1.
|
図書
|
ブライアン・コックス, ジェフ・フォーショー [著] ; 柴田裕之訳
出版情報: |
東京 : 紀伊國屋書店, 2011.9 329p ; 20cm |
子書誌情報: |
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2.
|
図書
|
Kanji Text Research Group, University of Tokyo
出版情報: |
Tokyo : Tuttle Publishing, 2015- 2 v. ; 26 cm |
子書誌情報: |
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3.
|
図書
東工大 目次DB
|
宗宮重行[ほか]編
出版情報: |
東京 : 技報堂出版, 2002.8 xv, 384p ; 21cm |
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共通基礎データ ⅷ |
第Ⅰ編 環境・リサイクル分野 |
第Ⅰ-1章 総 論 3 |
1.1 はじめに 3 |
1.2 環境問題 3 |
1.3 材料技術の応用分野 4 |
1.4 セラミックスの応用 5 |
1.4.1 構造的なメリット 5 |
1.4.2 機能的なメリット 6 |
1.4.3 セラミックスのデメリット 6 |
1.5 おわりに 7 |
第Ⅰ-2章 各 論 9 |
2.1 ろ過機能 9 |
2.1.1 ディーゼルパティキュレートフィルター(DPF) 9 |
2.1.2 高温集塵フィルター 12 |
2.1.3 排水処理用セラミックス膜フィルター 19 |
2.2 ケミカルセンター 22 |
2.2.1 可燃性ガスセンサー 22 |
2.2.2 有害ガスセンサー 26 |
2.3 セラミックス担体 34 |
2.3.1 セラミックスハニカム 34 |
2.3.2 バイオリアクター 37 |
2.4 表面機能性セラミックス 39 |
2.4.1 抗菌部材 39 |
2.4.2 親水性部材(半導体の光励起反応を利用した機能薄膜材料) 44 |
2.4.3 ゼオライトとNOx分解触媒 54 |
2.5 リサイクル関連技術 59 |
2.5.1 リサイクルとは 59 |
2.5.2 リサイクルの目的 59 |
2.5.3 廃棄物総合対策の中でのリサイクルの位置付け 62 |
2.5.4 セラミックス産業関連リサイクル 62 |
2.6 そ の 他 64 |
2.6.1 セラミックス吸音材 64 |
2.6.2 セラミックス電波吸収体 69 |
第Ⅰ-3章 基礎データ 73 |
第Ⅱ編 情報・通信分野 |
第Ⅱ-1章 総 論 79 |
1.1 エレクトロニクスの動向と機能性セラミックスの進歩 79 |
1.1.1 エレクトロニクスの動向 79 |
1.1.2 機能性セラミックスの進歩 80 |
1.1.3 機能性セラミックスの分類と用途 82 |
第Ⅱ-2章 各 論 85 |
2.1 絶縁性セラミックス 85 |
2.1.1 セラミックス多層配線基板 85 |
2.1.2 IC基板について 90 |
2.2 半導性セラミックス 94 |
2.2.1 サーミスター(NTC,PTC) 94 |
2.2.2 バリスタ 102 |
2.2.3 各種センサー 106 |
2.3 イオン導電性セラミックス 113 |
2.3.1 リチウムイオン電池 113 |
2.3.2 酸素センサー 117 |
2.4 圧電性セラミックス 121 |
2.4.1 セラミックスフィルター 121 |
2.4.2 圧電振動ジャイロ 124 |
2.4.3 圧電トランス 129 |
2.4.4 薄膜デバイス 133 |
2.5 誘電性セラミックス 139 |
2.5.1 積層コンデンサー 139 |
2.5.2 誘電体フィルター 143 |
2.6 磁性セラミックス 147 |
2.6.1 MR,GMRヘッド 147 |
2.6.2 高周波電源用フェライト 152 |
2.7 酸化物化学結晶 157 |
2.7.1 固体レーザー 157 |
第Ⅱ-3章 基礎データ 167 |
第Ⅲ編 エネルギー分野 |
第Ⅲ-1章 総 論 173 |
1.1 はじめに 173 |
1.2 物理学の階層構造 173 |
1.3 古典場における物理量の相関関係 175 |
1.3.1 示強性物理量と示量性物理量 176 |
1.3.2 物質定数の定義 176 |
1.3.3 物質から材料へ 熱的・機械的機能に及ぼす諸因子 178 |
1.4 おわりに 179 |
第Ⅲ-2 各 論 181 |
2.1 機械的機能 181 |
2.1.1 高弾性エネルギー(ばね) 181 |
2.1.2 高硬度(工具,コーティング) 185 |
2.1.3 耐摩耗性(軸受,摺動部品) 189 |
