) 162 |
6・2・5 グローバル・コミュニケーション(倉地暁美と古田暁とハリー・アーウインと津田幸男/関根久雄とM・テヘラニアンと加藤周一と内藤正典) 164 |
(6・3)対話の文明の構築 168 |
6・3・1 対話の文明でないもの 168 |
6・3・1・1 正義を伴わない自由 169 |
6・3・1・2 思いやりを伴わない合理性 169 |
6・3・1・3 礼儀を伴わない合法性 169 |
6・3・1・4 責任を問わない権利 170 |
6・3・1・5 社会的連帯のない個人の尊厳 170 |
6・3・2 儒教ヒューマニズムと仏教ヒューマニズム 171 |
6・3・2・1 儒教ヒューマニズム 171 |
6・3・2・2 仏教ヒューマニズム 171 |
6・3・3 新しい対話の文明の構築 172 |
(6・4)まとめ 173 |
第七章 持続可能な開発のための国際連合改革-国連地域事務局と国連民衆基金の設立- 179 |
(7・1)はじめに 181 |
(7・2)国連地域事務局の設置の具体化 186 |
7・2・1 国連地域事務局のイメージ 187 |
7・2・2 国連の機関の所在・人員・予算の地域別検討 189 |
7・2・3 国連地域事務局の設置の地域 193 |
(7・3)国連民衆基金の設置の具体化 194 |
7・3・1 国連民衆基金の規模 194 |
7,3・2 国連民衆基金の各地域の規模・一人当たり基金 195 |
(7・4)まとめ 197 |
第一章 持続可能な開発のための「共生」 17 |
(1・1)はじめに 19 |
(1・2)共生の視点と運動 22 |
1・2・1 ユネスコ教育勧告 22 |
1・2・2 自己実現の視点(アブラハム・マズロー/岡本裕子) 23 |
1・2・3 自然と人間の共生の視点(フリチョフ・カプラを中心に) 25 |
1・2・4 文化共生の視点 28 |
1・2・4・1 文化共生の視点(ロバート・カーター) 28 |
1・2・4・2 ローレンス・コールバーグ 29 |
1・2・5 環境開発の視点 31 |
1・2・5・1 環境開発の視占(中島正博/川那部浩哉/エネオノラ・バルビエリ・マシーニ) 31 |
1・2・5・2 共生時代のエコノミー(大塚勝夫/吉村哲彦) 34 |
1・2・6 共生社会の視点(古沢広裕/平野達郎) 38 |
1・2・6 多様性との共生の視点(高瀬浄/稲盛和夫/内島善兵衛/マイケル・レッドクリフト) 41 |
(1・3)新しい共生の哲学の構築 46 |
1・3・1 他を容れる寛容さ 46 |
1・3・2 他と同苦する感受性 46 |
1・3・3 新しい共生の哲学 47 |
(1・4)まとめ 48 |
第二章 持続可能な開発のための「宗教のヒューマナイゼーション」 55 |
(2・1)はじめに 57 |
(2・2)原則と人間 60 |
2・2・1 原則は人間のために作られるもの(アインシュタイン) 60 |
2・2・2 己を貫くこと(アンドレ・ジイド) 61 |
(2・3)人間を強くし、善くし、賢くするべき宗教のヒューマナイゼーション 63 |
2・3・1 宗教のヒューマナイゼーション(渡辺一夫) 63 |
2・3・2 宗教の絶対主義化の危険 66 |
2・3・2・1 宗教の絶対主義化と狂信の危険(エリ・ヴィーゼル/アインシュタイン) 66 |
2・3・2・2 普遍性と目的性と自律性による人間、主義(ツヴェタン・トドロフ) 68 |
(2・4)狂信と憎悪の重力にいかに立ち向かうか(ジュール・ミシュレ) 72 |
(2・5)社会の悪は座視せず、徹して戦う人間こそ歴史創出の主役(ガブリエル・マルセル/トーマス・マン) 75 |
(2・6)まとめ 78 |
第三章 持続可能な開発のための環境提言(一九七八・十一・十九)の具体化 83 |
(3・1)はじめに 85 |
(3・2)環境問題の根本問題 86 |
3・2・1 自己の内面世界にどう対処-人間倫理の構築 87 |
3・2・2 他の人々とどう関係を結ぶか-共生 87 |
3・2・3 自然環境をどう扱うか-人開倫理に基づく環境倫理 38 |
(3・3)外なる環境破壊は内なる環境破壊の相互の原因と結果 88 |
(3・4)自然の破壊は人類の衰退と滅亡への危険 89 |
3・4・1 IPCC(国連の気候変動に関する政府間パネル)の提言 90 |
3・4・2 環境政策の提言の必要性 92 |
3・4・3 地球温暖化対策に関連する環境政策の提言 93 |
3・4・3・1 わが国の低炭素社会創造のためのアクションプランニング 93 |
3・4・3・2 環境政策の提言の必要性 97 |
3・4・3・3 国土交通省の所管する環境政策の提言 98 |
(3・5)環境国連の提言 101 |
3・5・1 環境国連提言の意義 101 |
3・5・2 国連の改革提言 103 |
(3・6)自然保護と環境増進への民衆のコンセンサス 104 |
3・6・1 NPOの発足と活躍 104 |
3・6・2 民衆レベルの提言活動 105 |
(3・7)まとめ 106 |
第四章 持続可能な開発のための「世界環境機構」の具体化 113 |
(4・1)はじめに 115 |
(4・2)同じ地球に生きる自覚と責任感を 117 |
(4・3)UNEPの「世界環境機構」への発展的改組 119 |
4・3・1 UNEP単独の世界環境機構への発展的改組 119 |
4・3・2 UNEPを中心とする環境関連機関の世界環境機構への発展的改組 120 |
(4・4)低炭素社会の建設 126 |
4・4・1 低炭素社会の建設 126 |
4・4・2 東アジアを省エネルギーの“モデル地域”に 131 |
(4・5)まとめ 133 |
第五章 持続可能な開発のための「人間の安全保障」 137 |
(5・1)はじめに 139 |
(5・2)人間の尊厳の危機 141 |
(5・3)人間の安全保障の考え方 143 |
5・3・1 アマルティア・センの考え方 143 |
5・3・2 グローバルな課題と新しい視点(高橋彰夫/ロニー・アレキサンダー/西川潤) 148 |
5・3・3 人間の安全保障の考え方(佐藤誠/ジィ・ウィットマン/ポール・エヴァンス/ジョルジアンドレア・シャーニー) 151 |
5・3・4 地球公益の考え方 153 |
5・3・4・1 地球公益の考え(深井慈子/峯陽一) 153 |
5・3・4・2 開発援助の新しい流れ(高橋基樹/絵所秀紀/佐藤秀雄/望月克哉) 154 |
(5・4)人間の安全保障の構築 157 |
5・4・1「国家益」・「民族益」よりも「人類益」・「地球益」を志向 157 |
5・4・2 人間という視点に立ち返りアプローチしていくこと 158 |
(5・5)まとめ 159 |
第六章 持続可能な開発のための「世界市民の連帯」 163 |
(6・1)はじめに 165 |
(6・2)グローバリズムと国家の交渉と取り決めの限界 167 |
(6・3)世界市民主義の系譜 168 |
6・3・1 世界市民的見地における理念(イマニミル・カント) 168 |
6・3・2 カントと世界市民 171 |
6・3・2・1 カントと世界市民(マーサ・ヌスバウム) 171 |
6・3・2・2 カントと永遠平和(マティァス・ルッッ=バッハマン/ユルゲン・ハーバーマス/ジェームズ・ボーマン) 174 |
6・3・3 世界共同社会と教育(エドウィン・ライシャワー) 176 |
6・3・4 世界市民主義と国民国家(フリードリッヒ・マイネッケ/北村実/碓井放正/中野好夫) 177 |
(6・4)世界市民の対話 183 |
(6・5)まとめ 185 |
第七章 持続可能な開発のための「人道主義」 191 |
(7・1)はじめに 193 |
(7・2)人道主義の系譜 195 |
7・2・1 トルストイの人道主義(加藤一夫/秋田雨雀/野口存彌) 195 |
7・2・2 ロバート・オウエンの人道主義(波田野鼎/竹岡勝也) 198 |
7・2・3 人道主義と国際介入(星野俊也/遠藤誠治/長有紀枝) 199 |
7・2・4 国内避難民と人道主義(墓田桂) 202 |
7・2・5 クロード・レビィ=ストロースの人道主義 202 |
(7・3)新しい人道主義の構築へ 207 |
7・3・1 国益から「人類益」による人道主義へ 207 |
7・3・2 対話と人間革命による人道社会の建設へ 208 |
(7・4)まとめ 209 |
はじめに |
第1章 持続可能な開発のための環境 11 |
(1・1)持続可能な開発と環境 13 |
|
8.
|
図書
東工大 目次DB
|
木庭元晴編著 ; 永野正弘 [ほか] 著
出版情報: |
東京 : 古今書院, 2009.7 vi, 142p, 図版 [4] p ; 26cm |
子書誌情報: |
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第1章 地球環境問題とは何か 1 |
1.1 地球環境問題の定義 2 |
1.2 公害問題 2 |
1.2.1 熊本水俣病 2 |
1.2.2 四日市ぜんそく 3 |
1.2.3 地域限定の環境問題 3 |
1.3 地球環境問題の区分と具体例 4 |
1.3.1 オゾンホール 5 |
1.3.2 放射能汚染 5 |
1.3.3 途上国公害,有害廃棄物の越境移動,海洋汚染 5 |
1.3.4 酸性雨 6 |
1.3.5 地球温暖化 7 |
1 京都議定書目標値の各国達成状況 |
2 日本の達成状況 |
3 排出権取引 |
1.3.6 砂漠化 12 |
1 砂漠化とサヘル |
2 熱帯雨林破壊とアマゾニア |
第2章 地球温暖化のメカニズム 19 |
2.1 温暖化問題の認知 19 |
2.2 増え続ける二酸化炭素排出と大気濃度 19 |
2.2.1 大気中の二酸化炭素濃度 19 |
2.2.2 人為的二酸化炭素排出量 20 |
2.2.3 二酸化炭素の化石燃料消費による排出とその大気中濃度との関係 21 |
2.2.4 安定炭素同位体比による化石燃料由来二酸化炭素の地球炭素循環への影響 22 |
2.3 気温変動と海水準変動 23 |
2.3.1 過去150年間の気温変動 23 |
2.3.2 氷河の縮退と海面上昇 25 |
1 氷河の縮退 |
2 海面上昇 |
2.3.3 氷河時代の気候および海水準変動 : ミランコビッチサイクル 28 |
2.3.4 太陽変動と気候変動 29 |
1 太陽変動と気候変動をつなぐ |
2 太陽変動と気候変動の間の適合性 |
2.4 二酸化炭素と地球温暖化 33 |
2.4.1 エネルギー収支 33 |
2.4.2 温室効果 35 |
2.4.3 気候モデル 38 |
2.4.4 気温変動による二酸化炭素濃度の変動 39 |
2.5 20世紀そして現在の気温変動傾向と太陽変動 41 |
第3章 照葉樹林から地球環境をみる 49 |
3.1 照葉樹林生態系 49 |
3.1.1 照葉樹林生態系の構成要素 50 |
3.1.2 林の立体構造と光分布 50 |
3.1.3 植物の生産と大気からのCO2吸収 52 |
3.1.4 食物網 54 |
コラム 生物濃縮 56 |
3.1.5 照葉樹林の動物 56 |
1 地上の動物(a 無脊椎動物,b 大型脊椎動物) |
2 土壌動物(a 土壌中に棲む無脊椎動物,b 土壌中に棲む脊椎動物) |
3.1.6 炭素はいずれ大気に戻る 58 |
1 炭素循環 |
2 水俣の林の実測値 |
3 未知のフラックスの推定 |
4 土壌有機物の集積と分解のほかの森林との比較 |
3.1.7 ミネラルの循環 61 |
3.1.8 海洋生態系は有機物蓄積量が少ない 63 |
3.2 地球の植生分布と生物生産量 65 |
3.2.1 地球の植生分布 65 |
3.2.2 植生分布を規定する要因 65 |
3.2.3 世界の生物生産量の推定 67 |
3.3 環境問題と生態系 69 |
3.3.1 炭素の地球科学的循環 69 |
3.3.2 温暖化が生態系の炭素放出を促進 71 |
3.3.3 地球温暖化が植生分布に与える影響 71 |
コラム 生態系サービスという考え方 72 |
第4章 日本の自然環境の人為的変化とチョウによる評価 75 |
4.1 生物による環境評価 75 |
4.1.1 生物を用いることの意義と問題点 75 |
4.1.2 物理・化学環境の評価指標としての生物 76 |
4.1.3 小動物による自然環境評価の意義 77 |
4.1.4 チョウを用いる理由 78 |
4.2 自然環境の人為的変化 79 |
4.2.1 退行的植生遷移 79 |
4.2.2 里山環境 79 |
1 里山とは |
2 里山の動植物 |
3 里山の危機 |
4.2.3 都市の生物 82 |
1 都市は岩場か |
2 都市植物の分類 |
3 島の生物地理学理論 |
4.3 チョウによる環境評価 85 |
4.3.1 日本のチョウの生物地理学的分類 85 |
4.3.2 ゼネラリストとスペシャリスト 85 |
4.3.3 超里解析 87 |
1 調査法 |
2 種数ニッチ |
3 多様性の評価 |
4.4.4 里山のチョウと都市のチョウ 88 |
1 調査結果からみえること |
2 里山のチョウ |
3 都市のチョウ |
4 都市へ新たに進入する種 |
4.4 人の意志と都市の小動物 92 |
第5章 地球環境保護条約と国内環境法 94 |
5.1 地球環境保護の法制と課題 94 |
5.1.1 環境基本法における地球環境の保護 95 |
5.1.2 リオ宣言と地球環境保護の課題 96 |
1 前史としての人間環境宣言 |
2 リオ宣言と地球環境保護 |
3 リオ宣言後の『環境白書』と課題 |
5.2 地球環境条約と国内法による具体化 99 |
5.2.1 大気関連条約 100 |
1 気候変動枠組み条約(a 条約の内容,b 京都議定書,C 国内での対応) |
2 オゾン層保護条約 |
5.2.2 海洋関連条約と有害廃棄物越境移動関連条約 101 |
1 海洋油汚濁防止条約などと国内法 |
2 ロンドン海洋投棄条約などと国内法 |
3 バーゼル条約と国内法 |
5.2.3 自然保護関連条約 |
1 ワシントン条約と国内法 |
2 生物多様性条約と国内法 |
3 ラムサール条約と国内法 |
第6章 企業の地球環境にかかわる社会的責任 109 |
6.1 企業と環境問題 109 |
6.2 企業の目的と社会的責任109 |
6.3 環境配慮型経営 110 |
6.3.1 グリーン調達 110 |
6.3.2 無鉛はんだの開発 110 |
6.3.3 ライフサイクルアセスメント 111 |
6.3.4 環境適合設計 111 |
6.3.5 環境ラベル 111 |
6.4 環境報告書 112 |
6.5 環境会計 113 |
第7章 環境の世紀を生きる市民の役割 117 |
7.1 市民の環境保全活動 117 |
7.2 NPO法人 すいた市民環境会議 118 |
7.2.1 発足と理念 118 |
7.2.2 身のまわりの環境を知る取組み 118 |
1 吹田市内の大木調査 |
2 自分たちで工夫する |
7.2.3 自然環境課題への取組み 121 |
1 観察会 |
2 保護活動(a ヒメボタル,b スイタクワイ,c キツネ) |
7.2.4 生活環境課題への取組み 124 |
1 過程の環境マネジメント(a 家庭の環境マネジメントとは何か,b 手法,c 当会の取組み) |
2 グリーンコンシューマー |
3 エコクッキング(a 購入,b 保存,c 調理,d あと片付け,e 廃棄) |
4 市民共同発電所(a 市民がつくる太陽光発電システムの効果,b 市民共同発電所設置のしくみ) |
5 みどりのカーテン(a 取組みの進め方,b 結果) |
7.2.5 行政への提言 136 |
7.2.6 情報の取得・提供・交換 137 |
7.3 環境の世紀を生きる市民の役割 138 |
7.3.1 協働 138 |
1 協働の概念 |
2 協働の課題 |
7.3.2 市民活動の課題 140 |
7.3.3 予防原則と市民の役割 140 |
第1章 地球環境問題とは何か 1 |
1.1 地球環境問題の定義 2 |
1.2 公害問題 2 |
|
9.
|
図書
東工大 目次DB
|
吉原利一編
出版情報: |
東京 : オーム社, 2010.3 xii, 345p, 図版[2]p ; 21cm |
シリーズ名: |
地球環境テキストブック |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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目次情報:
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第1章 環境とは,環境汚染とは何か 吉原利一 |
1.1 環境とは? 2 |
1.1.1 環境という言葉の定義,類似の言葉 2 |
1.1.2 環境認識の拡大と有限性 4 |
1.1.3 さまざまな環境と環境要因 6 |
1.1.4 地球という環境 7 |
1.2 環境問題とは? 8 |
1.2.1 なぜ環境問題が生じるのか? 8 |
1.2.2 環境問題の変遷と直面する課題 9 |
演習問題 10 |
参考文献 10 |
ウェブサイト 11 |
第2章 環境を形作るもの-元素と物質- 大山聖一 |
2.1 環境を構成するもの 14 |
2.2 元素と原子の構造 14 |
2.3 周期律と周期表 16 |
2.3.1 典型元素と遷移元素 16 |
2.3.2 金属元素と非金属元素 16 |
2.4 原子の結合様式(化学結合) 18 |
2.4.1 一次結合 18 |
2.4.2 二次結合(分子間力) 19 |
2.5 物質量を数えるために-単位系について- 20 |
2.5.1 物質量,原子量,分子量 20 |
2.5.2 SI単位系 21 |
2.5.3 濃度の表し方 23 |
2.6 有機化合物と無機化合物 24 |
2.6.1 無機化合物と有機化合物の違い 24 |
2.6.2 有機化合物の構造と分類 25 |
2.6.3 環境問題と関わりの深い化合物 31 |
2.7 生命を形作る重要物質 33 |
2.7.1 タンパク質 34 |
2.7.2 糖質 35 |
2.7.3 核酸 36 |
演習問題 39 |
参考文献 39 |
ウェブサイト 39 |
第3章 環境を形作るもの-生態系- 阿部聖哉 |
3.1 生態系とは 42 |
3.1.1 生物の分布と環境 42 |
3.1.2 生態系の物質生産 44 |
3.1.3 植物群落の時間的な発達 46 |
3.1.4 食物連鎖とエネルギー 48 |
3.1.5 生態系の物質循環 51 |
3.2 生物と生態系の多様性 54 |
3.2.1 競争と種の共存 54 |
3.2.2 種多様性を維持するメカニズム 56 |
3.2.3 生態系の多様性 59 |
3.2.4 遺伝的変異と種分化 61 |
3.2.5 個体群の空間分布と遺伝的多様性 63 |
3.3 生態系と生物多様性の保全 66 |
3.3.1 生態系の直接的・間接的価値 66 |
3.3.2 生態系の破壊と生物多様性の危機 68 |
3.3.3 生態系保全のための方策 70 |
演習問題 74 |
参考文献 74 |
ウェブサイト 75 |
第4章 大気の汚染 吉原利一 |
4.1 大気 78 |
4.1.1 大気の組成-現在の大気と太古の大気- 78 |
4.1.2 大気圏の層構造 81 |
4.1.3 生物圏における炭素と窒素及びその化合物の循環と蓄積 82 |
4.2 地球環境問題以前の大気の環境問題 85 |
4.2.1 煙害 86 |
4.2.2 粒子状物質 90 |
4.2.3 光化学スモッグ 92 |
4.2.4 微量大気汚染物質 95 |
4.2.5 主な大気汚染物質排出の現状と国際比較 97 |
演習問題 99 |
参考文献 99 |
ウェブサイト 100 |
第5章 オゾン層の破壊と地球温暖化問題 吉原利一 |
5.1 オゾン層の破壊 104 |
5.1.1 オゾンとオゾン層の形成 104 |
5.1.2 フロンとオゾン層破壊のメカニズム,オゾンホール 105 |
5.1.3 オゾン層が破壊されると何が起こるか 109 |
5.1.4 現状と将来予測 109 |
5.2 地球温暖化問題 110 |
5.2.1 地球の表面温度をきめるメカニズム 110 |
5.2.2 温室効果と温暖化 114 |
5.2.3 温暖化に関する疑念 118 |
5.2.4 温暖化とその被害を予想する 118 |
5.2.5 温暖化への取組み 121 |
演習問題 124 |
参考文献 124 |
ウェブサイト 125 |
第6章 水の汚染 上野大介 |
6.1 水の性質と水の循環 128 |
6.1.1 水の特殊な性質 128 |
6.1.2 水の循環 129 |
6.2 水環境の汚染 130 |
6.2.1 富栄養化に関連した水質汚濁 130 |
6.2.2 化学物質に関連した水質汚濁 138 |
6.3 水質汚染対応のこれから 157 |
演習問題 158 |
参考文献 158 |
ウェブサイト 158 |
第7章 酸性雨 河野吉久 |
7.1 酸性雨とは? 162 |
7.1.1 酸性雨の定義と生成メカニズム 162 |
7.1.2 酸性雨の歴史 164 |
7.1.3 欧米の状況 164 |
7.1.4 日本の状況 165 |
7.1.5 東アジアの状況 167 |
7.2 降雨の組成 168 |
7.3 河川・湖沼への影響 169 |
7.3.1 流域単位でみた場合の酸の収支 169 |
7.3.2 河川・湖沼水のアルカリ度 170 |
7.3.3 酸性化に伴う水棲生物相の変化 172 |
7.4 植物影響 172 |
7.4.1 農作物に対する影響 172 |
7.4.2 森林の衰退とその原因 175 |
7.5 土壌の酸性化と酸中和能 179 |
7.6 コンクリート構造物の劣化 180 |
7.6.1 劣化因子 181 |
7.6.2 酸性雨による炭酸化の促進 182 |
7.7 大陸からの越境汚染とわが国における酸性雨問題の会後の展望 182 |
演習問題 185 |
参考文献 186 |
第8章 土の汚染 長谷川功・川東正幸・野口章 |
8.1 環境媒体としての土 188 |
8.1.1 土の成り立ち 188 |
8.1.2 物質としての土の構成 189 |
8.1.3 土の反応性 194 |
8.1.4 土の機能と土壌汚染 196 |
8.2 重金属による土壌汚染 198 |
8.2.1 重金属による土壌汚染 198 |
8.2.2 重金属による土壌汚染の現状 203 |
8.2.3 重金属による土壌汚染問題への対応 205 |
8.3 有機汚染物質による土壌汚染 206 |
8.3.1 化学物質による土壌汚染の歴史的経過 206 |
8.3.2 有害化学物質の定義と汚染の特徴 209 |
8.3.3 残留性有機汚染物質(POPs)による土壌汚染 211 |
8.3.4 有害化学物質による土壌汚染の影響と生物による汚染浄化の試み 214 |
演習問題 217 |
参考文献 217 |
第9章 環境と食の問題 服部浩之 |
9.1 環境問題が食料生産に及ぼす影響 220 |
9.1.1 地球温暖化と食料生産 220 |
9.1.2 砂漠化と食料生産 224 |
9.1.3 バイオマスエネルギー生産と食料生産 226 |
9.2 環境汚染が食に及ぼす影響 229 |
9.2.1 重金属汚染が食に及ぼす影響 229 |
9.2.2 カドミウムが食に及ぼす影響 230 |
9.2.3 有機化学物質が食に及ぼす影響 232 |
9.2.4 食の安全性の担保 233 |
演習問題 234 |
参考文献 234 |
第10章 バイオレメディエーション・ファイトレメディエーション 水野隆文 |
10.1 バイオレメディエーション 236 |
10.1.1 バイオレメディエーションとはなにか? 236 |
10.1.2 バイオレメディエーションに利用される物生物の機能 238 |
10.1.3 バイオレメディエーションの実用例 239 |
10.2 ファイトレメディエーション 240 |
10.2.1 ファイトレメディエーションとはなにか? 240 |
10.2.2 植物による土壌浄化 242 |
10.2.3 ファイトレメディエーションによる水・大気の浄化 243 |
10.2.4 実用化への取組み 244 |
10.3 分子生物学的な手法を用いた環境浄化用植物・微生物の育種 246 |
10.3.1 組み換え微生物を用いたバイオレメディエーション研究例 246 |
10.3.2 植物の育種 247 |
演習問題 249 |
参考文献 249 |
ウェブサイト 250 |
第11章 環境汚染に対する行政上の対応 山崎邦彦 |
11.1 環境汚染への対応と化学物質の管理 254 |
11.1.1 個別汚染への対応と化学物質の包括的管理の視点 254 |
11.1.2 リスク評価の視点 256 |
11.2 環境基準 257 |
11.2.1 環境基準の位置づけ 257 |
11.2.2 大気環境基準 258 |
11.2.3 水質環境基準 260 |
11.2.4 土壌環境基準 262 |
11.2.5 ダイオキシン類の環境基準 263 |
11.2.6 指針値等 265 |
11.3 環境汚染の状況把握 265 |
11.3.1 法律による常時監視 266 |
11.3.2 化学物質環境実態調査 268 |
11.3.3 その他の調査 269 |
11.4 環境汚染への対応 270 |
11.4.1 環境規制の基本とその体系 270 |
11.4.2 大気汚染対策 271 |
11.4.3 水質汚濁対策 274 |
11.4.4 土壌汚染対策 275 |
11.4.5 ダイオキシン類対策 276 |
11.5 化学物質の管理 277 |
11.5.1 化学物質の管理の視点 277 |
11.5.2 化学物質の製造に対する審査と規制 278 |
11.5.3 化学物質の排出状況の把握 281 |
11.5.4 化学物質のリスクの評価 282 |
11.6 国際的な協力 285 |
11.6.1 POPs条約 285 |
11.6.2 OECDプログラム 286 |
11.7 行政関連情報を捜す場合の留意点 287 |
ウェブサイト 288 |
第12章 環境問題解決のための新技術 島田浩章 |
12.1 江戸時代のエコに学ぶ 292 |
12.2 脱化石エネルギー 295 |
12.2.1 バイオマスに由来するエネルギー 295 |
12.2.2 太陽エネルギー 300 |
12.2.3 その他の自然エネルギー 301 |
12.2.4 水素エネルギーと燃料電池 303 |
12.2.5 原子力エネルギー 306 |
12.3 良好な環境を維持するための新技術 309 |
12.3.1 グリーン・サスティナブル・ケミストリー 309 |
12.3.2 バイオプラスチックと生分解性プラスチック 311 |
12.3.3 廃棄物の無害化とリサイクル技術 313 |
12.3.4 光触媒による汚染物質の分解 316 |
12.3.5 二酸化炭素の回収と貯留 317 |
12.4 生物機能を高度利用した環境技術 319 |
12.4.1 生物機能とのハイブリッド技術 319 |
12.4.2 生物工学を利用した物質生産 320 |
12.4.3 遺伝子組み換えと環境浄化 325 |
参考文献 327 |
ウェブサイト 328 |
演習問題解答例 331 |
索引 339 |
第1章 環境とは,環境汚染とは何か 吉原利一 |
1.1 環境とは? 2 |
1.1.1 環境という言葉の定義,類似の言葉 2 |
|
10.
