1.
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図書
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日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 丸善, 1977.12-1980.2 2冊 ; 22cm |
子書誌情報: |
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2.
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図書
東工大 目次DB
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日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2009.3 358p ; 30cm |
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第1章 総論 1 |
第2章 各種構造耐火設計の現状 3 |
2.1 コンクリート系構造 3 |
2.1.1 背景 3 |
2.1.2 コンクリート系構造物の耐火設計法 3 |
2.2 鉄骨系構造 6 |
2.2.1 耐火に関わる法規定と現状 6 |
2.2.2 わが国の耐火設計法 7 |
2.2.3 欧州の耐火設計法 10 |
2.3 木質系構造 12 |
2.3.1 木質系構造の防耐火設計法 12 |
2.3.2 木質耐火構造の現状 22 |
2.3.3 海外における耐火設計法 25 |
2.4 アルミニウム合金構造 26 |
2.4.1 アルミニウム合金構造の耐火設計 26 |
2.4.2 アルミニウム合金構造の耐火設計の現状 26 |
2.5 新材料 32 |
2.5.1 新材料の耐火設計法 32 |
2.5.2 可燃材を荷重支持部材に用いた建築物の耐火設計 32 |
2.5.3 新材料の品質,耐久性 32 |
第3章 各種構造材料の火災時の性状 34 |
3.1 コンクリート材料 34 |
3.1.1 化学的性質 34 |
3.1.2 物理的性質 36 |
3.1.3 力学的性質 40 |
3.1.4 爆裂性状 98 |
3.1.5 その他の性質 110 |
3.1.6 まとめ 112 |
3.2 鋼材料 113 |
3.2.1 鋼の製造方法と規格 113 |
3.2.2 一般鍋 119 |
3.2.3 耐火鋼 138 |
3.2.4 ステンレス鋼 142 |
3.2.5 高力ボルト継手・溶接継手 147 |
3.2.6 鋳鋼 154 |
3.2.7 鉄筋コンクリート用棒鋼・PC鋼棒・高張力ケーブル 158 |
3.2.8 まとめ 172 |
3.3 木質系材料 173 |
3.3.1 木質系材料の分類 173 |
3.3.2 木質系材料の高温時特性 176 |
3.3.3 木質系材料の難燃処理 193 |
3.3.4 まとめ 199 |
3.4 アルミニウム合金 200 |
3.4.1 アルミニウム合金の種類 200 |
3.4.2 展伸用合金 201 |
3.4.3 鋳物用合金 230 |
3.5 新材料 252 |
3.5.1 FRP 252 |
3.5.2 ガラス 257 |
3.5.3 膜材料 263 |
3.5.4 免震装置 276 |
3.5.5 ポリカーボネート 284 |
第4章 鋼構造部材の耐火被覆 288 |
4.1 耐火性能評価試験方法 288 |
4.1.1 耐火,性能評価試験に関わる法規定 288 |
4.1.2 耐火性能評価試験の概要 290 |
4.1.3 海外における鉄骨の熱容量試験方法および適用方法 292 |
4.2 各種耐火被覆工法 297 |
4.2.1 吹付け工法 297 |
4.2.2 成形板張り工法 302 |
4.2.3 巻付け工法 308 |
4.2.4 塗装工法(耐火塗料) 311 |
4.2.5 シート張り工法 315 |
4.3 耐火被覆材料の高温熱定数 317 |
4.4 まとめ 319 |
付録1 RILEM「高温下におけるコンクリートの力学試験方法」概要 320 |
付録2 木質系部材の防耐火試験方法 339 |
付録3 木質構造の海外設計法抄訳 346 |
第1章 総論 1 |
第2章 各種構造耐火設計の現状 3 |
2.1 コンクリート系構造 3 |
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3.
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図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 彰国社, 2009.9 316p ; 26cm |
シリーズ名: |
シリーズ地球環境建築 ; 入門編 |
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地球環境建築のすすめ 仙田 満 3 |
巻頭言 |
建築は地球環境問題の解決にどれだけ貢献できるか 村上周三 4 |
口絵 9 |
第1章 地球環境と建築の背景と基本理念 |
1.1 地球環境と建築、その時代背景 14 |
1.1.1 環境問題の変質 14 |
1.1.2 サステナビリティをめぐって 16 |
1.1.3 建築におけるサステナビリティ 18 |
1.1.4 地球環境建築の課題と本書の構成 20 |
☆環境と開発に関するリオ・デ・ジャネイロ宣言(1992) 22 |
☆気候変動枠組条約第3回締約国会議(COP3)京都議定書の要点 24 |
1.2 地球環境建築の基本的視点 25 |
1.2.1 グローカル(グローバル+ローカル)な視点 25 |
1.2.2 建築デザインの新しいパラダイム 30 |
1.2.3 エネルギーの流れと物質の循環 33 |
1.2.4 ライフサイクルで考える建築の環境負荷とコスト 37 |
☆ライフサイクルアセスメント(LCA) 39 |
1.2.5 総合化と協働(コラボレーション) 42 |
☆ドイツ・バウビオロギーの基本概念 46 |
☆「持続可能な未来のための相互依存宣言」 50 |
☆「環境共生住宅宣言」 51 |
☆「地球環境・建築憲章」とその意義 52 |
第1章 引用・参考文献など 59 |
第2章 地球環境建築のビジョンとつくり方、使い方 |
2.1 自然や地域や都市とつなぐ 62 |
2.1.1 建築と自然をつなぐ 62 |
2.1.2 生態系に支えられた重層的な都市・農村環境 68 |
2.1.3 自然を組み込んだ入れ子構造の地域環境 70 |
2.1.4 都市の自然回復・創造のデザイン 72 |
2.1.5 コンパクトシティ 78 |
2.1.6 環境との共生を目指す参加と協同の住まいづくり 84 |
☆カッセル・エコロジー団地 88 |
2.2 エネルギーを大切にする 90 |
2.2.1 気候風土と省エネルギー 90 |
☆日本の地域区分 93 |
2.2.2 都市環境と熱、エネルギー 96 |
2.2.3 住宅の省エネルギー 108 |
2.2.4 住宅の次世代省エネルギー基準 114 |
2.2.5 建築(非住宅)の省エネルギー 118 |
2.2.6 ライフサイクルエネルギー 124 |
2.2.7 パッシブデザイン 126 |
☆PLEA(プレア) 133 |
2.2.8 アクティブデザイン 135 |
2.3 資源を大切にする 139 |
2.3.1 建築の寿命を延ばし、長く使う 139 |
2.3.2 「SI建築」とオープンビルディング 146 |
2.3.3 資源の無駄づかいをしない 148 |
2.3.4 改修技術 155 |
2.3.5 環境と人にやさしい建材を使う 159 |
☆「循環型社会形成推進基本法」 171 |
2.4 安全と健康 173 |
2.4.1 建築を安全につくる 173 |
2.4.2 ユニバーサルデザイン 178 |
2.4.3 空気質に配慮してつくり、使う 183 |
2.4.4 安全で健康に使い続ける 194 |
2.5 世代をつなぎ、文化をつなぐ 195 |
2.5.1 子どものすこやかな発達と建築・都市環境 195 |
2.5.2 良き建築文化を伝える 203 |
第2章 引用・参考文献など 205 |
第3章 デザイン・プロセスと評価 |
3.1 地球環境建築のデザイン・プロセスと評価 208 |
3.1.1 デザイン・プロセス 208 |
3.1.2 建築物の総合的な環境性能評価の枠組み 211 |
3.2 立地環境を評価する(プレ・デザインとして) 215 |
3.2.1 自然・風土・景観・文化を読む 215 |
3.2.2 マッピング 218 |
3.2.3 敷地環境を診断する 221 |
☆フェノロジー・ガイド(重ね暦) 224 |
3.3 計画を自ら評価する(デザインとして) 225 |
3.3.1 建築の環境性能評価 225 |
3.3.2 設計者のための環境性能評価手法 227 |
3.3.3 ライフサイクルアセスメント手法 232 |
3.3.4 ライフサイクルコスティング手法 235 |
☆GBC(グリーン・ビルディング・チャレンジ) 236 |
☆自立循環型仕宅への設計ガイドライン 240 |
3.4 建築を事後評価する(ポスト・デザインとして) 248 |
3.4.1 モニタリング 248 |
3.4.2 事後の検証・評価 251 |
第3章 引用・参考文献など 253 |
第4章 社会システムと建築専門家の役割 |
4.1 社会の制度としくみ 256 |
4.1.1 建築のライフサイクルと環境マネジメント 256 |
4.1.2 建築の環境政策 259 |
4.2 社会における建築専門家の役割 262 |
4.2.1 関連領域の統合化 262 |
4.2.2 住民参加のコーディネーション 266 |
4.3 世界の潮流と日本のいま 270 |
4.3.1 世界各国の現状 270 |
4.3.2 日本の現状 275 |
☆環境共生住宅認定制度 280 |
☆住宅の品質確保の促進等に関する法律 284 |
☆住生活基本法・住生活基本計画 290 |
4.4 IT革命と建築・都市、暮らし 292 |
4.4.1 人口爆発・技術革新・エネルギー消費の増大 292 |
4.4.2 IT(情報技術)の出現と環境問題への貢献 294 |
4.4.3 ITと都市構造の変革 296 |
4.4.4 生産と消費の構造を変革し、環境の負荷を低減させるIT 299 |
4.5 普及をはばむ要因とその解決策 302 |
4.5.1 包括的アプローチの必要性 302 |
4.5.2 建築に関わる制度的阻害要因とその改革 304 |
第4章 引用・参考文献など 306 |
結語 |
地球環境建築を志す人たちへ 仙田 満 307 |
主要用語解説 310 |
編集後記 岩村和夫 316 |
地球環境建築のすすめ 仙田 満 3 |
巻頭言 |
建築は地球環境問題の解決にどれだけ貢献できるか 村上周三 4 |
|
4.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善(発売), 2008.3 369p ; 30cm |
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はじめに 1 |
1. 材料の構成則とコンクリートのモデル化 3 |
1.1 構成則とは 3 |
1.2 多軸応力下での破壊基準 4 |
1.3 多軸応力下でのコンクリート構成則 16 |
1.4 構成則モデルをRC構造物の解析に用いる場合の留意点 26 |
2. 部材の破壊現象の解明 28 |
2.1 はじめに 28 |
2.2 材料の破壊モードと解析モデル 29 |
2.2.1 はじめに 29 |
2.2.2 コンクリート 30 |
2.2.3 鉄筋 45 |
2.2.4 相互作用 53 |
2.3 解析モデルによる部材の破壊現象の解明 72 |
2.3.1 はじめに 72 |
2.3.2 RC梁 73 |
2.3.3 RC柱 81 |
2.3.4 RC耐震壁 105 |
2.3.5 RC柱・梁接合部 120 |
2.3.6 その他の部材 141 |
(参考 : 関連文献) 145 |
3. 検証用選定試験体の概要と共通解析 148 |
3.1 はじめに 148 |
3.2 検証用選定試験体の共通解析 154 |
3.2.1 コンクリートの繰り返し応力履歴 154 |
3.2.2 ひび割れ面のせん断伝達特性 161 |
3.2.3 コンファインドコンクリート 173 |
3.2.4 RC平板 181 |
3.2.5 RC耐震壁 189 |
3.2.6 RC柱 199 |
3.2.7 RC梁 212 |
3.2.8 RC柱・梁接合部 221 |
3.2.9 RC架構 235 |
4. 市販解析ソフトウェアの適用性 243 |
4.1 はじめに 243 |
4.2 市販解析ソフトウェアの適用性 243 |
4.3 ABAQUS 246 |
4.4 ATENA 259 |
4.5 DIANA 277 |
5. 性能評価型設計へ役立てるためのマクロおよびミクロモデル解析法の開発 299 |
5.1 建物機能と構造性能 299 |
5.2 構造物もしくは層のクライテリア 302 |
5.3 マクロモデルを活用した構造性能実現法 309 |
5.4 断面および部材のクライテリア 314 |
5.4.1 層の限界状態と部材性能 314 |
5.4.2 部材性能 315 |
5.4.3 不確定要素の解析 323 |
6. 実構造設計への適用例 327 |
6.1 はじめに 327 |
6.2 部材解析モデルの構造設計への適用例 328 |
6.2.1 SC耐震壁のせん断強度式の作成 328 |
6.2.2 高層建物のフラットスラブへの適用 330 |
6.2.3 重力式ダムの耐震安全性評価への適用 333 |
6.2.4 鉄筋コンクリート壁式構造解析手法の開発とその応用 339 |
6.2.5 非線形有限要素法によるコンクリート構造物の挙動シュミュレーション技術 347 |
6.2.6 鉄筋コンクリート造建物の構造設計における解析技術の現状と展望 355 |
6.3 ウェブデータベースの活用 363 |
6.4 まとめ 365 |
おわりに 366 |
索引 367 |
はじめに 1 |
1. 材料の構成則とコンクリートのモデル化 3 |
1.1 構成則とは 3 |
|
5.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編著
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.9 133p ; 26cm |
子書誌情報: |
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1章 目的・適用範囲 |
1.1 目的 1-11 |
1.2 適用範囲 1-22 |
1.3 用語および定義 1-24 |
2章 環境配慮の分類および適用方法 |
2.1 環境配慮の分類 2-33 |
2.2 環境配慮の方法 2-35 |
2.2.1 基本方針 2-35 |
2.2.2 省資源型の環境配慮 2-38 |
2.2.3 省エネルギー型の環境配慮 2-40 |
2.2.4 環境負荷物質低減型の環境配慮 3-40 |
2.2.5 長寿命型の環境配慮 3-41 |
2.3 環境配慮の実施・記録 3-42 |
3章 部材および構造体の設計 |
3.1 目的 4-44 |
3.2 材料選定および調合設計 4-45 |
3.3 強度の設定 4-45 |
3.4 かぶり厚さの設計 4-48 |
3.5 プレキャストコンクリートの利用 4-51 |
4章 コンクリート材料の選定 |
4.1 適用範囲・基本方針 4-55 |
4.2 セメント 5-56 |
4.3 骨材 5-61 |
4.4 練混ぜ水 5-64 |
4.5 混和材料 5-66 |
5章 コンクリートの調合 |
5.1 適用方針・基本方針 6-71 |
5.2 水結合材比 6-71 |
5.3 単位水量 6-74 |
5.4 単位セメント量 6-75 |
5.5 その他の配慮事項 6-76 |
6章 コンクリートの発注・製造・受入れ |
6.1 適用範囲・基本方針 7-77 |
6.2 工場の選定 7-77 |
6.3 発注 7-78 |
6.4 製造 7-80 |
6.5 運搬 8-81 |
6.6 受入れ 834 |
7章 コンクリート工事 8-84 |
8章 鉄筋および鉄筋工事 9-96 |
9章 型枠および型枠工事 9-100 |
付録 |
付1 建築物へのプレキャスト部材の適用例 |
1.1 はじめに 109 |
1.2 概要 111 |
1.3 PCa化による環境への影響検討 111 |
1.4 今後の検討課題 112 |
付2 高品質再生骨材コンクリートの適用事例 |
2.1 概要 113 |
2.2 解体建築物およびコンクリートの調査 113 |
2.3 再生粗骨材の製造 114 |
2.4 再生骨材コンクリートの性能 116 |
2.5 環境配慮の効果と課題 116 |
付3 中品質再生骨材コンクリートの適用事例 |
3.1 はじめに 118 |
3.2 概要 118 |
3.3 再生粗骨材 119 |
3.4 再生粗骨材コンクリートの現場適用 121 |
3.5 環境配慮の効果 123 |
3.6 まとめ 123 |
付4 低品質再生骨材コンクリートの適用事例(1) |
4.1 はじめに 125 |
4.2 概要 125 |
4.3 充填モルタルおよびコンクリートの性状 126 |
4.4 省資源・省エネルギー・環境負荷物質低減およびコストの評価 127 |
4.5 まとめ |
付5 低品質再生骨材コンクリートの適用事例(2) |
5.1 はじめに 130 |
5.2 概要 130 |
5.2.1 対象構造物 130 |
5.2.2 マテリアルフロー 131 |
5.2.3 使用材料とコンクリートの調合 131 |
5.2.4 コンクリートの調合と練混ぜ 132 |
5.3 環境影響の検討 132 |
5.3.1 省資源型(解体コンクリート塊および産業副産物の再利用) 132 |
5.3.2 省エネルギー型・環境負荷物質低減型 133 |
1章 目的・適用範囲 |
1.1 目的 1-11 |
1.2 適用範囲 1-22 |
|
6.
|
雑誌
|
日本建築学会
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 1995.7-2011.7 |
巻次年月次: |
1995年度 (1995)-2011年度 (2011) |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
7.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2009.11 375p ; 26cm |
子書誌情報: |
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1章 序論 |
1.1 鋼構造物の設計と座屈現象 1 |
1.2 構造物の座屈 2 |
2章 圧縮材 |
2.1 単一圧縮材の座屈現象 4 |
2.1.1 圧縮材の座屈一般 4 |
2.1.2 中心圧縮材の曲げ座屈 4 |
2.1.3 偏心圧縮材の曲げ座屈 9 |
2.1.4 曲げねじれ座屈 11 |
2.2 圧縮材の曲げ座屈強度 12 |
2.2.1 座屈強度に対する影響因子と感度 12 |
2.2.2 座屈強度曲線 17 |
2.3 圧縮材の座屈長さ 17 |
2.3.1 座屈長さと座屈長さ係数 17 |
2.3.2 材端の支持条件が異なる場合の座屈長さ 18 |
2.3.3 変断面圧縮材の座屈長さ 19 |
2.3.4 変軸力圧縮材の座屈長さ 23 |
2.4 曲げねじれ座屈を考慮した圧縮材の座屈強度 25 |
2.4.1 三軸対称断面圧縮材のねじれ座屈 25 |
2.4.2 軸対称断面圧縮材の曲げねじれ座屈 27 |
2.4.3 軸対称断面偏心圧縮材の曲げねじれ座屈 29 |
2.5 圧縮材の支点の補剛 29 |
2.5.1 補剛材の剛性 30 |
2.5.2 補剛材の強度 32 |
2.5.3 圧縮材の補剛設計上の留意点 34 |
2.6 単一圧縮材の設計式 35 |
2.6.1 「鋼構造設計規準」の許容圧縮応力度 35 |
2.6.2 「鋼構造限界状態設計指針」の耐力評価式 36 |
2.6.3 単一圧縮材設計上の留意点 40 |
2.7 組立圧縮材の座屈と設計 40 |
2.7.1 圧縮材の座屈に及ぼすせん断変形の影響 40 |
2.7.2 組立圧縮材の有効細長比 43 |
2.7.3 つづり材に作用する力 47 |
2.7.4 構造細則およひ設計上の注意点 50 |
3章 筋かい材 |
3.1 筋かい材の挙 53 |
3.1.1 筋かい材の役割 53 |
3.1.2 筋かい材の考え方 53 |
3.1.3 筋かい材の種類 54 |
3.2 圧縮筋かい材の座屈後挙動 55 |
3.2.1 中心圧縮材の座屈後挙動 55 |
3.2.2 座屈後挙動に及ぼす応力度ひずみ度関係および荷重の偏心の影響 56 |
3.2.3 中心圧縮材の荷重-変形関係の実験式 58 |
3.3 筋かい材の繰返し時の挙動 61 |
3.3.1 繰返し時の挙動一般 61 |
3.3.2 筋かい材の履歴性状 63 |
3.3.3 筋かい材の履歴モデル 67 |
3.3.4 筋かい材の累積繰返し変形性能 68 |
3.4 筋かい材の設計 69 |
3.4.1 筋かい材の耐力 69 |
3.4.2 圧縮筋かい材の座屈後安定耐力と有効長さ係数 70 |
3.4.3 筋かい材の保有水平耐力 72 |
3.4.4 筋かい材接合部の設計 73 |
3.5 座屈拘束ブレース 74 |
3.5.1 座屈拘束ブレースの概要 74 |
3.5.2 座屈拘束ブレースの設計 75 |
4章 梁材 |
4.1 概説 83 |
4.2 梁材の横座屈 87 |
4.2.1 横座屈基本式 87 |
4.2.2 境界条件 89 |
4.2.3 荷重条件 90 |
4.2.4 変断面梁 93 |
4.2.5 非弾性座屈 93 |
4.3 横座屈補剛 97 |
4.3.1 梁材の横座屈補剛 97 |
4.3.2 補剛材剛性と座屈耐力 98 |
4.3.3 補剛力 100 |
4.3.4 連続補剛と座屈耐力 102 |
4.4 梁材の塑性変形能力 103 |
4.4.1 塑性変形能力と影響要因 103 |
4.4.2 塑性変形能力評価 106 |
4.4.3 梁の横補剛に関する設計規定 109 |
4.5 繰返し荷重を受ける梁の挙動 113 |
4.6 梁の設計式 117 |
4.6.1 鋼構造限界状態設計指針・同解説日 117 |
4.6.2 鋼構造設計規準許容応力度設計法 118 |
4.6.3 軽鋼構造設計施工指針 119 |
4.6.4 鋼構造塑性設計指針 120 |
4.6.5 設計指針・規準の比較 122 |
5章 柱材 |
5.1 柱材の弾塑性挙動 125 |
5.1.1 柱材の構面内挙動 126 |
5.1.2 柱の局部座屈挙動 129 |
5.1.3 柱の曲げねじれ座屈挙動 130 |
5.1.4 柱の二軸曲げ挙動 133 |
5.2 柱材の耐力評価 136 |
5.2.1 柱断面の耐力評価手順 136 |
5.2.2 柱材の耐力評価手順 138 |
5.2.3 柱材に対する既往実験と耐力評価式との比較 144 |
5.2.4 二軸曲げを受ける柱材の耐力 146 |
5.3 柱材の変形能力評価式 150 |
5.3.1 変形能力の定義 150 |
5.3.2 閉断面部材の変形能力 152 |
5.3.3 形断面部材の変形能力 153 |
5.4 繰返し荷重を受ける柱材 157 |
5.4.1 繰返し荷重を受ける柱材の挙動 157 |
5.4.2 構面外変形の累積,発散現象 158 |
5.4.3 単調載荷時挙動との対応 160 |
5.5 柱材の設計 161 |
5.5.1 「鋼構造設計規準」による設計 161 |
5.5.2 「鋼構造限界状態設計指針」による設計 162 |
5.5.3 「鋼構造塑性設計指針」による設計 164 |
5.5.4 諸外国の設計規準式 165 |
5.6 柱材の補剛 166 |
5.7 変断面柱材の設計 168 |
6章 板要素 |
6.1 概説 176 |
6.2 板要素の座屈 177 |
6.2.1 板要素り釣合方程式と弾性座屈耐力 177 |
6.2.2 弾性座屈耐力相関関係式 179 |
6.2.3 塑性座屈耐力 181 |
6.3 板要素の座屈後の挙動と最大耐力 182 |
6.3.1 弾性座屈後の挙動 182 |
6.3.2 有効幅の基本的概念と座屈後耐力 182 |
6.3.3 座屈後耐力相関関係式 185 |
6.3 4 張力場 186 |
6.3.5 最大耐力以降の崩壊過程 188 |
6.4 幅厚比の制限値 190 |
6.4.1 部材の性能と板要素の座屈との関係 190 |
6.4.2 耐力と幅厚比の制限値およびウェブプレートの許容座屈応力度 190 |
6.4.3 変形能力と幅厚比の制限値 195 |
6.5 板要素の補剛 202 |
6.5.1 補剛板 202 |
6.5.2 プレートガーダーの補剛 205 |
6.5.3 有孔板の補剛 210 |
6.6 局部座屈が支配的な部材の挙動 214 |
6.6.1 短柱の局部座屈限界耐力 214 |
6.6.2 形断面部材の曲げ耐力 215 |
6.6.3 円形鋼管の曲げ耐力 216 |
6.6.4 角形鋼管の曲げ耐力 217 |
6.6.5 合成断面柱の曲げ耐力 218 |
6.7 繰返しせん断荷重を受ける板要素の挙動 219 |
6.7.1 概説 219 |
6.7.2 せん断座屈後繰返し挙動 220 |
6.7.3 せん断降伏パネル 221 |
7章 平面および塔状トラス |
7.1 概要 227 |
7.2 弦材構面内座屈 228 |
7.2.1 トラス梁弦材の構面内座屈長さ 228 |
7.2.2 トラス柱弦材の構面内座屈長さ 228 |
7.2.3 二次応力の座屈長さに及ぼす影響 230 |
7.3 構面外座屈 231 |
7.3.1 トラス梁の構面外座屈長さ 231 |
7.3.2 トラス柱の構面外座屈長さ 234 |
7.4 腹材座屈 235 |
7.4.1 トラス腹材の座屈長さ 235 |
7.4.2 山形鋼を腹材に用いた場合の注意 237 |
7.5 平面トラス部材の終局耐力と変形能力 239 |
7.5.1 適用範囲 239 |
7.5.2 トラス梁の耐力 240 |
7.5.3 トラス架構の安定性とトラス梁の変形能力 242 |
7.5 4 細長比制限 247 |
7.5.5 その他の諸制限 248 |
7.6 塔状トラスの座屈 248 |
7.6.1 主材の座屈長さ 248 |
7.6.2 斜材,補助材の座屈長さ 251 |
7.7 塔状トラス脚部の座屈 252 |
8章 骨組 |
8.1 骨組の不安定現象 258 |
8.2 骨組の座屈 260 |
8.2.1 骨組の座屈 260 |
8.2.2 骨組の中の柱材の座屈長さ 261 |
8.2.3 骨組の座屈補剛 266 |
8.3 骨組の弾塑性安定 270 |
8.3.1 鉛直荷重と水平力を受ける骨組 270 |
8.3.2 水平力を受ける筋かい付骨組 272 |
8.3.3 立体骨組の挙動 276 |
8.3.4 動的安定 276 |
8.4 骨組の安定性に対する設計 277 |
8.4.1 周囲の梁および柱の剛性を考慮した柱座屈長さを用いる方法 277 |
8.4.2 PΔ効果を考慮する方法 278 |
8.4.3 骨組の耐力相関関係 281 |
9章 スペースフレーム |
9.1 概説 285 |
9.1.1 スペースフレーム 285 |
9.1.2 スペースフレームの主な座屈現象 285 |
9.1.3 スペースフレームの座屈に対する主な検討 287 |
9.2 スペースフレームの座屈解析 289 |
9.2.1 部材要素モデル 289 |
9.2.2 座屈解析法について 290 |
9.3 連続体取扱法におけるラチス構造の有効剛性と有効強度 291 |
9.3.1 有効剛性 291 |
9.3.2 内部的不安定 295 |
9.3.3 有効強度 296 |
9.3.4 有効強度を用いる弾塑性座屈荷重の推定法 298 |
9.4 単層ラチスドーム等の座屈耐力 299 |
9.4.1 連続体シェル理論による周辺ピン支持の3方向網目ドームの座屈荷重 299 |
9.4.2 3方向網目ドームの部材塑性化を考慮した座屈耐力(弾塑性座屈荷重)の評価方法 306 |
9.4.3 部材の圧縮強度を用いるラチスドームやラチスシェルの弾塑性座屈荷重の推定法 313 |
9.5 二層立体ラチス構造の座屈耐力 315 |
9.5.1 弾性座屈耐力 315 |
9.5.2 座屈崩壊挙動 318 |
9.6 スペースフレームの設計上の留意点 320 |
9.6.1 スペースフレームの特性を生かした形態・形式の採用 320 |
9.6.2 スペースフレームの構造全体の耐力 321 |
9.6.3 接合部に必要な接合部回転剛性,接合部の変形性能 322 |
9.6.4 “正方形+菱形”型二層立体ラチス平板の縁梁に必要な曲げ剛性について 323 |
10章 座屈の理論と解析法 |
10.1 構造物の安定理論と座屈解析 329 |
10.2 釣合状態の安定と不安定 329 |
10.3 弾性構造物の臨界点 331 |
10.4 弾性構造系釣合経路の分岐点と極限点 334 |
10.4.1 摂動釣合式 334 |
10.4.2 極限点 335 |
10.4.3 分岐点 336 |
10.4.4 臨界点の不整感度特性 338 |
10.5 弾性安定解析法 341 |
10.5.1 速度型剛性行列 341 |
10.5.2 線形座屈解析と非線形座屈解析 342 |
10.6 塑性域での座屈現象 343 |
10.6.1 剛体ばねモデルの塑性座屈現象 343 |
10.6.2 連続体の塑性座屈一般理論 346 |
10.6.3 繰返し載荷を受ける弾塑性構造物の臨界点 347 |
10.7 骨組の弾塑性解析 348 |
10.7.1 臨界点解析と釣合経路解析 348 |
10.7.2 接線剛性方程式 350 |
10.7.3 増分解析法 355 |
10.8 解析上の注意点と設計での運用指針 356 |
10.8.1 解析上の注意点 356 |
10.8.2 設計での運用指針 358 |
付録 応力度ひずみ度関係と初期不整が座屈現象に友ぼす影響 |
A.1 概説 361 |
A.2 材料の力学的性質 361 |
A.3 残留応力 365 |
A.4 初期たわみと荷重の偏心 369 |
索引 37 |
1章 序論 |
1.1 鋼構造物の設計と座屈現象 1 |
1.2 構造物の座屈 2 |
|
8.