|
図書
東工大 目次DB
|
中西準子 [ほか] 共著
出版情報: |
東京 : 丸善, 2005.2 x, 184, 図版8p ; 27cm |
シリーズ名: |
詳細リスク評価書シリーズ ; 2 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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略語集 vii |
要約 |
1. はじめに 1 |
2. 排出量 2 |
3. 環境動態 3 |
3.1 分解 3 |
3.2 生物濃縮 4 |
3.3 分配 4 |
4. 環境媒体中濃度モニタリング結果 4 |
5. 暴露評価 6 |
6. 有害性評価 7 |
6.1 非発がん影響について 7 |
6.2 発がん影響について 8 |
6.3 定量的有害性評価の考え方 9 |
7. リスク評価 9 |
第Ⅰ章 序論 |
1. はじめに 11 |
2. 物性 13 |
3. 生産方法,生産量,輸出/輸入 14 |
3.1 生産方法 14 |
3.2 生産量 14 |
3.3 輸出/輸入 15 |
4. 主たる用途 15 |
5. 既往リスク評価のレビュー 15 |
5.1 既往リスク評価のまとめ 16 |
5.2 各リスク評価のレビュー 19 |
5.2.1 ECB 19 |
5.2.2 NICNAS 22 |
5.2.3 化学物質評価研究機構 23 |
5.2.4 環境省 24 |
6. 関連法規など 25 |
第Ⅱ章 排出量 |
1. はじめに 27 |
2. PRTR集計結果による排出 27 |
2.1 対象業種届出事業所からの排出量 27 |
2.1.1 業種別排出量・移動量 31 |
2.1.2 地域別排出量・移動量 32 |
2.2 対象業種届出外事業所からの排出量 33 |
3. 界面活性剤排出に付随する1,4-ジオキサンの排出 33 |
3.1 界面活性剤生産における1,4-ジオキサンの副生成機構 34 |
3.2 既存文献における副生成の評価 34 |
3.3 1,4-ジオキサン副生成量の試算 35 |
4. 廃棄物埋立処分場からの排出 37 |
5. 本章の要約 38 |
第Ⅲ章 環境動態 |
1. はじめに 39 |
2. 水中での分解 39 |
2.1 加水分解 39 |
2.2 微生物分解 39 |
2.3 オゾンによる分解 40 |
3. 大気中での分解 40 |
3.1 光分解 40 |
3.2 光酸化 41 |
4. 生物濃縮性 41 |
5. 環境中での分配 42 |
5.1 へンリー則定数42 |
5.2 オクタノール/水分配係数 42 |
5.3 土壌吸着係数 42 |
5.4 フガシティモデルによる定常状態での環境中分配の予測 43 |
6. 本章の要約 43 |
第Ⅳ章 環境媒体中濃度モニタリング結果 |
1. はじめに 45 |
2. 大気環境中濃度 45 |
3. 水環境中濃度 46 |
3.1 河川 47 |
3.2 地下水 50 |
3.3 事業所排水 51 |
3.4 下水処理場および事業所における水処理施設 54 |
3.4.1 下水処理場 54 |
3.4.2 事業所における水処理施設 58 |
3.5 水道原水と浄水 59 |
3.6 海外の飲料水中濃度 60 |
3.7 廃棄物最終処分場からの浸出水 61 |
4. 食品中濃度 62 |
5. 消費者製品中濃度 62 |
5.1 国内既存測定データ 63 |
5.2 海外既存測定データ 63 |
5.3 現在わが国で市販されている消費者製品中1,4-ジオキサン濃度の測定結果 65 |
6. 暴露評価への含意 68 |
7. 本章の要約 69 |
第Ⅴ章 暴露評価 |
1. はじめに 71 |
2. 大気中濃度の推定 72 |
2.1 AIST-ADMERによる濃度予測 72 |
2.2 METI-LISによる濃度予測 82 |
3. 一般の集団に対する暴露量の推定 90 |
4. 本章の要約 96 |
第Ⅵ章 有害性評価 |
1. はじめに 97 |
2. 有害性プロファイル(概要) 98 |
2.1 非発がん影響 98 |
2.1.1 急性毒性 98 |
2.1.2 刺激性および感作性 98 |
2.1.3 反復投与毒性 98 |
2.2 発がん性 99 |
2.2.1 ヒトデータ 99 |
2.2.2 動物試験データ 99 |
2.3 発がん性メカニズム 100 |
2.3.1 遺伝毒性 100 |
2.3.2 イニシエーション活性/プロモーション活性 100 |
2.3.3 細胞障害性/細胞増殖性 100 |
2.4 体内動態および代謝 101 |
3. 有害性評価の状況 102 |
3.1 WHO飲料水中基準値(案)(WHO,2003) 102 |
3.1.1 非発がん影響評価 102 |
3.1.2 発がん性評価 103 |
3.1.3 発がん性に関する定量的評価 103 |
3.2 環境省 104 |
3.2.1 非発がん影響評価(環境省,2003b) 104 |
3.2.2 発がん性評価(中央環境審議会水環境部会環境基準健康項目専門委員会,2004) 104 |
3.3 厚生科学審議会生活環境水道部会水質管理専門委員会(2003) 104 |
3.3.1 非発がん影響評価 104 |
3.3.2 発がん性評価 104 |
3.4 欧州連合(ECB,2002) 105 |
3.4.1 非発がん影響評価 105 |
3.4.2 発がん性評価 105 |
3.4.3 発がんメカニズムに関する見解 105 |
3.5 オーストラリア(NICNAS,1998) 106 |
3.5.1 非発がん影響評価 106 |
3.5.2 発がん性評価 107 |
3.5.3 発がんメカニズムに関する見解 107 |
3.6 アメリカ(ATSDR,1996) 109 |
3.6.1 非発がん影響評価 109 |
3.6.2 発がん性評価 109 |
3.6.3 発がんメカニズムに関する見解 109 |
3.6.4 発がん性に関する定量的評価 110 |
3.7 ドイツ化学会(BUA,1991) 110 |
3.7.1 非発がん影響評価 110 |
3.7.2 発がん性評価 110 |
3.7.3 発がんメカニズムに関する見解 111 |
3.8 その他の機関による発がん性評価 112 |
3.8.1 アメリカNIH/NIEHS/EHP(NIH/NIEHS/EHP,2002) 112 |
3.8.2 アメリカEPA(IRIS,1997) 112 |
3.8.3 ドイツ連邦労働衛生研究所(BAA,2001) 113 |
3.8.4 WHO/IARC(1999) 114 |
3.9 定量的発がん性評価に関する公表論文 115 |
3.9.1 Stickney,et al.(2003)による評価 115 |
3.9.2 Leung&Paustenbach(1990)による評価 115 |
3.9.3 Reitz,et al.(1990)による評価 115 |
4. 発がん性評価における論点 116 |
4.1 発がん性子 116 |
4.2 代謝 116 |
4.3 遺伝毒性 117 |
4.4 発がんメカニズム 117 |
4.5 定量的発がん性評価の比較 118 |
5. CRMの見解 121 |
5.1 非発がん影響について 121 |
5.2 発がん影響について 121 |
5.3 定量的発がん性評価の考え方 123 |
第Ⅶ章 リスク評価 |
1. はじめに 125 |
2. 一般の集団 126 |
3. 高暴露群 126 |
3.1 事業所A近傍 126 |
3.2 事業所B近傍 127 |
第Ⅷ章 レビューアーの意見書と筆者らの対応 |
森澤眞輔レビューアーの意見書と筆者らの対応(対象 : 全文) 130 |
浅見真理レビューアーの意見書と筆者らの対応(対象 : 全文) 137 |
松尾昌季レビューアーの意見書と筆者らの対応(対象 : 第Ⅵ章 有害性評価) 143 |
三森国敏レビューアーの意見書と筆者らの対応(対象 : 第Ⅵ章 有害性評価) 147 |
今井田克巳レビューアーの意見書と筆者らの対応(対象 : 第Ⅵ章 有害性評価) 150 |
付録A 1,4-ジオキサンの有害性プロファイル |
1. 体内動態および代謝 153 |
2. 非発がん影響 155 |
2.1 ヒトデータ 155 |
2.2 動物試験データ 156 |
2.2.1 急性毒性 156 |
2.2.2 刺激性,感作性 156 |
2.2.3 反復投与毒性/長期毒性 157 |
2.2.4 生殖発生毒性 158 |
2.2.5 免疫毒性 159 |
2.2.6 神経毒性 159 |
3. 発がん性 160 |
3.1 ヒトデータ 160 |
3.2 動物試験データ 160 |
3.3 遺伝毒性 161 |
4. 発がんメカニズム 162 |
4.1 イニシエーション活性/プロモーション活性 162 |
4.2 細胞障害性/細胞増殖性 163 |
4.3 その他 165 |
付録B 1,4-ジオキサンの下水処理場における除去率について |
1. はじめに 167 |
2. 調査内容 167 |
2.1 調査対象処理場の概要 167 |
2.2 サンプリング 168 |
2.3 分析方法 169 |
2.3.1 水試料 169 |
2.3.2 大気試料 169 |
2.3.3 汚泥試料 169 |
2.4 物質収支および除去率の推定 169 |
3. 結果 170 |
3.1 測定結果 170 |
3.2 物質収支の評価 171 |
3.2.1 流入量(図B.1のI) 172 |
3.2.2 大気への揮散量(V,V) 171 |
3.2.3 放流量(Ef) 171 |
3.2.4 汚泥の引抜きに伴う移動量(Ex,R)および脱水ケーキに伴う系外への移動量(Dc) 171 |
3.2.5 濃縮槽・脱水機からエアレーション沈砂池への還流水に伴う負荷量(R)および返送汚泥に伴う負荷量(R) 172 |
3.3 物質収支および除去率 172 |
4. 考察 173 |
4.1 物質収支および除去率について 173 |
4.2 流入下水中濃度の変化と除去率 173 |
参考文献 175 |
あとがき 183 |
|
11.
|
図書
東工大 目次DB
|
山田興一, 佐藤登監修
出版情報: |
東京 : シーエムシー出版, 2006.11 ix, 350p ; 21cm |
シリーズ名: |
CMCテクニカルライブラリー ; 239 |
子書誌情報: |
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はじめに(佐藤登) |
【第1編 地球環境問題と自動車】 |
第1章 地球環境問題(田中加奈子) |
1. はじめに 3 |
2. 温暖化のメカニズム 3 |
3. 人為的活動の温暖化への影響 5 |
4. 将来の温暖化ガスの排出量,温度上昇,海面上昇 8 |
5. 気候変化による人間システムへの影響 10 |
6. 気候変化を緩和する方策とその可能性 12 |
7. おわりに 14 |
第2章 大気環境の現状と自動車との関わり(根岸宏子) |
1. はじめに 16 |
2. われわれの生活と自動車の関わり 16 |
2.1 自動車産業の現状 17 |
2.2 四輪車の登録台数の推移 17 |
2.2.1 乗用車の使用状況 17 |
2.2.2 輸送機関に占める自動車輸送量 18 |
3. 自動車の排出ガスに起因する大気環境の現状 20 |
3.1 窒素酸化物(NOx) 20 |
3.2 浮遊粒子状物質(SPM) 21 |
3.3 光化学オキシダント 23 |
3.4 一酸化炭素(CO) 23 |
3.5 二酸化炭素(CO2) 24 |
3.6 硫黄酸化物(SOx) 25 |
3.7 交通渋滞による排出量の影響 26 |
4. 低公害車の開発・普及状況と課題 27 |
5. おわりに 28 |
第3章 自動車を取り巻く地球環境(佐藤登) |
1. 地球環境と自動車 31 |
2. リサイクルの現状と今後の動向 33 |
2.1 リサイクルの具現化事例と規制動向 33 |
2.2 ガラスのリサイクル 34 |
2.3 EUリサイクル法規 35 |
3. 有害物質削減への取り組み 35 |
3.1 法規動向 35 |
3.2 鉛フリー対応 36 |
3.3 ポストPVCの動き 36 |
3.4 フロン対策 37 |
3.5 エアバッグガス発生剤の転換 37 |
3.6 その他物質規制 37 |
4. 排ガス低減に対する触媒技術の取り組み 38 |
5. 新エネルギーシステムへの取り組み 38 |
6. 電動車輌技術の開発動向 41 |
6.1 EVの開発動向 41 |
6.2 HEVの開発動向 42 |
6.3 FCVの開発動向 43 |
6.4 その他の新エネルギーシステム 43 |
7. おわりに 44 |
第4章 自動車の環境規制(湊清之) |
1. はじめに 46 |
2. 自動車排出ガス問題の経緯 46 |
2.1 自動車排出ガス 47 |
3. 今後のガソリン自動車の排出ガス規制 49 |
3.1 排出ガス規制の動向 49 |
4. ディーゼル自動車の排出ガス規制 49 |
4.1 現状のディーゼル自動車排出ガス規制 49 |
4.2 今後のディーゼル自動車排出ガス規制 49 |
4.3 燃料品質対策 50 |
5. 主要国の排出ガス規制 50 |
5.1 アメリカ 50 |
5.2 EU 51 |
6. 燃料性状の改善 51 |
7. おわりに 53 |
第5章 自動車と健康(大川裕子) |
1. はじめに 57 |
2. 自動車と健康との関連 57 |
2.1 「エコノミー症候群」に見る肺塞栓症 57 |
2.2 呼吸器疾患に注意 60 |
2.3 「腰痛」の恐怖 60 |
2.4 精神的ストレス 63 |
3. おわりに 63 |
【第2編 エネルギー技術の展望】 |
第1章 20世紀までのエネルギー技術(山田興一) |
1. はじめに 67 |
2. 人口,エネルギー消費量の推移と一次エネルギー源 67 |
3. エネルギー資源量 70 |
4. エネルギー変換技術 71 |
4.1 火力発電熱効率 71 |
4.2 燃料電池発電システム 72 |
5. 環境技術 74 |
6. その他 76 |
7. おわりに 78 |
第2章 21世紀のエネルギー技術(山田興一) |
1. はじめに 79 |
2. 21世紀の温室効果ガス排出シナリオ 79 |
2.1 SRESシナリオ分類 79 |
2.2 21世紀の人口 80 |
2.3 21世紀の経済成長率 80 |
2.4 21世紀の一次エネルギー消費量 80 |
2.5 21世紀のエネルギー供給形態 82 |
2.6 21世紀のCO2排出量 84 |
2.7 化石燃料使用量 84 |
3. 地球再生シナリオ 84 |
4. 21世紀のエネルギー技術 86 |
4.1 太陽電池 87 |
4.2 燃料電池システム 88 |
4.3 材料高機能化 88 |
5. おわりに 89 |
【第3編 自動車産業における総合技術戦略】 |
第1章 今後の自動車産業を巡る状況と課題(佐藤登) |
1. 2025年の自動車を巡る社会環境 95 |
2. 2025年の自動車に対するユーザーニーズ 99 |
第2章 重点技術分野と技術課題(佐藤登) |
1. 地球環境保全とエネルギーの有効利用 101 |
1.1 地球温暖化防止 101 |
1.2 大気汚染防止 104 |
1.3 リサイクルの推進 106 |
1.4 自動車騒音の低減 109 |
第3章 技術戦略を推進するための制度的課題(佐藤登) |
1. 技術革新のための制度と機能 110 |
2. 知的財産権制度 111 |
3. 人材育成 111 |
4. 産学官の人事・技術交流 113 |
5. 規制との調和 114 |
5.1 規制等が定める目標への対応により結果として技術革新が進展する例 115 |
5.2 技術革新を促進する観点から既存の制度との調整が必要な例 115 |
第4章 技術戦略を推進するための産学官の役割と連携(佐藤登) |
1. 産学官の役割 117 |
1.1 産業界の役割 117 |
1.2 学界の役割 118 |
1.3 政府の役割 119 |
2. 産学官の連携 120 |
【第4編 新エネルギー自動車の開発動向】 |
第1章 電気自動車の開発動向(堀江英明) |
1. はじめに 125 |
2. 走行に要求される出力 125 |
3. 電池の発熱計算 128 |
4. 組電池の信頼性確保 131 |
5. EV用高エネルギー密度型リチウムイオン電池 132 |
第2章 ハイブリッド電気自動車の開発動向(堀江英明) |
1. はじめに 138 |
2. HEVの構成 139 |
3. 車両性能とエネルギー効率 140 |
3.1 各種車両での効率比較 140 |
3.2 パワーユニット(エンジン)のエネルギー効率 142 |
4. HEVの研究開発例 144 |
4.1 ティーノハイブリッドの概要 144 |
4.2 電源システム 145 |
第3章 燃料電池自動車の開発動向(本間琢也) |
1. はじめに 148 |
2. 小型化,コンパクト化への挑戦 148 |
3. 短い起動時間と負荷変動に対する応答性 150 |
4. 信頼性と耐久性 150 |
5. コスト 151 |
6. 普及の時期と燃料の選択 152 |
7. 燃料電池自動車(FCV)の最前線 153 |
8. おわりに 155 |
第4章 天然ガス自動車の開発動向(原昌浩) |
1. はじめに 157 |
2. 天然ガス自動車の現状 158 |
2.1 天然ガス自動車の種類 158 |
2.2 CNG自動車の現状 158 |
3. 液化天然ガス(LNG)自動車 159 |
3.1 LNGの特性 159 |
3.2 LNG自動車の実用化調査 161 |
3.2.1 LNG自動車の技術的課題 161 |
3.2.2 LNG自動車の開発 161 |
3.2.3 LNG自動車の性能評価 162 |
3.3 今後の計画 164 |
4. 高効率天然ガス自動車 165 |
4.1 筒内直接噴射天然ガス自動車の開発 166 |
4.1.1 筒内直接噴射天然ガスエンジンの技術的課題 166 |
4.1.2 筒内直接噴射天然ガスエンジンの開発 166 |
4.1.3 筒内直接噴射天然ガス自動車の試作 166 |
4.1.4 筒内直接噴射天然ガス自動車の評価 166 |
5. その他の開発動向 169 |
6. おわりに 169 |
第5章 LPG自動車の開発動向(若狭良治) |
1. はじめに 170 |
2. LPG燃料の基礎知識 172 |
2.1 資源論 172 |
2.2 燃料の低公害性 173 |
3. LPG自動車の技術発展の段階 1775 |
3.1 燃料供給方法の進化 1775 |
3.2 LPG自動車の開発動向 176 |
3.3 諸外国におけるLPG自動車の開発状況 177 |
3.4 日本におけるLPG自動車の開発状況 180 |
4. おわりに 181 |
【第5編 新エネルギー自動車の要素技術と材料】 |
第1章 燃料改質技術(後藤新一,金野満,古谷博秀) |
1. GTL 185 |
1.1 概要 185 |
1.2 GTL製造プロセスと燃料性状 185 |
1.3 日本における製造の取り組み 188 |
2. ジメチルエーテル(DME)およびメタノール 189 |
2.1 概要 189 |
2.2 メタノール脱水反応 189 |
2.3 合成ガスからの直接製造 190 |
3. バイオディーゼルフューエル(BDF) 192 |
4. 水素 193 |
4.1 概要 193 |
4.2 水蒸気改質 194 |
4.3 炭酸ガス改質 195 |
4.4 酸素による改質 195 |
第2章 エネルギー貯蔵技術と材料 |
1. 二次電池概論(佐藤登) 197 |
1.1 はじめに 197 |
1.2 二次電池の技術動向 197 |
1.2.1 鉛(Pb-acid)電池 197 |
1.2.2 ニッケル・カドミウム(Ni-Cd)電池 200 |
1.2.3 ニッケル・亜鉛(Ni-Zn)電池 201 |
1.2.4 ニッケル・金属水素化物(Ni-MH)電池 202 |
1.2.5 リチウムイオン(Li-ion)電池 202 |
1.2.6 リチウムポリマー(Li-polymer)電池 204 |
1.2.7 ナトリウム・硫黄(Na-S)電池とナトリウム・ニッケル塩化物(Na-NiCl2)電池 204 |
1.2.8 酸化銀・亜鉛(AgO-Zn)電池 205 |
1.2.9 電気二重層キャパシタ 206 |
2. ニッケル水素電池における材料技術(押谷政彦) 208 |
2.1 自動車市場へのニッケル水素電池の進出 208 |
2.2 ニッケル水素電池の構成と反応 208 |
2.3 EV/HEV用ニッケル水素電池とキーテクノロジー 210 |
2.4 高温特性の向上 211 |
2.4.1 高温時の充電効率 212 |
2.4.2 高温耐久性(サイクル寿命) 215 |
2.4.3 自己放電特性(保存特性) 216 |
2.5 低コスト化(環境負荷低減)の視点 217 |
2.6 おわりに 221 |
3. リチウムイオン電池と材料(吉野彰) 223 |
3.1 リチウムイオン電池の概要 223 |
3.2 リチウムイオン電池の構成材料 225 |
3.2.1 電極構成材料 225 |
3.2.2 電池構成材料 226 |
3.3 自動車用としてのリチウムイオン電池の適性について 227 |
3.3.1 PEV用電源としての適合性 227 |
3.3.2 HEV用電源としての適合性 229 |
3.4 まとめ 232 |
4. リチウムポリマー電池技術と電池材料(佐田勉) 233 |
4.1 はじめに 233 |
4.2 電池開発の歴史とリチウムイオン電池の開発 234 |
4.3 リチウムポリマー二次電池用コア材料 236 |
4.4 リチウムイオンゲルポリマー二次電池材料 238 |
4.5 全固体リチウムポリマー二次電池と電池材料 240 |
4.6 おわりに 243 |
5. 鉛電池と材料(中山恭秀) 245 |
5.1 はじめに 245 |
5.2 鉛電池の構造 246 |
5.3 構成材料 247 |
5.3.1 正極板 247 |
5.3.2 負極板 251 |
5.3.3 VRLA電池用セパレータ兼電解液保持体 252 |
5.3.4 その他接合部品 254 |
5.3.5 端子ポール 255 |
5.3.6 電槽・蓋 255 |
5.4 おわりに 255 |
6. 電池材料の解析技術(片桐元) 257 |
6.1 はじめに 257 |
6.2 炭素材料の評価 257 |
6.3 Liの挙動に関する分析 263 |
6.4 固体高分子型燃料電池の高分子電解質膜の分析 266 |
6.5 おわりに 268 |
7. 電気二重層キャパシタと材料(直井勝彦,末松俊造) 270 |
7.1 はじめに 270 |
7.2 電気二重層キャパシタの原理 270 |
7.3 EDLCの特長と用途 271 |
7.4 電気二重層キャパシタ材料 272 |
7.4.1 電気二重層キャパシタの構成材料 272 |
(1) 電極材料 272 |
(2) 電解液 275 |
7.5 次世代大容量キャパシタ 276 |
7.6 電気化学キャパシタ材料 278 |
7.6.1 導電性高分子を用いた電気化学キャパシタ 290 |
7.7 電気化学キャパシタの新たな材料設計と今後の展望 280 |
7.8 おわりに 281 |
8. 水素貯蔵材料の開発動向(岡田益男) 285 |
8.1 はじめに 285 |
8.2 水素吸蔵材料の概要 286 |
8.2.1 AB5型希土類系合金 287 |
8.2.2 AB2型ラーベス相合金 287 |
8.2.3 A2B型Mg系合金 287 |
8.2.4 BCC型合金 287 |
8.2.5 その他の合金 288 |
8.3 二次電池用合金の開発現況 288 |
8.3.1 La-Mg-Ni系合金 288 |
8.3.2 BCC型合金 288 |
8.4 水素貯蔵用材料の開発現況 290 |
8.4.1 カーボン材料 290 |
8.4.2 アルカリ金属系水素化物 291 |
8.4.3 BCC型合金 292 |
8.5 おわりに 294 |
第3章 エネルギー発電技術と材料 |
1. 太陽電池と材料技術(八木啓吏,太田修) 296 |
1.1 はじめに 296 |
1.2 太陽電池の特徴 296 |
1.2.1 太陽電池の発電原理 296 |
1.2.2 太陽電池の種類と製造方法 297 |
1.3 太陽電池の応用 302 |
1.3.1 エレクトロニクス製品への応用 303 |
1.3.2 独立電源への応用 303 |
1.3.3 住宅用太陽光発電システムの普及 303 |
1.3.4 中規模太陽光発電システム 305 |
1.4 未来のエネルギー供給システム(GENESIS計画) 305 |
1.5 おわりに 307 |
2. 固体高分子形燃料電池開発と材料(太田健一郎) 308 |
2.1 はじめに 308 |
2.2 燃料電池の原理 308 |
2.3 燃料電池の特徴 309 |
2.4 燃料電池の種類と燃料電池システム 312 |
2.5 固体高分子形燃料電池(PEFC) 314 |
2.6 固体高分子形燃料電池の材料 316 |
2.7 おわりに 318 |
3. 直接メタノール形燃料電池の要素技術(山﨑陽太郎) 319 |
3.1 はじめに 319 |
3.2 COによる触媒被毒 319 |
3.3 DMFCの動作原理 321 |
3.4 電解質膜の高温化 322 |
3.4.1 高温作動の必要性 322 |
3.4.2 メタノール・クロスオーバーの低減 322 |
3.4.3 新規プロトン伝導膜の開発 323 |
3.5 膜・電極接合体の作製 324 |
3.6 セパレータの低価格化 324 |
3.7 液体燃料供給およびセパレータに伴う問題 325 |
3.8 インバータの開発 326 |
3.9 メタノールの安全性 326 |
3.10 おわりに 326 |
第4章 モータと材料技術(山下文敏) |
1. 電気自動車(EV)用モータの具備すべき条件 328 |
2. モータの体格と効率 329 |
3. 磁石モータ(PM)の構成要素とその特徴 331 |
4. 主要材料の動向 332 |
4.1 鉄心材料の役割 332 |
4.2 高磁束密度域での低損失化の例 332 |
4.3 磁石材料 334 |
5. リサイクル対応への技術動向 336 |
5.1 リサイクル価値 336 |
5.2 主要材料の分離・回収 337 |
6. まとめ 338 |
第5章 パワーデバイスと材料技術(齋藤隆一) |
1. はじめに 340 |
2. パワーデバイスにおける材料技術の役割 340 |
2.1 半導体材料 342 |
2.2 実装材料 342 |
2.3 接合材料 343 |
3. SiC半導体技術 343 |
4. パワーデバイス用実装材料技術 345 |
4.1 絶縁基板材料 345 |
4.2 金属基板材料 347 |
5. パワーデバイス用接合材料技術 349 |
6. 今後の材料技術への期待 349 |
6.1 SiC半導体結晶材料品質の向上 350 |
6.2 複合化技術の活用 350 |
6.3 環境への配慮 350 |
6.4 コストの継続的低減 350 |
はじめに(佐藤登) |
【第1編 地球環境問題と自動車】 |
第1章 地球環境問題(田中加奈子) |
|
12.