|
雑誌
|
日本建築学会 [編]
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 1995- |
巻次年月次: |
1995年度 (1995)- |
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|
9.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 技報堂出版, 2002.11 vi, 222p ; 26cm |
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第1章 音環境と心理・生理研究 1 |
1.1 音環境の心理評価 3 |
1.1.1 研究の背後にあるもの 5 |
1.1.2 環境騒音評価研究 5 |
1.1.3 音環境評価研究における心理学的背景 8 |
1.1.4 人間-環境系に関する認知心理学的モデル 9 |
1.1.5 感情のシステム 10 |
1.1.6 試論的な記述 12 |
1.1.7 おわりに 15 |
1.2 情報伝達の音のデザイン17 |
1.2.1 はじめに 19 |
1.2.2 情報伝達のための音とは 19 |
1.2.3 情報伝達の音の規格 21 |
1.2.4 音の印象の影響 音の立上り・立下りによる印象変化 23 |
1.2.5 高齢者にとっての聞き取りやすさ 24 |
1.2.6 家庭内背景音下での報知音の聴取閾値 26 |
1.2.7 今後の展望 29 |
1.3 脳波を用いた音環境評価 31 |
1.3.1 はじめに 33 |
1.3.2 脳波と聴覚誘発電位 33 |
1.3.3 心理・生理科学における大脳と聴覚に関する研究 34 |
1.3.4 建築環境学における脳波を用いた音環境評価に関する研究 35 |
1.3.5 作業者の大脳における聴覚情報処理 37 |
1.3.6 問題点と展望 41 |
第2章 熱環境と心理・生理研究 45 |
2.1 上下気温分布の心理・生理影響 47 |
2.1.1 はじめに 49 |
2.1.2 上下気温分布と人体の心理・生理反応の関係 49 |
2.1.3 居住空間における上下気温分布の性状 50 |
2.1.4 上下気温分布が居住者の心理・生理反応に与える影響に関する研究の事例紹介 51 |
2.1.5 おわりに 54 |
2.2 人体からの蒸汗量の測定 57 |
2.2.1 はじめに 59 |
2.2.2 全身からの蒸汗量の測定 59 |
2.2.3 局所蒸汗量の測定 60 |
2.2.4 局所蒸汗量測定に関する研究事例紹介 63 |
2.2.5 おわりに 64 |
2.3 変動風環境の評価 67 |
2.3.1 はじめに 69 |
2.3.2 気流に関する基準 69 |
2.3.3 変動風環境に関する評価要素 気流の影響に関する既往の研究 70 |
2.3.4 暑熱環境から変動風環境への移動時における生理・心理反応 72 |
2.3.5 おわりに 76 |
2.4 放射環境の評価と人体形状モデル 81 |
2.4.1 はじめに 81 |
2.4.2 放射に関する人体形状モデル 81 |
2.4.3 放射環境の生理・心理反応 83 |
2.4.4 放射環境指標 84 |
2.4.5 研究事例・人工気候室内における立位人体に及ぼす熱放射の影響に関する実験的研究 85 |
2.4.6 おわりに 86 |
第3章 空気環境と心理・生理研究 89 |
3.1 建物における必要換気量 91 |
3.1.1 はじめに 93 |
3.1.2 換気哲学の変遷 93 |
3.1.3 人間の体臭と換気 94 |
3.1.4 体臭に関する研究の事例紹介 97 |
3.1.5 必要換気量の算出 99 |
3.1.6 今後の研究課題 99 |
3.2 臭気の評価と制御方法 103 |
3.2.1 はじめに 105 |
3.2.2 臭気の評価指標 105 |
3.2.3 臭気評価の考え方と各指標の有用性 106 |
3.2.4 臭気の制御方法の考え方 106 |
3.2.5 室内の臭気の評価と制御方法に関する研究 107 |
3.2.6 臭気濃度を指標として臭気の許容レベルを検討した研究紹介 110 |
3.2.7 おわりに 113 |
第4章 視環境と心理・生理研究 115 |
4.1 加齢を考慮した視覚特性と視環境 117 |
4.1.1 はじめに 119 |
4.1.2 眼球光学特性の加齢変化 119 |
4.1.3 視力の加齢変化 119 |
4.1.4 色覚の加齢変化 122 |
4.1.5 コントラスト感度の加齢変化 122 |
4.1.6 住宅の適正照度に関する研究事例紹介 123 |
4.1.7 おわりに 127 |
4.2 視覚特性を考慮した明視環境の評価 129 |
4.2.1 はじめに 131 |
4.2.2 明視性の評価構造 131 |
4.2.3 明視環境の要件 131 |
4.2.4 視認能力 132 |
4.2.5 視認能力の個人差の取扱い方法 134 |
4.2.6 明視性の検討方法 138 |
4.2.7 明視性に関する実験事例 141 |
4.2.8 おわりに 144 |
4.3 室内の色彩計画とその評価 147 |
4.3.1 はじめに 149 |
4.3.2 室内色彩の実態 149 |
4.3.3 室内色彩の心理的評価 149 |
4.3.4 光源の演色性 151 |
4.3.5 光源の種類と室内色彩の心理的影響についての研究事例 152 |
4.3.6 高齢社会における室内色彩計画 155 |
4.3.7 おわりに 156 |
4.4 建築の外部色彩と街並みの色彩評価 157 |
4.4.1 はじめに 159 |
4.4.2 都市における色彩の実態 159 |
4.4.3 色彩規制の提案 164 |
4.4.4 最近の景観色彩評価の研究 166 |
4.4.5 おわりに 170 |
第5章 心理・生理研究の総合的アプローチ 173 |
5.1 景観評価における異文化間比較研究 175 |
5.1.1 はじめに 177 |
5.1.2 異文化間比較研究の意義 177 |
5.1.3 異文化間の相違性を強調する研究 179 |
5.1.4 異文化間の共通性を強調する研究 179 |
5.1.5 相違性と共通性をともに認める研究 180 |
5.1.6 西洋文化圏と東洋文化圏の比較 183 |
5.1.7 ほかの個人属性による影響との比較 184 |
5.1.8 異文化間の比較を用いた理論的検討 186 |
5.1.9 国内における異文化間比較研究 188 |
5.1.10 河川景観評価における異文化間の比較 188 |
5.1.11 おわりに 193 |
5.2 複合環境の評価研究とそのフィロソフィ 197 |
5.2.1 はじめに 199 |
5.2.2 複合環境評価の考え方 199 |
5.2.3 光環境と温熱環境 200 |
5.2.4 騒音と温熱環境,光環境などの複合 202 |
5.2.5 視覚環境と音環境の複合 203 |
5.2.6 非特異的尺度を用いた研究の事例紹介 204 |
5.2.7 おわりに 207 |
5.3 統計的手法の留意点 209 |
5.3.1 再考の背景 211 |
5.3.2 研究の性格と手法 211 |
5.3.3 平均―なにが代表なのか― 212 |
5.3.4 分散と高次モーメント―偏りを表すもの 212 |
5.3.5 母集団と標本―全体のとらえ方 213 |
5.3.6 まず分布ありき―モーメントとパラメータと母数 213 |
5.3.7 標本―分布の分布 213 |
5.3.8 検定―集団を弁別する 214 |
5.3.9 標本数―数の信仰 214 |
5.3.10 あらためて統計的アプローチを考える―参考書とともに 215 |
第1章 音環境と心理・生理研究 1 |
1.1 音環境の心理評価 3 |
1.1.1 研究の背後にあるもの 5 |
|
10.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.3 274p ; 26cm |
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第Ⅰ編 地震荷重・耐震設計法の現状 |
第1章 1981年新耐震設計法 1 |
1.1 新耐震の概要と成立の経緯 1 |
1.1.1 はじめに 1 |
1.1.2 新耐震以前の状況 1 |
1.1.3 新耐震設計法の開発 2 |
1.1.4 地震地域係数について 3 |
1.1.5 標準せん断力係数と振動特性係数について 4 |
1.1.6 構造特性係数について 8 |
1.1.7 震度表示と層せん断力係数表示 10 |
1.1.8 地震力の分布 11 |
1.1.9 取り入れられなかった用途係数について 13 |
1.2 地盤種別 14 |
1.2.1 地震時の震度分布と地盤種別 14 |
1.2.2 地盤種別と振動特性係数 14 |
1.2.3 表層地盤による卓越周期の特性 15 |
1.2.4 地盤種別と設計用ベースシヤー係数の具体例 18 |
1.3 相互作用効果の扱いと地下階地震力 20 |
1.3.1 振動特性係数(Rt) 20 |
1.3.2 地下階地震力 21 |
1.4 地震地域係数の設定の経緯と考え方 24 |
1.4.1 地震動期待値に関する当時の既往の研究成果 24 |
1.4.2 設定の考え方,設定項目とその判定規準及び作成上の留意点 25 |
第2章 2000年改正建築基準法の地震荷重 28 |
2.1 限界耐力計算 28 |
2.1.1 限界耐力計算における地震荷重 28 |
2.1.2 要求耐震性能 29 |
2.1.3 工学的基盤における標準加速度応答スペクトル 29 |
2.1.4 設計用加速度応答スペクトル 30 |
2.1.5 表層地盤増幅係数 30 |
2.1.6 耐震計算 32 |
2.2 エネルギー計算 40 |
2.2.1 建築基準法上の位置づけ 40 |
2.2.2 エネルギー計算の概要 40 |
2.2.3 地震動レベルの設定 42 |
2.2.4 損傷分布則 43 |
2.2.5 履歴型ダンパー付建築物の検証方法の概要 45 |
2.2.6 保有エネルギー吸収量 48 |
2.3 時刻歴解析における設計用地震動 50 |
2.3.1 設計用地震動の変遷 50 |
2.3.2 改正建築基準法における設計用地震動 51 |
2.3.3 設計用地震動の課題 52 |
第3章 建築物荷重指針の地震荷重 56 |
3.1 はじめに 56 |
3.2 地震荷重の設定方針 56 |
3.2.1 地震荷重と設計用地震動の設定 56 |
3.2.2 建築物のモデル化と地震動入力位置 56 |
3.3 地震荷重の算定 57 |
3.3.1 地震荷重の算定方法 57 |
3.3.2 加速度応答スペクトル 61 |
3.3.3 塑性変形能力による低減係数と応答変形 66 |
3.3.4 建築物の不整形性による割増係数 67 |
3.4 設計用地震動 67 |
3.4.1 設計用地震動作成の基本的な考え方 67 |
3.4.2 応答スペクトルに適合する設計用地震動 67 |
3.4.3 想定地震に基づく設計用地震動 68 |
第4章 構造特性係数と構造物の変形 69 |
4.1 耐震設計における古典的な最大変形推定 69 |
4.1.1 耐震設計法の基本的考え方 69 |
4.1.2 静的解析による最大変形予測法 71 |
4.2 減衰特性と最大変形 76 |
4.2.1 構造特性係数 76 |
4.2.2 耐震設計の目標 77 |
4.2.3 構造特性係数と建築物の減衰特性 78 |
4.2.4 減衰特性に基づく最大変形の推定 80 |
第5章 国内外の地震荷重 85 |
5.1 ISO 3010の地震荷重 85 |
5.1.1 はじめに 85 |
5.1.2 ISO 3010について 85 |
5.1.3 ISO 3010第2版本文の概要と主な改定点 86 |
5.1.4 ISO 3010第2版付属書の概要 90 |
5.1.5 おわりに 94 |
5.2 IBCにおける地震荷重 95 |
5.2.1 米国における耐震設計規準と設計用地震荷重の動向 95 |
5.2.2 MCE Ground Motionによる設計用加速度応答スペクトル作成方法 95 |
5.2.3 耐震設計分類と耐震構造種別 98 |
5.2.4 解析方法と設計用地震荷重 100 |
5.3 ユーロコードの地震荷重 103 |
5.3.1 はじめに 103 |
5.3.2 ユーロコード8の構成 103 |
5.3.3 ユーロコード8第1部の概要 103 |
5.4 建築以外の規準の地震荷重 116 |
5.4.1 地震荷重設定の原点 116 |
5.4.2 構造物の応答を考慮した地震荷重 : 修正震度法 117 |
5.4.3 兵庫県南部地震が与えた影響 117 |
第6章 まとめ 124 |
第Ⅱ編 地震動評価の現状 |
第1章 はじめに 127 |
第2章 地震発生の時空間モデル 131 |
2.1 地震カタログ 131 |
2.2 活断層データ 131 |
2.3 地震の分類 132 |
2.4 更新過程 134 |
2.5 ポアソン過程 136 |
第3章 地震動予測手法 137 |
3.1 地震と地震動 137 |
3.2 地震動を構成する要素 137 |
3.3 経験的な地震動予測の方法 138 |
3.4 断層破壊を考慮した地震動予測の方法 140 |
3.4.1 小地震と大地震の違い 141 |
3.4.2 グリーン関数 143 |
3.4.3 経験的グリーン関数法 144 |
3.4.4 統計的グリーン関数法 149 |
3.4.5 理論的手法 152 |
3.4.6 ハイブリッド法 160 |
第4章 地震動予測のための震源モデルの設定 164 |
4.1 特性化震源モデルの主なパラメータと相互関係 165 |
4.2 内陸地震の特性化震源モデルの設定方法 167 |
4.2.1 震源断層の推定 167 |
4.2.2 巨視的断層パラメータの設定 167 |
4.2.3 微視的断層パラメータの設定 170 |
4.2.4 その他の断層パラメータの設定 173 |
4.3 プレート境界地震の特性化震源モデルの設定方法 174 |
4.3.1 震源断層の推定 174 |
4.3.2 巨視的断層パラメータの設定 175 |
4.3.3 微視的断層パラメータの設定 175 |
4.3.4 その他のパラメータの設定 175 |
4.4 スラブ内地震の特性化震源モデルの設定方法 176 |
第5章 地震動予測のための地盤モデル 179 |
5.1 耐震設計のための地盤モデル 179 |
5.2 地震動に対する地盤の影響 179 |
5.2.1 地震観測記録に見られる地盤構造の影響 179 |
5.2.2 振幅特性 180 |
5.2.3 周期特性 181 |
5.2.4 盆地生成表面波 181 |
5.3 地盤構造の調査とそのモデル化 182 |
5.3.1 浅層地盤構造の調査 183 |
5.3.2 深層地盤構造の調査 184 |
5.3.3 地盤構造モデルの事例 187 |
第6章 強震動の予測結果の検証 193 |
6.1 地震動の情報がある地震の場合 193 |
6.2 地震動の情報がない地震の場合 194 |
第7章 断層モデルによる地震動予測結果を用いた地震ハザード解析 197 |
7.1 断層破壊のシナリオを考慮した地震ハザード解析の意義 197 |
7.2 断層破壊のシナリオを考慮した地震ハザード解析の概要 198 |
7.3 想定地震の断層破壊のシナリオ 200 |
7.4 断層破壊のシナリオの生起確率の算定 204 |
7.5 地震ハザード解析 206 |
第8章 地震動評価の課題 210 |
8.1 地震発生の時空間モデル 210 |
8.2 地震動予測手法 210 |
8.3 震源モデルの設定 211 |
8.4 地盤モデルの設定 213 |
第Ⅲ編 性能設計用地震荷重の策定と設計事例 |
第1章 性能設計用地震荷重の策定方法 215 |
第2章 耐震性能制御のための地震荷重設定と事例 219 |
2.1 耐震性能制御のための地震荷重 219 |
2.2 設計用地震荷重設定に必要な要件 220 |
2.3 加速度応答スペクトルと限界変形角 221 |
2.3.1 加速度応答スペクトル 221 |
2.3.2 限界変形角 222 |
2.4 略算加速度応答スペクトルの分析 223 |
2.5 京町家の耐震診断 228 |
2.6 略算加速度応答スペクトルの位置づけ 231 |
第3章 生起確率を考慮した地域予測地震動に基づく性能設計と事例 234 |
3.1性能設計と地震荷重の現状 234 |
3.1.1 地震荷重の設定に関わる動向 234 |
3.1.2 現状設計法に見られる耐震性能の表し方 236 |
3.2 生起確率を反映した地震荷重と性能評価 238 |
3.2.1 地震環境に基づく耐震性能評価の例 238 |
3.2.2 性能評価の考え方と地震動 240 |
3.3 性能設計事例のための地震荷重と地震動 242 |
3.3.1 生起確率と基準地震動の設定方針 242 |
3.3.2 生起確率と基準地震動の設定 243 |
3.3.3 時刻歴解析用の模擬地震動 245 |
3.4 鉄骨造超高層建築物の設計例 247 |
3.4.1 対象とする建築物と条件 247 |
3.4.2 目標性能と構造設計 248 |
3.4.3 目標性能の検証と保有耐震性能の評価 253 |
3.5 鉄筋コンクリート造中層建築物の設計例 260 |
3.5.1 対象建築物の概要と目標性能 260 |
3.5.2 地震荷重と仮定断面の設定 261 |
3.5.3 Pushover解析と目標性能の検証 265 |
3.5.4 保有耐震性能の評価 268 |
第4章 まとめ 274 |
第Ⅰ編 地震荷重・耐震設計法の現状 |
第1章 1981年新耐震設計法 1 |
1.1 新耐震の概要と成立の経緯 1 |
|
11.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編著
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1997.3-1999.11 2冊 ; 26cm |
シリーズ名: |
応用力学シリーズ ; 4, 7 |
子書誌情報: |
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第1章 骨組構造物の崩壊挙動と限界状態の解析 |
1.1 部材破断を伴う鋼構造骨組の地震応答および耐震性能 上谷宏二・田川 浩 |
1.1.1 序 1 |
1.1.2 部材破断を伴う鋼構造骨組に関する骨組レベルでの既往の研究 1 |
1.1.3 部材破断を伴う鋼構造骨組の動的応答解析法 4 |
1.1.4 破断を伴う鋼構造骨組の耐震性能 8 |
1.1.5 結び 15 |
参考文献 15 |
1.2 ハイブリッド型応力法による骨組構造解析法 近藤一夫 |
1.2.1 序 17 |
1.2.2 基礎変分原理 19 |
1.2.3 平面骨組構造への適用 24 |
1.2.4 塑性ヒンジ法を用いた定式化 33 |
1.2.5 破壊を伴う弾塑性崩壊解析について:鉄骨架構の発破解体過程の解析を例として 38 |
1.2.6 弾塑性,有限変形解析について 45 |
1.2.7 動的変形問題について 47 |
1.2.8 高次理論に基づくはり柱要素について 51 |
1.2.9 結び 53 |
参考文献 54 |
1.3 トラス構造物の座屈をともなう崩壊挙動解析 多田元英 |
1.3.1 序 57 |
1.3.2 トラス部材の部材座屈実験結果と解析結果の比較 57 |
1.3.3 トラス部材の動的座屈解析モデル 60 |
1.3.4 トラス構造物の静的崩壊挙動と動的崩壊挙動 64 |
1.3.5 鉛直地震動を受ける2層立体トラスの動的崩壊挙動 67 |
1.3.6 結び 69 |
参考文献 70 |
1.4 弾塑性骨組の臨界挙動解析における整合剛性行列の形成 森迫清貴 |
1.4.1 序 71 |
1.4.2 増分型静的つり合い経路解析における整合剛性行列形成アルゴリズム 73 |
1.4.3 増分摂動法を用いた梁-柱有限要素法による弾塑性骨組の静的解析 75 |
1.4.4 結び 81 |
参考文献 82 |
第2章 空間構造物の限界状態の解析 |
2.1 非保存外力を受ける梁.板.シェルの安定性 本間俊雄・三井和男 |
2.1.1 序 83 |
2.1.2 非保存外力を受ける梁 84 |
2.1.3 非保存外力を受ける板 89 |
2.1.4 非保存外力を受けるシェル 90 |
2.1.5 結び 96 |
参考文献 96 |
2.2 シェルの座屈耐力と座屈後挙動解析 山田 聖志 |
2.2.1 序 99 |
2.2.2 外圧を受ける偏平球形シェル 99 |
2.2.3 外圧を受ける部分円筒シェル 105 |
2.2.4 外圧を受ける円筒シェル 111 |
2.2.5 軸圧縮を受ける円筒シェル 114 |
2.2.6 結び 119 |
参考文献 119 |
2.3 変断面偏平アーチの動的座屈 瀧 諭 |
2.3.1 序 123 |
2.3.2 扁平アーチの基礎方程式 125 |
2.3.3 解析 134 |
2.3.4 結び 142 |
参考文献 142 |
第3章 鉄筋コンクリート構造物の弾塑性解析 |
3.1 高層RC造立体骨組の3次元入力弾塑性地震応答解析 磯崎 浩 |
3.1.1 序 145 |
3.1.2 解析法 146 |
3.1.3 解析条件 154 |
3.1.4 解析結果 155 |
3.1.5 結び 162 |
参考文献 163 |
3.2 柱RC梁S構造2層2スパン架構の弾塑性有限要素解析 野口 博・内田和弘 |
3.2.1 序 165 |
3.2.2 解析対象試験体 165 |
3.2.3 解析方法 166 |
3.2.4 解析結果 168 |
3.2.5 結び 171 |
参考文献 172 |
第4章 部材・板・三次元連続体の座屈および大変形解析 |
4.1 圧縮材と補剛材からなる構造サブシステムの座屈ならびに座屈後挙動 辻 文三・西野孝仁 |
4.1.1 はじめに 173 |
4.1.2 解析方法 173 |
4.1.3 解析結果 176 |
4.1.4 結び 182 |
参考文献 182 |
4.2 軸圧縮を受けるコンクリート充填円形鋼管短柱の座屈挙動 元結正次郎 |
4.2.1 序 183 |
4.2.2 鋼管の応力度と充填コンクリートの耐力の推移 184 |
4.2.3 数値解析概要 190 |
4.2.4 軸力と側圧を受ける円形鋼管の挙動およびコンクリート充填円形鋼管の荷重変位曲線の推定 191 |
4.2.5 結び 193 |
参考文献 194 |
4.3 二軸直応力をうける鋼板の塑性座屈解析 井上哲郎 |
4.3.1 序 195 |
4.3.2 塑性域における板の曲げ剛性とせん断係数 195 |
4.3.3 塑性域における座屈応力度 197 |
4.3.4 弾性域における座屈応力度 202 |
4.3.5 座屈応力度曲線 204 |
4.3.6 解析結果 205 |
4.3.7 結び 216 |
参考文献 217 |
4.4 超弾性体の大変形解析 山田貴博 |
4.4.1 序 219 |
4.4.2 超弾性体の大変形問題の定式化 219 |
4.4.3 非圧縮超弾性体の大変形問題に対する有限要素法 224 |
4.4.4 ALE(Arbitrary Lagrangian Eulerian)有限要素法 227 |
4.4.5 結び 231 |
参考文献 231 |
第5章 崩壊解析と設計 |
5.1 立体骨組み構造の畳み込み解析 川口健一 |
5.1.1 序 233 |
5.1.2 畳み込み解析の概要 234 |
5.1.3 幾何学的関係式 235 |
5.1.4 幾何学的計量 237 |
5.1.5 解析手順 238 |
5.1.6 数値解析例 239 |
5.1.7 ラメラパターン・ドーム 239 |
5.1.8 正12面体の平面への畳み込み 240 |
5.1.9 まとめ 244 |
参考文献 244 |
5.2 繰返し力を受ける構造物の累積損傷抑制設計 内田保博 |
5.2.1 序 247 |
5.2.2 累積損傷に関する理論 247 |
5.2.3 軸力と定曲率振幅繰返し曲げを受ける3要素断面モデルの累積損傷 250 |
5.2.4 骨組の累積損傷抑制設計 257 |
5.2.5 結び 263 |
参考文献 264 |
5.3 弾塑性応答量の設計感度解析 大崎 純 |
5.3.1 序 265 |
5.3.2 弾塑性応答量の感度解析法の概要 266 |
5.3.3 増分型感度解析法の概要 267 |
5.3.4 トラスの感度解析 272 |
5.3.5 連続体の感度解析 281 |
5.3.6 結び 283 |
参考文献 284 |
第1章 骨組構造物の崩壊挙動と限界状態の解析 |
1.1 部材破断を伴う鋼構造骨組の地震応答および耐震性能 上谷宏二・田川 浩 |
1.1.1 序 1 |
|
12.