|
図書
東工大 目次DB
|
正田誠著
出版情報: |
京都 : 化学同人, 2003.3 xi, 178p ; 21cm |
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第1章 生物 1 |
1.1 地球には三種類の生物がいる 2 |
1.2 生物は食物でつながっている 4 |
1.2.1 食物連鎖 4 |
1.2.2 狂牛病は自然の法則を破った罰(?) 6 |
1.3 人口が増加しつづけている 7 |
1.4 食糧の増産を支えた技術 8 |
1.4.1 灌漑技術と水の管理 9 |
1.4.2 アンモニア合成による化学肥料の生産 9 |
1.4.3 化学農薬の開発 12 |
1.4.4 品種改良 13 |
1.5 食糧の供給能力はどれくらいあるか 14 |
1.5.1 穀物の生産量 14 |
1.5.2 畜産と漁業 16 |
1.6 農作物の生産性を阻害する因子は何か 18 |
1.6.1 耕作面積は限界 18 |
1.6.2 水が不足する 18 |
1.6.3 安価なエネルギーで成り立つ農業 19 |
1.6.4 地力の低下と病害の発生 20 |
1.6.5 地球の温暖化 22 |
1.7 グローバルな環境問題 22 |
1.8 生物についての基礎知識 25 |
1.8.1 生物の種類と細胞 25 |
1.8.2 微生物とは 28 |
1.8.3 細胞の成分 30 |
1.8.4 酵素と遺伝子 33 |
1.8.5 がん 39 |
1.8.6 有害物質に対する体の防御メカニズム 43 |
1.8.7 生体へ害作用を及ぼす物質の例 44 |
1.9 化学物質の毒性の判定 47 |
第2章 水 49 |
2.1 水の特異な性質が地球環境を維持している 50 |
2.2 水の性質を決めている水素結合とは 51 |
2.3 使える水はどれくらいあるか 52 |
2.3.1 世界の水資源 52 |
2.3.2 日本の水資源 54 |
2.4 水の汚染 55 |
2.5 水の汚れを判定する方法 57 |
2.5.1 臭い,色,味 58 |
2.5.2 Ph 58 |
2.5.3 浮遊物質 58 |
2.5.4 溶存酸素 58 |
2.5.5 BOD 59 |
2.5.6 COD 59 |
2.5.7 全有機炭素量 59 |
2.5.8 機器分析 60 |
2.5.9 指標生物 60 |
2.6 どこまできれいにするか-環境基準と排出基準 61 |
2.7 水を汚染する物質の例 63 |
2.7.1 重金属 63 |
2.7.2 化学農薬 66 |
2.7.3 ダイオキシン類 70 |
2.7.4 環境ホルモン 71 |
2.7.5 リン 72 |
2.7.6 窒素 73 |
2.8 水の処理法 74 |
2.8.1 活性汚泥法 74 |
2.8.2 活性汚泥法では窒素とリンが除去できない 76 |
2.9 窒素およびリンの第三次処理 77 |
2.9.1 化学処理 77 |
2.9.2 生物処理 79 |
2.10 海洋の汚染 80 |
第3章 大気 83 |
3.1 現在の大気はどのように形成されたか 83 |
3.2 温室効果と二酸化炭素 86 |
3.3 二酸化炭素を排出する国 88 |
3.4 二酸化炭素以外の温室効果ガス 91 |
3.5 温暖化防止のむずかしさ 93 |
3.6 温室効果が進むとどうなるか 94 |
3.7 大気の構造とオゾン層 97 |
3.8 オゾン層の破壊 99 |
3.8.1 フロンとは 99 |
3.8.2 フロンによるオゾン層の破壊 100 |
3.8.3 フロンに代わる物質 101 |
3.8.4 一酸化二窒素によるオゾン層の破壊 102 |
3.8.5 オゾンホール 103 |
3.9 オゾン層が破壊されるとその弊害は? 104 |
3.9.1 紫外線には三種類ある 104 |
3.9.2 紫外線の皮膚に対する作用 104 |
3.10 大気汚染 106 |
3.10.1 酸性雨と硫黄酸化物 106 |
3.10.2 酸性雨と窒素酸化物 108 |
3.10.3 自動車の排ガス 110 |
3.10.4 光化学スモッグ 112 |
3.10.5 浮遊粒子状物質 114 |
第4章 エネルギー 117 |
4.1 太陽エネルギーが地球環境を維持している 117 |
4.2 人間はどのようなエネルギーを使ってきなか 118 |
4.3 石油 119 |
4.3.1 石油はどれくらいあるか 119 |
4.3.2 石油の問題点 120 |
4.4 石炭 122 |
4.4.1 石炭のガス化 123 |
4.4.2 石炭の液化 124 |
4.4.3 石炭の問題点 125 |
4.5 原子力エネルギー 126 |
4.5.1 原子核とは 126 |
4.5.2 原子力発電 128 |
4.5.3 高速増殖炉とは何か 131 |
4.5.4 原子力発電の問題点 133 |
4.6 天然ガス 139 |
4.7 核融合 140 |
4.8 新しいエネルギー源 141 |
4.8.1 オイルシェール 141 |
4.8.2 オイルサンド 141 |
4.8.3 メタンハイドレート 141 |
4.8.4 水素エネルギー 142 |
4.8.5 燃料電池 143 |
4.9 再生エネルギー 146 |
4.9.1 太陽エネルギー 146 |
4.9.2 風力エネルギー 148 |
4.9.3 水力エネルギー 149 |
4.9.4 潮汐エネルギーと海洋温度差発電 150 |
4.10 バイオマスエネルギー 150 |
4.11 省エネルギー 154 |
4.11.1 自家用車よりも公共の交通機関を 154 |
4.11.2 日本の省エネルギー 156 |
4.11.3 エネルギーの効率とは 157 |
4.11.4 豊かさとエネルギー 159 |
終章 まとめに代えて 161 |
付録 165 |
付録A 諸単位の記号 165 |
付録B タンパク質構成アミノ酸の構造と名称 166 |
付録C DNAを構成する四つの塩基の構造 168 |
付録D 環境ホルモンの作用(内分泌撹乱作用)を有すると疑われる化学物質 169 |
参考文献 171 |
索引 175 |
第1章 生物 1 |
1.1 地球には三種類の生物がいる 2 |
1.2 生物は食物でつながっている 4 |
|
13.
|
図書
東工大 目次DB
|
小倉紀雄, 一國雅巳共著
出版情報: |
東京 : 裳華房, 2001.11 ix, 151p ; 21cm |
シリーズ名: |
化学新シリーズ |
子書誌情報: |
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第1章 序論 |
1.1 環境とはなにか 1 |
1.2 自然界と人間との関わり 2 |
1.3 公害の発生 7 |
1.4 環境モニタリング 10 |
1.5 環境化学の誕生 11 |
演習問題 15 |
第2章 環境中の物質移動 |
2.1 物質を輸送する媒体 16 |
2.2 輸送媒体の働き 18 |
2.2.1 大気 18 |
2.2.2 海洋 20 |
2.2.3 河川 21 |
2.3 定常状態 23 |
2.3.1 大気 23 |
2.3.2 海洋 25 |
2.4 定常状態の成立までの経過 25 |
2.5 廃棄物問題 27 |
演習問題 28 |
第3章 大気 |
3.1 主要成分 30 |
3.1.1 窒素 31 |
3.1.2 酸素 31 |
3.1.3 二酸化炭素 31 |
3.2 微量成分の濃度とその経年変化 33 |
3.2.1 メタン 33 |
3.2.2 一酸化二窒素 34 |
3.2.3 オゾン 35 |
3.2.4 フロン 36 |
3.2.5 硫黄化合物 38 |
3.2.6 水蒸気 38 |
3.2.7 その他の微量気体 39 |
3.2.8 大気エアロゾル 39 |
3.3 大気汚染 40 |
3.3.1 大気中の汚染物質濃度 40 |
3.3.2 都市の大気汚染 41 |
3.3.2 大気汚染の影響 42 |
演習問題 45 |
第4章 水 |
4.1 水の特異性 46 |
4.2 地球上の水の分布と平均滞留時間 48 |
4.3 水収支 49 |
4.4 水資源と水利用 50 |
4.4.1 日本と世界各国の降水量 51 |
4.4.2 日本の地域別水資源賦存量 52 |
4.4.3 水利用 52 |
4.5 海水の化学組成 53 |
4.6 陸水の化学組成 55 |
4.6.1 河川水 55 |
4.6.2 湖沼水 57 |
4.6.3 地下水 59 |
4.7 雨水の化学組成 59 |
4.8 水質汚染の実態と原因 60 |
4.8.1 水質汚染の原因 60 |
4.8.2 富栄養化・赤潮・青潮 64 |
4.8.3 微量汚染物質 65 |
4.9 水質汚染の制御 68 |
4.9.1 台所での雑排水対策 68 |
4.9.2 側溝・水路での対策 68 |
4.9.3 下水道・合併浄化槽の整備 69 |
4.9.4 自浄作用の強化-多自然型川づくり- 70 |
4.9.5 干潟・浅瀬の活用 70 |
演習問題 71 |
第5章 土壌 |
5.1 土壌とはなにか 73 |
5.2 土壌の構成成分 75 |
5.3 土壌の特性 76 |
5.3.1 通気性 76 |
5.3.2 透水性 76 |
5.3.3 保水性 77 |
5.3.4 保肥性 78 |
5.4 土壌の層状構造 78 |
5.5 レザーバとしての土壌 80 |
5.6 土壌の化学組成 80 |
5.7 土壌の分類 82 |
5.8 土壌汚染 84 |
5.8.1 土壌汚染の特徴 84 |
5.8.2 汚染物質 85 |
演習問題 87 |
第6章 生物圏 |
6.1 生物圏の概念 88 |
6.2 生物圏に存在する元素 89 |
6.2.1 生物体の元素組成 89 |
6.2.2 植物中の元素 90 |
6.2.3 動物中の元素 92 |
6.2.4 生物濃縮 94 |
6.3 物質循環 94 |
6.3.1 炭素の循環 95 |
6.3.2 窒素の循環 98 |
6.3.3 リンの循環 100 |
6.3.4 硫黄の循環 100 |
6.3.5 水の循環 101 |
演習問題 105 |
第7章 地球温暖化 |
7.1 地球の表面温度 106 |
7.2 気温の変動に関与する因子 109 |
7.3 温室効果ガス 111 |
7.4 地球温暖化がもたらす被害 113 |
7.4.1 地球規模の災害 113 |
7.4.2 海面上昇 114 |
7.4.3 異常気象 115 |
7.4.4 生態系に見られる変化 115 |
7.4.5 乾燥化 115 |
7.5 地球温暖化の防止対策 116 |
演習問題 118 |
第8章 酸性雨 |
8.1 酸性雨とはなにか 119 |
8.2 化学成分の雨水への取り込み 119 |
8.3 酸性雨の実態 120 |
8.3.1 ヨーロッパ・北アメリカ 120 |
8.3.2 日本 121 |
8.3.3 中国 123 |
8.4 陸域生態系への影響 125 |
8.4.1 土壌・森林生態系 125 |
8.4.2 陸水生態系 126 |
8.5 陸水生態系の酸性化の検証 128 |
8.5.1 水質・生物相の観測 128 |
8.5.2 堆積物中の化学成分・生物相の変化からの推定 130 |
8.6 陸水・底質の緩衝作用 132 |
8.6.1 化学的緩衝作用 132 |
8.6.2 生物学的緩衝作用 132 |
8.7 市民による酸性雨監視ネットワーク 132 |
8.7.1 全米の酸性雨監視ネットワーク 133 |
8.7.2 わが国の酸性雨監視ネットワーク 134 |
演習問題 135 |
さらに勉強したい人たちのために 136 |
問題の解答と解説 138 |
索引 147 |
第1章 序論 |
1.1 環境とはなにか 1 |
1.2 自然界と人間との関わり 2 |
|
14.
|
図書
東工大 目次DB
|
及川紀久雄, 北野大, 保母敏行編著 ; 赤堀有美 [ほか] 共著
出版情報: |
東京 : 三共出版, 2007.5 x, 213p ; 26cm |
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I 基礎編 |
1章 単位と濃度,溶解度の計算 |
1-1 単位 2 |
1-1-1 単位の重要性 2 |
1-1-2 国際単位系(SI) 3 |
1-1-3 単位の変換と換算 7 |
1-2 濃度の計算と変換 7 |
1-2-1 原子量,式量,分子量,物質量 7 |
1-2-2 濃度の表し方 8 |
1-2-3 密度と比重 10 |
1-2-4 濃度単位の表示 11 |
1-3 溶解度の計算 13 |
1-3-1 溶解度と溶解度積 13 |
1-3-2 ヘンリーの法則 14 |
1-3-3 気体の溶解度の測定方法 16 |
1-3-4 水に対する気体の溶解度 18 |
1-3-5 固体の溶解度 19 |
1-3-6 固体の溶解度の測定方法 20 |
演習問題 20 |
2章 抽出と分離・分配 |
2-1 分離機構 24 |
2-2 溶媒抽出 26 |
2-3 固相抽出 28 |
演習問題 29 |
3章 統計の基礎 |
3-1 平均値 30 |
3-2 標準偏差 32 |
3-3 相対標準偏差 33 |
3-4 分数の検定(F-検定) 33 |
3-5 平均値の差の検定(t-検定) 35 |
4章 有効数字と分析結果の信頼性 |
4-1 有効数字 37 |
4-2 分析結果の信頼性要求の背景 37 |
4-3 信頼性に関する用語 38 |
4-4 バリデーション 38 |
4-5 標準物質とトレーサビリティ 41 |
4-5-1 標準物質の重要性 41 |
4-5-2 トレーサビリティ 41 |
4-5-3 標準物質とは 42 |
4-5-4 計量法トレーサビリティ制度の化学標準物質 43 |
4-6 分析値の不確かさ 43 |
4-6-1 新しい不確かさの概念の導入 43 |
4-6-2 不確かさの評価例 44 |
演習問題 49 |
5章 検量線と定量 |
5-1 絶対検量線法 52 |
5-2 内標準法 53 |
5-3 標準添加法 54 |
5-4 検量線の式を求める 55 |
5-5 最小二乗法による求め方 55 |
5-6 定量限界 58 |
II 応用編 |
6章 イオンとイオンバランス |
6-1 イオンとは 62 |
6-2 イオンバランス 63 |
6-3 酸性雨とイオンバランス 63 |
7章 pHと中和反応 |
7-1 水のイオン積とpH 65 |
7-2 酸と塩基の強さ 66 |
7-3 アルカリ度 70 |
7-4 中和反応 70 |
演習問題 72 |
8章 測定と分離の科学 |
8-1 光吸収,発光を利用した測定 74 |
8-1-1 光吸収と発光 74 |
8-1-2 吸光光度法 77 |
8-1-3 原子吸光分析 77 |
8-1-4 発光分光分析 78 |
8-2 電気化学的方法 79 |
8-2-1 概説 79 |
8-2-2 電極電位 79 |
8-2-3 pHの測定 80 |
8-3 高速液体クロマトグラフィー(HPLC) 81 |
8-3-1 HPLC装置の構成 81 |
8-3-2 HPLCにおける分離モード 82 |
8-4 ガスクロマトグラフィー(GC) 85 |
8-4-1 GC装置の構成 85 |
8-5 クロマトグラムに関係する因子(パラメーター) 86 |
8-5-1 クロマトグラムの読み方 86 |
8-5-2 保持の大きさを表すパラメーター:保持時間,保持容量 87 |
8-5-3 カラムの効率を表すパラメーター:理論段数 87 |
8-5-4 ピークの対称性を表すパラメーター:テーリング係数 88 |
8-5-5 分離の度合いを表すパラメーター:分離係数,分離度 88 |
8-5-6 保持指標 89 |
8-6 質量分析法(MS) 89 |
8-6-1 概説 89 |
8-6-2 磁場形質量分析計 89 |
8-6-3 四重極形質量分析計 91 |
8-6-4 その他の質量分析計 91 |
8-6-5 ガスクロマトグラフ/質量分析計(GC/MS) 92 |
演習問題 94 |
9章 吸着量の計算 |
9-1 吸着とは 99 |
9-2 物理吸着と化学吸着 99 |
9-3 吸着等温線 100 |
9-4 吸着等温式 101 |
9-4-1 ヘンリーの式 102 |
9-4-2 フロイントリッヒの式 102 |
9-4-3 ラングミュアの式 103 |
9-4-4 ペット式 103 |
9-5 吸着現象と水質浄化 104 |
演習問題 104 |
10章 化学物質の環境中運命 |
10-1 分解と半減期 107 |
10-1-1 生分解 108 |
10-1-2 大気中の化学物質の半減期の計算 108 |
10-2 予測環境濃度の計算(排出量,分解性,水量などから) 109 |
10-2-1 単一媒体モデルの例 (1) 水域の希釈モデル 110 |
10-2-2 単一媒体モデルの例 (2) 完全混合モデル 111 |
10-2-3 多媒体モデルの例-Mackayのワガシティーモデル 111 |
10-3 生物濃縮 112 |
10-3-1 BCFの求め方,BCFと体内濃度 112 |
10-3-2 BCFと食事量から体内摂取量の計算 113 |
11章 化学物質の安全性 |
11-1 ハザードとリスク 115 |
11-2 ヒトの健康への影響評価 116 |
11-2-1 無毒性量の決定 116 |
11-2-2 無毒性量から1日摂取許容量の求め方 117 |
11-3 生態系への影響評価 118 |
11-3-1 生態系とは 118 |
11-3-2 予測無影響濃度の求め方 119 |
11-3-3 PEC/PNEC比によるリスク評価 120 |
11-4 演習 121 |
11-4-1 ダイオキシン類のTDIの算出方法 121 |
11-4-2 ノニルフェノールの生態リスク評価 122 |
12章 定量的構造活性相関(QSAR) |
12-1 QSARとは 124 |
12-2 log Powの計算 125 |
12-2-1 log Powについて 125 |
12-2-2 log Powの計算について 125 |
12-3 生物濃縮係数の推定 127 |
12-3-1 生物濃縮係数について 127 |
12-3-2 生物濃縮係数の推定 128 |
12-4 半数致死濃度の推定 128 |
12-4-1 半数致死濃度について 128 |
12-5 新しい構造活性相関手法へのアプローチ 130 |
13章 有害金属と安全性 |
13-1 重金属とは 132 |
13-2 環境中の有害重金属 133 |
13-2-1 水 133 |
13-2-2 空気 134 |
13-2-3 食品 135 |
13-2-4 土壌 136 |
III 実習編 |
14章 体積を測る |
14-1 体積計の種類 140 |
14-2 体積計の使用方法 141 |
14-2-1 ホールピペットの使用方法 141 |
14-2-2 安全ピペッターの使用方法 141 |
14-2-3 ビュレットの使用方法 141 |
14-3 計量器具の誤差 142 |
15章 水質を測る |
15-1 イオンを測る 143 |
15-1-1 環境水中の無機陰イオンの定量 143 |
15-1-2 環境水中の無機陽イオンの定量 146 |
15-2 DO 148 |
15-2-1 DOとは 148 |
15-2-2 測定法の原理 148 |
15-2-3 本実習における測定方法の概要 149 |
15-2-4 試薬,器具および装置 149 |
15-2-5 試料の採取,運搬 150 |
15-2-6 試験操作 151 |
15-2-7 定量および計算 151 |
15-3 BOD 151 |
15-3-1 BODとは 151 |
15-3-2 測定法の原理 152 |
15-3-3 本実習における測定方法の概要 152 |
15-3-4 試験・器具・装置 152 |
15-3-5 試料の採取・運搬 153 |
15-3-6 試験操作 153 |
15-3-7 定量および計算 153 |
15-4 COD 154 |
15-4-1 CODとは 154 |
15-4-2 測定法の原理 154 |
15-4-3 本実習における測定方法の概要 154 |
15-4-4 試験・器具・装置 155 |
15-4-5 試料の採取・運搬 156 |
15-4-6 試験操作 156 |
15-4-7 定量および計算 157 |
15-5 残留塩素 157 |
15-5-1 試薬および装置 157 |
15-5-2 試験操作 158 |
15-6 硬度 159 |
演習問題 160 |
16章 大気中の汚染物質を測る |
16-1 二酸化硫黄 163 |
16-1-1 測定法の原理 163 |
16-1-2 本実習の概要 164 |
16-1-3 試薬・器具・装置 164 |
16-1-4 試料の採取 164 |
16-1-5 試験操作 165 |
16-1-6 定量および計算 165 |
16-2 二酸化窒素 166 |
16-2-1 測定法の原理 166 |
16-2-2 本実習における測定方法の概要 167 |
16-2-3 試薬,器具および装置 167 |
16-2-4 試料の採取 167 |
16-2-5 試験操作 168 |
16-2-6 定量および計算 168 |
演習問題 168 |
17章 水中の有機化合物を測る |
17-1 揮発性有機化合物 170 |
17-1-1 測定法の原理 170 |
17-1-2 本実習における対象化合物と測定方法の概要 171 |
17-1-3 試薬・器具・装置 171 |
17-1-4 試料の採取・運搬 172 |
17-1-5 試験操作 173 |
17-1-6 定量および計算 174 |
17-2 残留農薬 175 |
17-2-1 測定法の原理 175 |
17-2-2 本実習における対象化合物と測定方法の概要 175 |
17-2-3 試薬・器具・装置 176 |
17-2-4 試料の採取・運搬 176 |
17-2-5 試験操作 176 |
17-2-6 定量および計算 177 |
演習問題 177 |
18章 有害金属を測る |
18-1 海藻中のヒ素の分析 179 |
18-1-1 本実習の概要 179 |
18-1-2 試料・装置 179 |
18-1-3 試験操作 180 |
19章 未知の物質を推定する |
19-1 ガスクロマトグラフィー/質量分析法と化合物の同定 182 |
19-2 解析例 182 |
19-3 分子量の算出 184 |
演習問題 184 |
20章 水を浄化する |
20-1 水中の農薬の吸着 187 |
20-2 吸着剤の比表面積 187 |
演習問題 回答 195 |
付表 1 f-分布 205 |
2 t-分布 207 |
3 生活環境の保全に関する環境基準(河川) 208 |
4 生活環境の保全に関する環境基準(天然湖沼および貯水量1000万m3以上であり,かつ,水の滞留時間が4日以上である人口湖) 209 |
5 生活環境の保全に関する環境基準(海域) 210 |
6 要監視項目と指針値 210 |
索引 211 |
I 基礎編 |
1章 単位と濃度,溶解度の計算 |
1-1 単位 2 |
|
15.
|
図書
東工大 目次DB
|
石橋春男編著
出版情報: |
東京 : 慶應義塾大学出版会, 2010.4 xv, 217p ; 21cm |
シリーズ名: |
入門消費経済学 ; 3 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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目次情報:
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『入門 消費経済学』シリーズ発刊にあたって i |
はじめに v |
第1章 消費者と環境 1 |
1 市場と環境 2 |
2 企業の社会的環境責任 4 |
3 社会的費用 5 |
4 地球温暖化問題 8 |
5 豊かさか環境か 10 |
6 消費者と環境政策 11 |
第2章 地球温暖化問題 13 |
1 温室効果ガス排出削減の緊急性 14 |
1.1 2020年までに減少開始 14 |
1.2 気温上昇のタイムラグ 16 |
2 日本の温室効果ガス排出量 17 |
2.1 日本の排出状況 17 |
2.2 家庭からの排出状況 18 |
3 太陽光発電による温室効果ガス削減効果 20 |
3.1 太陽光発電の効果 20 |
3.2 主要各国の太陽光発電の普及状況 21 |
4 ドイツの固定価格買取制度 23 |
4.1 固定価格買取制度の仕組み 23 |
4.2 ドイツの普及状況 25 |
4.3 温室効果ガス排出回避効果 27 |
5 設置費用の回収年数に関する日独比較 28 |
5.1 ドイツの回収年数 28 |
5.2 日本の回収年数と住宅用太陽光発電補助金 28 |
6 発電原価と買取費用に関する家計負担 30 |
6.1 ドイツにおける発電原価 30 |
6.2 家計のEEG分担金 31 |
7 ドイツ太陽電池産業の成長と経済効果 34 |
7.1 太陽電池の生産量と輸出 34 |
7.2 太陽電池産業の雇用と設備投資 35 |
8 日本の余剰電力買取制 37 |
8.1 余剰電力買取制の仕組み 37 |
8.2 余剰電力買取による回収年数・収益率 38 |
9 おわりに 40 |
第3章 消費生活と環境 41 |
1 生活と環境 42 |
1.1 生活とは 42 |
1.2 環境とは 42 |
1.3 環境のブーメラン効果 45 |
2 消費生活と生活環境 46 |
2.1 消費と消費者 46 |
2.2 消費者と事業者 47 |
2.3 消費生活と生活環境 48 |
3 消費生活問題 49 |
3.1 消費生活問題とは 49 |
3.2 消費者主催 51 |
3.3 事業者の社会的責任 54 |
4 消費生活とリサイクル 55 |
4.1 容器包装リサイクルの日独比較 55 |
4.2 企業の対応と生活環境の充実 58 |
5 おわりに 61 |
第4章 交通と環境 63 |
1 運輸部門の環境問題 64 |
1.1 エネルギー消費量 64 |
1.2 二酸化炭素排出量 64 |
1.3 交通手段と二酸化炭素排出量 65 |
1.4 モータリゼーションと環境問題 65 |
1.5 自動車排出ガスと大気汚染 66 |
2 運輸部門の環境対策と消費者行動 67 |
2.1 有害物質削減対策 68 |
2.2 自動車交通対策 69 |
2.3 エコドライブ 77 |
3 物流分野の環境施策 79 |
3.1 国内貨物輸送のモーダルシフト 79 |
3.2 グリーン物流パートナーシップ会議 80 |
3.3 エコレールマーク 80 |
3.4 モーダルセレクト 82 |
4 鉄道部門の環境対策 82 |
5 おわりに 84 |
第5章 廃棄とリサイクル 85 |
1 ゴミの発生 86 |
1.1 廃棄物の必然性 86 |
1.2 計画的陳腐化 86 |
1.3 パッケージの意味 87 |
1.4 廃棄の方法 88 |
2 廃棄という美徳 88 |
2.1 大量生産・大量消費・大量廃棄 88 |
2.2 簡便性重視の生活 89 |
3 リサイクルの社会サイクル 90 |
3.1 地球温暖化 90 |
3.2 京都メカニズム 91 |
3.3 約束の実行可能性 92 |
3.4 容器包装リサイクル 92 |
3.5 耐久財のリサイクル 94 |
3.6 社会サイクル 94 |
4 リデュース・リユース・リサイクル 95 |
4.1 広義と狭義のリサイクル 95 |
4.2 3Rと5R 95 |
4.3 広義のリサイクル・システム 96 |
4.4 ビジネスモデルの変更 97 |
4.5 狭義のリサイクル 98 |
4.6 リサイクルの定義 99 |
4.7 他の用途への利用 99 |
4.8 「もったいない」という文化 100 |
5 消費者参加のリサイクル 101 |
5.1 原料供給者としての生活者 101 |
5.2 計画システムへの消費者の参加 104 |
第6章 化学物質 107 |
1 はじめに 108 |
2 有害科学物質 109 |
3 有害科学物質の人体への影響 113 |
4 有害性(ハザード)管理 1169 |
5 環境リスク管理 117 |
6 化学物質を規制する法律 112 |
6.1 化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律(化審法) 122 |
6.2 毒物及び劇物取締法(毒劇法) 123 |
6.3 労働安全衛生法(安衛法) 123 |
6.4 大気汚染防止法(大防法) 124 |
6.5 水死す汚濁防止法(水濁法) 124 |
6.6 土壌汚染対策法(土対法) 125 |
6.7 PRTR法 126 |
6.8 その他の法令 128 |
7 化学物質の環境への排出状況 128 |
8 リスク・コミュニケーション 132 |
9 おわりに 133 |
第7章 企業と環境 135 |
1 企業と環境問題 136 |
1.1 はじめに 136 |
1.2 企業と環境問題 136 |
1.3 京都議定書からポスト京都へ 138 |
1.4 温暖化問題と経営環境の変化 140 |
1.5 中国の環境問題と日本企業 141 |
1.6 経済成長と環境破壊 143 |
2 CSRの定義と地球環境問題 144 |
2.1 CSRの定義 144 |
2.2 CSRと地球環境問題 144 |
3 企業の環境対応 145 |
3.1 企業の環境対応の特徴 145 |
3.2 ISO14001の概要 146 |
3.3 環境会計への取り組み 148 |
3.4 環境報告書への取り組み 151 |
4 今後の課題 152 |
第8章 環境と消費者政策 155 |
1 環境保全のための施策 156 |
1.1 表示制度 156 |
1.2 廃棄物・リサイクルガイドライン 164 |
1.3 環境報告書 164 |
2 消費者啓発と消費者教育 166 |
2.1 地球温暖化防止「国民運動」 166 |
2.2 循環型社会と3R 167 |
2.3 家庭の環境保全取り組み支援 169 |
2.4 環境カウンセラー 169 |
2.5 地方環境パートナーシップオフィス 170 |
2.6 グリーン・プロダクト・チェーン 170 |
2.7 化学製品の危険有害性情報 171 |
第9章 環境政策 175 |
1 直接規制 176 |
1.1 汚染者負担原則 176 |
1.2 直接期性 177 |
2 経済的規制 17 |
2.1 税・課徴金 179 |
2.2 税制・金融上の優遇措置、補助金 180 |
3 排出量取引 181 |
3.1 京都議定書と京都メカニズム 181 |
3.2 排出量取引 184 |
4 情報的手法 186 |
5 日本の環境税 187 |
5.1 産業廃棄物税 187 |
5.2 その他の環境税 190 |
第10章 これからの課題-環境教育の視点から 193 |
1 消費者の環境意識と環境教育 194 |
1.1 消費者の環境意識 194 |
1.2 消費者の環境配慮行動 195 |
1.3 環境教育の目的 196 |
1.4 環境教育の必要性 198 |
2 国連の環境教育 199 |
2.1 国連人間環境会議 199 |
2.2 人間環境宣言の意義 200 |
2.3 国連の環境教育がめざすもの 201 |
3 日本の環境教育の変遷 202 |
3.1 「総合的な学習の時間」と環境教育 202 |
3.2 公害教育から環境教育へ 203 |
3.3 学校教育の中の環境教育 204 |
3.4 行政による環境教育 205 |
3.5 企業の環境教育 208 |
4 これからの課題-環境教育の視点から 209 |
4.1 環境に配慮した制度設計 209 |
4.2 三位一体の環境教育 210 |
4.3 これからの課題 210 |
索引 213 |
『入門 消費経済学』シリーズ発刊にあたって i |
はじめに v |
第1章 消費者と環境 1 |
|
16.