|
図書
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 新建築社, 1986.6- 冊 ; 22cm |
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13.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 技報堂出版, 1998.7 vii, 208p ; 22cm |
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1 概説 1 |
1.1 人工知能 1 |
1.2 ファジィ理論 3 |
1.3 人工生命 4 |
1.3.1 生命に学ぶ 4 |
1.3.2 ニューラルネットワークモデル 4 |
1.3.3 遺伝的アルゴリズム 5 |
1.3.4 人工生命 5 |
2 人工知能の応用 7 |
2.1 計画 7 |
2.1.1 開発プロジェクトを支援する土地利用企画提案システム 7 |
(1) はじめに |
(2) 開発の目的 |
(3) CANDLEの構成 |
(4) 開発の手順 |
2.1.2 建物の耐震信頼性評価のためのエキスパートシステム 12 |
(2) システムの概要 |
(3) 評価結果の信頼性の検討 |
(4) まとめ |
2.1.3 防災計画と避難シミュレーション 16 |
(2) 既往の避難シミュレーションモデルの概観 |
(3) オブジェクト指向と避難シミュレーション |
(4) 避難安全性評価と避難シミュレーション |
(5) おわりに |
2.2 設計 20 |
2.2.1 オブジェクト指向と設計 20 |
(2) 設計の知識 |
(3) オブジェクト指向 |
(4) 設計のモデル |
(5) 知的システムの将来像 |
2.2.2 建築モデル 24 |
(1) 構築のモデリング |
(2) 意味の体系 |
(3) おわりに |
2.2.3 IFCによるCADデータ共有と相互運用 28 |
(2) IFCの概要 |
(3) IFCにおける高度情報技術への対応 |
(4) IFC準拠のCAD機能 |
(5) 今後のIFCの課題 |
(6) おわりに |
2.2.4 設計計画とコラボレーション 33 |
(1)はじめに |
(2) 他分野におけるコラボレーション |
(3) 建築分野での先験的なコラボレーション例 |
(4) 建築設計分野のコラボレーション |
2.2.5 エージェント指向 38 |
(1) エージェント指向とは |
(2) エージェントとは |
(3) エージェント指向問題解決 |
(4) 可動(モバイル)エージェント |
(5) まとめ |
2.2.6 エージェント指向と構造解析 42 |
(1) 複雑化と巨大化 |
(2) エージェント指向の分散型計算システム |
(3) 可動エージェント指向コミュニティMAOC |
(4) 構造解析におけるエージェント指向システム |
2.2.7 協調型設計活動支援 47 |
(1) 建築分野のCSCW |
(2) VDS'96 Kumamoto Artpolis Project |
2.3 生産 51 |
2.3.1 統合化建築生産システム 51 |
(2) PDBの管理情報 |
(3) システムの運用 |
(4) おわりに |
2.3.2 工程計画の立案における知的推論システム 55 |
(1) 工程計画の知的支援 |
(2) 工程計画の推論機構 |
(3) 割付方式による工程計画のプロトタイプシステム |
2.3.3 建築工事におけるプロジェクト管理 59 |
(2) 建築工事のプロジェクト管理 |
3 ファジィ理論の応用 63 |
3.1 診断 63 |
3.1.1 コンクリートのひび割れ原因検索 63 |
(1) 異常診断におけるあいまいな条件命題 |
(2) 条件命題の診断への応用 |
(3) 計算例 |
3.1.2 避難シミュレーション 68 |
(2) ファジィ化の意義 |
(3) ファジィ適用のモデル |
(4) 人の動きの決定方法 |
(5) 数式的なアプローチ |
(6) ファジィ的なアプローチ |
(7) メンバーシップ関数 |
(8) ファジィ推論 |
(9) シミュレーションの結果 |
(10) おわりに |
3.2 評価 74 |
3.2.1 室内空間の高さ感の評価 74 |
(2) 分割型ファジィ積分 |
(3) 室内空間の高さ感に対する評価問題への適用 |
3.2.2 高層ビルの外観(デザイン)評価 78 |
(1) ファジィ測度による評価モデル |
(2) ファジィ測度の同定 |
(3) 超高層建築の外観デザイン |
3.3 制御 83 |
3.3.1 ラーメン構造の振動制御 83 |
(2) 制振システム |
(3) 最適制御変数の決定(最大化決定) |
(4) 結果と考察 |
3.3.2 シェル構造の振動制御 87 |
(2) シェルの基礎式 |
(3) 裾梁の基礎式 |
(4) 裾梁付き回転体シェルの振動方程式 |
(5) 制御理論 |
(6) 解析モデル |
(7) 解析結果 |
(8) 結論 |
3.3.3 大空間空調制御 91 |
(2) 大空間空調方式の概要 |
(3) ファジィ空調制御システムの概要 |
(4) 実験結果 |
3.4 最適化 95 |
3.4.1 インテリジェントネットワークを用いた建築物の最適耐震構造計画 95 |
(2) ファジィネットワーク |
(3) ニューラルネットワークを用いた主観的評価の同定 |
(4) ファジィネットワークの解法 |
(5) 構造計画への応用 |
3.4.2 耐震壁の最適配置計画 ファジィ制約下の最適化問題 100 |
(1) 耐震壁の最適配置問題 |
(2) ファジィ制約条件の導入 |
(3) 設計例 |
3.4.3 ファジィクラスタリングによる構造物の荷重 変形曲線の折れ線近似法 105 |
(2) 解析手法の概要 |
(3) 数値計算例と解析手法の適用性 |
4 人工生命の応用 109 |
4.1 人工生命 109 |
4.1.1 セルオートマトンによる都市の土地利用パターンの形成 109 |
(2) モデル |
(3) シミュレーション結果 |
(4) 考察・まとめ |
4.1.2 セルオートマトンによる構造物の形態形成 113 |
(2) 基礎理論 |
(3) CAを用いた構造物の形態形成 |
(4) 3次元CAを用いた柱梁構造物の形態形成 |
(5) 2次元CAを用いた構造物の形態形成 |
(6) 結果 |
(7) おわりに |
4.1.3 LシステムとGAを利用した構造形態の形成手法 117 |
(2) Lシステムと形態形成 |
(3) 遺伝的アルゴリズム(GA)と形態の変化 |
4.2 遺伝的アルゴリズム(GA) 122 |
4.2.1 逆解析による地盤構造の推定 122 |
(2) 微動のアレイ観測 |
(3) GAを用いた逆解析による地盤構造の推定 |
4.2.2 トラスのトポロジー・節点位置最適化 126 |
(2) トラスのトポロジー最適化 |
(3) 平面トラスのトポロジー・節点位置同時最適化 |
4.2.3 形態創生 130 |
(1) ホモロガス構造の形態解析 |
(2) 目的関数と適応度 |
(3) 設計パラメータのコード化 |
(4) ホモロガス構造の解析結果 |
(5) 曲面形態生成への応用 |
(6) まとめ |
4.2.4 制振構造物の設計 134 |
(2) 対象構造物と設計変数 |
(3) GAによる探索結果 |
4.2.5 遺伝的アルゴリズムを用いた地域施設配置手法 138 |
(2) 施設配置案のコーディング方法 |
(3) 配置案の評価関数の定義 |
(4) 数値例の施設配置問題への適用と効率性 |
(5) 実際の地域施設計画での適用 |
4.3 ニューラルネットワーク 143 |
4.3.1 逆問題 性能設計法への新しい展開 143 |
(1) 理論と現実問題とのギャップ |
(2) ニューラルネットワークによる性能指定設計法 |
(3) ニューラルネットワークの構成と学習結果 |
(4) 結論 |
4.3.2 トラスの最適断面設計 147 |
(2) 解析手法 |
(3) トラスの最適断面設計 |
4.3.3 ニューラルネットワークによる質点系構造物の振動制御 152 |
(2) 制御対象 |
(3) 制御シミュレーションの流れ |
(4) シミュレーション結果 |
(5) 結論 |
4.3.4 設計者の意図を考慮した配置評価方法 156 |
(1) スキーマグラマーとニューラルネットワーク |
(2) ケーススタディと評価モデルの構築 |
(3) 中間層の解釈と今後の可能性 |
4.3.5 建築空間構成へのニューラルネットワークの適用 161 |
(1) 空間配置の最適化について |
(2) 満足化および最適化について |
(3) 解の探索について |
(4) 応用手法の概念 |
(5) 図形操作のシミュレーション |
5 知的システム 165 |
5.1 知的システムを用いた建築構造物の最適アクティブ制御システム 165 |
5.1.1 はじめに 165 |
5.1.2 基本仮定 166 |
5.1.3 地震動入力予測と構造物応答予測(構造同定) 167 |
5.1.4 最大化決定による適制御変数の決定 168 |
5.1.5 ディジタルシミュレーション 168 |
5.1.6 おわりに 169 |
5.2 ファジィニューロによる地震動予測 171 |
5.2.1 初期微動による主要動の予測 171 |
5.2.2 最大加速度予測モデル 171 |
5.2.3 地震発生地域の推定 173 |
5.2.4 構造化最大加速度予測モデル 175 |
5.2.5 まとめ 176 |
5.3 知命共創進化システム 177 |
5.3.1 生命体進化システムの3原理 177 |
5.3.2 知命共創進化システム 178 |
5.3.3 多重最適化システム 179 |
5.3.4 複雑系モデルを目指して 180 |
6 付録 183 |
付録-1 ファジィ理論の基本概念 183 |
(1) ファジィ理論 |
(2) ファジィクラスタリング |
(3) ファジィ推論 |
(4) ファジィ数 |
(5) ファジィ測度 |
(6) ファジィ積分 |
(7) ファジィ論理 |
(8) 言語的真理値 |
(9) 最大化決定 |
(10) ファジィ制御 |
(11) ファジィ集合 |
(12) ファジィ演算 |
(13) ファジィ関係 |
(14) 拡張原理 |
(15) タイプ2およびレベル2のファジィ集合 |
(16) ファジィ意思決定 |
(17) AHP |
付録-2 人工生命の基本概念 193 |
2.1 人工生命の基本概念 193 |
(1) 人工生命 |
(2) 創発 |
(3) 自己組織化 |
(4) セルオートマトン |
(5) L-システム |
(6) 進化 |
(7) 複雑系 |
2.2 遺伝的アルゴリズム 197 |
(1) 遺伝的アルゴリズムの基本概念 |
(2) 遺伝的操作 |
2.3 ニューラルネットワークの基本概念 201 |
(1) 基本原理 |
(2) 階層型ネットワーク |
(3) バックプロバーゲーションアルゴリズム |
(4) 相互結合型ネットワーク |
(5) ホップフィールドネットワーク |
(6) ボルツマンマシン |
索引 205 |
1 概説 1 |
1.1 人工知能 1 |
1.2 ファジィ理論 3 |
|
14.
|
雑誌
|
日本建築学会 [編]
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 1995.7- |
巻次年月次: |
1995年度 (1995)- |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
15.
|
雑誌
|
日本建築学会
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 1995.7- |
巻次年月次: |
1995年度 (1995)- |
子書誌情報: |
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|
16.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編
目次情報:
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第Ⅰ部理論編 |
1章「まちづくりを学ぶ」ということ 2 |
1-1まちづくり学習とは 2 |
1-2この本を上手に活かすために 5 |
2章「まち学習」の視点 8 |
2-1学校教育とまち学習 8 |
2-1-1子ども・学校・地域の変貌 8 |
2-1-2学校教育におけるまち学習の変遷 10 |
2-1-3各教科における「まち学習」への取組み 11 |
2-1-4総合学習におけるまち学習 12 |
2-1-5「まち学習」的学びの構造 14 |
2-2英国の住環境学習 16 |
2-2-1英国で考える子どもと環境との関わり方 16 |
2-2-2学校改善に見る「まち学習」の視点 17 |
2-2-3都市学習センターが目指したもの 19 |
2-2-4まち学習を支える地域 21 |
2-3City Building EducationTM 23 |
2-3-1City Building EducationTMの構成 24 |
2-3-2City Building EducationTMにおけるシミュレーションの意味 30 |
3章「まち学習」から「まちづくり学習」へ 34 |
3-1都市計画のとびらをひらく「実践まちづくり」学習 34 |
序:「都市計画のとびらをひらく」前に 34 |
3-1-1「とびらをひらく」ためには 35 |
3-1-2都市計画のとびらをひらく「実践まちづくり学習」 36 |
3-1-3実践まちづくり学習の骨格 37 |
3-1-4実践まちづくり学習の入門書 41 |
3-1-5おわりに-学習成果の実践へ- 43 |
3-2まちづくり学習とNPO 44 |
3-2-1はじめに 44 |
3-2-2参加,参画と学習 44 |
3-2-3子どもが動くことで大人も動きだす 45 |
3-2-4学校と地域をつなぐNPO 46 |
3-2-5学校と地域をつなぐ組織 50 |
3-3大学と地域との接点となるまちづくり学習 51 |
3-3-1大学と地域,その知縁的関係とコミュニティづくり 51 |
3-3-2大学におけるまちづくり学習のあり方を考える 52 |
3-3-3大学と地域の関係からみたまちづくり学習の事例 53 |
4章「まちづくり学習」から「まちづくり」へ(紙上座談会) 58 |
第Ⅱ部実践編 |
1章まちを「つくる」「たべる」学習のススメ 70 |
[まち学習&まちづくり学習]実践レシピ 72 |
01メニューを考えよう①まちと「なかよくなる」ことからはじめよう-栃木市栃木第5小学校における生活科でのプログラム- 72 |
02メニューを考えよう②メニューの中にたべたいものを入れる-土手住専科(弘前市上土手町のまち学習)- 74 |
03素材を探そう①わくわく探検隊-松戸市小金地区旧水戸街道沿いのおいしい探検メニュー- 76 |
04素材を探そう②子どもたちはおいしい素材を知っている-the good,the bad&the ugly- 78 |
05素材を探そう③まちのお宝・みつはま生活博物館-エコミュージアムのすすめ- 80 |
06料理してみよう①みんなでトライ「まちづくりシミュレーション」-身近な環境と子どもたちを考える会- 82 |
07料理してみよう②得意料理はインターネット-高校生によるまちづくり情報発信- 84 |
08おいしく仕上げをしよう①創造的な「けんか」のススメ-青森市気象台跡地公園(つくだウェザーパーク)計画- 86 |
09おいしく仕上げをしよう②料理の本家本元「家庭科」で味付けする-高根沢町立A小学校における家庭科でのまち学習- 88 |
10たべてみよう①仙台・ヘルシンキ子ども会議-西公園プロジェクト- 90 |
11たべてみよう②もう一度たべてみる-長町副都心プロジェクト- 92 |
12フルコースメニュー①半年かけて素材をじっくり煮込む-三重県女性センターまちづくりワークショップ講座- 94 |
13フルコースメニュー②よってたかって素材を仕込む-まちづくり大好き人間養成作戦事業- 96 |
14フルコースメニュー③アラカルト料理でおいしさ倍増-庚申庵伝統子ども文化教室におけるまち学習- 98 |
15フルコースメニュー④公園づくりから学ぶ「参画」-佐野市立天明小学校における総合的な学習の時間活動- 100 |
16フルコースメニュー⑤三世代遊び場マップづくり-世田谷区三軒茶屋・太子堂地区での遊びを通してみた衝の変遷- 102 |
2章『まちづくりブック』のつくり方・使い方・育て方 104 |
2-1まちづくりブックって何だろう 104 |
2-2つくり方 104 |
2-2-1きっかけをつくる 104 |
2-2-2ブックの基本方針を決める 104 |
2-2-3ブックの内容を決める 106 |
2-3使い方 109 |
2-4育て方 110 |
3章「まち学習」「まちづくり学習」タウンページ 112 |
第Ⅰ部理論編 |
1章「まちづくりを学ぶ」ということ 2 |
1-1まちづくり学習とは 2 |
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17.
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図書
東工大 目次DB
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日本建築学会編
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1章景観まちづくりとその意義 2 |
1-1景観まちづくりとその歴史 2 |
1-2景観まちづくりの意義 3 |
1-2-1地域の価値の発見と共有 3 |
1-2-2生活のアメニティ保全 4 |
1-2-3地域経済の活性化 5 |
1-2-4地域力の向上 5 |
1-3景観まちづくりのパースペクティブ 6 |
1-3-1保全のまちづくりと創造のまちづくり 6 |
1-3-2点のまちづくりと面のまちづくり 6 |
1-3-3規制誘導のまちづくりと事業のまちづくり 7 |
1-3-4ハードのまちづくりとソフトのまちづくり 8 |
1-3-5「特別なまち」の景観まちづくりと「普通のまち」の景観まちづくり 9 |
2章景観まちづくりの方法 10 |
2-1見る環境からのまちづくり 10 |
2-1-1景観から「まち」をみる視点 10 |
2-1-2「まち」の変化をデザインする 12 |
2-2景観課題とルールづくり 15 |
2-2-1景観まちづくりタイプ 15 |
2-2-2景観形成の計画とルールづくり 16 |
2-2-3景観形成を支援する仕組み 21 |
3章景観形成計画 24 |
3-1景観形成計画の基本的役割 24 |
3-1-1三次元で考えるまちづくりの計画 24 |
3-1-2空間領域の再定義の計画 25 |
3-1-3地域資源を掘り起こすプロセス 25 |
3-1-4時空間の解読と図化情報 26 |
3-1-5空間の目標像と将来像の共有 26 |
3-1-6理念から具体のルールと事業への橋渡し 26 |
3-1-7地域固有の空間秩序再生の戦略 27 |
3-2計画エッセンスの提示 28 |
3-2-1何のための計画か 28 |
3-2-2何を目指す計画か 28 |
3-2-3何を計画対象とするのか 28 |
3-3空間像の解読と理解から計画へ 28 |
3-3-1全体構成や断面構成の把握 28 |
3-3-2文脈構成と土地の成り立ちの理解 29 |
3-4視点場と景観像の把握 29 |
3-4-1視点場の探索 29 |
3-4-2優れた景観要素と構図を探る 30 |
3-4-3景観にまつわる物語の発掘 31 |
3-5景観形成計画のボキャブラリー 31 |
3-5-1軸 32 |
3-5-2ビスタ 32 |
3-5-3シークエンス 32 |
3-5-4ランドマーク 33 |
4章景観形成基準とデザインガイドライン 34 |
4-1景観形成基準 34 |
4-2「都市景観整備地区」の位置づけ 35 |
4-3「都市景観形成基準」の指標と基準 35 |
4-4都市景観形成基準の運用 38 |
4-5デザインガイドライン 38 |
4-6デザインガイドラインの形式 39 |
4-7デザインガイドラインの実例とその対象・要素 41 |
4-8景観形成基準検討に際しての今後の課題 41 |
5章景観まちづくりと参加 42 |
5-1景観まちづくりへの市民参加の流れ 42 |
5-1-1身近な地域資源からの発掘からまちなみへの再編集 43 |
5-1-2地域独自の住宅づくりから景観への展開 43 |
5-1-3公園,街路や商店街など,公共空間のデザイン協議からの展開 43 |
5-1-4住環境の整備,保全活動からの展開 43 |
5-1-5身近な自然環境の再生活動からの展開 44 |
5-2景観まちづくりのどの場面に参加するか? 44 |
5-3景観まちづくりを進めるためのパートナーシップ 45 |
5-3-1景観まちづくりを進める組織と体制 45 |
5-3-2専門家の役割 46 |
5-4景観まちづくりへの参加を支える技術 47 |
5-5景観まちづくりを進めるためのプロセス編集と支援の仕組みづくり 49 |
6章景観条例 50 |
6-1景観条例とは 50 |
6-2景観条例の展開の経緯 51 |
6-2-1景観条例の端緒 51 |
6-2-2都市景観創造と景観条例の総合的展開 51 |
6-3景観条例の系統とその仕組み 52 |
6-3-1総則 52 |
6-3-2景観形成基本計画の策定 53 |
6-3-3重点地区の指定と誘導 53 |
6-3-4大規模建築物等の誘導 54 |
6-3-5重要建築物等の指定 55 |
6-3-6市民団体等の位置付け・支援 55 |
6-3-7景観審議会 56 |
6-4景観条例の運用実態 56 |
6-5景観条例の役割と可能性 57 |
6-5-1景観条例の役割 57 |
6-5-2景観条例の可能性 58 |
7章都市計画と景観まちづくり 60 |
7-1景観まちづくりにおける都市計画の役割 60 |
7-2景観まちづくりのための都市計画手法 60 |
7-2-1良好な景観形成のための補助的なゾーニング 60 |
7-2-2地区計画 63 |
7-3都市計画の限界と可能性 64 |
8章景観法による景観まちづくり 66 |
8-1景観法の可能性 66 |
8-1-1景観法の基本 66 |
8-1-2景観法の効果と可能性 68 |
8-2景観計画 71 |
8-2-1景観計画の基本 71 |
8-2-2景観計画の運用と可能性 73 |
8-3景観地区 76 |
8-3-1景観地区の活用 76 |
8-3-2景観まちづくりと景観地区 78 |
9章事例からみる景観まちづくり 81 |
事例01小樽市 82 |
事例02千葉市・幕張 84 |
事例03柏市 88 |
事例04青梅市 90 |
事例05藤沢市 92 |
事例06松本市・松本城周辺 94 |
事例07名古屋市 98 |
事例08大阪市・都心 102 |
事例09兵庫県 104 |
事例10神戸市・旧居留地 108 |
事例11神戸市・六甲アイランド 110 |
事例12岡山市・後楽園周辺 112 |
事例13太宰府市・太宰府天満宮周辺 114 |
事例14柳川市 116 |
1章景観まちづくりとその意義 2 |
1-1景観まちづくりとその歴史 2 |
1-2景観まちづくりの意義 3 |
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18.
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図書
東工大 目次DB
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日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.10 365p ; 26cm |
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第1編コンクリート充填鋼管部材および骨組の性能 |
1章 序論 |
1.1 概説 1 |
1.2 対象とした研究成果の範囲 1 |
1.3 材料および材料強度 2 |
2章 軸方向力を受ける部材 |
2.1 概説 3 |
2.2 短柱 4 |
2.3 長柱・中柱 16 |
2.4 プレース 21 |
3章 軸方向力,曲げモーメントおよびせん断力を受ける部材 |
3.1 概説 29 |
3.2 曲げ耐力 29 |
3.3 変形性能 41 |
3.4 復元力特性 47 |
3.5 2軸曲げ 50 |
3.6 せん断 54 |
4章柱梁接合部 |
4.1 概説 63 |
4.2 接合部パネル 67 |
4.3 接合部局部 85 |
5章 柱脚 |
5.1 概説 109 |
5.2 耐力 114 |
5.3 変形性能 117 |
5.4 復元力特性 117 |
6章 柱部材の継手 |
6.1 概説 120 |
6.2 CFT柱同士を直接接合する継手 120 |
6.3 異なる断面形や異種構造の柱部材との切替えを伴う継手や接合部 120 |
7章 鋼管と充填コンクリートの聞の付着および機械的ずれ止め |
7.1 概説 134 |
7.2 付着強度 135 |
7.3 水平ダイアブラムのずれ降伏耐力 137 |
7.4 頭付きスタッドの終局耐力 142 |
8章 骨組 |
8.1 概説 144 |
8.2 骨粗の弾塑性挙動の特性 144 |
9章 トラス |
9.1 概説 161 |
9.2 トラスの弾塑性挙動の特性 161 |
9.3 変形性能 163 |
9.4 復元力特性 169 |
10章 火災時の構造性能 |
10.1 概説 171 |
10.2 耐火設計法の概要と現況 172 |
10.3 柱の断面内温度分布 174 |
10.4 柱の火災時終局耐力 178 |
第2編 構造設計法および施工法 |
1章 各種構造設計法の概要と適用法 |
1.1 許容応力度設計と保有耐力計算の概要と適用法 187 |
1.2 限界耐力計算およびエネノレギーの釣合いに基づく耐震計算の概要と適用法 187 |
1.3 骨組の降伏機構 189 |
1.4 記号 189 |
1.5 用語 190 |
2章 許容応力度設計法 |
2.1 適用範囲 192 |
2.2 荷重および外力とその組み合わせ 192 |
2.3 材料 193 |
2.4 施工時応力 198 |
2.5 許容応力度 199 |
2.6 基本仮定 202 |
2.7 軸方向力を受ける部材の許容耐力 202 |
2.8 軸方向力および曲げモーメントを受ける部材の許容耐力 205 |
2.9 せん断を受ける部材の許容耐力 210 |
2.10 付着に対する算定 211 |
2.11 CFTトラス部材の許容耐力 214 |
2.12 プレース部材の算定 218 |
2.13 柱梁接合部の許容耐力 219 |
2.14 柱脚の許容耐力 221 |
2.15 柱継手の算定 222 |
2.16 構造規定(構造の細則) 224 |
3章 大地震に対する保有耐力の検証法 |
3.1 適用範囲 226 |
3.2 必要保有耐力 226 |
3.3 構造特性係数 226 |
3.4 保有耐力算定の基本事項 234 |
3.5 軸方向力を受ける部材の終局耐力 236 |
3.6 軸方向力および曲げモーメントを受ける部材の終局耐力 238 |
3.7 せん断を受ける部材の終局耐力 244 |
3.8 柱梁接合部の終局耐力 246 |
3.9 柱脚の終局耐力 248 |
3.10 付着および機械的ずれ止めの保有耐力の検証 250 |
3.11 CFTトラスの終局耐力 251 |
3.12 その他の部材の終局耐力 253 |
4章 限界耐力計算 |
4.1 総則および適用範囲 255 |
4.2 限界耐力計算の手順 256 |
4.3 部材および接合部の復元力特性と限界変形 257 |
4.4 CFT造建物およびCFT部材の減衰特性 260 |
5章 エネルギーの釣合いに基づく耐震計算 |
5.1 適用範囲 263 |
5.2 地震により建築物に作用するエネルギー 265 |
5.3 部材およぴ接合部の保有エネルギー吸収量 265 |
6章 充填コンクリートの品質と充填施工 |
6.1 要求性能 268 |
6.2 充填コンクリートの調合設計 272 |
6.3 コンクリートの充填施工 278 |
6.4 品質管理・検査 288 |
付録 |
付録1 柱用鋼管と鉄骨の加工 |
1.1 概説 295 |
1.2 角形鋼管 295 |
1.3 円形鋼管 309 |
付録2 建設例 |
2.1 設計基準強度60N/mm2程度のコンクリートを用いた圧入施工と落し込み施工 321 |
2.2 設計基準強度100N/mm2の高強度コンクリートを用いた充填施工実験と落し込み施工 326 |
2.3 鉄筋を内蔵したCFT柱の施工 329 |
付録3 設計例 |
3.1 一般事項 338 |
3.2 地震力 345 |
3.3 応力解析 347 |
3.4 断面算定 349 |
第1編コンクリート充填鋼管部材および骨組の性能 |
1章 序論 |
1.1 概説 1 |
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19.
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図書
東工大 目次DB
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日本建築学会編
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1章発注方式多様化の背景 |
1-1伝統的な発注方式 2 |
1-1-1建築生産プロセス 2 |
1-1-2プロジェクトの推進組織 3 |
1-2プロジェクトの発注方式と市場における建築と土木の違い 3 |
1-3発注方式多様化が進む社会的背景 5 |
1-4多様化する発注方式 6 |
2章CM方式 10 |
2-1コンストラクション・マネジメント方式の概要 10 |
2-1-1コンストラクション・マネジメントとは何か 10 |
2-1-2プロジェクト・マネジメントとは何か 10 |
2-1-3PMとCMの違い 10 |
2-1-4CM方式の特徴 12 |
2-2CM方式へのニーズ 13 |
2-2-1公共発注者の現状と期待 13 |
2-2-2民間発注者の現状と期待 14 |
2-2-3CM方式活用ニーズ 15 |
2-2-4事業調達方式におけるCM方式の選択 18 |
2-3CMRの選定 18 |
2-3-1CMRの選定方式 18 |
2-3-2CMRの選定フロー 19 |
2-3-3CMRとの契約 20 |
2-4CM事例 21 |
事例01超高層集合住宅 22 |
02秋田県二ツ井町総合体育館 24 |
03高知工科大学新教育研究棟 26 |
04事務所ビル 28 |
05高石藤井病院 30 |
06外資系金融機関事務所 32 |
07総合研修センター 34 |
2-5事例にみる特徴とまとめ 36 |
2-5-1事例にみる特徴 36 |
2-5-2発注者ニーズの多様化とCM方式 36 |
2-5-3「まちづくり」と「CM方式」 37 |
3章PFI方式 40 |
3-1PFI方式の概要 40 |
3-1-1PFIとは? 40 |
3-1-2PFIと従来調達方式の違い 42 |
3-1-3PFI事業のプロセス 44 |
3-1-4事業のしくみ 44 |
3-1-5PFIに求められるもの 44 |
3-2PFI方式のニーズ 46 |
3-2-1理念と現実の狭間 46 |
3-2-2適切な事業の選定・設定 47 |
3-2-3事業のアウトプットの価値最大化 48 |
3-2-4何を作るかの定義 49 |
3-3PFI事業者の選定 50 |
3-3-1民間事業者選定における留意点 50 |
3-3-2民間事業者選定の一般的手順 51 |
3-3-3総合評価一般競争入札方式の概要 51 |
3-3-4計画提案に関する評価の実際 52 |
3-3-5審査について検討を要する点 53 |
3-4PFI事例 55 |
事例01中央合同庁舎第7号館 56 |
02九段第3合同庁舎・千代田区役所本庁舎 58 |
03横須賀市長井海の手公園 60 |
04九州大学研究教育棟Ⅰ 62 |
05戸塚駅西口再開発事業 64 |
3-5事例に見る特徴とまとめ 66 |
3-5-1対象となる事業の規模 66 |
3-5-2BTOかBOTか 66 |
3-5-3民間事業者の組織構成 66 |
3-5-4提案内容の質と入札価格のバランス 67 |
3-5-5選定プロセスの透明性 67 |
3-5-6すりあわせ機能限定化による発注者リスク 68 |
3-5-7PFIからPPPへ 69 |
3-6PFIワークショップの記録 70 |
4章多様化する発注方式によるまちづくり 82 |
4-1CM方式のまちづくりプロジェクトへの活用 82 |
4-1-1まちづくりにおけるCM方式の機能とは? 82 |
4-1-2どのようなまちづくりでCM方式が有効か? 82 |
4-1-3CMRの支援によるまちづくり計画の策定フロー 83 |
4-1-4全員参加型まちづくりの可能性 83 |
4-1-5全員参加型まちづくりの事例 84 |
4-2PFI方式のまちづくりプロジェクトへの活用 85 |
4-2-1英国まちづくりに見られるPPP 85 |
4-2-2まちづくりにおけるPFI/PPPの役割と効果 86 |
4-2-3地域発信型まちづくりの提案 89 |
4-3CM方式とPFIの組合せによるまちづくり 89 |
4-3-1CM方式とPPIを組み合わせるとは 89 |
4-3-2CM方式ならびにPFIはどのようにして採用されているか 89 |
4-3-3CM方式とPFIとの組合せ 90 |
4-4多様化する発注方式(マネジメント)事例 93 |
事例01品川駅B-1地区(品川グランドコモンズ)開発 94 |
02豊洲二・三丁目開発計画 98 |
プロジェクト1芝浦工業大学豊洲キャンパス校舎棟建設工事 100 |
プロジェクト2TXビル新築工事 101 |
プロジェクト3TAビル新築工事 102 |
プロジェクト4ホームセンター新築工事 103 |
4-5多様化する発注方式を活用したまちづくりへの課題 104 |
1章発注方式多様化の背景 |
1-1伝統的な発注方式 2 |
1-1-1建築生産プロセス 2 |
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20.
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図書
東工大 目次DB
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日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 朝倉書店, 2009.3 134p ; 26cm |
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1. 火災安全の考え方 |
1.1 火災安全設計とリスクマネジメント 2 |
1.2 火災安全設計の方法 4 |
1.3 火災安全対策の種類と構成 6 |
1.4 火災の基本 8 |
1.5 火災の実態と初期火源 10 |
1.6 室内の火災 12 |
1.7 煙の流れと盛期火災 14 |
1.8 耐火建築物の火災性状と噴出火炎 16 |
1.9 火災と人間 18 |
2. 火災安全のための技術 |
2.1 出火防止 20 |
2.2 早期発見・伝達 |
(1) 火災発生状況と火災感知器 22 |
(2) 火災報知設備・火災警報器 24 |
2.3 避難安全 26 |
2.4 煙制御 |
(1) 煙制御方式・防煙区画 28 |
(2) 排煙計画 30 |
(3) 空調換気とアトリウム 32 |
2.5 火災拡大防止 |
(1) 防火区画 34 |
(2) 防火区画と要求性能 36 |
(3) 防火ダンパー・防火シャッター 38 |
2.6 消火・救助 |
(1) 防火設備 40 |
(2) 防火活動・防火センター 42 |
2.7 耐火構造と類焼防止 |
(1) 倒壊防止と防火・耐火構造 44 |
(2) 耐火被覆・塗料と木質耐火構造 46 |
2.8 維持管理 48 |
3. 設計図に見る防災計画 |
3.1 設計段階と防災計画 50 |
3.2 配置計画 52 |
3.3 平面計画 |
(1) コアの配置 54 |
(2) 用途別の防火・防煙区画 56 |
3.4 断面計画 58 |
3.5 立面計画 60 |
3.6 天井の計画 62 |
3.7 各部詳細 |
(1) 特別危難階段、非常用エレベーター、付室 64 |
(2) 階段・非常用侵入口 66 |
(3) バルコニー 70 |
(4) 消火栓・排煙設備 70 |
(5) 防火区画間仕切壁 72 |
(6) 防火設備防火戸 74 |
4. 各種の用途と防災計画 |
4.1 超高層ビル |
(1) 超高層ビルの特徴 76 |
(2) 超高層事務所ビルの平面計画 78 |
4.2 事務所ビル |
(1) 事務所ビルの特徴 80 |
(2) ファサード・天井 82 |
(3) 小規模事務所 84 |
(4) 耐火スクリーン・独自の防耐火技術 86 |
4.3 超高層集合住宅 |
(1) 住宅火災の特徴 88 |
(2) 加圧防煙システム 90 |
4.4 物販店舗 |
(1) 物販店舗火災の特徴 92 |
(2) 加圧防排煙システム 94 |
(3) 大型店舗の避難計画 96 |
4.5 集会施設 98 |
4.6 展示施設 |
(1) 展示施設の防炎・避難計画/無排煙設備 100 |
(2) 連続的な展示空間・一体空間 102 |
4.7 学 校 |
(1) 学校における火災の特徴 104 |
(2) 階段状大空間・外気開放のアトリウム 106 |
4.8 病 院 |
(1) 病院の防災計画 108 |
(2) 大規模病院の防災計画 110 |
4.9 大規模スタジアム |
(1) 大規模スタジアムの防災計画 112 |
(2) 寒冷地に建つ大規模多目的ドーム 114 |
(3) 大屋根の耐火設計 116 |
5. 性能設計のための評価技術 |
5.1 避難安全性評価の考え方 118 |
5.2 避難所要時間・煙降下時間の予測方法 120 |
5.3 避難計算の図式解法 122 |
5.4 延焼拡大防止設計にかかわる評価技術 124 |
5.5 耐火設計と耐火性能評価 126 |
5.6 試験方法 |
(1) 防火材料 128 |
(2) 防耐火構造・防火設備・防火区画 130 |
1. 火災安全の考え方 |
1.1 火災安全設計とリスクマネジメント 2 |
1.2 火災安全設計の方法 4 |
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21.
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図書
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日本建築学会編
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東京 : 丸善, 1942.5-1952.2 3冊 ; 30cm |
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22.
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図書
東工大 目次DB
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日本建築学会編集
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東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1999.6 400p ; 26cm |
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注 : γ[t]の[t]は下つき文字 |
|
Ⅰ 基礎編 |
1. 建物と地盤との動的相互作用とは 1 |
1.1 動的相互作用現象 1 |
1.2 動的相互作用で基礎となる事項 4 |
1.2.1 波動と振動 4 |
1.2.2 加振と応答 8 |
1.2.3 インピーダンスと基礎入力動 10 |
1.2.4 慣性の相互作用と入力の相互作用 13 |
1.3 動的相互作用研究の歴史 14 |
1.3.1 研究の始まり 14 |
1.3.2 工学的理論 15 |
1.3.3 数値解析法 15 |
1.3.4 観測と理論 16 |
1.3.5 今日的課題 16 |
1.4 耐震設計への導入に向けて 17 |
1.4.1 動的相互作用効果 17 |
1.4.2 設計モデル 21 |
2. 動的相互作用解析の筋道22 |
2.1 建物と地盤との動的相互作用問題 22 |
2.1.1 解析の考え方 22 |
2.1.2 問題の分解と組立て 23 |
2.2 地盤の抵抗機構の評価 27 |
2.2.1 弾性地盤の運動方程式 27 |
2.2.2 運動方程式から波動方程式へ 29 |
2.2.3 波動方程式の解 31 |
2.2.4 運動方程式の解-変位解と応力解- 33 |
2.2.5 円形基礎のインピーダンス 36 |
2.2.6 数値計算結果 45 |
2.3 地震動の入力機構の評価 49 |
2.3.1 自由地盤の地震動 49 |
2.3.2 基礎入力動の解析 55 |
2.4 上部構造物の応答 66 |
2.4.1 上部構造の運動方程式 67 |
2.4.2 地盤-構造物系の運動方程式 70 |
2.4.3 スウェイ・ロッキングモデル 71 |
3. 動的相互作用の要因とその影響 74 |
3.1 観測・実験に見る動的相互作用の影響 74 |
3.2 動的相互作用の要因 77 |
3.3 地盤条件の影響 80 |
3.3.1 地盤の応答特性 80 |
3.3.2 インピーダンス 81 |
3.3.3 基礎入力動 83 |
3.3.4 建物の応答特性 84 |
3.4 基礎形状の影響 86 |
3.4.1 基礎の埋込み 86 |
3.4.2 等価円半径 86 |
3.4.3 長方形基礎のインピーダンス 89 |
3.5 杭基礎の影響 91 |
3.6 建物の階数の影響 95 |
3.6.1 地盤の硬軟との関係 95 |
3.6.2 地盤条件との関係 97 |
3.6.3 基礎の種類の影響 98 |
4. 動的相互作用を考慮した建物の地震応答解析 102 |
4.1 構造設計における地震応答解析の役割 102 |
4.2 地震応答解析の手順 103 |
Ⅱ 応用編 |
5. 動的相互作用解析法 113 |
5.1 周波数応答と時刻歴応答 113 |
5.2 一体解法と部分解法 118 |
5.3 いろいろな解法の考え方 125 |
6. 動的相互作用の代表的解析法 130 |
6.1 成層地盤の波動解析法 130 |
6.1.1 実体波の鉛直入射 130 |
6.1.2 実体波の斜め入射 133 |
6.1.3 表面波入力 137 |
6.2 積分方程式法 138 |
6.2.1 既往の研究 139 |
6.2.2 SH波入射による半無限弾性地盤上の基礎の応答 140 |
6.2.3 積分方程式の数値解法 147 |
6.3 境界要素法 149 |
6.3.1 境界積分方程式とグリーン関数 149 |
6.3.2 境界要素法の定式化 151 |
6.3.3 相互作用解析への応用 155 |
6.3.4 プログラムの流れ 161 |
6.4 薄層要素法 161 |
6.4.1 薄層モデルにおける加振解 61 |
6.4.2 最下層の境界条件 167 |
6.4.3 薄層解の精度と薄層モデルの設定方法 168 |
6.4.4 薄層モデルによる群杭の動的相互作用解析 172 |
6.5 有限要素法 175 |
6.5.1 基本的な定式化 176 |
6.5.2 動的サブストラクチャー法179 |
6.5.3 境界処理 181 |
6.5.4 有限要素法によるモデル化 188 |
6.5.5 その他のトピック 194 |
6.6 杭支持構造物の質点系モデル 194 |
6.6.1 ペンゼンモデル 194 |
6.6.2 集約モデル(修正ペンゼンモデル) 201 |
6.6.3 解析例 206 |
6.7 簡易手法 212 |
6.7.1 ウインクラーモデルと地盤反力係数 213 |
6.7.2 側面地盤ばね 214 |
6.7.3 底面地盤ばね 217 |
6.7.4 埋込みSRモデル 218 |
6.7.5 埋込みSRモデルを用いた計算例 223 |
6.7.6 埋込みSRモデルの一改良法 224 |
6.8 各解析法の特徴 228 |
6.8.1 はじめに 228 |
6.8.2 積分方程式法 229 |
6.8.3 境界要素法 230 |
6.8.4 薄層要素法 230 |
6.8.5 有限要素法 231 |
6.8.6 杭支持構造物の質点系モデル 232 |
6.8.7 簡易手法(地盤ばねモデル) 233 |
6.8.8 おわりに 234 |
7. 地盤物性の動特性とモデル 236 |
7.1 地盤物性の分類 236 |
7.2 地盤の動的変形特性 237 |
7.2.1 室内および原位置における地盤物性の求め方 238 |
7.2.2 土のせん断剛性 240 |
7.2.3 士の減衰定数 243 |
7.2.4 強震記録の逆解析による動的特性のひずみ依存性 245 |
7.2.5 有効応力変化 246 |
7.3 地盤物性のモデル 246 |
7.3.1 G-γ,h-γ関係とモデル 247 |
7.3.2 双曲線モデル 249 |
7.3.3 ランベルグ・オスグッドモデル 250 |
7.3.4 多次元解析に用いられるモデル 252 |
7.4 地盤の非線形解析 252 |
7.4.1 等価線形化解析 253 |
7.4.2 非線形法 256 |
7.4.3 減衰 257 |
7.4.4 今後の課題 259 |
8. 動的相互作用の最近のトピックス 261 |
8.1 微動観測による地盤構造の同定 261 |
8.1.1 微動の工学的利用 261 |
8.1.2 微動のアレイ観測 262 |
8.1.3 位相速度の推定と逆解析 263 |
8.1.4 適用例 265 |
8.1.5 今後の課題 267 |
8.2 建物-地盤系の振動特性の同定 268 |
8.2.1 地震応答記録からスウェイ・ロッキングばねの同定 268 |
8.2.2 インピーダンス関数からの地盤物性の同定 272 |
8.2.3 今後の課題 274 |
8.3 遠心力載荷装置による動的相互作用実験 274 |
8.3.1 遠心模型実験の原理と相似則 275 |
8.3.2 最近の研究 278 |
8.3.3 杭基礎の遠心模型実験 279 |
8.3.4 今後の課題 280 |
8.4 地盤の液状化 281 |
8.4.1 液状化のメカニズム 281 |
8.4.2 液状化による被害 282 |
8.4.3 液状化特性の表現法 283 |
8.4.4 液状化以後の挙動 286 |
8.5 構造物-地盤系の非線形時刻歴応答解析 288 |
8.5.1 はじめに 288 |
8.5.2 構造物-地盤系の運動方程式と相互作用力 289 |
8.5.3 剛性定式化に基づく相互作用力の評価法 291 |
8.5.4 柔性定式化による相互作用力の評価 294 |
8.5.5 コンボリューション積分の再帰的評価法 295 |
8.5.6 成層半無限地盤上の剛構造物の浮き上がり振動解析 297 |
8.5.7 今後の課題 301 |
8.6 環境振動と動的相互作用 301 |
8.6.1 環境振動とは 301 |
8.6.2 環境振動と動的相互作用問題 301 |