|
図書
東工大 目次DB
|
J.E.アンドリューズ [ほか] 著 ; 渡辺正訳
出版情報: |
東京 : シュプリンガー・フェアラーク東京, 2005.10 xi, 307p, 図版[5]p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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目次情報:
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第1章地球の姿 1 |
1.1環境化学=地球と人間活動のサイエンス 1 |
1.2地球ができたころ 2 |
1.3地球の誕生と進化 2 |
1.3.1地殻と大気の誕生 4 |
1.3.2水圏のダイナミックス 7 |
1.3.3生命の誕生,大気の進化 8 |
1.4人間は生物地球化学サイクルを変える? 11 |
1.5本書の構成 12 |
第2章環境化学の道具箱 15 |
2.1この章について 15 |
2.2元素の序列 15 |
2.3化学結合 20 |
2.3.1共有結合 20 |
2.3.2イオン結合とイオン結晶 21 |
2.4化学反応式 22 |
2.5物質の量:モル 23 |
2.6濃度と活量 24 |
2.7有機分子 25 |
2.7.1官能基 27 |
2.7.2有機分子の描きかた 28 |
2.8放射性元素 29 |
2.9次章以降の道具箱 31 |
第3章大気の化学 33 |
3.1はじめに 33 |
3.2大気の成り立ち 34 |
3.3定常状態と平衡状態 37 |
3.4自然の営みが生む大気成分 40 |
3.4.1地球化学に源をもつ成分 41 |
3.4.2生物活動が生む成分 44 |
3.5微量気体の化学反応 48 |
3.6都市の大気汚染 49 |
3.6.1ロンドンのスモッグ:一次汚染 50 |
3.6.2ロサンゼルスのスモッグ:二次汚染 54 |
3.6.321世紀の大気汚染:浮遊粒子 58 |
3.7大気汚染と健康 59 |
3.8大気汚染の害 60 |
3.9汚染物質の退場ルート 62 |
3.10成層圏の化学 65 |
3.10.1オゾンの生成と分解 65 |
3.10.2塩素化合物が壊すオゾン 68 |
3.10.3オゾン層を守る 69 |
第4章陸地の化学 73 |
4.1陸地という場 73 |
4.2ケイ酸塩鉱物 75 |
4.2.1金属イオンの配位数:半径比の規則 77 |
4.2.2ケイ酸塩鉱物のつくり 79 |
4.2.3ケイ酸塩鉱物の内部構造 80 |
4.3風化 83 |
4.4化学風化のしくみ 84 |
4.4.1溶解 84 |
4.4.2酸化 84 |
4.4.3酸加水分解 88 |
4.4.4複雑なケイ酸塩鉱物の風化 91 |
4.5粘土鉱物 94 |
4.5.1「1:1構造」の粘土鉱物 95 |
4.5.2「2:1構造」の粘土鉱物 97 |
4.6土壌の生成 101 |
4.6.1母材(p):母岩 102 |
4.6.2気侯(cl) 105 |
4.6.3起伏(r) 107 |
4.6.4植生(v) 108 |
4.6.5生物(o) 109 |
4.7土壌と粘土鉱物ができる道筋 113 |
4.8イオン交換と土壌のpH 117 |
4.9土壌の構造と分類 121 |
4.9.1粘土集積層をもつ土壌 123 |
4.9.2スポドソル(ポドゾル) 124 |
4.9.3グライ層をもつ土壌 127 |
4.10土壌の汚染 127 |
4.10.1土壌中の有機汚染物 129 |
4.10.2有機汚染物質の分解プロセス 134 |
4.10.3汚染土壌の浄化 137 |
4.10.4植物を使う浄化 146 |
第5章陸水の化学 149 |
5.1はじめに 149 |
5.2元素の溶けやすさ 149 |
5.3陸水のイオン組成を決めるもの 153 |
5.3.1アルカリ度・炭酸水素イオン・緩衝作用 160 |
5.4アルミニウムの溶解性と酸性 162 |
5.4.1土壌の酸性化 166 |
5.4.2鉱山廃水の酸性化 167 |
5.4.3三元相図で考える 170 |
5.5水の成分と生物活動 172 |
5.5.1生物の栄養,富栄養化 174 |
5.6重金属汚染 179 |
5.6.1金鉱山の水銀汚染 181 |
5.7地下水の汚染 183 |
5.7.1地下水の人為汚染例 184 |
5.7.2地下水のヒ素汚染 187 |
第6章海の化学 189 |
6.1はじめに 189 |
6.2河口で起こる現象 189 |
6.2.1コロイド物質の沈殿 191 |
6.2.2淡水と海水の混ざり合い 192 |
6.2.3平衡化とイオン交換 193 |
6.2.4微生物の活動 194 |
6.3海水の特徴 197 |
6.4主要イオンの循環 197 |
6.4.1海から大気に出る成分 202 |
6.4.2海水の蒸発で沈殿する成分 202 |
6.4.3イオン交換で失われる成分 203 |
6.4.4海底に沈む炭酸カルシウム 204 |
6.4.5海底に沈むケイ素 214 |
6.4.6硫酸還元菌の活動で増減する成分 215 |
6.4.7熱水噴出孔で増減する成分 217 |
6.4.8K+収支の謎 222 |
6.5海水の微量成分 224 |
6.5.1溶存気体 224 |
6.5.2溶存イオン 224 |
6.5.3不活性な成分 226 |
6.5.4栄養塩になる成分 227 |
6.5.5吸着除去されやすい成分 232 |
6.6海の生物を育てる鉄 235 |
6.7海水循環と元素 237 |
6.8海の化学と人間活動 241 |
6.8.1人間活動が変える海水組成①バルト海 242 |
6.8.2人間活動が変える海水組成②メキシコ湾 243 |
6.8.3人間活動が変える海水の微量元素収支 244 |
第7章変わりゆく地球 247 |
7.1地球をまるごと考える 247 |
7.2炭素の循環 248 |
7.2.1大気のCO2濃度 248 |
7.2.2CO2の発生源と行き先 250 |
7.2.3地球全体のCO2収支 258 |
7.2.4CO2が増えると何が起こるか 263 |
7.3硫黄の循環 269 |
7.3.1硫黄と人間活動 269 |
7.3.2大気と雨の酸性化 271 |
7.3.3硫黄が変える気候 277 |
7.4残留性有機汚染物質(POPs) 279 |
7.4.1POPsの移動と生物濃縮 282 |
7.4.2地球全体でのPOPsの平衡 284 |
謝辞と出典一覧 288 |
訳者あとがき 295 |
索引 298 |
1.1元素,原子,同位体 3 |
3.1気体の分圧(partialpressure)と濃度 37 |
3.2化学平衡(chemicalequilibrium) 39 |
3.3酸と塩基(acidsandbases) 43 |
3.4気体の溶けやすさ(gassolubility) 47 |
3.5酸性・アルカリ性の指標,pH 53 |
3.6光化学スモッグの化学反応 56 |
3.7酸性雨(acidrain)を生む反応 64 |
4.1水の性質と水素結合(hydrogenbond) 75 |
4.2電気陰性度(electronegativity) 82 |
4.3酸化還元反応(redoxreaction) 85 |
4.4反応速度,活性化エネルギー(activationenergy),触媒反応(catalysis). 87 |
4.5電離(dissociation) 89 |
4.6同形置換(isomorphoussubstitution) 99 |
4.7ファンデルワールス力(VanderWaals'force) 101 |
4.8化学エネルギー(chemicalenergy) 106 |
4.9鉱物の風化速度と飽和 108 |
4.10生体高分子(biopolymers) 110 |
4.11塩基カチオン(basecations) 116 |
4.12溶解度積(solubilityproduct)と飽和指数(saturationindex) 118 |
4.13こわいラドンガス 129 |
4.14有機汚染物質の挙動に影響する物理化学的性質 130 |
4.15粘土鉱物を使う有害物質の吸着処理 135 |
4.16有機汚染物質の微生物分解 138 |
5.1イオン強度(ionicstrength) 158 |
5.2アルカリ度(alkalinity)の測定 159 |
5.3緩衝作用(buffering)の具体例 163 |
5.4電位(Eh)-pH図(potential-pHdiagram) 165 |
5.5必須元素(essentialelements)と非必須元素 180 |
6.1天然水の塩分(salinity) 193 |
6.2数億年来ほぼ一定だった海水の組成 198 |
6.3海水とイオンの滞留時間 200 |
6.4イオン対の形成(ionpairing)とイオンの錯形成(chelation) 207 |
6.5天然の無機プロセスでできた炭酸カルシウム 210 |
6.6海の基礎生産力(oceanicprimaryproductivity) 229 |
7.1海のCO2吸収をボックスモデルで考える 254 |
7.2安定同位体比(stableisotoperatio) 276 |
7.3キラルな化合物(chiralcompounds) 286 |
第1章地球の姿 1 |
1.1環境化学=地球と人間活動のサイエンス 1 |
1.2地球ができたころ 2 |
|
17.
|
図書
東工大 目次DB
|
青山芳之著
出版情報: |
東京 : オーム社, 2008.4 xii, 258p ; 21cm |
子書誌情報: |
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序章 環境生態学とは 1 |
[1]環境生態学とは 1 |
[2]環境および環境問題とは 1 |
[3]生態学(ecology)とは 6 |
Q&A 7 |
演習問題 8 |
本章のまとめ 9 |
第Ⅰ部 環境生態学の基礎編 |
第1章 生態系とは 13 |
1.1 生物とは 13 |
1.1 生物および種の定義 13 |
1.1.2 生物の分類 14 |
1.2 生物圏について 17 |
1.3 生態系の概念 18 |
1.3.1 生態系とは 18 |
1.3.2 生態系を考える手順 20 |
1.3.3 生態系の区分 21 |
1.4 生態系の実例 22 |
1.4.1 陸域の生態系 22 |
1.4.2 水域の生態系 24 |
1.4.3 人工の生態系 29 |
Q&A 31 |
演習問題 32 |
本草のまとめ 32 |
第2章 生物のつながり 35 |
2.1 生物間の相互関係 35 |
2.1.1 競争 37 |
2.1.2 相利共生(共生)の例 37 |
2.1.3 片利共生の例 38 |
2.1.4 寄生の例 39 |
2.2 捕食関係 40 |
2.2.1 捕食関係とは 40 |
2.2.2 捕食による個体数の変化 40 |
2.3 食物連鎖 46 |
2.3.1 食物連鎖とは 46 |
2.3.2 食物連鎖の具体例 47 |
2.4 生物の機能面から見た生態系の構造 48 |
2.4.1 生物の栄養面での区分 48 |
2.4.2 生態系の構造 50 |
Q&A 51 |
演習問題 53 |
本章のまとめ 53 |
第3章 生態系のエネルギーフロー 55 |
3.1 システムとしての生態系 55 |
3.2 エネルギーについて 57 |
3.2.1 エネルギーの法則 57 |
3.2.2 太陽エネルギーについて 58 |
3.3 生態系とエネルギー 60 |
3.3.1 生産(光合成)のメカニズム 60 |
3.3.2 生態系の生産 61 |
3.3.3 食物連鎖と生産 64 |
3.3.4 生態系におけるエネルギーの流れ 66 |
Q&A 71 |
演習問題 72 |
本章のまとめ 72 |
第4章 生態系における物質循環 75 |
4.1 地球および生物を構成している要素 75 |
4.1.1 地球(地表付近)を構成している元素 75 |
4.1.2 生物を構成している元素 75 |
4.2 生態系における物質(元素)循環を考える視点 76 |
4.3 水の循環 77 |
4.3.1 生物の視点 77 |
4.3.2 人間活動の視点 78 |
4.3.3 地球全体での視点 79 |
4.4 炭素の循環 81 |
4.4.1 生物の視点 81 |
4.4.2 人間活動の影響は何か 83 |
4.4.3 地球全体での視点 83 |
4.5 窒素の循環 84 |
4.5.1 生物の視点 84 |
4.5.2 人間活動の影響は何か 87 |
4.5.3 地球全体での視点 88 |
4.6 リンの循環 89 |
4.6.1 生物の視点 89 |
4.6.2 人間活動の影響は何か 91 |
4.6.3 地球全体での視点 91 |
4.7 イオウの循環 91 |
4.7.1 生物の視点 91 |
4.7.2 人間活動の影響は何か 92 |
4.7.3 地球全体での視点 92 |
Q&A 94 |
演習問題 95 |
本章のまとめ 95 |
第5章 制限要因と遷移 97 |
5.1 生態系における制限要因 97 |
5.1.1 生態系の制限要因 97 |
5.1.2 陸域生態系の制限要因の例 98 |
5.1.3 水域生態系における主な制限要因の例 101 |
5.2 生態系の遷移 104 |
5.2.1 陸域生態系の遷移と極相 104 |
5.2.2 水域の遷移と極相 106 |
5.2.3 マイクロコズムの遷移 107 |
Q&A 108 |
演習問題 109 |
本章のまとめ 109 |
第6章 人間活動の生態系への影響 111 |
6.1 人間活動が関与する生態系 111 |
6.1.1 都市生態系 111 |
6.1.2 農地生態系 112 |
6.2 人間活動に起因する環境問題 112 |
6.2.1 環境問題発生のメカニズム 112 |
6.2.2 環境問題の区分 113 |
6.3 生態系に深くかかわる環境問題 115 |
6.3.1 種の絶滅 115 |
6.3.2 生物多様性 117 |
6.3.3 外来種 118 |
6.3.4 化学物質の生態系への影響 119 |
Q&A 125 |
演習問題 127 |
本章のまとめ 128 |
第Ⅱ部 環境生態学の応用編 |
第7章 環境影響評価 131 |
7.1 環境影響評価の概要 131 |
7.1.1 環境影響評価とは 131 |
7.1.2 環境影響評価制度の歴史 131 |
7.1.3 環境影響評価法 132 |
7.2 環境影響評価の技術的内容 136 |
7.2.1 地域の概況調査 136 |
7.2.2 環境影響要因の把握 138 |
7.2.3 変化する環境要素と類型との関連の把握 140 |
7.2.4 生態系への影響の把握 140 |
7.2.5 注目種・群集の抽出 141 |
7.2.6 予側 142 |
7.2.7 環境保全措置 143 |
7.2.8 評価方法 145 |
7.3 環境影響評価を利用した業務の事例 145 |
7.3.1 業務の概要 145 |
7.3.2 調査方法 146 |
7.3.3 調査結果 148 |
7.3.4 影響予測とルートの評価 149 |
Q&A 150 |
演習問題 150 |
本草のまとめ 151 |
第8章 自然環境保全技術 153 |
8.1 自然環境保全とは 153 |
8.1.1 自然環境保全の理念 153 |
8.1.2 自然環境保全技術の目的と留意点 154 |
8.1.3 自然環境保全技術の区分 155 |
8.2 復元・創造技術 156 |
8.2.1 地域の素材・種を活用する技術 156 |
8.2.2 緑の復元・創造技術 156 |
8.2.3 水辺の復元・創造技術 158 |
8.2.4 多様性を復元・創造する技術 160 |
8.2.5 実施事例 163 |
8.3 保存技術 167 |
8.3.1 行動範囲の配慮 167 |
8.3.2 移動経路の確保 168 |
8.3.3 人間との距離の確保 170 |
8.3.4 保存する空間の形状 171 |
8.3.5 実施事例 172 |
8.4 自然環境保全に関する業務の事例 172 |
8.4.1 業務の概要 172 |
8.4.2 業務の成果の概要 174 |
Q&A 177 |
演習問題 177 |
本章のまとめ 178 |
第9章 生態系と新エネルギー 179 |
9.1 新エネルギーとは 179 |
9.1.1 新エネルギーの定義と必要性 179 |
9.1.2 新エネルギーの分類 179 |
9.1.3 新エネルギーの特性 183 |
9.2 バイオマスエネルギー 184 |
9.2.1 バイオマスエネルギーとは 184 |
9.2.2 バイオマス活用 186 |
9.3 森林生態系とバイオマスの活用 188 |
9.3.1 森林の活用 188 |
9.3.2 木質バイオマスの種類 189 |
9.3.3 木質バイオマスエネルギーの特徴 189 |
9.3.4 木質バイオマスエネルギーの利用方法 191 |
9.4 木質バイオマスの活用計画策定の事例 194 |
9.4.1 木質バイオマス利用可能量の調査 194 |
9.4.2 間伐,皆抜費用と植林費用の調査 195 |
9.4.3 木質バイオマスの燃料化の調査 195 |
9.4.4 調査結果の概要 195 |
Q&A 197 |
演習問題 198 |
本草のまとめ 198 |
第10章 環境学習と市民活動 199 |
10.1 環境学習 199 |
10.1.1 環境学習の内容 199 |
10.1.2 学校ビオトープ 201 |
10.1.3 インタープリテーション 201 |
10.1.4 エコツーリズム 205 |
10.2 環境生態学に関連する市民活動の事例 206 |
10.2.1 川崎市の「市民健康の森」事業 206 |
10.2.2 中原区の事例 206 |
Q&A 216 |
演習問題 216 |
本章のまとめ 216 |
第11章 環境分野の業務と資格および環境倫理 219 |
11.1 環境分野の仕事 219 |
11.2 環境生態学に関連する資格 220 |
11.2.1 環境生態学に関連する資格の概要 220 |
11.2.2 資格の分析 225 |
11.3 技術者の倫理 229 |
11.3.1 技術者の倫理 229 |
11.3.2 技術者と環境倫理 230 |
Q&A 233 |
演習問題 233 |
本章のまとめ 235 |
おわりに 237 |
すべてはつながっていて,すべては一つ 237 |
地球は一つの生命体(ガイア仮説;ジム・ラヴロック) 237 |
宇宙は137億年前に一点から始まった! 238 |
環境問題解決のための私見 239 |
環境問題の根本原因とは 239 |
環境問題の解決のために 241 |
参考図書 243 |
参考Webサイト 249 |
さくいん 253 |
コラム |
地球温暖化問題 4 |
エコロジーとecology 7 |
こんなところにも生物は生きている(極限環境で生きる生物) 18 |
筆者のつくった生態系 30 |
地球上には何人住めるのか? 43 |
ロトカ・ヴォルテラの捕食式の補足説明 46 |
水域での生態系の構造 51 |
宇宙の物質・エネルギーの割合 57 |
数字に強くなろう 60 |
人間の知恵が生み出した太陽エネルギーの利用方法 太陽光発電 64 |
クラーク数が大きい元素の暗記法 75 |
水の大切さ 77 |
水利用の割合 78 |
筆者の家の雨水利用 81 |
屋久島の植生垂直分布 100 |
ランバート・ベールの法則について 102 |
人為的な富栄養化とは 107 |
化学物質のリスクランキング 125 |
地方自治体の環境影響評価制度 135 |
瀬と淵について 161 |
身近なところでの新エネルギー利用 182 |
薪ストーブと木質ペレットストーブ 192 |
中原区市民健康の森を育てる会の紹介 213 |
社会における仕事について-筆者の経験に基づいて- 221 |
技術力向上のための自己啓発 226 |
レポート作成の留意点 228 |
技術士倫理要綱 232 |
宇宙の大規模構造 238 |
すべての存在は一つ 240 |
序章 環境生態学とは 1 |
[1]環境生態学とは 1 |
[2]環境および環境問題とは 1 |
|
18.
|
図書
|
James N. Pitts, Jr., Robert L. Metcalf [編] ; 日本化学会訳編
出版情報: |
東京 : 丸善, 1973.9-1974 2冊 ; 22cm |
シリーズ名: |
環境・防災ライブラリー |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
19.
|
図書
東工大 目次DB
|
新田昌弘著
出版情報: |
岡山 : 大学教育出版, 2004.9 vii, 177p ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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はじめに i |
第Ⅰ章 環境問題と化学 |
1.環境とは、化学とは 1 |
(1)環境(2)化学 |
2.物質 3 |
(1)純物質と混合物(2)元素、単体と化合物(3)物質の構成 |
3.原子・分子の構造 5 |
(1)原子の構造(2)イオンの構造(3)分子の構造 |
4.元素の分類 7 |
5.化学の記号と単位 8 |
(1)物質量(2)原子量(3)分子量(4)式量(5)化学式(6)単位 |
6.物質の三態 11 |
(1)三態の変化(2)理想気体 |
7.化学反応 13 |
(1)化学平衡(2)反応速度(3)触媒 |
8.化学工業 17 |
(1)有機化合物と無機化合物(2)有機化合物の表し方(3)石油化学工業(4)無機化学工業 |
9.分析データの評価 21 |
(1)誤差(2)正確さと精度(3)分析結果の処理 |
第Ⅱ章 宇宙・地球のすがた |
1.宇宙とは 25 |
2.太陽系と地球の誕生 26 |
(1)隕石(2)地球の年齢(3)原始大気(4)海洋の形成 |
3.生命の誕生 28 |
(1)化学進化(2)生物進化 |
4.地球の構造 30 |
(1)核とマントル(2)地殻(3)大気(4)水 |
5.環境汚染・環境破壊 34 |
第Ⅲ章 資源とエネルギー |
1.鉱物資源 37 |
(1)金属資源可採年数(2)非金属資源 |
2.林産資源 39 |
(1)森林面積(2)森林の減少 |
3.化石燃料 40 |
(1)石油(2)石炭(3)天然ガス(4)その他 |
4.原子力 45 |
(1)ウラン(2)原子炉(3)安全性 |
5.燃料電池 49 |
6.再生可能エネルギー 50 |
(1)バイオマス(2)太陽光(3)風力(4)地熱、波力、潮力 |
第Ⅳ章 大気の環境問題 |
1.環境基本法と環境基準 57 |
2.大気汚染 58 |
(1)大気環境の現状(2)窒素酸化物(3)粒子状物質(4)光化学オキシダント(5)二酸化硫黄(6)一酸化炭素(7)都市部の大気公害 |
3.有害大気汚染物質 65 |
(1)ダイオキシン類(2)悪臭(3)揮発性有機化合物(VOC) |
4.酸性雨 74 |
(1)雨の酸性(2)生成原因(3)影響(4)対策 |
5.オゾン層破壊 79 |
(1)原因物質(2)オゾン層破壊機構(3)影響(4)対策 |
6.地球温暖化 84 |
(1)温室効果(2)気温の上昇(3)温室効果ガスの増加(4)影響(5)対策 |
第Ⅴ章 水の環境問題 |
1.水の特性 96 |
(1)水の循環と水資源(2)塩水と淡水 |
2.水道水 |
(1)浄水処理(2)水質環境基準 |
3.水質汚濁 100 |
(1)公共用水域の水質(2)生活排水(3)産業排水(4)揮発性有機塩素化合物 |
4.富栄養化 107 |
5.排水対策 108 |
(1)生活排水処理(2)汚水処理施設(3)産業排水処理 |
第Ⅵ章 土壌の環境問題 |
1.土の生成 111 |
2.土壌の機能 112 |
3.土壌汚染の実態 113 |
(1)農薬・肥料汚染(2)重金属汚染(3)ダイオキシンほか |
4.対策 115 |
第Ⅶ章 化学物質 |
1.化学物質のハザードとリスク 118 |
(1)規制(2)実態 |
2.農薬 120 |
(1)農薬の種類(2)毒性(3)環境中の挙動 |
3.環境ホルモン 124 |
(1)環境ホルモンの種類と影響(2)PCB(3)ダイオキシン類(4)その他 |
4.PRTRとMSDS 129 |
5.廃棄物 130 |
(1)ごみの排出状況(2)ごみの処理・処分(3)ごみの減量とリサイクル(4)生分解性プラスチック |
6.放射性物質 134 |
(1)放射線と被曝(2)放射性廃棄物(3)原子力関連施設の事故(4)原子力発電所推進の是非 |
第Ⅷ章 環境保全・浄化技術 |
1.環境汚染物質の測定法 141 |
(1)試料採取(2)大気中の微量成分の測定(3)水中の微量成分の測定 |
2.産業排ガス浄化技術 144 |
(1)石油の脱硫(2)排ガスの脱硫(3)排ガスの脱硝(4)有害物質の除去(5)ばいじんの除去 |
3.自動車排ガス浄化技術 153 |
(1)ガソリンエンジン車(2)ディーゼルエンジン車(3)次世代自動車 |
4.フロン破壊処理技術 157 |
(1)廃棄物混焼法(2)セメント・石灰焼成炉混入法(3)プラズマ法(4)高温水蒸気分解法(5)触媒分解法 |
5.二酸化炭素の固定技術 159 |
(1)排ガスからCO2の分離・回収・貯留(2)有用資源への変換(3)生物化学的固定 |
第Ⅸ章 地球環境と人類の未来 |
1.人口問題と環境問題 164 |
2.環境問題における国と個人の役割 165 |
3.科学技術と人間 167 |
資料・参考文献 169 |
環境関連用語・略語、環境情報および環境学習関連Webページ |
文献および参考書 |
索引 173 |
はじめに i |
第Ⅰ章 環境問題と化学 |
1.環境とは、化学とは 1 |
|
20.