8.6.3 動的相互作用からみた環境振動 302 |
8.6.4 機械基礎の振動 304 |
8.6.5 交通振動 306 |
8.6.6 建設工事振動 310 |
8.6.7 地盤振動の測定 312 |
Ⅲ 資 料 編 |
Ⅲ-1 主要な解析コード 313 |
Ⅲ-2 模型実験と観測の方法 318 |
2.1 模型実験・実観測の方法と目的 318 |
2.2 自然地震観測の目的および基礎調査 318 |
2.3 地震観測計画 320 |
2.4 常時微動測定 323 |
2.5 振動台実験を用いた模型実験 324 |
2.6 起振機実験 331 |
Ⅲ-3 地盤物性の評価式 332 |
3.1 地盤物性 332 |
3.2 弾性定数 332 |
3.3 S波速度とP波速度 334 |
3.4 単位体積重量γ[t] 336 |
Ⅲ-4 変位解とインピーダンスの数値表 337 |
4.1 半無限地盤上の地表面点加振時の地表面における変位 338 |
4.2 半無限地盤上の円形等分布加振時の円形中心点における変位 339 |
4.3 半無限地盤上の正方形等分布加振の正方形中心点における変位 340 |
4.4 半無限地盤上の正方形基礎のエネルギー平均によるインピーダンス 340 |
4.5 半無限地盤上の正方形剛基礎のインピーダンス 341 |
4.6 2層地盤上の正方形剛基礎のインピーダンス 343 |
4.7 半無限地盤中の埋込み剛基礎のインピーダンス 344 |
4.8 数値表補間プログラム 344 |
4.8.1 プログラムの概要 344 |
4.8.2 メインプログラムの使用法 345 |
4.8.3 例題の解説 347 |
4.8.4 サブルーチンGCFINTの仕様 348 |
Ⅲ-5 3次元等質等方半無限弾性体のグリーン関数 351 |
5.1 弾性波動問題の基本解 351 |
5.2 弾性波動問題のグリーン関数 351 |
5.3 弾性問題のグリーン関数(ミンドリンの解) 354 |
Ⅲ-6 動的相互作用関連用語解説 357 |
参考文献 361 |
著者索引 383 |
用語索引 391 |
|
23.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編
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東京 : 三松株式会社出版事業部 , 東京 : 丸善株式会社出版事業部 (発売), 2007.10 296p ; 26cm |
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序説 3 |
第1部 |
第1章 電波吸収体の現状と今後の展望 13 |
1.1 電波吸収体の現状 13 |
1.1.1 電波吸収体の発展経緯 13 |
1.1.2 電波吸収体の分類 17 |
1.1.3 今後の展望 19 |
第2章 電波吸収体の設計 23 |
2.1 電波吸収体の設計概要 23 |
2.1.1 電波吸収性能 23 |
2.1.2 電波吸収体の実用化要素 24 |
2.1.3 電波吸収体の実用化 25 |
2.2 電波吸収体の設計 26 |
2.2.1 狭帯域電波吸収体(単層型電波吸収体) 26 |
2.2.2 狭帯域電波吸収体(λ/4型電波吸収体) 27 |
2.2.3 広帯域電波吸収体(2層型電波吸収体) 28 |
2.2.4 超広帯域電波吸収体(多層型電波吸収体) 30 |
2.3 各種電波吸収体の設計例 32 |
2.3.1 磁性損失材料を用いた単層型電波吸収体 32 |
2.3.2 誘電損失材料を用いた単層型電波吸収体 35 |
2.3.3 抵抗皮膜を用いた電波吸収体 39 |
2.3.4 容量性を有する抵抗皮膜を用いた電波吸収体 41 |
2.4 むすび 46 |
第3章 材料定数の測定法 49 |
3.1 共振器法 49 |
3.1.1 測定概要 49 |
3.1.2 摂動係数の導出 52 |
3.1.3 測定例 55 |
3.2 自由空間法 58 |
3.2.1 測定概要 58 |
3.2.2 測定原理 61 |
3.2.3 測定例 66 |
3.3 反射・伝送法、Sパラメータ法 69 |
3.3.1 測定概要 69 |
3.3.2 測定原理 69 |
3.3.3 計算モデルの種類 75 |
3.3.4 計算モデルによる計算結果の差異 79 |
3.3.5 その他の反射波法(非破壊測定法) 79 |
3.3.6 不確かさ要因と対策 81 |
3.3.7 測定の最適化 86 |
3.4 自由空間法 90 |
3.4.1 自由空間法の特徴 90 |
3.4.2 送受信アンテナとフィクスチャ 90 |
3.4.3 フリースペース法の校正法-TRL校正とGRL校正 92 |
3.4.4 複素誘電率、複素透磁率の計算例 94 |
第4章 電波吸収体の測定 99 |
4.1 MHz帯及びGHz帯における測定方法 99 |
4.1.1 各種測定方法概要 99 |
4.1.2 MHz帯(10MHz~1000MHz)における測定 100 |
4.1.3 GHz帯(1GHz~30GHz)における測定 105 |
4.2 ミリ波帯における測定方法 107 |
4.2.1 ミリ波帯(30GHz~110GHz)における測定 107 |
4.2.2 ホーンアンテナを使用する方法 108 |
4.2.3 誘電体レンズを使用する方法 113 |
4.3 近傍界における電波吸収体の評価 118 |
4.3.1 概要 118 |
4.3.2 近傍における測定概要 120 |
4.3.3 デカップリング評価用アンテナ 121 |
4.3.4 インターデカップリング効果 123 |
4.3.5 イントラデカップリング効果 124 |
4.3.6 伝導ノイズ抑制効果 125 |
4.3.7 放射ノイズ抑制効果 127 |
4.4 機器の放射ノイズ対策 128 |
第2部 |
第5章 屋内空間における電磁シールド・電波吸収技術 135 |
5.1 建築空間における電磁環境 135 |
5.2 電磁シールド技術 138 |
5.2.1 計画 139 |
5.2.2 設計 141 |
5.2.3 測定 146 |
5.2.4 通信環境としての電磁シールドルーム 149 |
5.3 無線LANにおける電波吸収体技術 149 |
5.3.1 無線LAN 150 |
5.3.2 無線LAN用電波吸収体 152 |
5.3.3 提案されている無線LAN用電波吸収体 153 |
5.3.4 無線LAN用建材型電波吸収体 154 |
5.3.5 無線LAN通信環境における電波吸収体の設置効果 159 |
5.3.6 むすび 172 |
第6章 高層ビルにおける電波吸収技術 175 |
6.1 高層ビルによるTVゴースト障害 175 |
6.2 電波吸収外壁によるゴースト対策 175 |
6.2.1 電波吸収体の作動原理 176 |
6.3 TVゴースト対策用電波吸収体 177 |
6.3.1 フェライトタイル方式の電波吸収外壁 178 |
6.3.2 フェライトコンクリート方式の電波吸収外壁 180 |
6.3.3 抵抗膜を利用した電波吸収外壁 181 |
6.3.4 テレビ電波吸収外壁の効果及び施工例 182 |
6.4 最近開発された電波吸収外壁 184 |
6.4.1 誘電体とフェライトタイルを使用した電波吸収外壁 184 |
6.4.2 施釉フェライトタイルを使用した電波吸収外壁 184 |
6.5 むすび 185 |
第7章 橋梁における電波吸収技術 189 |
7.1 大型ハンガーロープによるTVゴースト障害 189 |
7.2 円筒状電波吸収体による対策 190 |
7.2.1 2次元無限円筒による計算モデル 190 |
7.2.2 級数解による1層円筒電波吸収体の理論計算 191 |
7.2.3 GMT法による組み合わせ円筒電波吸収体の理論計算 193 |
7.3 金属円柱からの散乱抑制の言+算ルル 197 |
7.3.1 円筒ゴムフェライトによる反射の抑制 198 |
7.3.2 円筒無損失誘電体を用いた散乱抑制 199 |
7.3.3 組合せ形吸収体を用いた場合 200 |
7.3.4 120°方向付近の散乱波を抑制する設計 202 |
第8章 ETCにおける電波吸収技術 205 |
8.1 ETCシステムと通信環境 205 |
8.1.1 路車間通信 205 |
8.1.2 ETC車載器の受信特性 206 |
8.1.3 構造物下におけるETC車載器の受信電力 207 |
8.1.4 高架道路下における受信電力 208 |
8.2 料金所構造物の多重反射防止用電波吸収体 210 |
8.2.1 電波吸収体に要求される性能 210 |
8.2.2 電波吸収体の設計 210 |
8.2.3 電波吸収体の評価 212 |
8.2.4 電波吸収体の実用化 213 |
8.2.5 多重反射防止の効果検証 215 |
8.3 ETCレーン間干渉防止透明電波吸収体 218 |
8.3.1 大型車がETCレーンに存在する場合の隣接レーンにおける受信電力 218 |
8.3.2 透明電波吸収体の構造 220 |
8.3.3 透明電波吸収体の設計 221 |
8.3.4 透明電波吸収体の製作・評価 223 |
8.3.5 多重反射防止の効果検証 228 |
8.4 ETCレーン間干渉防止用損失磁性被覆円筒棒列 229 |
8.4.1 被覆円筒棒列 230 |
8.4.2 解析 231 |
8.4.3 解析方法 231 |
8.4.4 解析結果 232 |
8.4.5 測定 233 |
8.4.6 測定結果 235 |
8.4.7 円偏波に対する評価 237 |
8.4.8 測定結果 238 |
8.5 電磁波吸収舗装 239 |
8.5.1 舗装材の電気的特性 240 |
8.5.2 電磁波吸収舗装の吸収原理 240 |
8.5.3 電磁波吸収舗装の設計 241 |
8.5.4 電磁波吸収性能の理論式 242 |
8.5.5 電気的特性の試験方法 242 |
8.5.6 舗装材としての力学的特性試験 243 |
8.5.7 電磁波吸収性能の設計(入射角一吸収性能) 243 |
8.5.8 施工事例(ETC料金所) 246 |
8.5.9 対策効果の確認 248 |
8.6 むすび 251 |
第9章 ITSにおける電波吸収技術 255 |
9.1 ITS 255 |
9.2 ETC 256 |
9.2.1 ETCレーンの電波吸収体 256 |
9.3 DSRCビーコン 259 |
9.3.1 高速道路上における電波吸収体 259 |
9.3.2 電波吸収舗装 261 |
9.3.3 電波吸収遮音壁 261 |
9.4 実証実験 262 |
9.4.1 測定系 262 |
9.4.2 測定場所 263 |
9.4.3 測定範囲 264 |
9.4.4 測定結果 264 |
9.4.5 考察 266 |
9.5 トンネル内における電波環境 266 |
9.5.1 実環境実験 266 |
9.5.2 測定系及び測定範囲 268 |
9.5.3 測定結果及び考察 268 |
9.6 今後の研究動向 269 |
第10章 電波暗室における電波吸収技術 271 |
10.1 電波暗室 271 |
10.1.1 電波暗室の動向 271 |
10.1.2 EMC電波暗室 272 |
10.1.3 EMC試験用電波暗室に求められる性能 273 |
10.2 EMC電波暗室用複合電波吸収体 274 |
10.2.1 フェライトタイル 274 |
10.2.2 誘電損失体 275 |
10.2.3 誘電損失複合電波吸収体 276 |
10.2.4 10m法電波暗室への適用例 280 |
10.3 アンテナ評価電波暗室用電波吸収体 283 |
10.3.1 アンテナ評価電波暗室 283 |
10.3.2 マイクロ波・ミリ波用電波暗室の基本的な設計 284 |
10.3.3 マイクロ波ミリ波用超広帯域電波吸収体 287 |
10.4 むすび 293 |
序説 3 |
第1部 |
第1章 電波吸収体の現状と今後の展望 13 |
|
24.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編
目次情報:
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1章安全・安心を基本にするまちづくりとは 2 |
1-1はじめに 2 |
1-2「安全」と「安心」 2 |
1-3総務省「防災まちづくり大賞」に見る防災まちづくり 3 |
1-3-1候補事例に見る防災まちづくりの総合性 3 |
1-3-2防災まちづくり大賞受賞事例に見る「防災まちづくり」 4 |
1-4安全・安心のまちづくりの主体と活動内容 5 |
1-4-1「防災まちづくり」と「防犯まちづくり」のメニュー表 5 |
1-4-2防災まちづくりと防犯まちづくりの共通性 5 |
1-5どのようにして「安全・安心を基調とするまちづくり」を進めるのか 8 |
1-5-1日常のまちづくり活動に防災風味を 9 |
1-5-2防災まちづくりを楽しむ秘訣 10 |
2章まちの診断・評価 12 |
2-1まちの診断・評価を行う意義 12 |
2-1-1まちづくりプロセスの中で位置づける 12 |
2-1-2情報公開の重要性 12 |
2-1-3診断・評価の限界性とまちの特性に応じた方法の構築 13 |
2-2災害や安全阻害を正しく理解しておく 13 |
2-2-1その地の既往の事例を把握する 13 |
2-2-2過去の代表的な災害と教訓を理解する 13 |
2-2-3現在のまちに合わせて,対象となる災害,安全阻害をイメージする 14 |
2-3診断・評価技術の歴史的推移 14 |
2-4様々な診断・評価の方法 15 |
2-4-1診断・評価手法のあらまし 15 |
2-4-2マクロ評価とミクロ評価 16 |
2-4-3様々な事例と方法 16 |
2-5今後の課題 24 |
3章防災まちづくり 26 |
3-1防災まちづくりの基本的視点 26 |
3-2震災に強い都市づくり 28 |
3-2-1都市レベルの計画とは 28 |
3-2-2一般的な計画策定の進め方 29 |
3-2-3震災に強い都市づくりの課題を明確にする 30 |
3-2-4都市防災施設の計画項目 30 |
3-2-5防災から見た地区区分,重点地区の設定 34 |
3-3地区防災まちづくり 34 |
3-3-1地区防災まちづくりの進め方 35 |
3-3-2みんなで防災診断 35 |
3-3-3地区防災まちづくりの計画項目 36 |
3-3-4地区防災まちづくりの実現 40 |
3-4地域の「災害文化」をつくろう 40 |
4章復興まちづくり 42 |
4-1復興の歴史的展開 42 |
(1)横浜豚屋火事(1866)と横浜公園 42 |
(2)明治5年東京火災(1872)と銀座煉瓦街 42 |
(3)神田の大火(1881)と東京防火線路令 42 |
(4)北の大火(1909)と南の大火(1912) 43 |
(5)関東大震災(1923)と帝都復興 43 |
(6)北但馬地震(1925)と豊岡・城崎の復興 43 |
(7)昭和9年函館大火(1934)と緑樹帯 44 |
(8)静岡大火(1940)と復興 44 |
(9)鳥取地震火災(1943)と復興 44 |
(10)戦災復興(1945~) 45 |
(11)飯田火災(1947)とりんご並木 45 |
(12)福井大地震(1948)と戦災・震災復興 45 |
(13)熱海大火(1950)と温泉街の復興 46 |
(14)鳥取大火(1952)と防火建築帯の整備 46 |
(15)新潟大火(1955)と防火建築帯の整備 46 |
(16)酒田大火(1976)と復興 47 |
(17)北海道南西沖地震と津波被害および青苗火災 47 |
4-2復興のポイント 48 |
4-3阪神・淡路大震災復興 48 |
4-3-1阪神・淡路大震災の概要 48 |
4-3-2被災状況の把握 49 |
4-3-3復興計画の枠組み 49 |
4-3-4復興都市計画の枠組み 51 |
4-3-5復興都市計画のプロセス 52 |
4-3-6黒地地区の復興まちづくり地区事例 52 |
4-3-7白地地区の復興まちづくり地区事例 52 |
4-3-8震災ユートピア 53 |
4-3-9市民まちづくり 54 |
コラム:阪神大震災におけるまちづくり支援1「コミュニティサポート」 55 |
コラム:阪神大震災におけるまちづくり支援2「ギャザリングスペース」 56 |
コラム:阪神大震災におけるまちづくり支援3「ネットワークメディア」 57 |
5章防犯まちづくり 58 |
5-1防犯まちづくりの背景 58 |
5-2防犯まちづくりとは何か 58 |
5-2-1防犯まちづくりにおいて扱う犯罪 59 |
5-2-2防犯まちづくりの目標像と目的 59 |
5-2-3防犯まちづくりの考え方 60 |
5-3防犯まちづくりの系譜 61 |
5-3-1欧米諸国における系譜 61 |
5-3-2日本における系譜 63 |
5-3-3防犯まちづくりの推進 65 |
5-4防犯まちづくりの進め方 67 |
5-4-1防犯まちづくりの発意と対応 67 |
5-4-2進め方のポイント 68 |
5-5防犯まちづくりの具体的方策 69 |
5-5-1監視性の確保 69 |
5-5-2犯罪企図者の接近の制御 71 |
5-5-3領域性の強化 71 |
5-5-4被害対象の強化・回避 72 |
5-6防犯まちづくりの展開に向けて 72 |
6章交通安全とまちづくり 74 |
6-1まちづくりとしての交通安全 74 |
6-2大きく変わった道路交通対策 74 |
6-2-1最近の動向 74 |
6-2-2コミュニティ・ゾーンの登場 75 |
6-2-3物理的デバイスの定着 75 |
6-2-4コミュニティ・ゾーンの評価 77 |
6-2-5くらしのみちゾーンの登場 78 |
6-2-6さらなる施策展開 78 |
6-3地区交通安全のための参加手法 80 |
6-3-1様々な手法 80 |
6-3-2ヒヤリ地図 80 |
6-3-3交通シミュレーション 81 |
6-3-4社会実験 81 |
6-3-5立ち寄りブース 83 |
6-4展望 83 |
7章住民参加による安全・安心・防災まちづくり事例 85 |
事例01豊中市庄内地域のまちづくり 86 |
事例02世田谷区太子堂のまちづくり 90 |
事例03杉並区蚕糸の森公園周辺の不燃化まちづくり 94 |
事例04国分寺市の防災まちづくり 96 |
事例05荒川区中央部の防災まちづくり 100 |
事例06神戸市松本地区の復興まちづくり 104 |
事例07神戸市深江地区の復興まちづくり 106 |
事例08練馬区貫井地区の震災復興まちづくり模擬訓練 108 |
事例09春日井市の安全・安心まちづくり 110 |
事例10大阪府久宝寺緑地の防犯・防災設計 112 |
事例11青戸地区コミュニティ・ゾーンの交通安全まちづくり 114 |
事例12台東区谷中の交通安全まちづくり 116 |
1章安全・安心を基本にするまちづくりとは 2 |
1-1はじめに 2 |
1-2「安全」と「安心」 2 |
|
25.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編
目次情報:
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1章なぜ中心市街地化か、どのように活性化するか 2 |
1-1はじめに 2 |
1-2なぜ中心市街地の衰退が起こるのか 3 |
1-3中心市街地は必要か 5 |
1-4中心市街地の必然性 6 |
1-4-1人口 6 |
1-4-2市街地の人口密度は下がり続けている 7 |
1-4-3高齢化が進み、子供のいるファミリーが減る 7 |
1-4-4コンパクトシティへ 8 |
1-4-5放置してはコンパクトにならない 8 |
1-5なすべきは何か? 8 |
1-5-1衰退のメカニズムを逆転させる 8 |
1-5-2必要なのは適切な「開発」 10 |
1-5-3「開発」の意味 10 |
1-6わが国固有の事情 11 |
1-7町づくりに必要な2本の柱 13 |
2章都市に中心が必要なわけ 14 |
2-1中心市街地とソーシャルキャピタル 14 |
2-2まちの均質化と中心市街地 16 |
2-3地域循環型経済と中心市街地 18 |
2-4中心市街地-空洞化の状況と微かな変化の兆し 19 |
2-5米国の中心市街地を守る条例・運動 24 |
3章商店街の何が課題か 26 |
3-1中心市街地活性化と商店街 26 |
3-1-1中心市街地と商店街の衰退 26 |
3-1-2中心市街地活性化は商店街の問題か 26 |
3-2中心市街地における商店街の位置づけ 27 |
3-2-1中心市街地は必要か 27 |
3-2-2中心部は既成の市街地なのか? 28 |
3-2-3中心部に商店街は必要か? 29 |
3-2-4商店街を構成する商業者は誰か? 31 |
3-3中心部における商業力の強化 32 |
3-3-1商業集積の管理・運営 32 |
3-3-2個店の経営力強化 33 |
3-4結語 34 |
4章中小小売商業政策・中心市街地政策をどう読むか 36 |
4-1はじめに 36 |
4-1-1ドイツの都市 36 |
4-ト2日本の都市 36 |
4-ト3まちづくりと産業 37 |
4-2商業調整政策 37 |
4-2-1第一次百貨店法 38 |
4-2-2第二次百貨店法 38 |
4-2-3大規模小売店舗法 38 |
4-2-4小括 39 |
4-3中小小売商業振興政策 39 |
4-3-1戦前の中小企業阻織化の制度的枠組み 39 |
4-3-2事業協同組合 40 |
4-3-3商店街振興組合 41 |
4-3-4高度化事業による共同施設 42 |
4-3-5商業近代化地域計画と中小小売商業振興法 42 |
4-3-6「コミュニティ・マート」構想と「街づくり会社」構想 43 |
4-3-7小括 44 |
4-4まとめにかえて-まちづくり三法の意義 45 |
5章中心市街地を社会的起業の場としよう 46 |
5-1介護保険制度の発足-誰でも事業者になれる 46 |
5-1-1門戸開放されたサービス提供 46 |
5-1-2まちづくりにつながる介護サービスとは 47 |
5-2香川県坂出市-空き店舗が「老」と「幼」の集いの場になり、相互交流も進む 49 |
5-3長野県小諸市-百貨店を転用した有料老人ホームとNPOが運営するデイサービス 53 |
5-4今後の展望 55 |
6章事例から学ぶ中心市街地活性化 58 |
〈中心市街地活性化に取り組む際の留意点〉 58 |
事例1宮崎県日向市の中心市街地 60 |
事例2石川県鶴来の中心商店街 62 |
事例3島根県松江市の天神町商店街 63 |
事例4長野県飯田市の中心市街地 64 |
事例5その他の事例-紋別市・宮城県鳴子町・長野県小布施町・東京都向島・埼玉県みやのかわ商店街・北海道日高町・静岡市呉服町・大阪市千林商店街・高松市丸亀町商店街・青森市新町商店街 65 |
7章長浜・黒壁から町づくり会社を考える 66 |
7-1はじめに 66 |
7-2長浜について 66 |
7-3株式会社黒壁 68 |
7-3-1黒壁について 68 |
7-3-2黒壁開業 72 |
7-3-3ガラス館以外への事業展開 74 |
7-4株式会社黒壁の意味 75 |
7-4-1長浜にはほかにも「黒壁」がある 75 |
7-4-2なぜ町づくり会社か 77 |
7-5中心市街地再生の体制と町づくり会社 79 |
8章徹底研究=高松丸亀町再開発:土地・主体・デザイン 84 |
8-1はじめに:A街区再開発事業着工 84 |
8-2高松丸亀町商店街 85 |
8-2-1高松市と丸亀町商店街 85 |
8-2-2高松丸亀町商店街振興組合 86 |
8-2-3商店街を取り巻く変化 88 |
8-2-4商店街の状況 89 |
8-2-5組合員の認識 90 |
8-2-6商店街の課題 91 |
8-3再開発計画へ 93 |
8-3-1再開発計画の基本方向 93 |
8-3-2新たな発想で事業スキームを組み立てる 94 |
8-4展開 98 |
8-5A街区の計画と事業スキーム 100 |
8-5-1A街区をどう計画するか 100 |
8-5-2建築の丸亀町ルールを組み立てる 102 |
8-5-3事業スキーム 105 |
8-5-4事業性 107 |
8-6これからの課題 108 |
1章なぜ中心市街地化か、どのように活性化するか 2 |
1-1はじめに 2 |
1-2なぜ中心市街地の衰退が起こるのか 3 |
|
26.
|
図書
|
日本建築学会編
|
27.
|
図書
|
日本建築学会
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 1960.5-1960.8 2冊 ; 22cm |
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|
28.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会, 日本環境管理学会共編
出版情報: |
東京 : 井上書院, 2002.12 220p ; 21cm |
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目次情報:
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1 エネルギー利用からみた建築設備の変遷 11 |
1-1 建築設備としての冷暖房の歴史 11 |
1-2 エネルギー消費と熱源システムの推移 12 |
2 小型燃料電池コージェネレーションシステム 15 |
2-1 燃料電池の原理 15 |
2-1-1 燃料電池とは 15 |
2-1-2 燃料電池の原理 15 |
2-2 燃料電池開発の歴史と市場展開 19 |
2-3 PEFCシステムの仕様 24 |
2-4 PEFCの適用と導入効果 26 |
2-5 PEFC普及に向けての課題 28 |
2-6 建築用PAFCの発電・熱出力特性 30 |
2-7 PAFCの建築への適用例と効果 33 |
3 マイクロガスエンジンコージェネレーションシステム 37 |
3-1 マイクロガスエンジンコージェネレーションシステムの技術開発動向 37 |
3-1-1 ガスエンジンコージェネレーションシステムの概要 37 |
3-1-2 マイクロガスエンジン開発の背 景38 |
3-2 機器の仕様と特徴 41 |
3-2-1 系統分離仕様9.8kWガスエンジンCGS 41 |
3-2-2 系統連系仕様9.8kWガスエンジンCGS 43 |
3-2-3 マイクロガスエンジンCGSのラインナップ 46 |
3-3 マイクロガスエンジンの建築物への適用事例 50 |
3-3-1 適用用途 50 |
3-3-2 新たな排熱利用形態 50 |
3-3-3 運転実績 51 |
3-4 家庭用ガスエンジンコージェネレーションシステム 52 |
3-4-1 システム概要 52 |
3-4-2 システムの特徴と仕様 52 |
4 マイクロタービンコージェネレーションシステム 55 |
4-1 海外品マイクロタービンコージェネレーションシステムの技術開発動向 55 |
4-1-1 主要海外品マイクロタービンの動向 55 |
4-1-2 Capstone社28kWマイクロガスタービンコージェネレーションシステムの商品化 56 |
4-1-3 実物件における運転評価 57 |
4-2 国内外新機種の動向 60 |
4-3 排熱利用システム 62 |
4-4 規制緩和動向および普及への展望 64 |
5 ヒートポンプシステム 66 |
5-1 ヒートポンプシステムの概要 66 |
5-1-1 ヒートポンプの原理 66 |
5-1-2 ヒートポンプの技術開発動向 70 |
5-2 高効率ヒートポンプシステム 71 |
5-2-1 高効率ヒートポンプシステムの開発 71 |
5-2-2 ヒートポンプの高効率化 72 |
5-2-3 システムの高効率化 73 |
5-2-4 温暖化ガス削減効果 73 |
5-3 小型氷蓄熱式パッケージエアコン 73 |
5-3-1 蓄熱式空調システムの概要 73 |
5-3-2 氷雪熱式パッケージエアコンの開発背景 74 |
5-3-3 小型氷雪熱式パッケージエアコンの特長と効果 74 |
5-4 自然冷媒ヒートポンプ給湯機 76 |
5-4-1 二酸化炭素冷媒ヒートポンプ給湯機の開発背景地 76 |
5-4-2 CO2冷媒ヒートポンプ給湯機の特長と効果 78 |
6 太陽光発電システム 80 |
6-1 太陽光発電技術の現状 80 |
6-2 太陽光発電システムの発電特性 85 |
6-3 太陽光発電システムの建築への適用例 90 |
6-4 今後の動向 92 |
7 分散型発電システム 94 |
7-1 分散型発電システムの種類と歴史 94 |
7-1-1 分散型発電システム普及の背景 94 |
7-1-2 分散型発電システムの種類 95 |
7-1-3 分散型発電システムの利用動向 97 |
7-1-4 電力需要の推移 101 |
7-1-5 分散型発電システムの歴史 102 |
7-2 分散型発電システムの建築への適用例と効果 105 |
7-2-1 ショッピングセンターへの導入事例 105 |
7-2-2 導入計画の進め万 107 |
7-3 分散型発電システムの制御技術 111 |
7-3-1 分散型発電システムの運転に必要な制御機能 111 |
7-3-2 電力制御技術 112 |
7-4 インバータ負荷設備の急増による発電システムへの影響と対策 115 |
7-4-1 高調波発生機詰 116 |
7-4-2 高調波の影響 116 |
7-4-3 発電機に対する高調波の影響 117 |
7-4-4 高調波対策 117 |
7-5 分散型発電システム普及に向けての課題 118 |
8 都市排熱の利用 119 |
8-1 都市排熱利用システム 119 |
8-1-1 都市排熱の種類 119 |
8-1-2 都市排熱利用システムの技術開発動向 120 |
8-2 地域冷暖房の歴史と普及の可能性 122 |
8-2-1 地域冷暖房の歴史と現状 122 |
8-2-2 地域冷暖房のシステム 123 |
8-2-3 地域冷暖房普及の可能性と効果 124 |
8-3 神奈川県における未利用エネルギー賦存量と活用可能性調査 126 |
8-3-1 神奈川県における地域冷暖房導入可能地区 126 |
8-3-2 未利用熱エネルギー源の熱賦存量 127 |
8-3-3 未利用熱エネルギー活用可能性の検討 129 |
8-4 名古屋における未利用エネルギー賦存量 131 |
8-8-1 名古屋における未利用エネルギー 131 |
8-4-2 各種排熱の特徴と賦存量 131 |
8-4-3 未利用エネルギーの利用の適合性 135 |
8-5 大阪における未利用エネルギー賦存量と活用可能性調査 136 |
8-5-1 温度差エネルギーの賦存量 136 |
8-5-2 高温エネルギーの賦存量 137 |
8-5-3 大阪における未利用エネルギー活用に向けての課題 138 |
8-6 未利用エネルギー活用地域熱供給システムー東京,箱崎地区 140 |
8-6-1 はじめに 140 |
8-6-2 システムの概要 140 |
8-6-3 河川水の活用計画 142 |
8-6-4 河川水の活用効果 143 |
8-6-5 おわりに 144 |
8-7 スーパーヒートポンプシステム 145 |
8-7-1 スーパーヒートポンプ実証試験145 |
8-7-2 実証システムの概要 145 |
8-7-3 実証試験結果 146 |
8-7-4 今後の普及 147 |
8-8 都市の排熱を活用した熱源ネットワーク 148 |
9 小型分散エネルギー源の建築への適用評価 152 |
9-1 住宅および小中規模建築のエネルギー需要 152 |
9-2 シミユレーションモデルの作成 154 |
9-3 小型分散エネルギー源の導入に適した建築 157 |
9-3-1 建築物用途別年間エネルギー消費量とエネルギー源選択による効果の相違 157 |
9-3-2 建築物用途別のシステム選択と省エネルギー効果およびCO2削減効果 160 |
9-3-3 台数制御によるCGS適用の有効性の検討 160 |
9-3-4 エネルギー需要の変化によるCGS適用効果の増減の検討 163 |
10 建築エネルギー源の環境影響評価 169 |
10-1 建築におけるエネルギー消費の環境影響と指標化 169 |
10-1-1 建築エネルギーシステムが環境に及ぼすインパクト169 |
10-1-2 評価指標の選定 171 |
10-2 環境影響評価指標の算定方法 172 |
10-2-1 インベントリー分析 172 |
10-2-2 影響評価 175 |
10-3 インパクト統合評価の例 176 |
10-3-1 基準直比較法による事務所熱源システムの評価例 176 |
10-3-2 主観法による地域熱供給システムの総合評価 178 |
10-4 まとめ 180 |
11 省エネルギー建築のコンセプト |
11-1 東京電力技術開発センター 181 |
11-1-1 はじめに 181 |
11-1-2 建築計画と設備計画の融合 183 |
11-1-3 熱と光の制御による開口部の快適環境と省エネルギーの実現 183 |
11-1-4 氷雪熱を有効活用した低温冷風空調システムの開発 187 |
11-1-5 情報・制御の統合による環境管理とエネルギー管理の高度化 189 |
11-1-6 その他の省エネルギー・省資源技術 189 |
11-1-7 省エネルギー・環境員荷削減効果 190 |
11-1-8 おわりに 191 |
11-2 束京ガス(株)中原ビル 192 |
11-2-1 はじめに 192 |
11-2-2 束京ガス中原ビルの概要 192 |
11-2-3 省エネルギー要素技術の選定 193 |
11-2-4 省エネルギー効果 197 |
11-2-5 快適性の検証 199 |
11-2-6 おわりに 199 |
11-3 日本電信電話(株)武蔵野研究開発センタ本館 200 |
11-3-1 はじめに 200 |
11-3-2 ローエミッション,省エネルギー設計 200 |
11-3-3 自然エネルギーの活用 201 |
11-3-4 省エネルギー効果 204 |
11-4 三建設備工業(株)ラクール習志野 206 |
11-4-1 はじめに 206 |
11-4-2 建物概要 206 |
11-4-3 設備概要 207 |
11-4-4 環境・設備計画上の配慮事項と実績 207 |
11-4-5 エネルギー消費実績 209 |
11-4-6 外断熱構造の特徴に関する評価 210 |
11-4-7 おわりに 212 |
11-5 家庭用エネルギー使用量表示・記録システム 213 |
11-5-1 はじめに 213 |
11-5-2 システムの概要 213 |
11-5-3 住宅におけるエネルギー消費 214 |
11-5-4 おわりに 216 |
1 エネルギー利用からみた建築設備の変遷 11 |
1-1 建築設備としての冷暖房の歴史 11 |
1-2 エネルギー消費と熱源システムの推移 12 |
|
29.
|
雑誌
|
29. 学術講演梗概集. D-2, 環境工学II, 熱, 湿気, 温熱感, 自然エネルギー, 気流・換気・排煙, 数値流体, 空気清浄, 暖冷房・空調, 熱源設備, 設備応用 = Summaries of technical papers of Annual Meeting Architectural Institute of Japan. D-2, Environmental engineering II, Heat, moisture, thermal comfort, natural energy, air flow, ventilation, smoke exhaustion, computational fluid dynamics, indoor air quality heating, cooling and air-conditioning heat and cold sources, piping systems application of building services
日本建築学会 [編]
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 1995.7- 冊 ; 26cm |
巻次年月次: |
1995年度 (1995)- |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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30.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2007.11 318p ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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目次情報:
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1章 概説 |
l.1 はじめに 1 |
1.2 日本における煙突の変遷 1 |
1.3 温度応力と煙突5 |
1.4 煙突の劣化 8 |
1.5 地震や風による煙突の被害 10 |
1.6 震度法,現行基準法と地震応答解析 13 |
1.7 用語と略語 16 |
1.8 記号 18 |
2章 材料および許容応力度 |
2.1 総則 25 |
2.2 構造材料の種類・品質・形状・寸法および定数 25 |
2.3 構造材料の許容応力度 31 |
2.4 ライニングの材料 36 |
3章 設計荷重 |
3.1 総則 44 |
3.2 固定荷重 45 |
3.3 積載荷重 45 |
3.4 温度荷重・地震荷重・風荷重 45 |
4章 温度荷重 |
4.1 総則 46 |
4.2 鉄筋コンクリート煙突 46 |
4.3 鋼製煙突 57 |
5章 地震荷重 |
5.1 総則 60 |
5.2 地震荷重算定の手順 61 |
6章 風荷重 |
6.1 総則 73 |
6.2 風速および速度圧 79 |
6.3 風方向荷重 90 |
6.4 風直交方向荷重 95 |
6.5 風荷重の組み合わせ 99 |
6.6 個材村振動 101 |
7章 断面算定 |
7.1 総則 104 |
7.2 鉄筋コンクリート煙突の断面算定 104 |
7.3 鋼製煙突の断面算定 114 |
8章 基礎の設計 |
8.1 総則 127 |
8.2 設計用荷重 127 |
8.3 地盤支持力の検討 129 |
8.4 水平抵抗の検討 130 |
8.5 その他の基礎 130 |
9章 屋上突出煙突 |
9.1 総則 132 |
9.2 地震荷重算定の手順 133 |
10章 施工および精度 |
10.1 総則 137 |
10.2 施工および施工検査 137 |
10.3 精度基準 139 |
11章 設計例 |
11.1 高さ60mの鉄筋コンクリート煙突の設計例 141 |
11.2 高さ150mの鉄筋コンクリート煙突の設計例 155 |
11.3 高さ60mの鋼製煙突の設計例 178 |
11.4 高さ150mの鉄塔形煙突の設計例 195 |
11.5 高さ150mの多脚形煙突の設計例 222 |
11.6 屋上突出煙突の設計例 240 |
l1.7 高さ200mの鉄筋コンクリート煙突の設計例(弾塑性解析) 255 |
付録 |
付録1 鉄筋コンクリート円筒断面の履歴特性とモデル化 267 |
付録2 鉄筋コンクリート円筒形断面柱の計算図表 282 |
付録3 せん断応力 292 |
付録4 各種煙突の地震応答性状の検討 298 |
付録5 年表 318 |
1章 概説 |
l.1 はじめに 1 |
1.2 日本における煙突の変遷 1 |
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31.
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図書
東工大 目次DB
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日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2009.6 149p ; 30cm |
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1章 総論 |
1.1 建築生産の仕組み 1 |
1.2 設計・工事監理 7 |
2章 施工計画と施工管理 |
2.1 施工計画 9 |
2.2 申請・届出 11 |
2.3 品質管理 11 |
2.4 原価管理 13 |
2.5 工程管理 16 |
2.6 安全管理 19 |
2.7 環境の管理 26 |
3章 準備工事 |
3.1 測量・調査 29 |
3.2 仮設工事 32 |
4章 地下工事 |
4.1 土工事・山留め工事 37 |
4.2 地業および基礎スラプ工事 42 |
5章 躯体工事 |
5.1 木工事(戸建住宅) 53 |
5.2 鉄骨工事 62 |
5.3 鉄筋コンクリート工事 67 |
5.4 鉄骨鉄筋コンクリート工事 87 |
5.5 プレキャストコンクリート工事 88 |
5.6 メーソンリー工事 93 |
6章 内外装工事 |
6.1 屋根工事 97 |
6.2 防水工事 99 |
6.3 断熱・防湿工事 100 |
6.4 乾式外壁工事 103 |
6.5 ALCパネル工事 105 |
6.6 カーテンウオール工事 106 |
6.7 ガラス工事 109 |
6.8 石工事 111 |
6.9 陶磁器質タイル張り工事 114 |
6.10左官工事 118 |
6.11塗装・吹付り工事 120 |
6.12内装工事 122 |
6.13建具工事 125 |
7章 外構工事 |
7.1 外構工事概要 127 |
7.2 舗装工事 127 |
7.3 排水工事 128 |
7.4 外郭施設工事 130 |
7.5 植栽工事 131 |
8章 維持保全・改修工事 |
8.1 改修工事需要の予測 133 |
8.2 保全の範囲と分類 133 |
8.3 調査・診断・改修工事のフロー 134 |
8.4 鉄筋コンクリート造躯体の改修工事 134 |
8.5 防水改修工事 137 |
8.6 外壁改修工事 140 |
8.7 耐震改修工事日 141 |
9章 解体工事 |
9.1 解体工事等に関連する環境関連法 142 |
9.2 解体工事の流れ 142 |
9.3 解体工法 143 |
9.4 副産物の処理 146 |
9.5 建築のライフサイクルと解体工事 147 |
1章 総論 |
1.1 建築生産の仕組み 1 |
1.2 設計・工事監理 7 |
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32.
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図書
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日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 彰国社, 1957 2冊 ; 18x25cm |
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33.
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図書
東工大 目次DB
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日本建築学会編
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1章町並み保全型まちづくりとは 2 |
1-1「町並み」の再発見 2 |
1-2「保全」の考え方 4 |
1-3町並みからまちづくりへ 6 |
2章時代と共にひろがる町並み保全型まちづくり 8 |
2-1歴史的環境保全制度の変遷 8 |
2-2第1期:文化財保護制度の誕生 8 |
2-3第2期:国宝の保護の充実と海外流失の防止 12 |
2-4第3期:文化財保護法の制定と整備 13 |
2-5第4期:古都保存法の制定による歴史的風土の保存 14 |
2-6第5期:文化財保護法の改正による「伝統的建造物群保存地区制度」の創設 15 |
2-7第6期:都市・地域景観整備の高まりに伴う多様な関連制度の制定 17 |
3章町並み保全型まちづくりを実現する仕組み 22 |
3-1全体を捉える枠組み 22 |
3-2調査段階の手法 24 |
3-3計画段階の手法 27 |
3-4実行段階の手法 30 |
3-5市民主体の活動手法 31 |
4章地域資源の発掘と活用:基本的な考え方と調査・計画手法 36 |
4-1伝建地区制度に学ぶ 37 |
4-1-1まちづくりを支援する伝建制度 37 |
4-1-2伝建地区制度の導入手順 38 |
4-1-3伝統的建造物群保存対策調査の枠組み 40 |
4-1-4伝建地区保存計画の枠組み 52 |
4-2文化遺産によるまちづくり 55 |
4-2-1世界遺産から学ぶ文化遺産概念 55 |
4-2-2地域資源としての文化遺産 55 |
4-2-3文化財保護から文化遺産マネジメシトへ 57 |
4-3文化遺産の活用方法 58 |
4-3-1「まちのお宝さがし」というムーブメント 58 |
4-3-2遺産リストの作成と活用 58 |
5章動き始めた町並み保全型まちづくり物語 60 |
5-1町並みの再評価と実現するまちづくり活動への展開 62 |
5-2取組み姿勢から学ぶ 62 |
5-3取組みの基本理念から学ぶ 63 |
5-4実現のための仕組み作りから学ぶ 66 |
・村上市:町家を活かした地域活性化 68 |
・川越市:住民主体のデザイン誘導 72 |
・古川町:町人が創り・守る「継承型」の町並みづくり 76 |
・金沢市:総合的に取り組む町並みづくり 80 |
・近江八幡市:持続的なまちづくりと連動した街並み景観形成 84 |
・伊勢市河崎:「伊勢河崎商人館」を拠点とした協働型マネージメント型まちづくり 88 |
・萩市:「萩・まちじゅう博物館」の展開 92 |
・太宰府市:条例による文化遺産の保全と活用 96 |
・八女市:文化的景観条例によるまちづくり 100 |
・竹富島:NPOによる文化遺産のマネジメント 106 |
6尊いま何が出来るか-町並み保全型まちづくりの未来 112 |
1章町並み保全型まちづくりとは 2 |
1-1「町並み」の再発見 2 |
1-2「保全」の考え方 4 |
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34.
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図書
東工大 目次DB
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日本建築学会編
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まちづくり教科書 第①巻 まちづくりの方法 |
1章 まちづくりとは何か-その原理と目標 2 |
1-1 まちづくりとは何か 2 |
1-2 まちづくりの定義と10の原則 3 |
1-3 まちづくりの基本目標 4 |
1-4 まちづくりに関わる基本概念 7 |
まちづくりと公共の福祉 |
まちづくりにおける「建築自由と不自由」 8 |
1-5 方法としての「まちづくり」 8 |
まちづくりの正当性、その要件 8 |
合意の形成、まちづくり像の共有 9 |
共治(ローカルガバナンス)の体制を組む 9 |
専門家の専門性と役割の明確化 10 |
まちづくりのシナリオと行動計画を組み立てる 10 |
場の文脈を共有・発見する方法 10 |
2章 「まちづくり」の生成と歴史 12 |
2-1 まちづくりの出発 12 |
2-2 まちづくり-三つの世代 13 |
理念の第1世代 13 |
モデルと実験の第2世代 14 |
地域運営としての第3世代 14 |
2-3 まちづくりの誕生-第1世代の試み 14 |
2-3-1 反公害運動、地域社会を守る抵抗運動からの「まちづくりの誕生」 15 |
2-3-2 住民参加のコミュニティづくりから「まちづくり」へ 16 |
2-3-3 市民の直接参加の仕組みづくり 17 |
2-3-4 内発的な「地域おこし」運動からのまちづくり 17 |
2-3-5 住環境改善のためのまちづくり 18 |
コラム : アメリカにおける非営利組織による住環境改善事業の展開 18 |
コラム : 京島、向島、コミュニティ住環境整備モデル事業 19 |
2-3-6 歴史的な町並み保全運動 20 |
まちづくりの出発点を確認するために 22 |
コラム : まちづくりの源流-1 村づくりから「まちづくり」へ 21 |
コラム : まちづくりの源流-2 現地主義を貫いた同潤会の不良住宅地区改良事業 22 |
コラム : まちづくりの源流-3 コミュニティ活動の基礎としての町内会・自治会活動 23 |
2-4 まちづくりの第2世代 23 |
2-4-1 防災・住環境整備のまちづくり 24 |
上尾市仲町愛宕地区と墨田区一寺言間防災まちづくり 24 |
2-4-2 町並みのデザイン 26 |
2-4-3 地域福祉のまちづくり 26 |
2-4-4 環境まちづくりとグラウンドワーク 27 |
2-4-5 アリーナ型まちづくりの展開 28 |
2-5 第3世代のまちづくりへ 30 |
2-5-1 第3世代への萌芽 30 |
2-5-2 まちづくりと地域自治組織 31 |
地域自治組織に向けて 31 |
2-5-3 コミュニティビジネスによる地域経済循環 32 |
2-5-4 まちづくり条例などの制度化 32 |
2-5-5 まちづくりに関わる意志決定の合理化とその支援 33 |
コラム : まちづくりをコーディネイトするアンブレラ組織 34 |
2-5-6 まちづくりの方法と支援技術 34 |
3章 まちづくりの布陣-まちづくりの体制のデザイン 36 |
3-1 まちづくりの体制のデザイン事例 36 |
3-2 まちづくりの体制のデザイン 36 |
コラム : まちづくり組織と法人格 39 |
コラム : 中間支援組織とは 42 |
3-3 体制のデザインの実際 42 |
4章 まちづくりの合意形成のための支援技術 46 |
4-1 合意形成とイメージの共有 46 |
情報デザインプロセスとしての合意形成 46 |
イメージの共有が力になる 47 |
4-2 合意形成のためのワークショップの技術 47 |
合意形成と科学的な技術 47 |
3つの展開方向 48 |
3つの段階に対応した参加の技術 48 |
4-3 可視化技術による将来像の共有 48 |
4-4 情報空間のデザイン技術-情報の交流・伝達のために 50 |
まちづくりのプロジェクトデータベース 50 |
まちづくりのための情報空間のデザイン技術 50 |
コラム : まちづくりのためのプロジェクト型データベース 51 |
5章 まちづくりのプロセスをデザインする 52 |
5-1 まちづくりの進め方 52 |
5-2 まちづくりの初動期において 53 |
まちづくりを起動する 53 |
予備的検討により見通しをたてる 54 |
組織を立ち上げる 54 |
5-3 まちづくりの実践期 55 |
まちづくりを試行する 55 |
戦略的なプログラムの検討 56 |
まちづくりを持続的に展開する 56 |
まちづくりの成熟 57 |
6章 まちづくりの学び方 58 |
事例 01 上尾市中町愛宕地区 62 |
02 神戸市野田北部北区 66 |
03 世田谷区梅丘地区 70 |
04 一寺言間の防災まちづくり 74 |
05 二本松市竹田根崎地区 78 |
06 松江市「まちかど研究室」 82 |
07 武生市蓬莱町「蔵の辻」 86 |
08 長浜市「黒壁」 90 |
09 伊勢市内宮おはらい町 94 |
10 函館市西部地区 98 |
11 唐津市 102 |
12 内子町 106 |
13 山口市一の坂川周辺地区 110 |
14 グラウンドワーク三島・源兵衛川の親水緑道 114 |
まちづくり年表 118 |
まちづくりに関する図書紹介 122 |
まちづくり教科書 第①巻 まちづくりの方法 |
1章 まちづくりとは何か-その原理と目標 2 |
1-1 まちづくりとは何か 2 |
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35.
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図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1995.12 229p ; 26cm |
子書誌情報: |
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第1章 調査計画の概要 |
1.1節 本指針の概要 1 |
1.2節 建築設計と地盤調査の手順 4 |
1.3節 地盤種別 6 |
1.4節 基礎の設計に必要な試験精度 10 |
1.5節 地盤種別と基礎形式 12 |
1.6節 地盤調査の規模 12 |
1.7節 調査の発注 13 |
1.8節 調査報告書 15 |
第2章 調査計画 |
2.1節 調査計画の基本事項 17 |
2.2節 平地(低地・台地)における調査計画 28 |
2.3節 傾斜地(丘陵地・山岳地)における調査計画 32 |
2.4節 埋立地における調査計画 36 |
2.5節 施工のための調査計画 40 |
2.6節 主要な調査・試験項目の要点 43 |
第3章 調査計画例 |
3.1節 平地(低地・台地)における調査計画例 62 |
3.2節 傾斜地(丘陵地・山岳地)における調査計画例 93 |
3.3節 埋立地における調査計画例 127 |
付 録 |
付.1節 地質時代と地層 149 |
付.2節 原位置試験 159 |
付.3節 土質試験 182 |
付.4節 調査・試験結果の解釈と問題点 193 |
付.5節 地質調査業 206 |
付.6節 地盤調査仕様書 209 |
付.7節 資料 221 |
第1章 調査計画の概要 |
1.1節 本指針の概要 1 |
1.2節 建築設計と地盤調査の手順 4 |
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36.
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図書
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日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 1962 2冊 ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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37.
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雑誌
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日本建築学会
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 1995.7- 冊 ; 26 cm |
巻次年月次: |
1995年度 (1995)- |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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38.
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図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 技報堂出版, 2005.8 166p ; 19cm |
子書誌情報: |
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高齢者が気持ちよく暮らすには |
序章 用語解説 1 |
第1章 高齢者の生活と環境 23 |
1高齢化の現状 24 |
2長くなる老年期 27 |
3高齢者の生活と環境 30 |
4高齢者の住まいの環境 33 |
第2章 高齢者のからだの変化 39 |
1老人らしさ 40 |
2老化による一般的なからだの変化 40 |
(1)皮膚の老化 40 |
(2)感覚系の老化 41 |
(3)骨・関節の老化 42 |
(4)筋力・筋肉の老化 44 |
(5)消化器系の老化 44 |
(6)呼吸器系の老化 44 |
(7)循環器系の老化 45 |
(8)腎・尿路系の老化 45 |
(9)脳・神経系の老化 45 |
第3章 温熱環境の高齢者への影響 49 |
1温熱環境による健康障害 50 |
2温熱環境の変化への生理的対応 53 |
3温熱環境に対する高齢者の感覚 54 |
4湿度環境の影響 58 |
5高温環境の影響 60 |
6低温環境の影響 62 |
7大きな温度差の影響 63 |
第4章 温熱環境の基準 65 |
1高齢者のための基準の考え方 66 |
2代表的な基準 67 |
第5章 住まいの温熱環境 75 |
1地域差の大きい日本の気候 76 |
2事例からみた温熱環境の現状と問題点 78 |
(1)高齢者が住む住宅の断熱気密性能 78 |
(2)高齢者が住む住宅の温熱環境 81 |
第6章 施設の温熱環境 93 |
1高齢者居住施設における現状と問題点 94 |
(1)冬の温度と湿度に問する問題点 94 |
(2)夏の温度と湿度に関する問題点 100 |
(3)施設職員の温熱環境調整の実態 104 |
2医療施設における温熱環境の現状と問題点 119 |
(1)小規模病院 119 |
(2)大規模病院 120 |
第7章 暖房や冷房に用いられる機器の原理と使用法 123 |
1住宅編 124 |
2施設編 142 |
まとめ 155 |
参考文献 159 |
索引 161 |
高齢者が気持ちよく暮らすには |
序章 用語解説 1 |
第1章 高齢者の生活と環境 23 |
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39.