|
図書
東工大 目次DB
|
東洋大学国際共生社会研究センター編
出版情報: |
東京 : 朝倉書店, 2005.8 vi, 162p ; 21cm |
子書誌情報: |
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1. 環境共生社会へのアプローチ 1 |
1.1 環境共生社会の意味 1 |
1.2 持続可能性との関係 2 |
2. 環境の世紀における国際共生 ― 京都メカニズムとCO2地中隔離 ― 9 |
2.1 地球温暖化問題とは 12 |
2.2 わが国の対応 13 |
2.3 京都メカニズムに向けた活動 15 |
2.4 カザフスタンにおける省エネルギー・モデル事業の概要 17 |
2.5 京都メカニズムによる技術移転と国際共生 18 |
2.6 新しい技術によるチャレンジ,CO2地中隔離 20 |
2.7 地球エコシステムヘの産学官連携による取組み 22 |
2.7.1 概要 22 |
2.7.2 CO2分離・回収技術(脱炭技術) 23 |
2.7.3 回収CO2を活用する植物工場「地球環境工場」 24 |
2.8 CO2地中隔離技術の事業化への展望 25 |
2.8.1 社会的受容性・法的整合性の確保 26 |
2.8.2 経済性の確保 27 |
3.“持続可能な交通”に向けた政策と戦略 29 |
3.1 都市交通分野での基本的課題 ― 車社会の功罪 29 |
3.2 交通政策分野での持続可能性 30 |
3.3 交通政策の基本的アプローチとパラダイムシフト 34 |
3.4 道路交通に関わる環境負荷削減策 36 |
3.5 交通需要マネジメント施策とその役割 38 |
3.6 都市計画との連携の重要性 41 |
3.7 社会経済の発展段階と交通戦略パッケージ 43 |
4. 近代の観光と観光開発の展開と課題 ― 観光地域社会(自然,文化,歴史を含む)の共生をめぐって ― 47 |
4.1 マスツーリズムからオルタナティブツーリズムヘ 48 |
4.1.1 西欧型都市市民の観光意識と国際観光 48 |
4.1.2 西欧的市民社会とマスツーリズムのさらなる分析 49 |
4.1.3 フランスにおける社会主義的バカンス政策 50 |
4.1.4 共生社会と観光の視点をいかに捉えるか 51 |
4.1.5 観光の正負の問題と観光地域と共生社会 51 |
4.2 観光のジレンマ 54 |
4.2.1 共生社会と新しい観光への志向 55 |
4.2.2 負のインパクト削減への志向 56 |
5. 環境教育を活用したエコツーリズムの展開 59 |
5.1 エコツーリズムとは 59 |
5.2 持続可能な開発に向けた展望 64 |
5.3 エコツーリズム成功の要素 66 |
5.3.1 エコツーリズムの指針と原則 66 |
5.3.2 エコツーリズム開発の4段階ステップ 66 |
5.4 エコツーリズムの推進事例 69 |
5.4.1 ガラパゴス諸島:種の起源のサイトを活かしたエコツーリズムの先進地 69 |
5.4.2 東洋のガラパゴス,小笠原諸島における試み 71 |
5.5 グリーンツーリズムの課題との連関性 73 |
6. 環境アセスメントの展開 ― 環境共生社会創出に向けて ― 77 |
6.1 NEPA(国家環境政策法)成立の背景 77 |
6.2 NEPAの成立 78 |
6.3 NEPAとその後 80 |
6.4 EUのアセスメント 85 |
6.5 わが国のアセスメント 86 |
6.6 UNEP(国連環境計画)における取組みについて 90 |
6.7 まとめと課題 91 |
7. 共生社会のための安全・危機管理 95 |
7.1 危険とリスク 96 |
7.1.1 リスクの概念 96 |
7.1.2 リスクの分類 96 |
7.2 リスクマネジメント 98 |
7.2.1 リスクアセスメント 99 |
7.2.2 リスク対策の選択 104 |
7.2.3 リスクの社会的受容レベルによる経験的アプローチ 106 |
7.2.4 わが国におけるリスクの現状例 107 |
7.2.5 リスクコミュニケーション 109 |
7.2.6 リスク管理目標の設定と維持・管理 109 |
7.3 災害リスクとの共生 111 |
8. 国際共生社会構築のための地域計画の提案 ― カンボディアの事例をもとに ― 115 |
8.1 背景とねらい 115 |
8.2 発展途上国における参加型地域開発への従来の取組み 116 |
8.2.1 従来の取組み事例 116 |
8.2.2 成果と課題 117 |
8.3 カンボディアにおける地域開発計画 118 |
8.3.1 カンボディアにおける計画の体系 118 |
8.3.2カンボディアにおける地域計画ガイドライン 119 |
8.3.3 カンボディアにおける地域計画の実際 120 |
8.3.4 成果と課題 124 |
8.4 まとめと自立的な地域計画のガイドラインのイメージの提案 125 |
9. 共生に向かうコミュニティネットワーク ― タイの事例より 129 |
9.1 はじめに 129 |
9.1.1 環境共生について 129 |
9.1.2 ボトムアップ型のまちづくりへ 129 |
9.1.3 ネットワークとまちづくり 130 |
9.1.4 タイにおけるコミュニティ開発の展開 131 |
9.2 CODIの活動とネットワークの展開 133 |
9.2.1 CODIの活動内容 133 |
9.2.2 活動の展開 ― ネットワーク化 135 |
9.2.3 バンコクでのネットワーク活動の展開 137 |
9.3 アユタヤのコミュニティネットワーク活動 138 |
9.3.1 アユタヤの都市整備とインフォーマルコミュニティー 138 |
9.3.2 アユタヤのインフォーマルコミュニティ 139 |
9.3.3 コミュニティネットワークの組織化 142 |
9.3.4 ネットワークの目的と制度 143 |
9.4 ネットワークを通したコミュニティ改善事業 145 |
9.4.1 オンサイトによる住環境改善プロジェクト ― アーカンソンクロ 145 |
9.4.2 ネットワークによる起業活動 148 |
9.4.3 ネットワークによる回転資金ローン 149 |
9.5 ネットワーク活動と貯蓄グループの関係 150 |
9.6 アユタヤネットワークの特徴 151 |
9.6.1 ボトムアップ型としてのネットワーク ― ナコンサワーンとの比較 151 |
9.6.2 ネットワークが内包する地縁性とテーマ性 153 |
9.6.3 発意コミュニティの存在 153 |
9.6.4 ネットワークの課題 154 |
9.7 まとめ ― 日本でのネットワーク展開の可能性について 155 |
索引 159 |
1. 環境共生社会へのアプローチ 1 |
1.1 環境共生社会の意味 1 |
1.2 持続可能性との関係 2 |
|
21.
|
図書
|
アメリカ合衆国政府 [編] ; 逸見謙三, 立花一雄監訳
出版情報: |
東京 : 家の光協会, 1980.11-1981.2 2冊 ; 22cm |
子書誌情報: |
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|
22.
|
図書
|
山中唯義編
出版情報: |
東京 : マイガイア , 東京 : 通産資料調査会 (発売), 1998.6-1999.10 3冊 ; 26cm |
子書誌情報: |
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|
23.
|
図書
東工大 目次DB
|
山下栄次 [ほか] 著
出版情報: |
岡山 : 大学教育出版, 2006.1 viii, 269p ; 21cm |
子書誌情報: |
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はしがきⅰ |
第1章水・空気と社会生活 3 |
第1節水と社会生活 3 |
1-1社会生活と水 3 |
1-2水質汚濁の歴史 5 |
1-3上水道の歴史 9 |
1-4岡山市の上水道の沿革 11 |
1-5岡山市の上水道の事業 14 |
1-6上水道の課題 19 |
1-7水道料金と水道事業経営 26 |
1-8下水道 28 |
1-9水質汚濁に係る環境基準 31 |
1-10河川水・湖沼の水質汚濁の現状 34 |
1-11工場排水の規制等 38 |
1-12富栄養化、赤潮 44 |
第2節空気と社会生活 49 |
2-1空気と社会生活 49 |
2-2清浄な空気 50 |
2-3都市大気汚染の歴史 53 |
2-4都市大気汚染の動向 58 |
2-5室内空気汚染 67 |
2-6花粉症 77 |
第2章環境とエネルギー 81 |
第1節エネルギー消費と環境悪化(エネルギーに支配される現代生活) 81 |
1-1エネルギー枯渇 81 |
1-2現代生活と環境問題(物質文明の宿命) 83 |
1-3環境悪化の原因と将来の科学・技術のあり方 85 |
第2節エネルギーとは何か(自然現象に見るいろいろなエネルギー形態と特徴) 86 |
2-1エネルギーの種類と性質 86 |
2-2身のまわりのいろいろなエネルギー 88 |
第3節熱エネルギーの性質と熱機関 91 |
3-1不可逆変化 91 |
3-2実例に見るエネルギー供給と排熱 93 |
第4節エネルギーはどこから来るのか 96 |
4-1供給源から見たエネルギー分類 96 |
4-2温室効果とヒート・アイランド現象(地球表面に溜まる熱エネルギーと人間が放出する熱エネルギー) 97 |
4-3物質から得るエネルギー(高度技術により利用可能となったエネルギー) 101 |
4-4発電機によるエネルギーの獲得(力から電気へのエネルギー変換) 102 |
4-5発電エネルギー源の種類 104 |
第5節環境にやさしいエネルギー源(太陽光の利用) 104 |
5r-1太陽光とは 105 |
5-2太陽光によるエネルギーの流れ 106 |
5-3風力発電 107 |
5-4波力、潮流、潮汐など海を利用した発電 110 |
5-5太陽電池 112 |
5-6太陽電池の構造と変換効率 113 |
5-7生物(植物)の太陽エネルギー利用 114 |
第6節注目されるエネルギー源、その獲得法と問題点 114 |
6-1燃料電池 115 |
6-2熱電素子 117 |
6-3廃棄物のエネルギー 118 |
6-4バイオマス発電 119 |
6-5海や川を利用した温度差発電 121 |
6-6地熱発電 122 |
6-7メタン・ハイドレイト、重油類 123 |
第7節原子のエネルギー 123 |
7-1原子核の構造 124 |
7-2原子核からのエネルギー獲得 124 |
7-3原子力発電 126 |
7-4原子炉の構造 128 |
7-5原子力発電の利点、欠点と将来 130 |
7-6核融合発電 131 |
第8節エネルギー利用の技術と将来 131 |
8-1人口増加とエネルギー消費 132 |
8-2新技術と環境問題 133 |
8-3アジアの技術文化と総合科学の視点の重要性 134 |
8-4環境悪化を防ぐ将来への指針 135 |
第3章環境生態学 139 |
第1節環境の概念 139 |
第2節コミュニティー(生物群集)の概念 142 |
第3節生態系の構造(生物的部分) 143 |
第4節生態系の構造(非生物的部分) 145 |
第5節生態系アラカルト 148 |
第6節太陽から地球へ供給されるエネルギー 149 |
第7節生物生産(光エネルギーの化学エネルギーへの変換) 150 |
第8節食物連鎖、生態学的ピラミッド 152 |
第9節廃棄されたエネルギー(排熱)の行方 155 |
第10節水の循環 157 |
第11節生物地球化学的循環 158 |
第12節窒素・リンの循環 160 |
第13節生物濃縮 162 |
第14節種の多様性の危機 165 |
第15節生態系の構造・機能に対するストレスの影響 169 |
第4章化学物質と環境間題 172 |
第1節ホモ・サピエンスの異常増殖 172 |
第2節エネルギーおよび食糧問題 174 |
第3節人口増加がもたらす環境へのインパクト 175 |
第4節大気中の二酸化炭素の増加 176 |
第5節フルオロカーボンとオゾン層 179 |
第6節酸性雨 183 |
第7節閉鎖性水域の富栄養化 185 |
第8節油汚染の生態学的考察 188 |
第9節殺虫剤のインパクト 190 |
第10節重金属の生態毒性 195 |
第11節塩素系有機化合物の生態毒性 197 |
第12節その他の化学物質の生態毒性 199 |
第13節環境ホルモン問題 201 |
第5章土壌(土)と人問環境 205 |
第1節はじめに 205 |
第2節土壌とは何か 205 |
2-1土壌の形成 205 |
2-2粘土と粘土鉱物 207 |
2-3腐植質と土壌養分 209 |
第3節土壌流失 210 |
3-1土壌浸食と流失 210 |
3-2土壌流失の現状 210 |
3-3土壌流失の原因 211 |
第4節砂漠化の進行 212 |
4-1砂漠とは何か 212 |
4-2砂漠化の進行 213 |
4-3砂漠化の原因 214 |
第5節土壌汚染 216 |
5-1土壌汚染 216 |
5-2土壌汚染の対策 216 |
5-3土壌汚染物質 219 |
第6節環境保全と粘土 219 |
6-1粘土の特性、人問との関わり 219 |
6-2環境保全と粘土 220 |
第6章廃棄物とリサイクルー 224 |
第1節廃棄物の発生と分類 224 |
1-1廃棄物の定義 224 |
1-2廃棄物の分類 225 |
第2節リサイクルの現状 227 |
2-1リサイクルとは 227 |
2-2紙のリサイクル 231 |
2-3ペットボトル・プラスチックのリサイクル 232 |
2-4食品廃棄物のリサイクル 234 |
2-5再生資源業界の支援・育成. 236 |
第3節循環型社会への展望 237 |
3-1循環型社会とはどのような社会か 237 |
3r2循環型社会構築のために 246 |
・第4節廃棄物と環境の危機管理 252 |
4-1ダイオキシン、PCB 252 |
4-2特別管理廃棄物 259 |
4-3環境の危機管理 260 |
索引 263 |
はしがきⅰ |
第1章水・空気と社会生活 3 |
第1節水と社会生活 3 |
|
24.
|
図書
東工大 目次DB
|
武田邦彦著
出版情報: |
東京 : シーエムシー出版, 2009.10 iv, 346p, 図版1枚 ; 21cm |
シリーズ名: |
CMC books |
子書誌情報: |
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はじめに |
第1章 地球温暖化の非科学 |
1. 氷の融解と海水面の非科学 1 |
1.1 北極はどうなっているのか? 1 |
1.2 南極はどうなっているのか? 10 |
1.3 海水面は上昇しているのか? 16 |
1.4 ツバルはどうなっているのか? 24 |
2. 気温の上昇の非科学 31 |
2.1 地球の気温は上昇しているのか? 32 |
2.2 日本の気温は上昇しているのか? 48 |
3. 温暖化の影響の非科学と国際政治 57 |
3.1 温暖化は日本に何をもたらすのか? 57 |
3.2 京都議定書とはなんだったのか? 71 |
第2章 環境問題における重要な前提と錯覚 |
1. 環境負荷計算の問題点 93 |
1.1 ダブルカウントの必要性 96 |
1.2 無限級数を考慮すること 99 |
1.3 具体的な計算例の批判 101 |
1.4 環境負荷と効率 107 |
2. ダイオキシンは毒物か? 110 |
2.1 ダイオキシンの毒性についての医学の結論 111 |
2.2 事故などによるダイオキシンの影響 113 |
2.3 環境におけるダイオキシンの濃度 118 |
3. ダイオキシンに関するより深い理解 124 |
3.1 ダイオキシンはガンを抑制する可能性がある 124 |
3.2 PCBとダイオキシン 126 |
第3章 循環型(リサイクル)社会の科学 |
1. リサイクルを理解するために必要な材料の基礎的な知識 131 |
1.1 金属材料およびガラス 132 |
1.2 プラスチックなどの高分子材料 134 |
2. PET(ポリエチレンテレフタレート)ボトルのリサイクル 136 |
2.1 リサイクルの前提と消費量の増大要因 136 |
2.2 使用による拡散と回収 140 |
2.3 資源の節約とゴミの減量 142 |
2.4 化学工学の知見から見たリサイクル 147 |
3. プラスチック,ガラス,金属のリサイクル 149 |
3.1 一般のプラスチックのリサイクル 149 |
3.2 ガラスのリサイクル 158 |
3.3 金属のリサイクル 163 |
4. 循環型社会の形成の可能性 168 |
4.1 物質循環 168 |
4.2 エネルギー循環 172 |
4.3 循環速度 173 |
4.4 外部循環 175 |
4.5 世界の中の日本としてリサイクルの目的と効果を考える 177 |
第4章 社会の環境と材料 |
1. 環境問題として取り上げられた材料とその背景 185 |
1.1 ポリエチレンのレジ袋 185 |
1.2 ポリ塩化ビニルは有害性か? 195 |
1.3 高分子材料の燃焼抑制と環境 202 |
1.4 水銀は環境汚染物質か? 209 |
1.5 コバルト,ニッケル,亜鉛 215 |
2. 環境中の有害物質とその解釈 219 |
2.1 大量生産と環境破壊の関係 219 |
2.2 食品添加物,農薬の誤報問題 223 |
2.3 石けんと洗剤問題 229 |
2.4 予防原則 233 |
第5章 エネルギーと食糧 |
1. 巨大な石油問題 239 |
1.1 石油の枯渇問題 239 |
1.2 石油以外の化石系エネルギー 250 |
1.3 絶対量と移行の問題 256 |
2. 疑似エネルギー 260 |
2.1 水素エネルギーおよび媒体と動力 260 |
2.2 燃料電池 264 |
3. 自然エネルギー 267 |
3.1 自然エネルギーの種類と技術 267 |
3.2 太陽光発電 269 |
4. バイオ燃料とバイオエタノール 272 |
4.1 バイオエタノールの全体像 272 |
4.2 木材から液体燃料を作る 280 |
5. 森林利用に関する環境問題 285 |
5.1 森林のCO2吸収 285 |
5.2 紙のリサイクル 288 |
6. 食糧と元素問題 295 |
6.1 世界の食糧事情 295 |
6.2 日本の食糧事情 304 |
第6章 科学者と環境 |
1. 1990年問題 315 |
2. 学問は未来を予測できるか 323 |
3. 専門家と社会との接点 330 |
4. 環境破壊にいたる歴史的経過 335 |
参考資料 340 |
おわりに |
はじめに |
第1章 地球温暖化の非科学 |
1. 氷の融解と海水面の非科学 1 |
|
25.
|
図書
東工大 目次DB
|
T. G. Spiro, W. M. Stigliani著 ; 正田誠, 小林孝彰訳
出版情報: |
東京 : 学会出版センター, 1985.12 vii, 210p ; 21cm |
子書誌情報: |
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まえがき i |
訳者序文 iii |
1章 エネルギー |
1.1 はじめに 1 |
1.2 太陽エネルギーの流れ 1 |
1.3 炭素サイクル 3 |
1.4 人類のエネルギー消費 4 |
1.5 石油 6 |
1.6 代替エネルギーの概観 9 |
1.7 石炭 13 |
1.8 原子核分裂 18 |
1.9 原子力発電 23 |
加圧水型軽水炉 23 |
高速増殖炉 24 |
1.10 核拡散 26 |
1.11 放射能 28 |
1.12 核融合 33 |
1.13 太陽エネルギー 37 |
1.14 エネルギー貯蔵 42 |
1.15 熱汚染 47 |
1.16 エネルギー消費と省エネルギー 50 |
1.17 まとめ 57 |
練習問題 58 |
2章 大気圏 |
2.1 地球のエネルギー収支 63 |
2.2 温室効果 67 |
2.3 大気の構造 76 |
2.4 オゾンの化学 81 |
2.5 窒素酸化物 82 |
2.6 クロロフルオロメタン 84 |
2.7 酸化物の化学 87 |
2.8 大気汚染 91 |
一酸化炭素 91 |
窒素酸化物と炭化水素 94 |
2.9 自動車排気ガス 99 |
2.10 二酸化イオウ 103 |
2.11 一次粒子 106 |
2.12 まとめ 108 |
練習問題 109 |
3章 水圏 |
3.1 水源 113 |
3.2 酸度 115 |
3.3 硬度 119 |
3.4 富栄養化 125 |
3.5 海洋 131 |
3.6 廃水処理 133 |
家庭廃水の処理 133 |
工業廃水の処理 139 |
3.7 飲料水の供給 143 |
3.8 農業汚染 144 |
3.9 まとめ 145 |
練習問題 146 |
4章 生物圏 |
4.1 窒素と食糧生産 146 |
4.2 栄養 157 |
4.3 殺虫剤 162 |
4.4 有毒物質の漏出汚染 171 |
4.5 重金属汚染 175 |
鉛 177 |
水銀 182 |
カドミウム 185 |
4.6 ガン 187 |
4.7 結論 192 |
練習問題 193 |
<付録> エネルギーと放射能の単位について 197 |
参考書 200 |
索引 203 |
問題解答 207 |
訳者紹介 |
|
26.
|
図書
|
週刊「エネルギーと公害」編集部編
出版情報: |
東京 : エネルギー・ジャーナル社, 1978.6-1983.12 冊 ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
27.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本化学会編
出版情報: |
東京 : 東京化学同人, 2004.3 xii, 193p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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1章 どのような豊かさを求めるか 北野大 1 |
1・1 人類とは地球にとって何か 1 |
1・1・1 環境の破壊と文明の崩壊 1 |
1・1・2 地球環境改変者としての人類 3 |
1・2 人類はどのように富をつくってきたか 6 |
1・3 豊かさとは何か 9 |
1・3・1 基本的人権と人間の要求 9 |
1・3・2 物の豊かさを示す指標 11 |
1・4 どのような豊かさを求めるか 17 |
参考文献 20 |
2章 人間はどこまで長生きしたいか 蒲生昌志 21 |
2・1 環境問題と健康がどうかかわってくるか 21 |
2・2 寿命とは何か 21 |
2・2・1 平均寿命 21 |
2・2・2 生物学的観点からみた寿命 22 |
2・2・3 ヒトの寿命を決めるもの 23 |
2・3 化学物質によるリスク 28 |
2・3・1 基準値の決まり方 29 |
2・3・2 化学物質のリスク評価 31 |
2・3・3 リスクランキング 32 |
2・4 健康に長生きする 33 |
2・5 寿命を延ばすのにかかる費用 35 |
2・6 人間はどこまで長生きしたいか 37 |
参考文献 38 |
3章 人間と生物は共生できるか 五筒公一 40 |
3・1 生物圏の構成要素:生態系 40 |
3・2 自然生態系の機能と人間生活 42 |
3・3 生態系機能を支える生物多様性 44 |
3・4 生物多様性の創造-進化と絶滅の歴史 46 |
3・5 生物多様性の崩壊-現代の大絶滅 47 |
3・6 拡大を続ける熱帯林の破壊 48 |
3・7 地球規模で生態系を汚染する化学物質 51 |
3・8 地域固有の生物種を脅かす侵入生物 53 |
3・9 わが国の生態系破壊の現状 55 |
3・10 人間と生物は共生できるか 56 |
参考文献 57 |
4章 人口を支える水と食糧は得られるか 松村寛一郎 59 |
4・1 食糧供給と人口の増減 59 |
4・2 先進国と途上国の人口動態 60 |
4・3 人口動態予測 60 |
4・4 地球が養える人口の上限を決めているものは何か 62 |
4・5 地球温暖化の影響 64 |
4・6 人口を支える水と食糧は得られるか 66 |
参考文献 67 |
5章 どこまできれいな環境が欲しいか 浦野紘平 69 |
5・1 ヒトの生存が要求するものは何か 69 |
5・2 人類は環境に対してどのような負荷をかけてきたか 71 |
5・3 きれいな環境は自然か人工物か 75 |
5・4 きれいな空気とは何か,どうやってつくるか 77 |
5・5 きれいな水とは何か,どうやってつくるか 80 |
5・6 どこまできれいな環境が欲しいか 83 |
参考文献 84 |
6章 環境の負の遺産は修復できるか 中杉修身 86 |
6・1 人類は環境にどのような負の遺産を残してきたか 86 |
6・2 POPsの汚染はなぜ,地球規模まで広がったか 92 |
6・3 環境の修復にどれだけのコストがかかるか 94 |
6・4 環境の修復は何をもたらすか 96 |
6・5 環境の負の遺産は修復できるか 97 |
参考文献 101 |
7章 事業者による自主管理で環境は守られるか 中杉修身 102 |
7・1 環境破壊とそれがもたらす被害をどのように防ぐか 102 |
7・2 規制によって環境汚染は改善されたか 106 |
7・3 規制では解決できない問題をどうするか 109 |
7・4 事業者による自主管理で環境は守られるか 113 |
参考文献 117 |
8章 将来の世代にどこまで地下資源を残しておくか 前田正史 118 |
8・1 宇宙資源と地球資源と枯渇性 118 |
8・1・1 宇宙における元素 118 |
8・1・2 地球上の元素 118 |
8・2 地下資源とは何か 120 |
8・3 人間の活動と資源の損耗 121 |
8・4 地下資源はどのようにしてできるか 126 |
8・5 採堀可能資源量の不思議 128 |
8・6 将来の世代にどこまで地下資源を残しておくか 131 |
参考文献 133 |
9章 リサイクルは地球を救えるか 安井至 134 |
9・1 リサイクルの意味は何か 134 |
9・2 日本の事情 136 |
9・3 容器包装リサイクル法によるリサイクル時代の幕開け 138 |
9・4 さまざまなリサイクルの意味 140 |
9・4・1 資源・エネルギーの節約 140 |
9・4・2 紙のリサイクルの意味 141 |
9・4・3 家電リサイクル法の意味 144 |
9・4・4 容器包装の機能とリサイクル 145 |
9・4・5 プラスチックという材料の特殊性とリサイクル 146 |
9・4・6 古き良きリターナブルガラス瓶-共通瓶が鍵 149 |
9・5 リサイクルは地球を救えるか 151 |
参考文献 152 |
10章 ゼロエミッションは達成できるか 藤江幸一 153 |
10・1 ゼロエミッションとは何か 153 |
10・1・1 ゼロエミッションとは排出ゼロか 153 |
10・1・2 ゼロエミッションは日本発 154 |
10・2 ゼロエミッションの新展開 155 |
10・2・1 工業化社会のゼロエミッション 155 |
10・2・2 ゼロエミッションをめざした取組み 157 |
10・2・3 物質循環プロセス構築の方策と手順 159 |
10・2・4 環境インパクト連関を考える 161 |
10・3 ゼロエミッションは達成できるか 162 |
参考文献 164 |
11章 地球環境問題は解決できるか 中杉修身 165 |
11・1 地域から地球規模に広がった環境問題 165 |
11・2 地球環境問題への取組みの状況 170 |
11・3 グローバル化の波の中での地球環境問題 175 |
11・4 将来世代にどのような環境を残すか 179 |
11・5 地球環境問題は解決できるか 182 |
参考文献 186 |
あとがき 187 |
索引 189 |
1章 どのような豊かさを求めるか 北野大 1 |
1・1 人類とは地球にとって何か 1 |
1・1・1 環境の破壊と文明の崩壊 1 |
|
28.
|
図書
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エドワード O.ウィルソン著 ; 大貫昌子, 牧野俊一訳
出版情報: |
東京 : 岩波書店, 1995.11 2冊 ; 19cm |
子書誌情報: |
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29.
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図書
東工大 目次DB
|
自然環境復元協会編
出版情報: |
東京 : 環境新聞社, 2005.11 224p ; 26cm |
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環境再生医 |
執筆者一覧 3 |
はじめに 4 |
Ⅰプロローグ |
1.地球環境保全と再生(杉山恵一) 10 |
2.環境再生医制度とは(四戸靖郷) 15 |
Ⅱ総合的理解のために |
1.環境思想の変遷と共生の理念(品川穣) 20 |
1.1人間と自然のかかわりの変遷 20 |
1.2自然との共生の理念 23 |
1.3自然環境再生の原点 24 |
2.生態系の成り立ちと再生の考え方(杉山恵一・春田章博) 27 |
2.1生態系の成り立ち 27 |
2.2生物多様性の重要性 30 |
2.3自然再生の考え方 32 |
3.わが国における自然環境再生の経緯と今後の展望(杉山恵一) 36 |
3.1自然保護運動の経緯 36 |
3.2身近な自然の再生 39 |
3.3自然再生の展望 42 |
4.地球環境保全再生の国際動向(鈴木邦雄・中野裕司) 45 |
4.1地球環境の状況 45 |
4.2国際的取り組みの経緯 45 |
4.3地球環境保全に関わる各種関連条約 51 |
5.環境再生と循環型社会の形成 54 |
5.1循環型社会の意義と背景(木内勝司) 54 |
5.2地域社会における取り組み 57 |
5.3循環型社会におけるライフスタイルと環境学習(加藤正之) 60 |
Ⅲ自然環境再生の課題と展開 |
1.自然環境再生概論(永田信・木呂子豊彦) 66 |
(井手性季子) |
1.1地球環境の危機と生物多様性の減少 66 |
1.2自然環境再生の課題と方向性 69 |
1.3自然再生事業と市民的取り組み 72 |
2.自然環境関連法令(西塔紀夫) 76 |
2.1環境境基本法と生物多様性国家戦略 76 |
2.2自然再生推進法の制定と概要 79 |
2.3景観緑三法・その他関連法令 82 |
3.農山村における自然環境再生 86 |
3.1森林の環境特性(永田信・福島紀雄) 86 |
3.2農村自然環境の特性と再生の課題(長利洋・奥島修二) 91 |
3.3農山村における市民的取り組み(永田信・長利洋・奥鳥修二) 95 |
4.河川・湖沼・海辺における自然環境再生 99 |
4.1河川・湖沼の特性と再生の課題(木内勝司) 99 |
4.2海浜の特性と再生の課題(渡辺彰) 105 |
4.3水辺における市民的取り組み(小口深志) 109 |
4.4海外における自然再生の事例(木呂子豊彦・木内勝司) 113 |
5.都市における自然環境再生 117 |
5.1都市環境の特性と自然再生の課題 (有賀一郎・中野裕司) 117 |
5.2都市における自然再生の方法 120 |
5.3都市における自然再生の展開 : 市民的取り組み(有賀一郎) 123 |
Ⅳ物質・資源循環と循環型社会 |
1.循環型社会概論(鈴木邦雄) 130 |
1.1物質、資源、廃棄物、循環型社会 130 |
1.2廃棄物の現状と課題 131 |
1.3廃棄物の現状と循環型社会への動き 134 |
2.循環型社会と法令(岩永宏平) 139 |
2.1循環型社会の法体系 139 |
2.2諸外国の法体系 141 |
2.3日本の法規制と行政施策 142 |
3.地域社会と物質・資源循環(大野博之) 146 |
3.1廃棄物の現状と課題 146 |
3.2廃棄物の処理・処分 150 |
3.3循環型社会に向けた対応 152 |
バイオマス利用とその展望(牧恒雄) 156 |
4.1バイオマス利用と地域循環型社会 156 |
4.2バイオマス技術 157 |
4.3山林・農業系廃棄物のバイオマス利用 160 |
5.産業(経済)活動と物質循環 165 |
5.1大量生産消費経済の限界(石橋稔・郡裕道) 165 |
5.2各種リサイクル法と産業活動の方向(郡裕道) 168 |
5.3環境保全・循環経済の展望(石橋稔) 171 |
Ⅴ環境学習と市民活動 |
1.環境学習概念(品川穣) 176 |
1.1環境学習の目的と理念 176 |
1.2環境学習の変遷 179 |
1.3環境学習の方法 183 |
2.環境学習と関連法令(村上宣雄) 186 |
2.1学校教育における環境学習 186 |
2.2環境保全活動・環境教育推進法について 189 |
2.3NPOと環境学習 192 |
3.学校ビオトープとその活用(赤尾整志) 195 |
3.1学校ビオトープの意義と目的 195 |
3.2学校ビオトープづくり 198 |
3.3学校ビオトープの活用と維持管理(木呂子豊彦) 200 |
4.地域における環境学習活動の実際 204 |
4.1自然体験学習の方法(加藤正之) 204 |
4.2多様な主体による取り組み 207 |
4.3環境学習活動の実際(小口深志・木内勝司) 210 |
5.環境学習リーダーとインタープリテーション 215 |
5.1環境学習リーダーのキャラクターとスキル(恵小百合) 215 |
5.2インタープリテーション技術 218 |
5.3環境学習リーダーの活躍の場(木内勝司) 222 |
編集委員会名簿 225 |
|
30.
|
図書
|
慶應義塾大学産業研究所
|
31.
|
図書
東工大 目次DB
|
大塚徳勝著
出版情報: |
東京 : 共立出版, 2005.7 4, 139p ; 19cm |
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1 地球環境で何が問題になっているのか 1 |
1.1 環境問題の全容 1 |
1.2 人口爆発と食糧・環境・水問題 5 |
2 森林破壊と砂漠化、生物種の激減 8 |
2.1 森林破壊の現状 8 |
2.2 広がる砂漠化 13 |
2.3 激減する生物種 15 |
3 廃棄物処理 17 |
3.1 廃棄物処理問題の現状 17 |
3.2 増大する都市ゴミ 20 |
3.3 広がるリサイクルの対象 23 |
3.4 大量の経費とエネルギーが要るリサイクル 30 |
3.5 家電廃棄物のリサイクル 33 |
3.6 食品廃棄物のリサイクル 35 |
3.7 深刻な産業廃棄物の処理問題 39 |
3.8 リサイクルだけでは解決しないゴミ問題 42 |
4 土壌汚染、環境ホルモン 50 |
4.1 広がる土壌汚染 50 |
4.2 環境ホルモン 53 |
5 水圏の環境問題 66 |
5.1 河川、湖沼、海洋の汚染・汚濁 66 |
5.2 地下水の汚染 78 |
6 大気汚染と酸性雨 81 |
6.1 大気汚染による健康被害 81 |
6.2 酸性雨による環境破壊 95 |
7 フロンによるオゾン層の破壊 99 |
7.1 フロンとオゾン層 99 |
7.2 紫外線 102 |
8 二酸化炭素による地球の温暖化 107 |
8.1 豊かさが招いた温暖化 107 |
8.2 日本のエネルギー事情 117 |
8.3 エネルギーの選択 121 |
8.4 おわりに 134 |
参考文献 136 |
索引 137 |
1 地球環境で何が問題になっているのか 1 |
1.1 環境問題の全容 1 |
1.2 人口爆発と食糧・環境・水問題 5 |
|
32.
|
図書
東工大 目次DB
|
大森博雄 [ほか] 編
出版情報: |
東京 : 東京大学出版会, 2005.7 xi, 272p ; 21cm |
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はじめに-環境指標への道標 i |
執筆者および分担一覧 xii |
第1部 環境をとらえる 1 |
第1章 環境のダイナミクス 3 |
1.1 環境のダイナミクスとは 3 |
1.2 自然環境の地域的多様性 4 |
(1)地球の構成と地球生態系 |
(2)地球の内部 エネルギーが駆動する物質循環とその地域性 |
(3)地球の外部 エネルギーが駆動する物質循環とその地域性 |
(4)自然環境の階層構造 |
1.3 自然環境の長期基層変動 11 |
(1)第四紀(過去約170万年間)における自然環境の基層変動 |
(2)濃尾平野の地下に記録された第四紀後半(過去90万年間)の基層変動 |
(3)過去の環境動態を復元する |
1.4 巨大化する人間活動による自然環境の変容 17 |
(1)加速する人為地形改変 |
(2)深刻化するエネルギー問題と廃棄物問題 |
(3)地球温暖化予測 |
(4)地球温暖化が地球生態系へ与える影響 |
1.5 自然災害の発生予測と軽減 22 |
(1)自然現象と自然災害 |
(2)自然災害の地域偏在性と非日常性 |
(3)大地震の長期予測と北アナトリア断層の古地震調査 |
(4)居住圏の拡大と自然災害の変容 |
1.6 新しい自然観を求めて 28 |
参考文献 28 |
第2章 陸域生態系の構造 32 |
2.1 生物圏における物質循環と生態系の構造 32 |
(1)生態系の物質循環とエネルギーの流れ |
(2)地球上のバイオマスと森林生態系における炭素の循環 |
(3)土壌と無機養分の循環 |
(4)森林の衰退と酸性雨 |
2.2 生態系における植物の生理過程 39 |
(1)光条件 |
(2)温度条件 |
(3)水分条件 |
(4)中国黄土高原の砂漠化と樹木の乾燥適応 |
2.3 生態系における生物被害と共生 46 |
(1)マツ材線虫病(松くい虫被害) |
(2)菌根共生 |
2.4 まとめ 52 |
参考文献 54 |
第3章 海洋生態系の構造 56 |
3.1 生物にとっての海洋環境 56 |
(1)海洋の地形と海水の組成 |
(2)海洋の環境と陸の環境の違い |
3.2 海洋における物質循環の仕組み 60 |
(1)物質循環の考え方 |
(2)海洋を中心とした炭素循環 |
(3)炭素、窒素、リンの海洋での循環における相互作用 |
3.3 海洋生態系の特徴 67 |
(1)浅海域の底生生態系 |
(2)海洋の表層生態系における2つの食物連鎖 |
(3)深海底における生態系 |
3.4 海洋環境に及ぼす人間活動の影響 73 |
(1)陸域での人間活動による窒素循環と沿岸域の生態系への陸源窒素の影響 |
(2)陸からの窒素負荷に対する沿岸域の緩衝容量の大きさ |
参考文献 77 |
第4章 生態系区分と環境要因 79 |
4.1 生物と環境 79 |
4.2 生態的レベルと環境要因のスケール 80 |
(1)個体,個体群 |
(2)群集(群落) |
(3)群系,生態系 |
(4)生態的レベルと環境のスケール |
4.3 生態系のグローバル分化 85 |
4.4 撹乱要因と生態系の時空間配列 91 |
(1)生態系の成立 |
(2)生態系の配列パターン |
(3)環境傾度と生態系分化 |
(4)生態系の時空問的パターン |
4.5 生態系の利用と保全 99 |
参考文献 102 |
コラム1 世界を主導する沿岸調査・研究体制を目指して 104 |
コラム2 黒潮の運ぶもの 111 |
第2部 環境を評価する 117 |
第5章 閾値と人間の活動可能領域 119 |
5.1 環境の計測と評価 119 |
5.2 自然環境の枠組みと計測・評価の視点 119 |
(1)環境の枠組み |
(2)自然と生態系と自然環境 |
(3)地域環境と環境の入れ子構造 |
5.3 閾値と人間の活動可能領域 125 |
(1)環境の相変化と閾値 |
(2)人間の活動可能領域 |
5.4 オーストラリアのマレー・マリーの砂漠化 128 |
(1)砂漠化の閾値 |
(2)マレー・マリーの砂漠化の背景 |
(3)砂丘の再活動に関する閾値 |
(4)砂漠化した土地がユーカリ林に復帰する閾値 |
5.5 閾値を探りながら生きる 137 |
参考文献 139 |
第6章 環境の変動と人為改変 141 |
6.1 環境変動論への視座-東南アジアから考える 141 |
(1)モンスーンアジアにおける環境変動の諸相 |
(2)海水準変動と沿岸域の応答 |
6.2 環境変動の諸相 144 |
(1)完新世と環境変化 |
(2)歴史時代における河川環境のダイナミクス |
(3)東海水害にみる環境変化と近年の水害 |
6.3 環境変動と環境問題一環境変動と災害 154 |
(1)ベトナムの海岸侵食 |
(2)侵食評価と海岸侵食リスクマップ |
6.4 環境変動の評価 159 |
参考文献 160 |
第7章 自然環境の変遷と景観予測評価 162 |
7.1 自然環境の変遷 162 |
(1)国立公園の誕生 |
(2)自然環境の保護と保全 |
(3)自然環境の創成 |
7.2 自然環境と環境影響評価 174 |
(1)環境アセスメントの進展 |
(2)自然環境アセスメント |
7.3 自然環境における景観予測評価 178 |
(1)景観アセスメントのレベルと手順 |
(2)景観予測手法 |
(3)景観評価の方法 |
参考文献 187 |
コラム3 地球温暖化とは 188 |
コラム4 海洋生物資源をとりまく環境 191 |
第3部 環境を育てる 197 |
第8章 緑の育成 199 |
8.1 わが国の森林 199 |
8.2 森林の現代的意義 200 |
8.3 緑の育成-黄土高原における森林再生 202 |
参考文献 209 |
第9章 生物資源の持続的利用 210 |
9.1 生物資源とは 210 |
9.2 未知の植物生理活性物質の探索 211 |
(1)なぜカメルーンの熱帯多雨林を対象としたか |
(2)アジャップから抽出されたアレロパシー物質 |
(3)他のさまざまな活性作用 |
9.3 森林破壊と環境劣化 214 |
9.4 エチオピア高原における森林減少とその原因 215 |
(1)エチオピアの地理と気候条件 |
(2)潜在的森林面積の推定 |
(3)森林の減少をもたらした諸要因 |
9.5 森林の環境保全機能 220 |
9.6 天然林における持続的木材生産と環境保全 221 |
(1)択伐による天然林施業 |
(2)東京大学北海道演習林における天然林管理システム |
(3)択伐施業を中心とした天然林の持続的管理方法 |
(4)天然林の区分 |
(5)現存量および林分構造の把握 |
(6)成長量の推定と伐採許容量の決定 |
(7)選木の方法 |
(8)択伐林分の蓄積量変化 |
(9)森林管理に対する評価と課題 |
参考文献 230 |
第10章 自然環境の情報化 231 |
10.1 マルチメディア雑考 231 |
(1)メディアの技術進歩 |
(2)デジタル技術 |
10.2 自然環境の情報化の事例 234 |
(1)森林GIS |
(2)GIS-CG法による森林景観シミュレーション |
(3)森林映像モニタリング |
10.3 サイバーフォレスト研究 242 |
(1)目的 |
(2)展望 |
(3)ビデオ映像による気象モニタリングの有効性 |
参考文献 245 |
コラム5 海の森林破壊と海洋環境研究 246 |
コラム6 GISによる環境研究 251 |
おわりに-環境研究へのメッセージ 257 |
索引 265 |
はじめに-環境指標への道標 i |
執筆者および分担一覧 xii |
第1部 環境をとらえる 1 |
|
33.
|
図書
東工大 目次DB
|
市村禎二郎著
出版情報: |
東京 : 講談社, 2001.3 viii, 150p ; 21cm |
子書誌情報: |
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はじめに iii |
第I編 環境に関わる化学の基礎 |
1章 化学物質とは-理解の歴史 |
1.1 物質の成り立ち 1 |
2章 元素の性質と原子 |
2.1 元素の周期律 5 |
2.2 原子の構造 5 |
2.3 原子の質量と物質量 12 |
3章 分子 |
3.1 分子の形成 15 |
3.2 分子の表現 16 |
3.3 分子の構造と性質 17 |
4章 化学結合 |
4.1 イオン結合 22 |
4.2 共有結合 23 |
4.3 その他の化学結合 27 |
5章 物質の三状態 |
5.1 物質の状態変化 29 |
5.2 物質の状態と粒子の運動 33 |
5.3 状態変化と熱 36 |
6章 混合物 |
6.1 混合 38 |
6.2 溶解 38 |
6.3 濃度 40 |
6.4 混合物の性質 42 |
7章 水溶液と酸・塩基 |
7.1 電解質 44 |
7.2 水素イオン濃度 46 |
7.3 酸と塩基 47 |
8章 酸化と還元 |
8.1 酸化還元反応 52 |
8.2 金属のイオン化 54 |
9章 有機化合物と無機化合物の性質 |
9.1 有機化合物の特徴 56 |
9.2 炭化水素 56 |
9.3 特性基 61 |
9.4 無機化合物の性質 67 |
10章 化学変化 |
10.1 化学変化と物理変化 72 |
10.2 化学変化の法則 72 |
10.3 化学変化と熱 75 |
10.4 反応熱と結合エネルギー 77 |
第II編 光が関わる環境科学 |
11章 光と物質の相互作用 |
11.1 光の種類 79 |
11.2 光のエネルギー 80 |
11.3 光と分子の相互作用 81 |
11.4 色と可視光線の吸収 81 |
11.5 可視光線の吸収とランベルト・ベールの法則 82 |
11.6 吸収スペクトル 83 |
11.7 指示薬の変色 84 |
11.8 ルミノール反応 85 |
11.9 偏光と光学異性体 86 |
12章 オゾン層破壊 |
12.1 太陽光エネルギーの波長分布 88 |
12.2 オゾン層の生成 89 |
12.3 フロン化合物の光分解機構 90 |
12.4 オゾン分子の分解 92 |
第13章 大気汚染 |
13.1 対流圏の大気成分 94 |
13.2 光化学オキシダントの発生 98 |
第14章 地球温暖化 |
14.1 地球に照射される太陽光エネルギー 100 |
14.2 入射太陽エネルギーと地球の放射エネルギー 100 |
14.3 温室効果ガス 102 |
14.4 二酸化炭素濃度の変動 103 |
14.5 メタンの濃度変化 104 |
14.6 温室効果ガスと赤外領域の吸収波数 105 |
14.7 平均地表温度の変動とシミュレーション計算 106 |
第III編 エネルギー問題と地球環境 |
15章 エネルギー問題 |
15.1 エネルギー消費 108 |
15.2 電池 113 |
15.3 化石燃料にかわる新しいエネルギーの利用 116 |
16章 ダイオキシンと内分泌撹乱化学物質 |
16.1 ダイオキシン 118 |
16.2 内分泌撹乱化学物質 123 |
17章 熱帯雨林と砂漠化 |
17.1 熱帯雨林とは 128 |
17.2 熱帯雨林の効用 129 |
17.3 熱帯雨林の砂漠化 130 |
第IV編 地球環境保全のために |
18章 化学物質の管理 |
18.1 化学物質による環境汚染 132 |
18.2 フロンの製造・使用の禁止 132 |
18.3 化学物質の安全管理に対する国際的取り組み 133 |
18.4 日本における対応 135 |
18.5 PRTR法 135 |
19章 廃棄物 |
19.1 産業廃棄物 137 |
19.2 廃棄物の安全管理 138 |
20章 将来の生活はどうなる |
20.1 環境基本法 141 |
20.2 環境アセスメント 141 |
20.3 環境問題への対応 142 |
20.4 われわれに何ができるか 143 |
参考書 144 |
付録 145 |
索引 146 |
はじめに iii |
第I編 環境に関わる化学の基礎 |
1章 化学物質とは-理解の歴史 |
|
34.
|
図書
東工大 目次DB
|
松下和夫編著
出版情報: |
京都 : 京都大学学術出版会, 2007.10 ix, 317p ; 22cm |
子書誌情報: |
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はしがき [松下和夫] i |
第Ⅰ部 なぜ今環境ガバナンスか |
第1章 環境ガバナンス論の新展開 [松下和夫・大野智彦] 3 |
1 なぜ今環境ガバナンスか 3 |
2 ガバナンスの意味 4 |
3 これまでの主要なガバナンス概念 5 |
4 コモンズ論,社会関係資本論と環境ガバナンス論 9 |
4-1 コモンズ論の潮流 10 |
4-2 コモンズ論とガバナンス論 11 |
4-3 社会関係資本論の潮流 12 |
4-4 環境ガバナンス論と社会関係資本論 14 |
5 持続可能な都市と環境ガバナンス 15 |
5-1 都市の環境ガバナンスの重要性 15 |
5-2 都市の環境ガバナンス論の課題 17 |
6 地球環境ガバナンスの構築と強化 17 |
7 環境ガバナンス論の課題 21 |
第2章 環境ガバナンスの分析視角 [武部隆] 33 |
1 はじめに : 環境ガバナンスの四つの分析視角 33 |
2 契約論的な視点に立った環境ガバナンス 34 |
2-1 完備契約・不完備契約とインセンティブ 34 |
2-2 煤煙防止投資と生産量の決定 35 |
3 社会関係資本の視点に立った環境ガバナンス 38 |
3-1 社会関係資本の充実 38 |
3-2 事例 : 公益法人制度改革 40 |
3-3 非営利法人論からみた考察 41 |
4 リスク分析の視点に立った環境ガバナンス 43 |
4-1 リスクに関する知識別・受容性別にみた各種環境問題 43 |
4-2 事例 : 牛海綿状脳症(BSE)の場合 45 |
5 環境効率性の視点に立った環境ガバナンス 49 |
5-1 環境効率性の向上 40 |
5-2 インセンティブからみた排出削減技術の採用 50 |
6 むすび : 環境ガバナンス論の構築に向けて 51 |
第3章 真のエコテクノロジーを生む技術ガバナンス [内藤正明] 55 |
1 いま技術のガバナンスがなぜ問題か? 55 |
2 技術がもたらした功罪 56 |
2-1 現代の科学・技術の経緯 56 |
2-2 科学・技術のもたらした副作用とは 57 |
3 技術の副作用がなぜ生じたか 59 |
4 技術の新たなガバナンスの試み 61 |
4-1 新たなガバナンスを模索する試み 61 |
4-2 新たなガバナンスを目指す試みの頓挫 63 |
4-3 真のエコテクノロジー開発のためのガバナンスの萌芽 64 |
5 これからの技術ガバナンス主体としての市民 65 |
5-1 市民技術の提案 65 |
5-2 事例 : 中国の自立型バイオエネルギー生産と環境保全技術 66 |
6 市民技術による持続可能な地域社会の形成 69 |
6-1 持続可能社会の定義 69 |
6-2 持続可能社会の具体的な目標 70 |
6-3 持続可能社会の二つの選択肢 71 |
6-4 〈もう一つの技術〉で支えられる持続可能社会 72 |
7 我が国の持続可能社会像を目指す事例 74 |
7-1 丹後・持続可能な地域づくり : 「手づくりエコトピアヘの挑戦」 74 |
7-2 滋賀県の持続可能社会像づくり 78 |
8 技術ガバナンスのこれから 81 |
第Ⅱ部 非政府アクターと環境ガバナンスの構造変革 |
第4章 地球環境ガバナンスの変容とNGOが果たす役割 : 戦略的架橋 [松本泰子] 85 |
1 はじめに : 地球環境ガバナンスの変容とNGO 85 |
2 分析視角 : 戦略的架橋とは 87 |
3 事例 : 国際環境NGOのノンフロン冷蔵庫キャンペーンと企業の意思決定 88 |
3-1 議論の前提 88 |
3-2 問題の背景と経過 : HFCと環境問題 91 |
3-3 各アクターはどう振る舞ったか 94 |
3-4 日本とドイツの比較 106 |
4 むすび 109 |
第5章 企業と持続可能社会 : CSRの役割 [小畑史子] 113 |
1 はじめに 113 |
2 CSRの現状 114 |
2-1 過去の議論と現在の議論 114 |
2-2 国際的な動きとわが国の動き 115 |
3 環境のグローバル及びローカルな側面とCSR 118 |
3-1 「環境」の重視 118 |
3-2 受益者以外のステークホルダーヘの説明責任 120 |
4 国家法とCSR 122 |
4-1 コンプライアンスとCSR 122 |
4-2 環境法政策とCSR 123 |
4-3 ステークホルダーのアクションとしての公益通報 126 |
5 むすび 127 |
第6章 環境リスクコミュニケーションにおける共有知識の役割 [吉野章] 129 |
1 はじめに 129 |
2 環境リスクとリスクコミュニケーション 131 |
2-1 開発をめぐる力のゲーム 131 |
2-2 環境リスク情報の不完全性とリスク認知の多様性 133 |
3 開発をめぐる対立と不信 135 |
3-1 開発者にとっての開発計画開示の意味 135 |
3-2 住民にとっての開発計画開示の意味 137 |
3-3 不信の醸成と固定化 138 |
4 合意形成におけるリスクコミュニケーションの可能性 140 |
4-1 共有知識の理論 140 |
4-2 開発をめぐる対立と不信の共有知識による理解 144 |
4-3 共有知識の形成 146 |
5 むすび 148 |
第Ⅲ部 ガバナンスから流域管理を考える |
第7章 流域連携とコースの自発的交渉 [浅野耕太] 153 |
1 はじめに 153 |
2 流域の外部経済モデル 154 |
3 コースの自発的交渉 159 |
4 流域連携を妨げるもの 163 |
第8章 流域ガバナンスを支える社会関係資本への投資 [大野智彦] 167 |
1 はじめに 167 |
2 社会関係資本形成と公共政策 170 |
2-1 社会関係資本形成と公共政策に関する既存の議論 170 |
2-2 社会関係資本の類型 172 |
3 なぜ流域連携が必要か 174 |
3-1 流域のガバナンスの転換 174 |
3-2 協働型ガバナンスを支える社会関係資本 175 |
3-3 実際の河川政策における社会関係資本への着目 176 |
4 流域連携支援の実際 178 |
4-1 施設の概要 178 |
4-2 これまでの支援内容 179 |
5 「支援」の効果 : 聞き取り調査から 181 |
5-1 団体の概要 182 |
5-2 形成された団体間ネットワーク 182 |
5-3 利用の契機 185 |
5-4 期待される支援のあり方 187 |
5-5 利用の契機,施設への要望と新たに形成されたネットワーク 188 |
6 考察 189 |
第9章 流域水管理における主体間の利害調整 : 矢作川の水質管理を素材として [太田隆之] 197 |
1 はじめに 197 |
2 矢作川の水質汚濁と矢水協 198 |
2-1 矢作川の水質汚濁問題 198 |
2-2 矢水協 200 |
3 矢水協を検証するための理論的フレームワーク 202 |
4 矢水協の結成と活動による費用負担問題 206 |
4-1 組織形成とインセンテイブ 206 |
4-2 費用負担問題とその克服 213 |
5 むすび 221 |
第Ⅳ部 都市のガバナンスを改善する |
第10章 サスティナブル・シティづくりのためのガバナンス [吉積巳貴] 227 |
1 はじめに227 |
2 サスティナブル・シティづくりの潮流 229 |
2-1 サスティナブル・シティの概念 229 |
2-2 サスティナブル・シティづくりの取り組み : 欧州の取り組みを事例に 232 |
3 サスティナブル・シティづくりのための政策統合 235 |
3-1 政策統合の意義 235 |
3-2 欧州の環境政策統合 236 |
3-3 多治見市の環境政策統合の取り組み 240 |
4 サスティナブル・シティのための市民参加 241 |
4-1 サスティナブル・シティづくりにおける市民参加の意義 241 |
4-2 市民参加の形態 242 |
4-3 ヨーロッパにおける市民参加の取り組み 244 |
4-4 西宮市の市民参加の取り組み 246 |
4-5 サスティナブル・シティづくりに必要な市民参加のあり方 250 |
5 おわりに 250 |
第11章 途上国の都市の環境ガバナンスと環境援助 : タイのLA21プロジェクトを素材として [礪波亜希・森晶寿] 253 |
1 なぜLA2lプロジェクトに注目するのか 253 |
2 なぜ持続可能性が求められるようになったのか 254 |
3 LA21作成支援プロジェクトの背景 : 地方分権化と補完性原則 256 |
4 LA21作成支援プロジェクトとその成果 258 |
4-1 概要 258 |
4-2 LA21における住民参加 262 |
4-3 LA21の具現化 264 |
5 LA21を通じた都市の環境ガバナンス改善と対外援助への示唆 270 |
第Ⅴ部 環境ガバナンスの戦略的課題 |
第12章 環境ガバナンス論の到達点と課題 [松下和夫] 275 |
1 はじめに 275 |
2 なぜ今環境ガバナンスか 276 |
3 非政府アクターと環境ガバナンスの構造変革 279 |
4 ガバナンスから流域管理を考える 282 |
5 都市のガバナンスを改善する 284 |
6 環境ガバナンス論の到達点と課題 286 |
第13章 環境政策の欠陥と環境ガバナンスの構造変化 [植田和弘] 291 |
1 はじめに 291 |
2 現代環境問題の特質 292 |
3 環境政策の欠陥と環境ガバナンスの課題 295 |
3-1 環境政策の欠陥 295 |
3-2 政府の失敗と環境ガバナンスの課題 297 |
4 持続可能な発展の重層的環境ガバナンス 302 |
4-1 持続可能な発展 302 |
4-2 持続可能な地域社会から重層的環境ガバナンスヘ 304 |
5 おわりに 306 |
あとがき 309 |
索引 311 |
はしがき [松下和夫] i |
第Ⅰ部 なぜ今環境ガバナンスか |
第1章 環境ガバナンス論の新展開 [松下和夫・大野智彦] 3 |
|
35.