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図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編
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1章都市における建築の役割 2 |
1-1社会的・文化的な資産としての建物 2 |
1-2専門的、かつ創造的な職能 2 |
1-3多様化する建築生産と公共建築発注 3 |
1-4公共建築の役割と公共建築の設計者選定 4 |
1-5完成後の重要性 5 |
2章設計者選定の現状 6 |
2-1公共建築設計発注を規制する地方自治法、会計法、通達等 6 |
2-1-1建築審査会答申/設計料の多寡による設計者選定を否定 6 |
2-1-2WTO政府調達協定 6 |
2-1-3地方自治法および会計法 6 |
2-1-4公共建築の設計者選定方法の改善についての提言 7 |
2-2官公庁施設の設計業務委託方式に関する実態調査 8 |
2-3地方自治体における設計者選定の現状 11 |
2-4設計者選定の基本方針と現状事例 17 |
2-4-1名古屋市における設計者選定の基本方針 17 |
2-4-2京都市における設計者選定方式の現状と特徴 19 |
3章設計者選定方式に関するアンケート 22 |
3-1設計者選定方式に関する市民アンケート(横浜市) 22 |
3-2設計者選定方式に関する設計事務所アンケート(京都市) 24 |
4章設計料入札による設計者選定の問題 32 |
4-1建築審議会の答申 32 |
4-2設計料入札の問題 32 |
4-2-1発注者に対して 33 |
4-2-2建築設計者に対して 33 |
4-2-3入札が招く倫理観の喪失と競争入札妨害行為としての談合 35 |
[コラム:設計報酬] 34 |
4-3設計入札の問題点 35 |
4-4競争入札を廃止した自治体(福岡市) 40 |
5章設計者選定方式 46 |
5-1「公共建築の設計者選定方法の改善についての提言」 46 |
5-2設計者選定方式の比較 49 |
5-3特命方式 54 |
5-4選定委員会方式 55 |
5-4-1選定委員会方式 55 |
[コラム:東京都設計候補者選定委員会要綱] 55 |
5-4-2東京都の設計者推薦方式事例 56 |
5-4-3くまもとアートポリスの事例 58 |
[コラム:事例]・くまもとアートポリス 61 |
5-5設計競技方式 62 |
5-5-1日本建築学会「公共建築物に対する公開設計競技指針」 62 |
5-5-2設計競技方式の課題 66 |
[コラム:明治・大正・昭和前期の主な建築設計競技] 67 |
[コラム:事例]・東村立新富弘美術館・邑楽町役場庁舎 68 |
・江古田の都市型集合住宅・安中環境アートフォーラム 69 |
5-5-3設計競技の歴史と事例 70 |
[コラム:「公共建築物に対する公開設計競技指針」] 77 |
5-6プロポーザル(技術提案)方式 78 |
5-6-1プロポーザル方式とその得失 78 |
[コラム:「設計プロポーザルの進め方/プロポーザル方式による設計者選定マニュアル指針」] 79 |
5-6-2透明性を高めるために 82 |
5-6-3名古屋市の事例 86 |
[コラム:事例]・豊田看護大学・奥田元宋・小由女美術館 88 |
・斐川町立図書館・智頭町新総合福祉センター 89 |
5-7資質評価方式(QBS方式) 90 |
5-7-1資質評価方式とその得失 90 |
[コラム:「QBS方式ガイドブック」および「実施マニュアル」] 92 |
[コラム:事例]・横須賀市美術館 93 |
5-7-2資質評価方式の課題と展望 94 |
5-7-3簡易資質評価方式の事例 96 |
5-7-4アメリカのQBS方式 97 |
5-8設計・施工一括方式 99 |
5-8-1設計・施工一括方式とその得失 99 |
5-8-2性能発注における設計・施工一括方式 99 |
5-9PFI方式 101 |
5-9-1PFI方式とその得失 101 |
[コラム:CM方式] 101 |
[コラム:事例]・桑名市図書館等複合公共施設 102 |
・神奈川県立保健福祉大学 103 |
6章公共建築の発注/新しい動きと特別な場合-住民参加による設計者の選定:住民参加型PFM手法 104 |
6-1より良い公共建築を求めて 104 |
6-2問題の多い設計者選定手法 104 |
6-3PFMとは 104 |
6-4設計者選定住民参加型設計提案競技 105 |
6-5挑戦は続く 105 |
[コラム:設計者選定における情報公開] 107 |
[コラム:設計者選定における住民参加] 107 |
[コラム:住民参加を前提とした設計者選定方式に向けて] 107 |
7章諸外国における公共発注と設計者選定 108 |
7-1各国の登録建築家 108 |
7-2各国の建築設計の公共発注 108 |
7-2-1欧米諸国の事例 108 |
7-2-2東アジア 110 |
7-3まとめ 113 |
付録日本建築学会の公共発注に関わる設計者選定支援システム 114 |
付-1日本建築学会まちづくり支援建築会議 114 |
付-2公共建築設計者選定支援協議会(仮称) 114 |
付-3公共建築協会の公共建築設計者情報システム/パブディス 114 |
付-4関連文献 115 |
付-5参考文献 115 |
付-6建築関連機関および団体など 116 |
1章都市における建築の役割 2 |
1-1社会的・文化的な資産としての建物 2 |
1-2専門的、かつ創造的な職能 2 |
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40.
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図書
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日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 1953.11 冊 ; 21cm |
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41.
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図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1998.10 601p ; 26cm |
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第Ⅰ編 層崩壊に関する検討と提案 |
まえがき 1 |
1. 兵庫県南部地震でみられた1層、中間層崩壊の被害状況の概観 3 |
1.1 鉄筋コンクリート造 3 |
1.2 鉄骨鉄筋コンクリート造 11 |
1.3 実被害建物によるIs値の分布と損傷集中との関係について 18 |
2. 個別建物被害とその要因検討 23 |
2.1 最下層崩壊を生じた建築物の被害例とその要因の検討 23 |
2.2 最下層崩壊を生じた建築物の被害例とその要因の検討(1) 36 |
2.3 最下層崩壊を生じた建築物の被害例とその要因の検討(2) 46 |
2.4 最下層崩壊を生じた建築物の被害例とその要因の検討(3) 55 |
2.5 全体降伏を形成した建築物の被害例とその要因の検討 64 |
3. 建物の層崩壊の要因とその防止に関するスタディと提言 75 |
3.1 入力特性との関係 75 |
3.2 構造特性との関係 104 |
4. 結び 143 |
第Ⅱ偏 柱梁接合部に関する検討と提案 |
まえがき 147 |
1. RC造柱梁接合部の耐震設計に関する基本的な考え方 149 |
2. 柱梁接合部の力学的挙動と設計方法 152 |
2.1 既往の研究概要 152 |
2.2 現在の設計方法 156 |
2.3 今後の課題 161 |
3. 柱梁接合部の地震被害 166 |
3.1 既往の事例 166 |
3.2 1995年兵庫県南部地震による被害事例 178 |
4. 柱梁接合部の地震被害の検討 185 |
4.1 検討建物と検討方法 185 |
4.2 検討例 189 |
4.3 検討結果のまとめ 265 |
5. 既存建築物の柱梁接合部の耐震性能 273 |
5.1 検討概要 273 |
5.2 柱梁接合部のせん断余裕度、Sjと、接合部せん断破壊時せん断力係数Cjに関する検討 273 |
5.3 柱への梁の偏心接合による耐力低下 279 |
5.4 既存建築物の柱梁接合部の耐震性能 281 |
6. RC造建物の柱梁接合部の耐震設計方法・耐震点検方法の提言 282 |
6.1 耐震設計方法 282 |
6.2 耐震点検方法 287 |
7. 特種な調査結果 292 |
7.1 大破した鉄骨鉄筋コンクリート造建物の柱梁接合部コンクリートから採取さいたコアによる損傷状況の調査 292 |
7.2 鉄筋コンクリート造9階建築物(ジェネス六甲)のひび割れ、材料強度 298 |
7.3 大破した中高層壁式ラーメン(HFW)鉄筋コンクリート造建物のひび割れ状況 314 |
8. 検討結果のまとめ 321 |
付録1 柱梁接合部の必要せん断余裕度 327 |
付録2 柱梁接合部のせん断強度に基づく梁の引張鉄筋比の上限の計算例 333 |
付録3 ねじりモーメントの影響による柱梁接合部せん断耐力の耐力低下についての考察 336 |
付録4 ねじりモーメントの影響による柱せん断耐力の耐力低下についての検討 349 |
第Ⅲ偏 非構造部材に関する検討と提案 |
まえがき 361 |
1. 鉄筋コンクリート造建築物の耐震設計における非構造部材の取扱いに関する基本的な考え方 364 |
1.1 構造物の地震時応答と耐震設計 364 |
1.2 耐震性能に及ぼす非構造部材の影響 365 |
1.3 非構造部材の耐震設計上の取扱い方 366 |
2. 非構造壁を含む構造骨組および部材の力学的特性 367 |
2.1 はじめに 367 |
2.2 各種スリットの形式とスリット部の力学性状 367 |
2.3 腰壁・垂れ壁付き部材および骨組の力学性状 370 |
2.4 袖壁付き部材および骨組の力学性状 374 |
2.5 方立て壁および方立て壁付き骨組の力学性状 377 |
2.6 開口壁付き骨組の力学性状 382 |
2.7 開口壁付きプロティ構造骨組の力学性状 388 |
2.8 二次壁を含む実大スケール骨組の実験による力学性状と破壊性状 393 |
2.9 無開口壁に部分スリットを設けた骨組の力学性状 395 |
3. 非構造壁を含む構造骨組に対する耐震設計の考え方 400 |
3.1 スリット設置の要否に対する考え方 400 |
3.2 強度抵抗型建築物の場合 401 |
3.3 靱性依存型全体降伏形建築物の場合 404 |
3.4 強度抵抗型建築物および靱性抵抗型全体降伏形建築物以外の建築物の場合 407 |
3.5 スリットの詳細 412 |
3.6 既存建築物における耐震改修とスリット設置の考え方 414 |
4. スリット設置と防水、耐火、施工性等の関係 422 |
4.1 防水性能 422 |
4.2 耐火性能 423 |
4.3 遮音性能 424 |
4.4 施工性能 424 |
4.5 スリット部の配筋 425 |
5. 阪神・淡路大震災等の地震被害による教訓 427 |
5.1 非構造壁の被害と構造体の被害との関係 427 |
5.2 非構造壁が建物の偏心率・剛性率等に及ぼす影響 435 |
5.3 スリットの有無と非構造壁の被害 439 |
5.4 非構造壁の偏心取付きの影響 448 |
5.5 方立て壁型複合壁の破壊による扉の開閉障害 453 |
5.6 出部屋形状の非構造壁の被害 455 |
6. 鉄筋コンクリート造非構造壁の耐震設計に対する提言と今後の研究課題 459 |
付. 文献リスト 461 |
第Ⅳ偏 配筋・継手に関する検討と提案 |
まえがき 471 |
1. 配筋・継手に関する被害概要と基規準 473 |
1.1 被害概要 473 |
1.2 配筋・継手に関する基規準 474 |
2. 配筋詳細 477 |
2.1 横補強筋 477 |
2.2 段落し 520 |
3. 継手 530 |
3.1 ガス圧接 530 |
3.2 溶接継手 552 |
3.3 重ね継手 555 |
3.4 機械式継手 558 |
4. 各部配筋 561 |
4.1 柱 561 |
4.2 梁 568 |
4.3 耐震壁 572 |
4.4 基礎梁、基礎スラブ 578 |
4.5 その他 587 |
5. まとめ 597 |
5.1 配筋詳細 597 |
5.2 継手 598 |
5.3 各部配筋 599 |
第Ⅰ編 層崩壊に関する検討と提案 |
まえがき 1 |
1. 兵庫県南部地震でみられた1層、中間層崩壊の被害状況の概観 3 |
|
42.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 2009.6 vi, 173 p ; 26 cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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まえがき |
本教材の使い方と構成 ⅰ |
第1章 典型規範 1 |
1.1 社会の形成 2 |
(1)信頼による連帯 3 |
(2)豊かさ 3 |
(3)価値 4 |
商品価値/資産価値/希少価値/美的価値 |
1.2 規範の構成 5 |
法/倫理/慣習/習俗/習律/道徳/行為/サンクション/動機/エートス 6 |
タブー/ソフト・ロー 8 |
1.3 「行為の科学」としての倫理 8 |
1.4 「行為の科学」を妨げる要因 9 |
1.5 「行為の科学」を複雑にする要因 9 |
(1)絶対的基準と相対的基準およびその一元化 9 |
宗教的理想と道徳的基準/道徳的判断基準への一元化 |
(2)異質な要請との組み合わせ 10 |
善・悪と必要・不必要/善・悪と敵・味方 |
(3)二重標準 11 |
シングル・スタンダード/ダブル・スタンダード/悪平等/タテマエとホンネ |
(4)心理的要因 12 |
社会的手抜き/集団愚者/スパイト行動/親和動機/群衆なだれ/プロセスの損失/ブレームの法則 |
第2章 責任の倫理 15 |
2.1 技術の倫理性 15 |
2.2 予防倫理 16 |
2.3 利害関係者 16 |
(1)コミュニティ 17 |
(2)クライアント 17 |
(3)パブリック 17 |
チャレンジャー号事件/技術者と公衆の倫理的姿勢の違い |
2.4 世代間倫理 19 |
(1)世代間倫理の経済合理性 19 |
(2)予防原則 20 |
予防原理/伝承の知恵/参加型技術評価 |
2.5 グローバル倫理 22 |
(1)ヒボクラテスの宣誓 23 |
(2)アメリカの倫理観 24 |
内部告発制度/競争入札/贈収賄 |
2.6 建築士の責任 25 |
(1)設計業務 25 |
設計上の必須事項/基本設計/実施設計/仕様書 |
(2)健全な設計・生産システム構築のための提言 26 |
設計者の専門性の明確化/設計者の役割分担と責任の明確化 |
2.7 技術士の責任 26 |
(1)信用失墜行為の禁止(第44条) 27 |
(2)秘密保持義務(第45条) 27 |
(3)公益確保の責務(第45条の2) 28 |
(4)技術士の名称表示の場合の義務(第46条) 29 |
(5)技術士補の業務の制限等(第47条) 29 |
(6)技術士の資質向上の責務(第47条の2) 29 |
2.8 APECエンジニアの責任 30 |
世界状況の理解と対応力/情報の創出と伝達方法の拡大への対応力 |
第3章 技術者の行動原則 32 |
3.1 知性経済社会 33 |
(1)デジタルパラドックス 34 |
(2)誰が情報を持つかによって変わる社会相 34 |
情報の個人所有が徹底した場合/情報がコミュニティで共有される場合/情報が特定のグループに占有される場合 |
3.2 社会リスク 35 |
(1)規範のパラドックス 36 |
(2)モラル・ハザード 36 |
(3)格差 37 |
世代間格差 |
(4)社会コスト 38 |
3.3 環境リスク 39 |
(1)環境破壊 39 |
(2)地球温暖化 39 |
3.4 持続可能性 40 |
(1)持続可能な発展 41 |
(2)持続可能な消費) 42 |
(3)持続可能のスキーム 43 |
3.5 ゲノム以降の秩序原理45 |
(1)シンボル性プログラム45 |
(2)社会科学 46 |
(3)形式知と暗黙知 47 |
(4)自然法則と経済法則 47 |
3.6 行動原則の準拠体系 47 |
(1)リスク管理の規範的整理 48 |
(2)事後制裁型規範としての典型倫理 49 |
(3)事前規制型規範としての予防倫理および監視 50 |
予防倫理/監視 |
(4)行動原則の構成 51 |
第4章 リスク管理責任 53 |
過誤/許容度 |
4.1 安全管理とリスク管理 55 |
リスク管理/安全管理/リスクに対する選択肢/リスク管理の課題抽出 |
4.2 ヒューマンエラー 56 |
(1)スキルベースのエラー 56 |
(2)ミステイク 57 |
ルールベースのミステイク/知識ベースのミステイク |
(3)ヒューマンエラー対策 57 |
4.3 インシデント分析 58 |
ハインリッヒの法則 58 |
4.4 安全対策についてのチェック 59 |
(1)経営者レベル 59 |
(2)管理者レベル 60 |
(3)個人レベル 60 |
4.5 持続可能技術についてのチェック 60 |
4.6 環境技術についてのチェック 61 |
第5章 説明責任 62 |
5.1 説明責任を必要とする技術選択 62 |
創造的中道法・創造的第3の解決法/偽装 63 |
5.2 説明責任を必要とする可能性のある建築行為 64 |
基・規準/建築の耐用年数/土地利用/都市景観 64 |
5.3 建築行為の透明化および責任の所在の明確化 66 |
設計/積算/調達/施工計画/施工・66 |
第6章 法令遵守 69 |
6.1 建築基準法 71 |
6.2 建築基準法施行令 71 |
6.3 高齢者、障害者等移動等円滑化促進法 71 |
6.4 住生活基本法 72 |
6.5 景観法 72 |
6.6 男女共同参画社会基本法 72 |
6.7 耐震改修促進法 73 |
6.8 住宅品確法 73 |
6.9 建設業法 74 |
(1)建築主・施工業者 74 |
建築主の義務/元請業者の義務/特定建設業者の義務/標識の設置と帳簿の備付け/一括下請けの禁止/現場の管理者/施工体制台帳 |
(2)工事契約 76 |
発注方式/工事請負契約方式/入札/工事契約書類/契約約款 |
6.10 都市計画法 78 |
6.11 消防法 78 |
6.12 製造物責任・PL法 78 |
6.13 独占禁止法 79 |
(1)談合 79 |
(2)カルテル 80 |
第7章 内部告発 81 |
(1)公益通報者保護法 |
公益通報の定義/通報の種類/保護の内容 82 |
(2)個人情報保護法 83 |
7.1 組織体の倫理 83 |
(1)企業倫理 84 |
企業論理/企業倫理/倫理綱領/組織体と個人倫理 |
(2)学協会倫理 85 |
定款/倫理規定/ピアレビュー/利益相反 |
本会の倫理綱領 86 |
本会の行動計画 86 |
論文・作品の発表の場におけるピアレビューに関する倫理規定(全文) 89 |
7.2 ABET・基本憲章 93 |
(1)ABETとJABEE 93 |
(2)ABET・基本憲章1 94 |
(3)ABET・ガイドライン1c 95 |
7.3 内部告発のための倫理的意思決定のステップ 95 |
7.4 倫理的意思決定プロセスの検証 97 |
(1)帰納法 98 |
(2)演緯法 98 |
第8章 技術の利用に伴うリスク管理に関する事例 100 |
事例1.生コンの加水 100 |
事例2.コンクリートのひび割れ 102 |
事例3.短かった鋼材 103 |
事例4.不足だったプレストレス 104 |
事例5.テーマパークの遊具落下事故で評定委員も送検 105 |
事例6.建築士の過労死を巡る訴訟 106 |
第9章 法令遵守/説明責任に関する事例 108 |
事例1.違法性に関わるコンブライアンスの事例 108 |
事例2.地震で一部崩壊のホテル 増築欠陥で所有者に1億円の賠償命令 109 |
第10章 倫理的意思決定に関する事例 111 |
事例1.法的に抵触する可能性は低いが倫理上問題のある事例 111 |
事例2.漏水対応と設計監理者としての倫理的立場 113 |
事例3.マンション建設巡り反対住民に有利な判決相次ぐ 115 |
事例4.住宅地の不同沈下で基礎にひび割れ 新築費に匹敵する改修費請求認める 116 |
第11章 典型倫理問題演習 119 |
第12章 技術者の責任問題演習 125 |
第13章 リスク管理問題演習 138 |
第14章 法令遵守・説明責任問題演習 140 |
第15章 倫理的意思決定問題演習 152 |
索引 167 |
まえがき |
本教材の使い方と構成 ⅰ |
第1章 典型規範 1 |
|
43.
|
図書
東工大 目次DB
|
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会[編], 日本建築学会編集著作
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第1章 都市安全システムの機能と体制 |
1.1 都市安全システムとしての捉え方 1 |
1.2 本報告書の構成 2 |
第2章 震災の背景 |
2.1 地形地質上の特性 7 |
2.1.1 阪神地域の地形・地質の特徴 7 |
2.1.2 阪神地域の災害と地形・地質との関わり 13 |
2.1.3 まとめ 17 |
2.2 地域形成プロセス 19 |
2.2.1 はじめに 19 |
2.2.2 災害と都市景観の復興 19 |
2.2.3 地図にみる近代神戸の都市形成史 20 |
2.2.4 開かれた景観形成の素地を読む 22 |
2.2.5 都市景観再生に向けて 25 |
2.2.6 おわりに 26 |
2.3 社会経済的特性 26 |
2.3.1 はじめに 26 |
2.3.2 面積,土地利用,人口集中地区面積 26 |
2.3.3 人口,人口密度,世帯 27 |
2.3.4 産業 31 |
2.3.5 純生産,所得 32 |
2.3.6 人口流動 35 |
2.3.7 震災被害との関係に着目した時刻別・地域別人口分布に関する分析 36 |
2.4 都市整備上の特性 41 |
2.4.1 はじめに 41 |
2.4.2 市街化の概要と特性 42 |
2.4.3 都市施設の概況 44 |
2.4.4 面的基礎整備事業の履歴と特徴 45 |
2.4.5 まとめと考察 53 |
2.5 災害履歴と防災体制 55 |
2.5.1 地域における災害履歴 55 |
2.5.2 防災体制とその整備状況 57 |
2.5.3 防災体制の評価 60 |
2.6 地震と震動の特性 62 |
2.6.1 近畿地方の地震活動度 62 |
2.6.2 地震および地震動の特徴 63 |
2.6.3 被災地域の震度分布 65 |
第3章 市街地状況と被害発生要因 |
3.1 被害のマクロ統計 73 |
3.1.1 被害分析のためのシステムの概要 73 |
3.1.2 建築物の構造的被害の概要 75 |
3.1.3 建築物の火災による被害概要 85 |
3.2 統計資料からみた被災市区のマクロな地域特性 89 |
3.2.1 統計に基づく地域危険度評価研究と本節の目的 89 |
3.2.2 対象市区と用いた統計資料 89 |
3.2.3 マクロな地域特性と火災被害の関連 90 |
3.2.4 マクロな地域特性と建物被害の関連 95 |
3.2.5 被災市区のマクロな地域特性のまとめ 98 |
3.3 被害の地理的分布とその特徴 99 |
3.3.1 建築物の構造的被害に関する分析 99 |
3.3.2 建築物の火災被害に関する分析 103 |
3.3.3 地震による建築物の構造的被害と火災規模との関係 128 |
3.4 人的被害の発生状況 134 |
3.4.1 死亡者発生の概要 134 |
3.4.2 死亡者発生と建物被害等との関連分析 136 |
3.4.3 町通単位での死亡者率の分析 143 |
3.4.4 まとめ 150 |
第4章 市街地整備と防災安全性 |
4.1 市街地整備と被害特性 153 |
4.1.1 はじめに 153 |
4.1.2 基盤整備履歴別の道路整備水準 153 |
4.1.3 基盤整備履歴別の住宅の状況 157 |
4.1.4 基盤整備履歴別の住宅の被害状況 157 |
4.1.5 まとめ 157 |
4.2 淡路島における地域状況と被害特性 163 |
4.2.1 淡路島地域の被災状況と対象地区 163 |
4.2.2 市街地データベース 164 |
4.2.3 震災以前の市街地状況と被災実態 164 |
4.2.4 市街地状況からみた被災特性 171 |
4.2.5 おわりに 172 |
4.3 一般街路の被害と閉塞 173 |
4.3.1 はじめに 173 |
4.3.2 一般街路被害の把握方法 173 |
4.3.3 街路被害の状況 174 |
4.3.4 街路幅員からみた街路閉塞状況 179 |
4.3.5 街路閉塞の要因 182 |
4.3.6 街路閉塞の救助・消化・救援等の諸活動に対する影響 183 |
4.3.7 車両によってアクセスできない区域 184 |
4.3.8 まとめ 185 |
4.4 地下施設の被害と特徴 187 |
4.4.1 地下施設被害の概要 187 |
4.4.2 人間活動系地下施設の被害 190 |
4.4.3 交通系地下施設の被害 194 |
4.4.4 供給系地下施設の被害(共同溝) 196 |
4.4.5 まとめと今後に向けての課題 198 |
4.5 都市基盤施設の復旧・支援基地 199 |
4.5.1 復旧・支援基地 199 |
4.5.2 都市ガス復旧基地の設営 199 |
4.5.3 物資の確保 200 |
4.5.4 宿泊場所の確保 201 |
4.5.5 搬送ルート・手段の確保 202 |
4.5.6 復旧支援システム対策 203 |
4.5.7 水道施設の復旧と救援 203 |
4.5.8 食事および宿泊施設の確保 204 |
4.5.9 問題点および今後の課題 206 |
第5章 緊急・応急期の対応 |
5.1 緊急・応急期の位置づけ 209 |
5.1.1 はじめに 209 |
5.1.2 阪神淡路大震災までの緊急・応急対策の位置づけ 210 |
5.1.3 阪神淡路大震災がはたした役割 210 |
5.1.4 災害対応の時間的展開 211 |
5.1.5 災害対応を分析するための枠組み 212 |
5.1.6 災害対応で達成するべきの3つの目標 213 |
5.1.7 3つの目標を達成するための災害対策 214 |
5.1.8 災害対応のロジスティクス 216 |
5.1.9 意思決定過程としての災害対策 216 |
5.1.10 おわりに 218 |
5.2 緊急対応施設の被害と応急復旧 219 |
5.2.1 緊急対応施設の範囲 219 |
5.2.2 市役所等の施設 222 |
5.2.3 警察施設 224 |
5.2.4 神戸市の消防施設 228 |
5.2.5 医療機関 228 |
5.2.6 教育施設 230 |
5.2.7 緊急対応施設の機能保持 231 |
5.3 地方自治体と地方議会での緊急対応 232 |
5.3.1 はじめに 232 |
5.3.2 分析にあたって利用した資料 233 |
5.3.3 阪神・淡路大震災とノースリッジ地震の緊急対応の比較 234 |
5.3.4 被災者対応の比較 238 |
5.3.5 神戸市議会の対応 239 |
5.3.6 緊急対応の比較分析 241 |
5.4 災害時における情報伝達の課題―被災者の情報ニーズ― 243 |
5.4.1 はじめに 243 |
5.4.2 防災対策と情報 243 |
5.4.3 災害情報と「処理・加工・整理」 243 |
5.4.4 災害発生直後に必要な3大情報 244 |
5.4.5 被災者の情報ニーズ 244 |
5.4.6 大震災時における災害情報の課題 248 |
5.5 消防・救助活動の実態と防災対策上の問題点 251 |
5.5.1 はじめに 251 |
5.5.2 震災時火災 251 |
5.5.3 震災時の消防活動 252 |
5.5.4 震災時の救助事案 253 |
5.5.5 震災時の救助体制 254 |
5.5.6 阪神間の消防体制 254 |
5.5.7 消防活動上の問題 254 |
5.6 救助・救出活動 256 |
5.6.1 救助活動の概要 256 |
5.6.2 神戸市東灘区における救助活動 258 |
5.6.3 淡路島北淡町における救助活動 260 |
5.6.4 まとめ 261 |
5.7 災害医療の対応 262 |
5.7.1 はじめに 262 |
5.7.2 医療施設の災害準備状況 262 |
5.7.3 医療施設の被害状況 263 |
5.7.4 人的被害状況および治療成績 263 |
5.7.5 被災地内傷病者搬送状況および医療機関傷病者受入れ状況 264 |
5.7.6 被災地内の負傷者の流れと効率のよい応急救護所の設置 265 |
5.7.7 被災地内及び被災地外への傷病者搬送 265 |
5.7.8 災害時の医療情報 266 |
5.7.9 おわりに 266 |
5.8 供給・処理施設の応急対応 267 |
5.8.1 はじめに 267 |
5.8.2 電力供給施設 268 |
5.8.3 ガス供給施設 272 |
5.8.4 上水道施設 276 |
5.8.5 下水道施設 283 |
5.9 道路交通需要への対応 288 |
5.9.1 はじめに 288 |
5.9.2 交通管制施設の被災状況 288 |
5.9.3 交通規制活動 290 |
5.9.4 規制実施体制 298 |
5.9.5 交通規制実施上の問題点と対応策 299 |
5.10 被災建築物の被災度判定 300 |
5.10.1 被災度判定の目的と意義 300 |
5.10.2 被災建築物の危険度評価技術と判定制度の経緯 300 |
5.10.3 被災度判定の概要 302 |
5.10.4 1995年兵庫県南部地震(阪神・淡路大震災)と被災建築物の危険度判定 303 |
5.10.5 カリフォルニア州における被災度判定技術と制度 306 |
5.10.6 被災度判定作業と関連,類似作業 307 |
5.10.7 被災度判定制度の課題 308 |
5.11 被災地域外からの公的支援 310 |
5.11.1 支援ということ 310 |
5.11.2 支援の概要 311 |
5.11.3 人的支援 313 |
5.11.4 物的支援 314 |
5.11.5 施設供与 317 |
5.11.6 まとめ 317 |
5.12 建設関連組織の対応 319 |
5.12.1 地震発生直後の建設関連組織の初動体制 319 |
5.12.2 建設関連組織(受注者側)の復旧支援活動 320 |
5.12.3 早期復旧への教訓 326 |
5.13 生活関連施設の復旧状況 328 |
5.13.1 はじめに 328 |
5.13.2 生活関連施設の被害と復旧状況の概要 329 |
5.13.3 地域でみた生活関連施設の復旧状況の調査 330 |
5.13.4 施設別にみた再開状況 332 |
5.13.5 施設再開時における問題点 337 |
5.13.6 復旧期における施設再開に向けての課題 337 |
5.14 商業施設等の被害と復旧 339 |
5.14.1 商業施設の被害 339 |
5.14.2 神戸市における地域商業施設の再開状況 341 |
5.14.3 地域商業施設への再開支援 342 |
5.14.4 神戸市内の地域商業施設復旧要因 343 |
5.14.5 まとめ 350 |
5.15 企業の応急復旧 352 |
5.15.1 はじめに 352 |
5.15.2 企業が被った地震被害 352 |
5.15.3 応急復旧 354 |
5.15.4 防災対策の変化 356 |
第6章 被災者行動と生活復旧支援 |
6.1 被災者の被害拡大防止活動 362 |
6.1.1 はじめに 362 |
6.1.2 住民の直後行動の概要 363 |
6.1.3 被災住民の被害軽減活動の概要 363 |
6.1.4 被害軽減貢献度に関連する要因の整理 365 |
6.1.5 被害軽減貢献度への影響要因 367 |
6.1.6 まとめ 368 |
6.2 被災後の空間的移動とその課題 370 |
6.2.1 発災後の時間経過と移動ニーズ 370 |
6.2.2 アンケート調査にみる移動ニーズ 370 |
6.2.3 道路被害と移動ニーズに伴う交通問題 378 |
6.2.4 災害時の空間的移動の管理 383 |
6.3 避難所の生活と運営 387 |
6.3.1 避難の概要 387 |
6.3.2 避難所の生活 387 |
6.3.3 避難所の運営 391 |
6.3.4 非公式避難所<テント村>の調査概要 393 |
6.3.5 テント村の定義と全体概要 393 |
6.3.6 テント村形成過程 394 |
6.3.7 まとめ 395 |
6.4 被災者の転居行動 396 |
6.4.1 はじめに 396 |
6.4.2 被災後の住宅選択 396 |
6.4.3 移転行動 398 |
6.4.4 必要な再建支援策 400 |
6.4.5 自力仮設での応急居住 400 |
6.4.6 まとめ 401 |
6.5 仮設住宅の建設と居住環境 403 |
6.5.1 応急仮設住宅の設置基準 403 |
6.5.2 阪神・淡路大震災の応急仮設住宅のタイプ 404 |
6.5.3 建設システム 406 |
6.5.4 居住者管理システム 410 |
6.5.5 事業用仮設住宅 412 |
6.6 緊急・救援物資の輸送 413 |
6.6.1 はじめに 413 |
6.6.2 救援物資の流れ 413 |
6.6.3 救援物資輸送上の問題点 417 |
6.6.4 食糧輸送の流れ 418 |
6.6.5 日常生活物資の輸送 418 |
6.6.6 今後の課題 419 |
6.7 災害ボランティアによる被災者支援活動 421 |
6.7.1 はじめに 421 |
6.7.2 ボランティア本部の活動 421 |
6.7.3 避難所におけるボランティア活動実態 426 |
6.7.4 阪神淡路大震災におけるボランティア活動の特徴 432 |
6.8 災害弱者の被災と支援 434 |
6.8.1 地震後の被災者の交通問題 434 |
6.8.2 視覚障害者のための防災支援システム 436 |
6.8.3 FAX記録に基づく視覚障害者の支援の要望と活動 438 |
6.8.4 阪神・淡路大震災における下肢障害者の避難行動 441 |
6.9 被災者の自立と心のケア 448 |
6.9.1 はじめに 448 |
6.9.2 防災学にとっての「こころのケア」 448 |
6.9.3 災害者ストレスの重層性 449 |
6.9.4 被災者の視点からの災害対応 450 |
6.9.5 建物被害が心に与えた影響 453 |
6.9.6 人的被害別にみた考察 453 |
6.9.7 建物被害別にみた考察 453 |
6.9.8 建物・人的被害と心の被害の関係 454 |
6.9.9 まとめ 455 |
6.10 生活情報の需給バランス 456 |
6.10.1. はじめに 456 |
6.10.2 神戸市からの情報提供手段の概要 457 |
6.10.3 被災者の情報ニーズとその推移 458 |
6.10.4 情報発信内容とその推移 460 |
6.10.5 震災復旧期の情報需給バランス 465 |
6.10.6 まとめ 466 |
第7章 復旧・復興期の対応 |
7.1 震災廃棄物の処理 470 |
7.1.1 震災廃棄物の区分 470 |
7.1.2 震災廃棄物の発生状況 470 |
7.1.3 震災廃棄物処理に対する行政の取組み 471 |
7.1.4 倒壊家屋等の解体・処理の流れ 472 |
7.1.5 建物等の解体・処理作業の状況 472 |
7.1.6 震災廃棄物の輸送 477 |
7.1.7 公共公益系施設における事例―鉄道― 488 |
7.2 供給処理施設の復旧・復興 488 |
7.2.1 供給処理施設の復旧・復興の位置付け 488 |
7.2.2 電力システムの復旧・復興 490 |
7.2.3 都市ガスシステムの復旧・復興 491 |
7.2.4 電話.通信システムの復旧・復興 493 |
7.2.5 上水道システムの復旧・復興 496 |
7.2.6 下水道システムの復旧・復興 497 |
7.3 復旧活動のシステムとしての防災GIS 499 |
7.3.1 はじめに―物理的課題と社会的課題のインターフェースとしての災害情報課題 499 |
7.3.2 災害情報処理の事例―Ⅰ:被災家屋の解体撤去業務のコンピュータ化による行政支援 501 |
7.3.3 災害情報処理の事例―Ⅱ:家屋瓦礫撤去調査 504 |
7.3.4 災害情報処理の事例―Ⅲ:研究的活用―西宮市における都市災害のGIS多重分析 504 |
7.3.5 防災情報システムの課題 506 |
7.3.6 むすび 507 |
7.4 復興計画・ビジョンとその策定過程 508 |
7.4.1 被災地の復旧・復興の時期区分 508 |
7.4.2 神戸市の都市復興への対応 509 |
7.4.3 西宮市の都市復興への対応 517 |
7.4.4 芦屋市の都市復興への対応 519 |
7.4.5 兵庫県の都市復興への対応 521 |
7.4.6 国における都市復興への対応 528 |
7.4.7 復興計画・ビジョンとその策定過程 529 |
7.5 経済復興への支援 533 |
7.5.1 経済被害の状況 533 |
7.5.2 経済復興への支援活動 537 |
7.5.3 支援活動の効果及び問題点 537 |
第8章 今後の都市安全システムに向けて |
8.1 震災の時空間的連鎖構造 546 |
8.1.1 震災の波及と連関 546 |
8.1.2 ライフライン被害の相互連関 549 |
8.2 災害の抑制要因 554 |
8.2.1 抑制要因に注目する意義 554 |
8.2.2 抑制要因の代表的な事例 555 |
8.2.3 抑制要因の時空間連関 566 |
8.2.4 抑制要因に学ぶ地震防災への教訓 567 |
8.3 都市安全システムへの教訓 570 |
8.3.1 社会基盤の耐震安全性改善への方策 571 |
8.3.2 安定した社会基盤としてのコミュニティ改善への課題 576 |
8.3.3 行政および住民のための地震情報システム 581 |
8.3.4 震災体験の継承 586 |
8.3.5 地震防災上の戦略的課題 589 |
8.4 課題と提言の整理 596 |
8.4.1 時空間マトリックスによる課題の整理 596 |
8.4.2 緊急時の個人・世帯,地域での問題 598 |
8.4.3 緊急時の自治体,国での問題 599 |
8.4.4 応急時の個人・世帯,地域での問題 599 |
8.4.5 応急時の自治体,国での問題 600 |
8.4.6 復旧復興時の個人・世帯,地域での問題 601 |
8.4.7 復旧復興時の自治体,国での問題 602 |
8.4.8 企業での問題 602 |
8.4.9 国際社会への対応での問題 603 |
8.4.10 全般的な問題 604 |
第1章 都市安全システムの機能と体制 |
1.1 都市安全システムとしての捉え方 1 |
1.2 本報告書の構成 2 |
|
44.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.3 235p ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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目次情報:
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第1章 総則 |
1.1 目的 1 |
1.2 適用範囲 5 |
1.3 基本構成 5 |
1.4 留意事項 7 |
1.5 用語 8 |
第2章 鋼材 |
2.1 鋼材の高温降伏強度 10 |
2.2 高温時における鋼材の応力-ひずみ関係 15 |
2.3 高力ボルトの高温時引張強度 20 |
第3章 荷重 |
3.1 荷重の種類 24 |
3.2 火災荷重 24 |
3.3 作用荷重 30 |
第4章 火災性状 |
4.1 火災性状の選択 33 |
4.2 局所火災 36 |
4.3 盛期火災 60 |
4.4 開口部からの噴出火炎 75 |
第5章 火災時における鋼材温度 |
5.1 鋼材温度の算定方法 81 |
5.2 部材の加熱条件 82 |
5.3 無耐火被覆部材 92 |
5.4 耐火被覆部材 101 |
第6章 架構の崩壊温度 |
6.1 概要 112 |
6.2 崩壊温度算定の概要 113 |
6.3 ラーメンの基本崩壊温度 118 |
6.4 ブレース架構の基本崩壊温度 124 |
6.5 高温クリープの影響 132 |
6.6 柱の座屈をともなう架構の崩壊温度 135 |
6.7 柱の局部座屈をともなう架構の崩壊温度 148 |
6.8 梁崩壊型架構の崩壊温度 162 |
6.9 梁における高力ボルト継手の耐火設計 167 |
6.10 溶接継手の高温強度 178 |
第7章 耐火設計例 |
7.1 概要 182 |
7.2 建物概要 182 |
7.3 基本計画 182 |
7.4 部材,荷重,および柱軸力 186 |
7.5 火災性状 188 |
7.6 鋼部材温度 197 |
7.7 崩壊温度算定 203 |
7.8 架構の構造安定性 207 |
7.9 梁における高力ボルト継手の耐火設計例 207 |
付録 |
付1 建築構造用炭素鋼管の高温降伏強度 211 |
付2 可燃物調査に基づく収納可燃物の発熱量密度 212 |
付3 耐火被覆材等の熱物性値 219 |
付4 床スラブの高温耐力評価法 223 |
付5 単位換算表 228 |
付6 記号 229 |
第1章 総則 |
1.1 目的 1 |
1.2 適用範囲 5 |
|
45.
|
図書
|
日本建築学会編著
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 1987.2 599p ; 27cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
46.
|
図書
|
日本建築学会編集著作
|
47.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 技報堂出版, 2008.9 vi, 183p ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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はじめに i |
第Ⅰ章 これからのまちづくりとインフラのあり方 1 |
まちづくりとインフラの基本的考え方 2 |
Ⅰ-1 地球温暖化対策 3 |
Ⅰ-1.1 サスナビリティ 3 |
Ⅰ-1.2 街区一体の省エネルギー 4 |
Ⅰ-1.3 地域ぐるみの環境共生 4 |
Ⅰ-1.4 公共交通対策 4 |
Ⅰ-1.5 コンパクトシティ 4 |
Ⅰ-1 引用・参考文献 5 |
Ⅰ-2 社会経済の国際化―国際都市間競争の時代 6 |
Ⅰ-2.1 近代の国際情勢 6 |
Ⅰ-2.2 スパシアル・プランニング(Spatial Planning : 空間計画) 6 |
Ⅰ-2.3 欧州での具体的展開例 7 |
Ⅰ-2.4 日本の都市・地域の国際化と国際競争力 8 |
Ⅰ-2 引用・参考文献 9 |
Ⅰ-3 地方分権と「新たな公」 10 |
Ⅰ-3 引用・参考文献 12 |
Ⅰ-4 超高齢化と超少子化 13 |
Ⅰ-4.1 少子化の推移 13 |
Ⅰ-4.2 人口減少と超高齢化 14 |
Ⅰ-4.3 家族形態の継承・持続の困難化 15 |
Ⅰ-4.4 地域生活の持続とシビルミニマム 15 |
Ⅰ-4.5 終の棲家 16 |
Ⅰ-4 引用・参考文献 16 |
Ⅰ-5 インフラと維持管理 17 |
Ⅰ-5.1 「インフラストラクチャー」の定義 17 |
Ⅰ-5.2 アセットマネジメント 17 |
Ⅰ-5.3 ライフサイクルマネジメント(LCM) 18 |
Ⅰ-5 引用・参考文献 19 |
第Ⅱ章 まちづくりのインフラの先進事例 21 |
本書でとりあげた事例について 22 |
Ⅱ-1 まちを再生する 22 |
Ⅱ-1.1 晴海アイランドトリトンスクエア―当初からタウンマネジメントに配慮した大規模複合開発 24 |
Ⅱ-1.2 永田町2丁目地区―際開発地区計画制度によると新大規模開発 30 |
Ⅱ-1.3 リプレ川口―工業都市から住宅商業都市の転換のシンボルとなった川口駅西口地区都市更新 39 |
Ⅱ-1 引用・参考文献 42 |
Ⅱ-2 都市の核と骨格をつくる 43 |
Ⅱ-2.1 渋谷マークシティ―鉄道3社一体による施設更新と土地活用 43 |
Ⅱ-2.2 金沢駅東広場―もてなしドーム―全国でも珍しい駅前大規模ドーム 49 |
Ⅱ-2.3 富山ライトレール「ポートラム」―コンパクトシティのための公共交通 54 |
Ⅱ-2 引用・参考文献 60 |
Ⅱ-3 環境と共生する 61 |
Ⅱ-3.1 ハートアイランド新田一・二・三番街―川と連続する風の道や小樹林によるヒートアイランド対策の街づくり 61 |
Ⅱ-3.2 アドバンテスト群馬R&Dセンタビオトープ―我が国最大級の企業敷地内ビオトープ 63 |
Ⅱ-3.3 彩の国資源循環工場―公共主導による先端環境技術産業の集約 68 |
Ⅱ-3 引用・参考文献 74 |
Ⅱ-4 環境負荷を減らし,エネルギーを節約する 75 |
Ⅱ-4.1 東京ミッドタウン地域冷暖房―大規模一体複合開発のエネルギー供給 75 |
Ⅱ-4.2 ソニーシティ―民間単独ビル初となる下水熱利用冷暖房 79 |
Ⅱ-4.3 東海大病院伊勢原キャンパスエネルギーセンター―既存病院設備更新時のESCO事業 81 |
Ⅱ-4.4 幕張新都心、インターナショナルビジネス地区―コージェネレーション(熱供給発電)による省エネルギー型地域冷暖房への設備更新 85 |
Ⅱ-4.5 幕張新都心ハイテクビジネス地区冷暖房―未利用エネルギー活用高効率プラント 88 |
Ⅱ-4.6 アルビス前原汚水処理場(前原団地建替事業)―団地建替に伴う独自の汚水処理整備 91 |
Ⅱ-4.7 サンヴァリエ桜堤(桜堤団地建替事業)―景観を継承し,環境負荷を大きく削減した団地建替 94 |
Ⅱ-4 引用・参考文献 96 |
Ⅱ-5 優れた景観をつくる 97 |
Ⅱ-5.1 シティコート大島(大島団地建替事業)―コミュニティ道路で,地域と一体化させた団地再生 97 |
Ⅱ-5.2 ファーレ立川―パグリック・アートと景観デザイン 100 |
Ⅱ-5.3 高幡鹿島台ガーデン54―土木・建築一体となってまちなみをデザインした戸建住宅団地 104 |
Ⅱ-5 引用・参考文献 110 |
第Ⅲ章 知っておきたい,まちづくりのインフラの基礎知識 111 |
Ⅲ-1 サステナブルなまちづくりの考え方 113 |
Ⅲ-1.1 まちづくりと生態系保全 113 |
Ⅲ-1.2 まちづくりとヒートアイランド 117 |
Ⅲ-1.3 まちづくりと交通のあり方 122 |
Ⅲ-1.4 まちづくりと安全・安心 126 |
Ⅲ-1.5 まちづくりと環境負荷削減,省エネルギー 130 |
Ⅲ-1.6 まちづくりと維持管理の多様な主体 135 |
Ⅲ-1 引用・参考文献 140 |
Ⅲ-2 インフラの基礎知識 142 |
Ⅲ-2.1 公共交通の成り立ち 142 |
Ⅲ-2.2 道路・街路の成り立ち 146 |
Ⅲ-2.3 公園・広場の成り立ち 156 |
Ⅲ-2.4 まちづくりの給排水の成り立ち 159 |
Ⅲ-2.5 まちづくりのエネルギー供給の成り立ち 168 |
Ⅲ-2 引用・参考文献 177 |
索引 179 |
おわりに 183 |
はじめに i |
第Ⅰ章 これからのまちづくりとインフラのあり方 1 |
まちづくりとインフラの基本的考え方 2 |
|
48.
|
図書
|
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編
目次情報:
1編地震・地震動 / 日本地震学会, 土木学会 [編] |
2編地盤・地質 / 地盤工学会 [編] |
1編地震・地震動 / 日本地震学会, 土木学会 [編] |
2編地盤・地質 / 地盤工学会 [編] |
|
49.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編著
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 2008.3 , 東京 : 丸善 (発売) 168p ; 26cm |
子書誌情報: |
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目次情報:
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1章 総則 |
1.1 適用範囲 l |
1.2 一般事項 1 |
1.3 用語 1 |
1.4 探傷方法 2 |
1.5 検査技術者 2 |
2章 探傷装置および付属品 |
2.1 総則 2 |
2.2 探触子に必要な性能 2 |
2.3 接触媒質 4 |
2.4 標準試験片および対比試験片 4 |
3章 探傷の準備 |
3.1 予備調査 5 |
3.2 探傷面の手入れ 5 |
3.3 溶接部表面の手入れ 5 |
3.4 電源投入の時期 5 |
4章 斜角探傷法 |
4.1 斜角一探触子法 5 |
4.2 タンデム探傷法 10 |
5章 垂直探傷法 |
5.1 適用範囲 10 |
5.2 溶接部の内部欠陥の検出 10 |
5.3 箱形断面内に設けるダイアフラムのエレクトロスラグ溶接部溶込み幅の測定 13 |
6章 欠陥の評価 |
6.1 一般事項 14 |
6.2 合否判定の対象とする欠陥 14 |
6.3 欠陥評価長さ 15 |
6.4 欠陥評価長さの境界値 15 |
7章 合否の判定 |
7.1 単位溶接線 15 |
7.2 単位溶接線の合否 15 |
8章 記録 17 |
付則 |
付則1 STBとの音速差のある鋼材を用いた鋼構造建築溶接部の超音波探傷試験方法 119 |
付則2 固形エンドタブを用いた梁端フランジ溶接始終端部の超音波探傷検査方法 135 |
付録 |
付1 建築用鋼板及び平鋼の超音波探傷試験による等級分類と判定基準 JIS G O901-l992 151 |
附属書1 二振動子垂直探触子用E形対比試験片(RB-E) 158 |
附属書2 二振動子垂直探触子用感度設定試験片 159 |
附属書3 二振動子垂直探触子の性能及び表示 160 |
付2 角形鋼管柱溶接角部の超音波探傷試験方法に関する指針(1996改正) 162 |
付3 裏当て金付完全溶込みT継手のルート部からのエコー判別方法に関する指針(1995改正版) 164 |
1章 総則 |
1.1 適用範囲 l |
1.2 一般事項 1 |
|
50.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 鹿島出版会, 2002.12 245p ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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はじめに 3 |
第1部 音楽ホールの魅力とは 6 |
1.1 音楽空間のデザインと楽しみ[本杉省三] 6 |
1.2 対談 : 我が愛しのコンサートホール[船越徹・本杉省三] 19 |
第2部 ステージサイドから見た音楽空間 30 |
第1章 作曲家と指揮者に聞く |
1.1 現代音楽とコンサートホール[作曲家 : 小鍛冶邦隆] 32 |
1.2 街・ホール・オーケストラ[指揮者 : 井上道義] 39 |
1.3 コンサートホールの高揚[指揮者 : 高関健] 46 |
1.4 空間演出への参加[指揮者 : 大友直人] 57 |
第2章 オーケストラとソリストに聞く |
2.1 オーケストラとコンサートホール[東京交響楽団]64 |
2.2 オーケストラと聴衆[新日本フィルハーモニー交響楽団] 79 |
2.3 ヴァイオリニストとステージ、ホール[ヴァイオリニスト : 千住真理子] 89 |
2.4 ピアニストとステージ[ピアニスト : 仲道郁代] 95 |
第3章 主催者とプロデューサーに聞く |
3.1 音楽文化を育てる場としてのホール[児玉真] 100 |
3.2 コンサートを企画する、主催する[平佐素雄] 112 |
3.3 コンサートホールのにおい[西巻正史] 126 |
第3部 アーキテクトサイドから見た音楽空間 134 |
第1章 音楽ホールの楽しみ方 |
1.1 ホワイエでピクニック[勝又英明] 136 |
1.2 ロス流、クラシックコンサート[小野田泰明] 141 |
第2章 音楽ホールの歴史 |
2.1 音楽ホールの道程[清水裕之] 147 |
2.2 音楽空間の様相[井口直巳] 155 |
第3章 音楽ホールのデザイン |
3.1 ホールタイプの継承と再考[澤岡清秀] 165 |
3.2 ホールデザインが目指すもの[斎藤義] 171 |
3.3 ホールデザインのこれまで、これから[伊東豊雄] 177 |
第4部 音楽空間づくりの実践 188 |
序 190 |
4.1 座談会 : サントリーホールはなぜ成功したか 192 |
[本杉省三・斎藤義・井口直巳・武政博史・浦部智義・大月淳(司会)] |
4.2 札幌コンサートホール・Kitara[宮部光幸・藤垣秀雄] 206 |
4.3 東京オペラシティコンサートホール《タケミツメモリアル》 221 |
[武満徹・岡村雅子・柳澤孝彦] |
資料編 年譜とホールデータ 238 |
1 日本のコンサートホールの変遷100年 239 |
2 日本のコンサートホール・データ |
おわりに 247 |
はじめに 3 |
第1部 音楽ホールの魅力とは 6 |
1.1 音楽空間のデザインと楽しみ[本杉省三] 6 |
|