|
図書
東工大 目次DB
|
鷲田豊明著
出版情報: |
東京 : Sophia University Press上智大学出版 , 東京 : ぎょうせい (発売), 2010.2 ix, 264p ; 22cm |
子書誌情報: |
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はしがき i |
第1章 ゲーム論と社会・個人 1 |
1.1 経済関係と共同関係 1 |
1.2 依存関係のパースペクティブ 4 |
1.3 経済学における個人合理性 6 |
1.3.1 経済学的合理性 6 |
1.3.2 最後通牒ゲーム 8 |
1.4 部分合理性と全体合理性 10 |
1.5 まとめ 15 |
第2章 環境政策と経済学 19 |
2.1 外部不経済としての環境問題 19 |
2.2 最適汚染水準 21 |
2.3 環境政策の経済効率性 25 |
2.4 環境税と排出権取引 27 |
2.5 環境の経済評価と選好の合理性 31 |
2.6 まとめ 37 |
第3章 ゲーム理論の概要 39 |
3.1 公共財供給問題としての環境問題 39 |
3.2 植樹ゲーム 41 |
3.3 植樹ゲームにおける協力と非協力 44 |
3.4 ナッシュ均衡 46 |
3.5 「囚人のジレンマ」 46 |
3.6 協力と交渉 49 |
3.7 提携とコア 52 |
3.8 まとめ 54 |
第4章 戦略型ゲーム 57 |
4.1 植樹ゲーム 57 |
4.2 汚染と摘発 59 |
4.3 純粋戦略と混合戦略 61 |
4.4 ナッシュ均衡の存在 62 |
4.5 公園清掃ゲーム 64 |
4.6 ナッシュ均衡とパレート最適戦略の定式化 68 |
4.7 まとめ 69 |
第5章 公共財ゲーム 73 |
5.1 公共財の自発的供給問題 73 |
5.2 ナッシュ均衡の唯一性 77 |
5.3 公共心あるいは環境意識 80 |
5.4 ナッシュ均衡の安定性 82 |
5.5 公共財評価の非対称性 82 |
5.6 まとめ 88 |
第6章 資源ゲーム 91 |
6.1 再生可能資源の動態と管理 92 |
6.2 オープンアクセス 96 |
6.3 「共有地の悲劇」 97 |
6.4 反応曲線とナッシュ均衡 100 |
6.5 問題の一般化 103 |
6.6 まとめ 104 |
第7章 交渉ゲーム 107 |
7.1 コースの定理 108 |
7.1.1 交渉による最適性の実現 108 |
7.1.2 有効な「脅し」がある場合 110 |
7.1.3 権利の所在による結果の相違 110 |
7.2 被害と削減費用の水準 114 |
7.3 汚染者間の交渉 115 |
7.4 コースの定理とナッシュ交渉解 118 |
7.5 ナッシュ交渉解の公理 121 |
7.6 交渉の戦略ゲーム 127 |
7.6.1 交互提案型交渉ゲーム 128 |
7.6.2 ナッシュ均衡 129 |
7.6.3 部分ゲーム完全均衡 131 |
7.7 まとめ 135 |
第8章 提携ゲーム 137 |
8.1 ゴミゲーム 137 |
8.2 提携ゲームとコア 140 |
8.3 共同ゴミ処理の効率性 142 |
8.4 湖水汚染ゲーム 143 |
8.5 優加法性と対称性 : 二つの命題 147 |
8.6 資源ゲームのコア 151 |
8.7 まとめ 153 |
第9章 環境汚染と雇用の交渉ゲーム 155 |
9.1 汚染と雇用のトレードオフがある場合の最適規制 155 |
9.2 交渉による均衡 159 |
9.3 Gの凸性 162 |
9.4 環境税か交渉か 164 |
9.5 まとめ 165 |
第10章 共有資源ゲームと実験 169 |
10.1 実験の枠組み 171 |
10.2 実験の結果 174 |
10.2.1 共有資源への平均投資額の傾向 174 |
10.2.2 協調予測と投資の関係 180 |
10.3 情報と協力可能性予測の役割 182 |
10.3.1 情報とナッシュ均衡のリアリティ 182 |
10.3.2 協調予測の効果 185 |
10.4 まとめ 186 |
第11章 公共財の自発的供給と安定性 189 |
11.1 はじめに 189 |
11.2 モデルと仮定 192 |
11.3 ナッシュ均衡の安定性の必要十分条件 193 |
11.4 公共性と部分安定性 199 |
11.5 まとめ 202 |
付録1: 数値例 205 |
付録2: 数学注 210 |
第12章 温暖化ゲームのシミュレーション 215 |
12.1 はじめに 216 |
12.2 交渉指向性の定義 218 |
12.3 モデルとデータ 221 |
12.3.1 DICE2007モデルの変形 221 |
12.3.2 地域別データの作成 222 |
12.4 シミュレーションの方法 224 |
12.5 シミュレーション結果 227 |
12.5.1 余裕のある排出枠 : シミュレーションA 227 |
12.5.2 人口比の排出制約 : シミュレーションB 232 |
12.5.3 交渉指数の導出 237 |
12.6 結果の分析 238 |
12.6.1 パレート最適解と交渉解 239 |
12.6.2 生産性係数と被害係数 241 |
12.6.3 削減率と交渉指向指数の規定要因 244 |
12.7 まとめ 246 |
付録1: モデルの構造 247 |
付録2: 地域の定義 250 |
参考文献 253 |
あとがき 257 |
索引 259 |
はしがき i |
第1章 ゲーム論と社会・個人 1 |
1.1 経済関係と共同関係 1 |
|
36.
|
図書
|
未踏科学技術協会「エコマテリアル研究会」監修 ; 水谷広編集
出版情報: |
東京 : 日科技連, 1999.12-2001.3 2冊 ; 21cm |
子書誌情報: |
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|
37.
|
図書
東工大 目次DB
|
名古屋大学環境学研究科編
出版情報: |
東京 : 藤原書店, 2005.12 252p, 図版[8]p ; 21cm |
子書誌情報: |
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はしがき 7 |
第1章基盤 11 |
1-1伊勢湾流域圏 12 |
1-2濃尾平野の土地条件と地図情報 16 |
1-3地理情報システム(GIS) 20 |
1-4衛星リモートセンシング 24 |
1-5地質図 28 |
1-6地球化学図 32 |
1-7人口統計 36 |
1-8環境法とその体系 40 |
1-9環境NPO・NGO 44 |
1-10環境教育長久手平成こども塾と環境学習 48 |
コラム1伊勢湾・三河湾干拓史 52 |
第2章自然・地球 53 |
2-1地球温暖化 54 |
2-2気象 58 |
2-3エアロゾル・黄砂・大気汚染 62 |
2-4河川水文・水質・生物 66 |
2-5植生 70 |
2-6内湾環境 74 |
2-7海洋生物相の変化 78 |
2-8活断層と伊勢湾の地形 82 |
2-9地震 86 |
2-10地下水・地盤沈下 90 |
2-11環境放射線 94 |
2-12土壌汚染 98 |
コラム2歴史的巨大地震 102 |
コラム3藤前干湯 103 |
コラム4矢作川方式 104 |
コラム5用水と水道 105 |
コラム6長良川河口堰 106 |
第3章一ひと・社会 107 |
3-1環境インパクトとしての人口 108 |
3-2環境と倫理柳田国男の視点から 112 |
謁環境社会学 116 |
3-4循環型社会 120 |
3-5京都議定書 124 |
3-6生活環境の経済評価 128 |
3-7環境計画への市民参加 132 |
3-8廃棄物減量化 136 |
3-9東海地域の産業と企業 140 |
3-10生活行動 144 |
3-11地域社会 148 |
3-12フードシステムと農業集落 152 |
3-13木曽三川治水史 156 |
コラム7濃尾平野の水害 160 |
コラム8四日市公害 161 |
コラム9新幹線・名市国道公害訴訟 162 |
第4章もの・都市 163 |
4-1近現代都市史 164 |
4-2近代名古屋の都市形成 168 |
4-3まちづくり 172 |
4-4防災・減災 176 |
4-5交通活動 180 |
4-6公共交通網 184 |
4-7エネルギー需給 188 |
4-8固体酸化物形燃料電池開発 192 |
4-9ヒートアイランド 196 |
4-10エネルギー消費・空調負荷 200 |
4-11室内温熱・空気質環境基準 204 |
4-12歴史的建造物 208 |
4-13ライフサイクルマネジメント 212 |
4-14廃棄物 216 |
4-15PCBの処理 220 |
4-16放射陛廃棄物 224 |
コラム10歴史的建造物の破壊と戦災 228 |
コラム11名古屋の復興 229 |
コラム12堀川再生 230 |
コラム13中部国際空港 231 |
コラム14「海上の森」と自然観察 232 |
資料編 |
1環境法の体系 234 |
2環境学研究関連参考図書 236 |
3環境学研究関連ウェブサイト 239 |
4伊勢湾流域圏における気象官署,アメダス観測点と大気汚染観測局の分布 242 |
5伊勢湾流域圏における公共用水域等水質調査地点(河川,湖沼,海域)の分布 243 |
6「環境間題への挑戦1・豆一伊勢湾・濃尾平野から地球環境問題を考える」実施概要 244 |
編集者・執筆者一覧 248 |
あとがき 250 |
はしがき 7 |
第1章基盤 11 |
1-1伊勢湾流域圏 12 |
|
38.
|
図書
東工大 目次DB
|
マルティン・イェニッケ, ヘルムート・ヴァイトナー編 ; 長尾伸一, 長岡延孝監訳
出版情報: |
東京 : 有斐閣, 1998.4 xii, 267p ; 20cm |
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訳者解説環境保護政策と政治経済学ⅰ |
1ドイツ環境政治学のベルリン学派 1 |
2ベルリン学派の構造転換論 5 |
2.1先進工業国の構造転換 6 |
2.2西欧と日本の比較 7 |
2.3公害の輸出は重要な問題か? 8 |
2.4グリーンな産業政策とは 11 |
3成功する環境政策とは 11 |
3.1コマンド・アンド・コントロールか経済的手段か 12 |
3.2各国での成功例の政治学的分析 13 |
第1章成功した環境政策イントロダクションー 19 |
1「最良の成果」の比較研究 20 |
2結果から原因へとさかのぼる 24 |
3何が「成功」といえるのか 27 |
4説明の主要なカテゴリー 30 |
5政策手段 33 |
6研究成果 36 |
7結論 38 |
8政治的近代化 42 |
[参考文献] 43 |
第2章経済構造転換のエコロジー的側面 47 |
1はじめに 47 |
2工業国における構造的環境負荷の変化の比較 52 |
3エネルギー価格の重要性 54 |
4利用されていない技術的可能性 58 |
5産業部門内転換がきわめて重要である-日本,ドイツ連邦共和国,スウェーデン,ポルトガル 59 |
6産業構造転換によって環境負荷は削減されたのか? 63 |
7エコロジー的な動機に基づく産業政策が実行されていない 67 |
8結論 70 |
[参考文献] 72 |
第3章排水課徴金の効果-オランダのサクセス・ストーリー一 77 |
1はじめに 77 |
1.1オランダの水質保全政策の概要 78 |
2目標の達成度と効果-何が達成されたのか? 80 |
3命令と動機づけの寄与度1-統計学による評価 82 |
3.1はじめに 82 |
3.2汚染減少に対する排水課徴金と部門間格差の寄与 84 |
3.3有機性汚染物質削減における政策手段と地域格差の役割 86 |
3.4重金属汚染の削減における政策手段と地域格差 88 |
4命令と動機づけの寄与度2-専門家による評価 90 |
4.1政策担当者による政策手段の評価 90 |
5結論 94 |
[参考文献] 97 |
第4章スウェーデンにおける市町村の下水処理一遊泳禁止からサケの学校へ 99 |
1スウェーデンにおける市町村の下水処理-成功した政策選択の事例 99 |
2驚くべき改善一市町村の下水による汚染の減少(1970~80年) 100 |
3なぜ汚染の排出が減少したのか一下水処理能力の上昇(1970~80年) 103 |
4浄化能力を向上させた背景-市町村の下水処理改善に対する政府補助金計画(1968/69~82/83年) 105 |
5政策内部の影響-補助金は水質規制への信頼を得るためめ手段にすぎなかったのか 109 |
6環境政策以外の影響一家計や産業の行動変化が成功の要因だったのか 111 |
7河口をみる-この政策は本当に文句なしの成功だったのか 113 |
8問題の移動市町村の一層の投資が国際的な汚染にさらされる海でも効率的に働くのか 115 |
9結論-下水への資金投入の政策は成功したのか 117 |
[参考文献] 119 |
第5章日本における煤煙発生施設からの二酸化イオウと二酸化窒素の排出削減 123 |
1はじめに 123 |
1.1二酸化イオウ(SO2)および二酸化窒素(NO2)を選択した基準 125 |
2改善の内容 129 |
2.1大気汚染物質 129 |
2.2大気の質 131 |
2.3主要都市における改善 131 |
3改善の理由直接的な原因 133 |
3.1排煙の脱硫 134 |
3.2排煙の脱硝 134 |
3.3重油脱硫 135 |
3.4低NOx燃焼方法 135 |
3.5燃料代替 135 |
3.6省エネルギー,エネルギー効率 136 |
3.7産業構造の転換 136 |
4影響を与えた要因と動機 137 |
5政策成功の一般的評価 149 |
6解釈と結論 151 |
[参考文献] 158 |
第6章ドイツ連邦共和国における大規模燃焼施設の排出ガス削減 161 |
1はじめに 161 |
2改善政策 162 |
3改善の理由 166 |
4政策手段と枠組み条件,そして影響を与える要因と動機 170 |
5成功の評価 173 |
6結論 176 |
[参考文献] 178 |
第7章EC環境政策の驚異的な成功例1989年の小型車排気ガス指令 181 |
1はじめに 181 |
2自動車排気ガスの削減 182 |
3ヨーロッパでの排気ガス規制法 187 |
3.1規制の背景 187 |
3.2ルクセンブルク妥協 188 |
3.3小型車指令 190 |
4予想外の成功の理由 192 |
4.1イギリス,フランス,イタリアでの政治の「グリ一ン」化 192 |
4.2自動車産業 193 |
4.3ECレベルでの制度の変化 195 |
5結論 199 |
[参考文献] 202 |
第8章カリフォルニアでの省エネルギー政策と環境保護 205 |
1はじめに 205 |
2環境改善の具体例 206 |
2.11970,1980年代の環境の改善 206 |
2.2新たな省エネルギーへの取組みと将来への影響 209 |
3改善の理由 213 |
3.1公的な意思決定プロセスの変化 214 |
3.1.1カリフォルニア・エネルギー委員会(214) |
3.1.2協調メカニズム(215) |
3.2特定の政策変更 217 |
3,2.1電気料金適正化制度(ERAM)(217) |
3.2.2連邦発電規制法(PURPA),発電の多様化と省エネルギー(217) |
3.2.3州政府と連邦政府の直接・間接の助成金(218) |
3.2.4大気浄化への取組み(219) |
4影響を与える要因と動機 221 |
5要約 223 |
[参考文献] 226 |
第9章スイスのチバ株式会社の「環境にやさしい経営」 229 |
1会社 229 |
2改善を表す事実や数値指標 230 |
3適用されたアプローチと手法 237 |
4推進力根本的な理由と動機 241 |
[参考文献] 244 |
第10章オゾン層を保護するための国際的取組み 245 |
1この事例の重要性 245 |
2オゾン層保護に向けた行動の成果 247 |
3技術革新による直接的な,環境への好ましい影響 250 |
4環境の改善に影響を与える要因 252 |
5オゾン層の破壊を防ぐための国際行動の評価 257 |
6結論 259 |
[参考文献] 261 |
監訳者あとがき 265 |
訳者解説環境保護政策と政治経済学ⅰ |
1ドイツ環境政治学のベルリン学派 1 |
2ベルリン学派の構造転換論 5 |
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39.
|
図書
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環境科学研究所訳 ; 外務省国際連合局監修
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40.
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図書
東工大 目次DB
|
瀬戸昌之著
出版情報: |
東京 : 有斐閣, 2009.12 x, 178p ; 19cm |
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第1章 「環境学」とは何か? 1 |
1.1 人は社会と自然に支えられている 2 |
人と環境の関係-人は環境の主体でありこれらは一体化している 2 |
人が不在の環境論は存在しない 3 |
「人は環境と一体化」の無視 4 |
繰りかえされる自然の軽視 6 |
1.2 「入会地の悲劇」 8 |
1.2.1 「入会地の悲劇」とは何か? 9 |
1.2.2 「入会地」に人はどのように対応してきたか? 10 |
1.2.3 入会地の悲劇の例 11 |
市民や農民がもたらす入会地の悲劇 12 |
企業がもたらす入会地の悲劇 13 |
自治体がもたらす税金の悲劇 13 |
国がもたらす税金の悲劇 14 |
工業国がもたらす国家間の悲劇 15 |
工業国がもたらす宇宙の悲劇 16 |
1.2.4 入会地の悲劇に共通すること 16 |
1.3 エコロジーは環境学を語らない 18 |
エコロジーと環境学はどこが異なるか 19 |
ディープエコロジー 20 |
生気論 21 |
第2章 地球を眺めてみよう 23 |
2.1 変貌する地球の表層-生物圏で何が起こっているのか? 24 |
生物圏の厚さ 24 |
増える荒原,減る森林そして増えない農地 25 |
2.2 地球の誕生から現在まで 27 |
地球の歴史と生物 27 |
地球の歴史を1年間に短縮すると? 28 |
2.3 土壌と微生物のやさしい話 30 |
土壌とは何か? 30 |
微生物とは何か? 31 |
微生物も食べて排池する 32 |
土壌の微生物は増殖できない!? 33 |
肥沃な土壌とは? 34 |
2.4 微生物による窒素の循環 36 |
窒素はなぜ生物に不可欠なのか? 36 |
窒素は生物圏に充満しているのになぜ窒素飢餓か? 37 |
窒素の循環 37 |
窒素循環の乱れ-硝酸汚染を例に 39 |
土壌や水界におけるNO3-過剰の弊害 39 |
2.5 生物圏の単位-生態系 41 |
2.5.1 生態系の構造 41 |
生態系の姿 42 |
食物連鎖 43 |
生態系の緑色植物のバイオマス 44 |
生態系の微生物および動物のバイオマス 45 |
2.5.2 生物系の働き-有機物の光合成による生産と呼吸による分解 47 |
生態系における有機物の光合成による生産 47 |
植物のバイオマスと光合成速度は比例しない 48 |
光合成速度と呼吸速度 48 |
生態系の定常状態 50 |
エネルギーの効率 50 |
2.5.3 豊かな生態系から学ぶ 53 |
第3章 どのように都市を持続させるか? 区画モデル 55 |
3.1 食料生産と環境保全は両立しない!? 56 |
森林・畑地・水田の働き 56 |
水田は食料を生産しながら環境を保全する 57 |
3.2 遷移から見た生態系の特性 58 |
生態系の遷移 58 |
多目的生態系 60 |
水田も多目的生態系である 61 |
3.3 区画モデル 62 |
区画モデルによる物質循環の完結 62 |
森林は環境を保全しながら人に食料を供給する!? 63 |
区画モデルの大きさ 64 |
区画モデルから見た日本の窒素循環-どこから来てどこへ行く? 64 |
どのように窒素循環を完結させるか? 66 |
第4章 食料 飽食と飢餓 69 |
4.1 食料の生産と配分の偏り 70 |
食料の配分と経済力 70 |
コメ貿易の自由化 71 |
自由化「反対」を検証する 71 |
自由化「賛成」を検証する 71 |
コメの値段 72 |
4.2 農業の工業化 73 |
緑の革命(green revolution)がもたらした光 75 |
緑の革命がもたらした陰 75 |
遺伝子組みかえ作物 77 |
4.3 WTO(世界貿易機関)は日本や世界に何をもたらすか 79 |
WTOがもたらす陰 79 |
WTOを見直そう 82 |
4.4 飢餓の背景に何が 83 |
ODAとは何か? 83 |
ODAは貧富の差そして飢餓を拡大する 84 |
ODAをどうすべきであろうか? 86 |
第5章 水資源 何が問題か? 89 |
5.1 多くても少なくても困る水-洪水防止と用水の確保 90 |
世界の水資源 90 |
日本の水資源 90 |
日本の降雨量は案外多い 92 |
ダムによる洪水の防止 93 |
森林・水田による洪水の防止 94 |
用水の確保 94 |
5.2 流出の平準化 96 |
流出の平準化法とその意義 96 |
ダム開発時代の終わり 98 |
5.3 きれいな水と汚れた水 98 |
きれいな水・おいしい水 99 |
地下水の多様な価値 99 |
汚れた水をきれいにする 100 |
活性汚泥法 100 |
処理水のさらなる浄化-窒素とリンの除去を 102 |
親水域の意義と条件 102 |
親水域の簡便な造りかた 104 |
第6章 ごみ 不要な物? 107 |
6.1 ごみとは何か? 108 |
同じものが「ごみ」となったり,「資源」となったりする 108 |
一般ごみとは? 109 |
6.2 日本のごみ処理行政-何が問題か? 110 |
「燃やして,埋める」は環境を汚染する 110 |
「燃やして,埋める」は巨額の税金を浪費する 112 |
日本のごみ処理行政は不法投棄を促進する 114 |
6.3 ごみの資源化の課題 115 |
6.3.1 紙ごみの資源化の課題 115 |
紙ごみはごみであり,資源でもある 116 |
努力の成果は公平に分けあおう 117 |
6.3.2 生ごみの資源化の課題 119 |
生ごみはごみであり,資源でもある 119 |
生ごみ堆肥化の意義 120 |
生ごみ堆肥化の過程と方法 120 |
住民による生ごみ堆肥化の輪はなぜ拡がらない? 122 |
生ごみの堆肥化一受け皿が無い? 123 |
6.3.3 容器ごみの資源化の課題 125 |
ペットボトルは安価か? 125 |
ペットボトルの処理方法の二転三転 126 |
6.4 EPR(拡大生産者責任)でごみ問題は解消する 127 |
6.4.1 EPRとは何か? 127 |
6.4.2 EPRはごみ問題を解消し雇用も生む 129 |
紙ごみのEPRによる資源化と雇用創出 130 |
生ごみの経済的インセンティブによる資源化と雇用創出 130 |
容器ごみのEPRによる資源化と雇用創出 131 |
廃家電のEPRによる資源化と雇用創出 133 |
EPRを無視したごみ処理行政の迷走 134 |
第7章 エネルギーと地球温暖化 137 |
7.1 二酸化炭素の排出と吸収 138 |
7.1.1 生物圏におけるCO2の発生と吸収 138 |
生物圏の炭素循環 138 |
CO2はどこへ行った? 139 |
7.1.2 日本におけるCO2の発生 140 |
日本のCO2の排出と吸収 140 |
京都議定書 142 |
7.1.3 日本の温暖化対策 142 |
原子力発電 143 |
道路整備 143 |
7.2 地球温暖化は人による地球の歴史の逆流である 144 |
なぜ寒帯に有機物は蓄積しているか? 145 |
寒帯に眠っている有機物を起こすな 146 |
7.3 再生可能エネルギーは二酸化炭素を増加させない 147 |
太陽熱温水器 148 |
エネルギー源としてのバイオマス 149 |
太陽光・風力発電 150 |
経済的インセンティブを! 151 |
7.4 入会地の二重苦を克服する 153 |
7.4.1 「悪い結果をもたらすことには増税措置」は「汚染者負担の原則」で公正に徹底できる 154 |
7.4.2「良い結果をもたらすことには減税措置」は経済的インセンティブで徹底できる 156 |
インセンティブの算定-ダムのコストとの比較から 157 |
炭粉を土壌に入れよう-カーボンニュートラルを超えて 158 |
長寿命の住宅の温暖化防止における意義 160 |
まとめ 162 |
参考文献 163 |
おわりに 167 |
索引 171 |
コラム一覧 |
コラム1.1 金持ちだけの街と「入会地」 6 |
コラム1.2 人は社会と一体化していることのさらなる例 7 |
コラム1.3 死の囲み(death square) 9 |
コラム1.4 儲かるのは誰か? 17 |
コラム1.5 高速道路通行料金の値下げ 18 |
コラム2.1 1人あたり100㎡あったら何をしますか? 26 |
コラム2.2 人間活動と地球の歴史 29 |
コラム2.3 もしもこの世から微生物がいなくなったら!? 32 |
コラム2.4 遺伝的能力は無限に発揮されるとはかぎらない 34 |
コラム2.5 なぜ土壌や水界にNO3-は蓄積するのか? 40 |
コラム2.6 面積に量は入らない 45 |
コラム2.7 微生物や動物を肉ダンゴにしたら? 46 |
コラム2.8 菜園から収穫できる野菜などの量は? 48 |
コラム2.9 植物は緑の光が嫌い? 51 |
コラム2.10 光エネルギーはどこへいった? 52 |
コラム3.1 廃棄物利用の匠の技 67 |
コラム4.1 イワシの値段 73 |
コラム4.2 ジャパンマネー 74 |
コラム4.3 農村の近未来図 76 |
コラム4.4 科学的事実と企業資金 78 |
コラム4.5 大国の品格 81 |
コラム4.6 借金の,元利が2倍になる年数の簡単な計算法 86 |
コラム5.1 山の宿の渓流 91 |
コラム5.2 屋根に降る雨の量はどれくらい? 93 |
コラム5.3 地下に雨が浸みこまなかったら? 95 |
コラム5.4 水没する地下鉄 97 |
コラム5.5 庄内平野の地下水 100 |
コラム5.6 排水処理をめぐる理不尽 103 |
コラム6.1 焼却炉をストップしたら,小児ぜんそくも激減した! 111 |
コラム6.2 裁判所の「予防」に対する基本認識 113 |
コラム6.3 サーマルリサイクル!? 113 |
コラム6.4 日本の材木の自給自足は可能 118 |
コラム6.5 市民ができる生ごみの賢い処理と有効利用法 121 |
コラム6.6 生ごみの堆肥化へ投げかけられる課題 124 |
コラム6.7 空き缶ごみ処理の責任 132 |
コラム6.8 デポジット制導入に消極的な日本 133 |
コラム7.1 人類は酸素不足で消滅する-ウソ? ホント? 141 |
コラム7.2 「製品1kgの製造に約1.5kgの石油が必要」 149 |
コラム7.3 マツタケは化石燃料を嫌う!? 151 |
コラム7.4 屋根の太陽光発電の量は? 152 |
コラム7.5 市民主導の温暖化防止策 153 |
コラム7.6 税金収入がなければ行なわれないこと 155 |
コラム7.7 CO2の排出権取引 160 |
コラム7.8 量的に評価しよう 161 |
第1章 「環境学」とは何か? 1 |
1.1 人は社会と自然に支えられている 2 |
人と環境の関係-人は環境の主体でありこれらは一体化している 2 |
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41.
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図書
東工大 目次DB
|
松村眞著
出版情報: |
東京 : 工業調査会, 2005.9 217p ; 19cm |
子書誌情報: |
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第1章 環境に好ましいライフスタイルの話 |
1-1 紙コップと割箸 10 |
1-2 もったいない 14 |
1-3 現代の恐竜 18 |
1-4 暖房の燃料 22 |
1-5 たてまえと本音の車間距離 26 |
1-6 底ぬきバケツ 30 |
1-7 シベリアのトマト 34 |
1-8 待機電力 38 |
1-9 環境に優しいお湯の沸かし方 42 |
1-10 チューインガム 46 |
第2章 環境に好ましいビジネススタイルの話 |
2-1 31面記事 52 |
2-2 宅配便 56 |
2-3 在宅勤務 60 |
2-4 ゆりかごから墓場まで 64 |
2-5 オランダ風車 68 |
2-6 タマちゃんの釣り針 72 |
2-7 量り売り 76 |
2-8 環境マネジメント 80 |
2-9 モバイル燃料電池 84 |
2-10 白煙防止 88 |
第3章 環境に好ましい対策と方法の話 |
3-1 ペットボトル 94 |
3-2 自動販売機 98 |
3-3 人の寿命・家の寿命 102 |
3-4 ジェット機の燃費はリッター60メートル 106 |
3-5 環境問題の予防と治療 110 |
3-6 硫黄の行方 114 |
3-7 テレビの買い換え 118 |
3-8 電子メールの省エネ効果 122 |
3-9 憧れの書斎 126 |
3-10 原付自転車 130 |
第4章 環境に好ましい設備や技術の話 |
4-1 紙おむつ 136 |
4-2 トイレの照明 140 |
4-3 24時間風呂 144 |
4-4 溶ける紙・溶けない紙 148 |
4-5 ひなた水 152 |
4-6 無煙コンロ 156 |
4-7 シャワートイレ 160 |
4-8 2重ガラス 164 |
4-9 食器洗い機 168 |
4-10 ディスポーザー 172 |
第5章 環境に好ましい社会の仕組みの話 |
5-1 サマータイム 178 |
5-2 プラスチックリサイクル 182 |
5-3 スチール缶とアルミ缶 186 |
5-4 相乗り追加料金 190 |
5-5 学校給食 194 |
5-6 部品交換 198 |
5-7 分けても資源・混ぜても資源 202 |
5-8 閉め忘れ・消し忘れ 206 |
5-9 職住接近 210 |
5-10 エネルギーの世界と物の世界 214 |
第1章 環境に好ましいライフスタイルの話 |
1-1 紙コップと割箸 10 |
1-2 もったいない 14 |
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42.
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図書
東工大 目次DB
|
小島次雄, 川平浩二, 藤倉良編著
出版情報: |
京都 : 化学同人, 2005.4 vii, 168p ; 26cm |
子書誌情報: |
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1章 地球環境の現状と将来 1 |
1.1 地球環境破壊の現状 1 |
1.2 地球環境問題への取組み 7 |
1.3 エネルギーの新時代へ 10 |
2章 地球環境計測の基礎 13 |
2.1 環境計測とは 13 |
2.2 環境保全と物質計測 18 |
2.3 環境試料の分析・測定方法 21 |
2.4 分析結果の表示と信頼性 23 |
2.5 分析方法の選択 28 |
2.6 環境計測のトピックス 35 |
2.7 環境試料とその分析方法 40 |
3章 有機汚染物質の実際 41 |
3.1 体外異物の代謝と発がん 41 |
3.2 有機汚染物質の分析化学 43 |
3.3 残留性有機汚染物質(POPs)に関するストックホルム条約 47 |
3.4 ダイオキシン類 48 |
3.5 PCB 55 |
3.6 内分泌撹乱化学物質 58 |
4章 酸性雨の現状と対策 63 |
4.1 酸性雨とは 63 |
4.2 酸性降下物の発生機構 66 |
4.3 ヨーロッパにおける酸性雨問題と環境外交 68 |
4.4 ヨーロッパにおける酸性雨被害の状況 69 |
4.5 わが国における酸性雨の状況 71 |
4.6 東アジア酸性雨監視ネットワーク構想 76 |
4.7 酸性雨の防止対策 78 |
5章 オゾン層破壊とその対策 81 |
5.1 オゾン分布とその役割 81 |
5.2 生命の歴史とオゾン 83 |
5.3 紫外線とオゾン 86 |
5.4 オゾンの化学と輸送 89 |
5.5 南極オゾンホールの科学 94 |
5.6 オゾン層回復へ向けて 100 |
6章 地球温暖化に対する取組み 105 |
6.1 地球温暖化は起こっているか 105 |
6.2 20世紀の気温上昇はなぜ起こったか 110 |
6.3 温室効果とは何か 113 |
6.4 地球およびその他の惑星の温度 118 |
6.5 地球表面におけるCO₂の動き 121 |
6.6 CO₂ガスの安定化 125 |
6.7 地球温暖化問題にどう取り組むか 128 |
7章 経済学から見た環境問題 133 |
7.1 環境問題はなぜ起こる 133 |
7.2 環境問題を解決するには 135 |
7.3 経済的手法にはどんなものがあるか 138 |
7.4 環境の経済価値 146 |
7.5 おわりに 149 |
8章 地球環境政策の変遷と今後 151 |
8.1 世界レベルでの環境と開発に関する会議の歴史 151 |
8.2 持続可能な開発に関する世界首脳会議(ヨハネスブルグ・サミット) 158 |
8.3 今後の地球環境政策の展開 161 |
索引 165 |
1章 地球環境の現状と将来 1 |
1.1 地球環境破壊の現状 1 |
1.2 地球環境問題への取組み 7 |
|
43.
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図書
東工大 目次DB
|
山崎友紀著
出版情報: |
東京 : 講談社, 2010.4 190p ; 26cm |
子書誌情報: |
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1章 序章 8 |
1 環境を定義する 8 |
2 地球環境学の全体像 9 |
3 「地球環境学」を学ぶための近道(学習のすすめ) 9 |
4 環境問題に対する国内外の動向 12 |
5 環境問題の本質を考える 12 |
2章 自然科学の基礎 14 |
1 化学の基礎 14 |
2 数学の基礎 19 |
3 物理の基礎 22 |
3章 地球システム 28 |
1 宇宙のなかの地球 28 |
2 宇宙の誕生 28 |
3 太陽の影響 30 |
4 地球の歴史と宇宙ゴミ 32 |
5 地球を支える5つのサブシステム 35 |
4章 地球環境をみる 40 |
1 深層探索と化学分析40 |
2 地震波トモグラフイー41 |
3 リモートセンシング42 |
5章 地球内部のしくみ 46 |
1 地球内部の構造 46 |
2 プレートテクトニクスとプルームテクトニクス(地球内部の運動による地形の変化) 48 |
3 地形変化 50 |
4 地震と環境 50 |
6章 地球の大気と気候 54 |
1 地球大気の歴史 54 |
2 大気の大循環 57 |
3 世界の気候区分 59 |
7章 地球の物質循環 62 |
1 物質循環の駆動力 62 |
2 水の循環 63 |
3 炭素の循環 64 |
4 窒素の循環 66 |
5 リンの循環 67 |
8章 生態系 70 |
1 生物の基礎 70 |
2 生命の誕生とヒトの誕生 73 |
3 生態系とは 75 |
9章 生物多様性 82 |
1 生物多様性とは 82 |
2 里地・里山 86 |
3 生物多様性問題への対策 87 |
10章 地球上の資源 90 |
1 各種エネルギー資源 90 |
2 鉱物資源 98 |
3 生物資源(バイオマス) 100 |
4 生物資源と産業 102 |
5 ポスト化石燃料時代と「生物資源」の可能性 103 |
6 資源と材料 104 |
11章 資源・エネルギー問題 106 |
1 資源・エネルギーと経済・産業の関係 106 |
2 日本の資源事情 109 |
3 代表的な発電技術 110 |
4 原子力発電の抱える問題 115 |
5 化石燃料の利用にかかわる問題 118 |
12章 地球大気の異変 120 |
1 大気汚染120 |
2 地球温暖化124 |
3 異常気象127 |
13章 水質汚濁と土壌汚染 3130 |
1 地球の水事情 130 |
2 水質汚濁 132 |
3 上・下水道のしくみ(水質浄化の技術) 132 |
4 水質汚濁にかかわる環境基準 137 |
5 土壌汚染とは 137 |
14章 食品と環境 142 |
1 食糧供給の危機 142 |
2 バイオテクノロジーと食糧問題 143 |
3 食品汚染 145 |
15章 「化学」と環境 150 |
1 合成化学物質の恩恵 150 |
2 公害の歴史 150 |
3 化学物質の人体への影響 151 |
4 法的規制(化管法) 153 |
5 環境保全や修復など環境に貢献する最先端の化学 154 |
6 環境分析 155 |
16章 廃棄物問題とリサイクル 158 |
1 現代の廃棄物問題 158 |
2 廃棄物の分類と処理 158 |
3 リサイクル 162 |
4 国際的な動向 165 |
17章 『経済』と環境 168 |
1 経済活動による環境への負荷 168 |
2 新しい社会に向けた法律の整備 170 |
3 環境修復と環境アセスメント 171 |
4 ビジネス(企業)と環境 172 |
5 環境保全にかかわるNGOやNPO 174 |
参考文献 178 |
索引 182 |
1章 序章 8 |
1 環境を定義する 8 |
2 地球環境学の全体像 9 |
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44.
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図書
東工大 目次DB
|
岡本眞一, 市川陽一編著
出版情報: |
東京 : 産業図書, 2005.9 viii, 206p ; 22cm |
子書誌情報: |
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環境学概論 |
岡本眞一 |
市川陽一 |
まえがき |
第1章 環境とは何か 1 |
1.1環境 1 |
1.2環境問題 2 |
1.3公害と環境問題 3 |
第2章 公害、大気汚染の歴史 5 |
2.1大気汚染を巡る世界の動向 5 |
2.2わが国の公害史 8 |
2.3地球環境問題の登場 9 |
第3章 大気汚染の現状 11 |
3.1環境基準 11 |
3.2環境基準による大気汚染の評価 12 |
3.3汚染物質別の大気汚染の状況 14 |
第4章 大気の組成と大気層の構造 21 |
4.1地球大気の組成 21 |
4.2大気の構造 23 |
4.3気候区分 28 |
第5章 大気汚染の影響 29 |
5.1人体への影響 29 |
5.2植物への影響 34 |
5.3建造物・文化財などへの影響 37 |
第6章 環境リスクと環境毒性 39 |
6.1環境リスク 39 |
6.2化学物質による環境汚染 41 |
6.3ダイオキシン問題 42 |
6.4化学物質の管理 44 |
第7章 工業と大気汚染物質の発生 47 |
7.1燃焼 47 |
7.2発電所 52 |
7.3製鉄所 54 |
7.4製油所 56 |
7.5ごみ焼却施設 57 |
第8章 環境対策技術 61 |
8.1工程内処理と排煙処理 61 |
8.2集じん技術 62 |
8.3脱硫技術 65 |
8.4低NOx燃焼技術、脱硝技術 68 |
第9章 自動車と大気汚染 73 |
9.1ガソリン車 73 |
9.2ディーゼル車 74 |
9.3自動車交通と大気汚染 75 |
9.4自動車排出ガス低減対策 77 |
第10章 大気環境の計測技術 83 |
10.1ガス状大気汚染物質 83 |
10.2浮遊粒子物質 84 |
10.3リモートセンシング 85 |
10.4大気環境モニタリング・システム 87 |
第11章 大気汚染気象と煙の拡散 91 |
11.1気象学の基礎 91 |
11.2煙の拡散 96 |
11.3大気汚染物質の濃度予測の方法 98 |
第12章 環境関係法令 109 |
12.1わが国の環境関係法令の変遷と概要 109 |
12.2環境基本法 113 |
12.3循環型社会形成のための法制度 115 |
第13章 環境保全と環境政策 117 |
13.1環境規制 117 |
13.2環境基準と排出規制 119 |
13.3都市計画と環境保全 121 |
13.4わが国の環境行政組織と環境予算 122 |
第14章 環境アセスメント 125 |
14.1環境アセスメントとは 125 |
14.2環境アセスメントの歴史 126 |
14.3わが国の環境影響評価制度 126 |
14.4環境影響の予測手法 129 |
第15章 環境経済 131 |
15.1環境問題の経済的側面 131 |
15.2環境の費用と汚染者負担の原則 133 |
15.3環境政策の経済的側面 135 |
15.4環境問題と貿易 137 |
第16章 企業の環境配慮 141 |
16.1環境問題を巡る企業環境 141 |
16.2環境マネジメントシステム 144 |
16.3環境マーケティング 146 |
16.4ゼロエミッションと拡大生産者責任 148 |
16.5社会との関わり・環境コミュニケーション 149 |
第17章 製品の環境配慮 153 |
17.1環境配慮設計 153 |
17.2製品の環境影響評価 154 |
17.4製品中の有害物質削減 156 |
17.6リサイクル関連法制への対応 160 |
第18章 地球環境問題(1) 163 |
18.1環境問題の悪循環 163 |
18.2環境の南北問題 166 |
18.3環境外交 167 |
18.4環境の「つけ」論 170 |
第19章 地球環境問題(2) 173 |
19.1酸性雨 173 |
19.2オゾン層の破壊 178 |
19.3温暖化と気候変動 181 |
第20章 エネルギー問題と地球環境 189 |
20.1将来のエネルギーと環境問題 190 |
20.2エネルギーの効率的利用 191 |
20.3二酸化炭素の排出を抑えるエネルギー関連技術 192 |
20.4環境問題への取り組み姿勢 198 |
索引 201 |
|
45.
|
図書
|
天野博正著
出版情報: |
東京 : 技報堂出版, 1982.2 4,6,286p ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
46.
|
図書
|
只木良也著
出版情報: |
東京 : 朝倉書店, 1996.2 viii, 164p ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
47.
|
図書
東工大 目次DB
|
平塚彰編著 ; 粟田功 [ほか執筆]
出版情報: |
東京 : 電気書院, 2007.10 205p ; 26cm |
子書誌情報: |
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まえがき |
第1章 環境システムとは~環境システムの理解~ 1 |
1-1 人間と環境のシステム 1 |
1. 環境システムとは 1 |
2. 環境倫理 7 |
3. 持続可能な発展(Sustainable Development;SD) 7 |
4. 環境と共生 10 |
5. 環境システムの構成 12 |
6. 相互規定的な環境との関係 14 |
1-2 エネルギーと資源・環境問題 16 |
1. エネルギーの原点 16 |
2. 一次エネルギー 18 |
3. 二次エネルギー 25 |
4. エネルギー・資源・環境 29 |
第2章 環境と社会システム 33 |
2-1 環境への感受性-あたりまえを見直す想像カ- 34 |
1. 身のまわりの風景 34 |
2. あたりまえの環境 34 |
2-2 社会システムとライフスタイル 36 |
1. 自動車社会 36 |
2. 大重消費社会 37 |
3. 社会に埋め込まれたライフスタイル 38 |
2-3 環境社会システム 39 |
1. 環境社会学について 39 |
2-4 コモンズ(Commons : 共有地)として環境を捉える 42 |
1. 環境とのかかわり 42 |
2. コモンズという視点 44 |
3. 多様なコモンズ 46 |
4. 新しいコモンズを形成する 48 |
第3章 環境と経済 51 |
3-1 環境問題への国際的な取り組み 51 |
1. 京部議定書の発効とその課題 51 |
2. 循環型社会への転換 54 |
3-2 環境の経済的評価 57 |
1. 経済システムの復元力 57 |
2. 市場メカニズム機能と環境の評価 58 |
3. 環境の全経済価値の計算 61 |
4. 費用と便益の割引き 64 |
5. 環境便益の測定法 : 直接的評価手法 67 |
3-3 企業の環境改善への取り組み 71 |
1. 環境マネジメントシステム(EMS : ISO14001) 71 |
2. CSRの浸透 74 |
3. 環境報告書の作成 76 |
4. 環境会計の導入 78 |
3-4 エコファンドとバイオ燃料 81 |
第4章 環境と倫理 87 |
はじめに 87 |
4-1 応用倫理としての環境倫理、ビジネス倫理そしてエンジニア倫理 88 |
1. ビジネス倫理とCSR 88 |
2. エンジニア倫理 89 |
3. 環境倫理と技術倫理 90 |
4-2 環境倫理の基礎 92 |
1. 環境倫理の起こり 93 |
2. 環境倫理の三本柱 94 |
3. 自然の生存権の問題 97 |
4. 世代間倫理の問題 106 |
5. 地球全体主義(地球有限主義) 111 |
4-3 現実社会における環境倫理学 114 |
1. 環境的公正(環境正義) 114 |
2. エコフェミニズム 116 |
3. ソーシャル・エコロジー 118 |
4. ライフスタイル 119 |
4-4 まとめ 121 |
第5章 環境システムの解析手法 127 |
5-1 システム/制御/情報の素養 127 |
1. システムモデル 128 |
2. システム制御 132 |
5-2 システムズアプローチとは 137 |
1. システムとは 137 |
2. システムズ・アプローチ 139 |
3. ミクロアプローチからマクロアプローチへ-全体的視座を求めて- 142 |
4. これまでのシステムズ・アプローチ 144 |
5. しなやかなシステムズ・アプローチ 145 |
6. システムズ・アプローチと自己組織化現象 146 |
7. しなやかなシステムズ・アプローチの将来性-21世紀技術の新展開にむけて- 174 |
第6章 環境保全の技法 149 |
6-1 環境アセスメント 149 |
1. 環境アセスメントとその要件 149 |
2. 環境影響評価法(環境アセスメント法)制定までの経緯 150 |
3. 環境影響評価法における理念 153 |
4. 環境影響評価法(環境アセスメント法)の特質と手続き 155 |
5. 日米のアセス手続きの比較 161 |
6. 環境アセスメントにおけるコミュニケーションの要点 163 |
7. 戦略的環境アセスメント(SEA) 165 |
8. ミティゲーション 166 |
9. 環境対策と予防原則 167 |
6-2 環境リスクの評価と管理 169 |
1. 環境リスクの考え方とその必要性 169 |
2. 化学物質の環境リスクの評価の手順 171 |
3. 曝露量の推定 172 |
4. 用量-反応関係 176 |
5. リスク評価 179 |
6. リスク管理 183 |
7. 予防原則とリスク管理 185 |
6-3 環境と技術 186 |
1. 環境修復技術 187 |
2. 環境低負荷型技術 188 |
3. 環境改善の新素材技術 190 |
索引 196 |
まえがき |
第1章 環境システムとは~環境システムの理解~ 1 |
1-1 人間と環境のシステム 1 |
|
48.
|
図書
|
高橋裕著
出版情報: |
東京 : 岩波書店, 2003.2 iv, 216p ; 18cm |
シリーズ名: |
岩波新書 ; 新赤版 827 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
49.
|
図書
東工大 目次DB
|
松信八十男著
出版情報: |
東京 : サイエンス社, 1998.11 vi, 207p ; 21cm |
シリーズ名: |
ライブラリ・環境を考える ; 1 |
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はじめに i |
1 環境問題の概観 1 |
1.1 1972年という年 1 |
1.2 異常気象と地球環境 3 |
1.3 人工化学物質の規制 4 |
1.4 地球サミット 6 |
1.5 放射能問題 8 |
1.6 人口問題と環境論 8 |
1.7 環境問題へのアプローチ 11 |
2 地球の現状と過去 14 |
2.1 太陽系の中の地球 14 |
2.2 地球型惑星の比較 16 |
2.3 惑星表面の気温 19 |
2.4 地質時代 21 |
3 地球大気と温室効果 27 |
3.1 地球の大気 27 |
3.2 大気の循環 32 |
3.3 太陽放射と温室効果 37 |
3.4 重要な温室効果ガス 45 |
4 地球温暖化と異常気象 50 |
4.1 二酸化炭素濃度と地球温暖化 50 |
4.2 地質時代の寒暖 53 |
4.3 気候変動の要因 56 |
4.4 ミランコヴィッチの理論 61 |
4.5 エルニーニョ現象と異常気象 64 |
5 フロン=オゾン問題 71 |
5.1 オゾン層の形成 71 |
5.2 生体への紫外線の効果 75 |
5.3 フロンとはなにか 78 |
5.4 オゾン層破壊のメカニズム 83 |
5.5 オゾン層破壊の現実 85 |
5.6 フロン類の規制 94 |
6 酸性雨と大気汚染 97 |
6.1 酸性雨と酸性度 97 |
6.2 恐竜の大量絶滅 99 |
6.3 英国における大気汚染の歴史-1 102 |
6.4 英国における大気汚染の歴史-2 104 |
6.5 日本における酸性雨公害の歴史 106 |
6.6 酸性雨問題の解明と国際化 107 |
6.7 都市の大気汚染 110 |
6.8 アジアにおける酸性雨 113 |
7 原子力と放射能 118 |
7.1 世界のエネルギー事情 118 |
7.2 日本における核開発の現状 121 |
7.3 原子炉の構造 126 |
7.4 核燃料サイクル 129 |
7.5 原発の安全性 134 |
7.6 放射線の人体に対する影響 136 |
7.7 核融合 139 |
8 生態系と物質循環 142 |
8.1 生物圏と生態系 142 |
8.2 生元素 148 |
8.3 食物連鎖 152 |
8.4 物質の循環 153 |
8.4.1 水の循環 154 |
8.4.2 酸素の循環 155 |
8.5 炭素の循環 156 |
8.6 生物による窒素の循環 159 |
8.7 人間活動と窒素の循環 162 |
9 近代科学と環境論 169 |
9.1 環境論における科学の役割 169 |
9.2 科学の分類 170 |
9.3 環境論の二面性 172 |
9.4 科学の困難性 176 |
9.5 共生と循環の思想 180 |
付録I 物理学と化学の基礎 182 |
A 国際単位系とその接頭語 182 |
B 温度の単位・潜熱・顕熱 184 |
C シュテファン=ボルツマンの法則 185 |
D 化学の基礎知識 187 |
E 原子の構造 188 |
F 放射能と放射性元素 190 |
G 量子効果 192 |
付録II 関連年表 194 |
付表 199 |
おわりに 200 |
索引 201 |
はじめに i |
1 環境問題の概観 1 |
1.1 1972年という年 1 |
|
50.
|
図書
東工大 目次DB
|
IPCC(気候変動に関する政府間パネル)編 ; 文部科学省 [ほか] 翻訳
出版情報: |
東京 : 中央法規出版, 2009.8 v, 288p ; 30cm |
子書誌情報: |
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統合報告書 |
気候変動2007 : 統合報告書 政策決定者向け要約 1 |
序 2 |
1.気候の変化とその影響に関する観測結果 2 |
2.変化の原因 5 |
3.予測される気候変動とその影響 7 |
4.適応と緩和のオプション 14 |
5.長期的な展望 18 |
第1作業部会報告書(自然科学的根拠) |
気候変動に関する政府間パネル 第4次評価報告書第1作業部会の報告 政策決定者向け要約 23 |
序 24 |
気候変動の人為起源及び自然起源の駆動要因 24 |
近年の気候変動に関する直接的な観測結果 27 |
古気候的な観点 31 |
気候変動の理解と原因特定 32 |
将来の気候変動の予測 34 |
排出シナリオに関するIPCC特別報告書(SRES)」の排出シナリオ 40 |
別紙 第4次評価報告書における可能性と確信度の表現について 41 |
気候変動に関する政府間パネル 第1作業部会により受諾された報告書(但し、詳細は未承認) 技術要約 43 |
TS.1 序 45 |
TS.2 気候の人為起源及び自然起源の,駆動要因の変化45 |
Box TS.1 : 第1作業部会の評価における不確実性の扱い 46 |
TS.2.1 温室効果ガス 47 |
TS.2.2 エーロソル 53 |
TS.2.3 飛行機雲、土地利用、その他の影響 54 |
TS.2.4 太陽活動と火山噴火による放射強制力 54 |
TS.2.5 地球全体の正味放射強制力、地球温暖化係数、放射強制力のパターン 55 |
TS.2.6 地表面強制力と水循環 60 |
TS.3 気候変動に関する観測結果 60 |
TS.3.1 大気の変化.測器による記録 60 |
Box TS.2 : 気候変動のパターン(モード) 64 |
TS.3.2 雪氷圏の変化 測定器による記録 68 |
Box TS.3 : 氷床の動態と安定性 69 |
TS.3.3 海洋の変化 : 測器による記録 72 |
Box TS.4 : 海面水位 76 |
TS.3.4 観測結果の整合性 76 |
Box TS.5 : 極端な気象現象 78 |
TS.3.5 古気候的な観点 79 |
Box TS.6 : 軌道の放射強制力 81 |
TS.4 気候変動の理解と原因特定 83 |
TS.4.1 測器時代の地球規模濡虐蛮化の原因特定の進展.大気、海洋、氷 83 |
Box TS.7 : 大気海洋大循環モデルの評価 84 |
TS.4.2 温度の空間的及び時間的変化の原因特定 87 |
TS.4.3 循環、降水量その他の気候変数の変化の原因特定 89 |
TS.4.4 原因特定の古気候研究 89 |
TS.4.5 放射強制力への気候応答 89 |
TS.5 将来の気候変動に関する予測 91 |
Box TS.8 : 全球気候モデルの階層 92 |
TS.5.1 短期気候変動の理解 93 |
Box TS.9 : 既定的気候変動 93 |
TS.5.2 21世紀に関する大規模予測 94 |
TS.5.3 地域規模の予測 99 |
Box TS.10 : 地域的なダウンスケーリング 99 |
TS.5.4 気候変動と生物地球化学的循環の変化の間の紹合 102 |
TS.5.5 長期予測における気候過程とその時間スケールの意味 104 |
TS.6 確実な知見と重要な不確実性 106 |
TS.6.1 気候の人為起源及び自然起源の駆動要因の変化 106 |
TS.6.2 気候変動に関する観測結果 107 |
TS.6.3 気候変動の理解と原因特定 111 |
TS.6.4 将来の気候変動に関する予測 112 |
第2作業部会報告書(影響・適応・脆弱性) |
気候変動に関する政府間パネル 第4次評価報告書に対する第2作業部会の報告 政策決定者向け要約 119 |
A.序 120 |
B.気候変動が自然及び人間環境に及ぼす、観測された影響に関する現在の知見 120 |
C.将来の影響に関する現在の知見 123 |
D.気候変動に対する対応についての現在の知見 131 |
E.系統的観測及び研究 132f |
EndBox1.主要な用語の定義 133 |
EndBox2.第2作業部会第2次評価報告書における不確実性の表現方法 133 |
EndBox3.「排出シナリオに関するIPCC特別報告=(SRES)」の排出シナリオ 134 |
気候変動に関する政府間パネル 第2作業部会により受諾された報告書(但し、詳細は未承認)技術要約 135 |
主要な結論の要約 137 |
TS.1 第2作業部会の評価の範囲、アプローチ、方法 138 |
TS.2 自然システムと人為システムペの観測された影響に関する現在の知見 138 |
Box TS.1 : 本技術要約の出典 139 |
Box TS.2 : 第2作業部会第郵次評価報告書における不確実性の表現方法 139 |
Box TS.3 : 主要な用語の定義 139 |
Box TS.4 : 気候変動の原因と物理・生物システムで観測された影響との関連付け 141 |
TS.3 方法及びシナリオ 143 |
TS.3.1 気候変動の影響、適応、脆弱性に関する研究者が利用可能な方法の発展 143 |
TS.3.2 PCC第2作業部会第部次評価報告書における「将来」の特徴解析 144 |
TS.4 将来の影響に関する現在の知見 147 |
TS.4.1 分野別の影響、適応、脆弱性 147 |
Box TS.5 : システムと分野に予測される主要な影響 156 |
TS.4.2地域ごとの影響、適応及び脆弱性 160 |
Box TS.6 : 地域ごとの主要な予測される影響 171 |
TS.4.3 気候変動の変化室による影響の程度 176 |
TS.4.4 極端現象の変化の影響 176 |
TS.4.5 特に影響を受けるシステム、分野及び地域 176 |
TS.4.6 大きな影響を及ぼす現象 176 |
TS.4.7 気候変動の影響のコスト計算 176 |
TS.5 気候変動に対する対応についての現在の知見 177 |
TS.5.1 適応 177 |
TS.5.2 適応と緩和の相互関係 182 |
Box TS.7 : インドにおける複合的ストレス要因への適応能力 183 |
TS.5.3 主要な脆弱性 185 |
TS.5.4 気候変動と持続可能性に関する展望 187 |
TS.6 知識の進展と将来的な研究のニーズ 188 |
TS.6.1 知識の進展 188 |
TS.6.2 将来的な研究の必要性 189 |
第3作業部会報告書(気候変動の緩和) |
気候変動に関する政府間パネル 第4次評価報告書に対する第3作業部会の報告 政策決定者向け要約 193 |
A.序論 195 |
B.温室効果ガス排出量の動向 195 |
Box SPM.1 : IPCC排出シナリオに関する特別報告(SRES)の排出シナリオ 199 |
Box SPM.2 : 緩和ポテンシャルおよび分析手法 199 |
Box SPM.3 : 緩和ポートフォリオおよびマクロ経済コストに関する研究での仮定条件 200 |
Box SPM.4 : 誘発的技術変化のモデル化 200 |
C.短中期の緩和(2030年まで) 201 |
D.長期的な緩和(2030年より後) 207 |
E.気候変動緩和のための政策、措置、手法 211 |
F.持続可能な開発と気候変動の緩和 213 |
G.知識上のギャップ 214 |
EndBox 1 : 不確実性についての表現 215 |
気候変動に関する政府間パネル 第4次評価報告書に対する第3作業部会の報告 技術要約 217 |
1 はじめに 219 |
2 枠組み 225 |
3 長期的な視点からみた緩和 229 |
4 エネルギー供給 235 |
5 運輸とインフラ 240 |
6 住宅用および商業用建築 245 |
7 産業 250 |
8 農業 255 |
9 森林・林業 259 |
10 廃棄物管理 263 |
11 部門横断的視点からみた緩和 268 |
12 持続可能な開発と緩和 273 |
13 政策、手段、協力協定 279 |
14 知識上のギャップ 284 |
(解説)IPCC第四次評価報告書について 287 |
統合報告書 |
気候変動2007 : 統合報告書 政策決定者向け要約 1 |
序 2 |
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