2.1.4 潤滑性(固体潤滑剤) 193 |
2.1.5 複合材 198 |
2.2 熱的機能 204 |
2.2.1 高温強度(タービン用材料) 204 |
2.2.2 耐熱性・耐熱衝撃性 207 |
2.2.3 断熱性(断熱材) 212 |
2.3 耐 食 性 217 |
2.3.1 高温耐食性(炉材) 217 |
2.3.2 耐薬品性(耐酸性ポンプ) 227 |
2.4 エネルギー変換効率 232 |
2.4.1 熱電変換 232 |
2.4.2 燃料電池 239 |
2.4.3 原 子 力 243 |
2.5 加工・接合 247 |
2.5.1 研削加工 247 |
2.5.2 砥粒加工 251 |
2.5.3 ビーム加工 254 |
2.5.4 接合 259 |
第Ⅲ-3章 基礎データ 279 |
第Ⅳ編 バイオ分野 |
第Ⅳ-1章 総 論 287 |
1.1 生体修復セラミックスの最新の動向 287 |
1.1.1 はじめに 287 |
1.1.2 高強度,高耐摩性セラミックス 287 |
1.1.3 生体活性セラミックス 288 |
1.1.4 吸収性セラミックス 289 |
1.1.5 生体活性セメント 289 |
1.1.6 生体活性セラミックス金属複合体 290 |
1.1.7 生体活性セラミックス高分子複合体 291 |
1.1.8 がん治療用セラミックス 291 |
1.1.9 おわりに 292 |
1.2 生体材料の臨床応用の基礎 293 |
1.2.1 生体材料の使用目的 293 |
1.2.2 期待する特性 294 |
1.2.3 セラミックスと生体内環境 296 |
第Ⅳ-2章 各 論 299 |
2.1 バイオイナートセラミックス 299 |
2.1.1 アルミナセラミックス 299 |
2.1.2 ジルコニアセラミックス 306 |
2.2 バイオアクティブセラミックス 310 |
2.2.1 ハイドロキシアパタイト(HA) 310 |
2.3 人口歯・人口歯根 314 |
2.3.1 人口歯・人口歯根用セラミックス 314 |
2.4 バイオセラミックスコーティング 320 |
2.4.1 ハイドロキシアパタイト(HA)コーティング 320 |
2.5 バイオアクティブセラミックスの臨床応用 342 |
2.5.1 バイオアクティブ結晶化ガラス(A-W) 342 |
2.5.2 ハイドロキシアパタイト(HA) 346 |
2.5.3 バイオセラミックス複合体 350 |
2.5.4 人口歯・人口歯根 354 |
2.5.5 ガン治療用セラミックス 362 |
第Ⅳ-3章 基礎データ 369 |
索 引 375 |
共通基礎データ ⅷ |
第Ⅰ編 環境・リサイクル分野 |
第Ⅰ-1章 総 論 3 |
|
4.
|
図書
|
Amy Yamada 著
出版情報: |
東京 : 講談社, 2000.1 239p ; 20cm |
子書誌情報: |
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|
5.
|
図書
|
タンディラジオシャック編
出版情報: |
東京 : 工学図書, 1979.2 1冊 ; 27cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
6.
|
図書
東工大 目次DB
|
長井寿編著
出版情報: |
東京 : 化学工業日報社, 1995.11 xii, 208p ; 21cm |
シリーズ名: |
エコマテリアルシリーズ |
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1. リサイクル設計の必要性 3 |
1.1 持続型社会構築と環境調和型製品・素材開発(山本良一) 3 |
1.1.1 持続可能な発展は実現可能か 3 |
1.1.2 物質文明に内在する矛盾 4 |
1.1.3 エコマテリアル開発の必要性 5 |
1.1.4 ライフサイクル・アセスメント(Life Cycle Assessment) 6 |
1.1.5 エコラベルの威力 7 |
1.1.6 欧米諸国の先進的な取り組み 9 |
1.1.7 持続可能製品開発の課題 10 |
1.2 廃棄物をリサイクルする社会システムの構築(土肥義治) 13 |
1.2.1 新しい産業体系の構築 14 |
1.2.2 廃棄物のリサイクルシステムの構築 14 |
1.3 材料のリサイクラブル設計の基本概念とその意義(古林英一) 17 |
1.3.1 リサイクラブル設計の特質 17 |
1.3.2 リサイクル技術の普遍性 18 |
1.3.3 再生不能資源の再生は 19 |
1.3.4 閉回路技術としてのリサイクルの意義 20 |
1.3.5 材料のリサイクラブル設計の方法 21 |
1 3.6 金属・合金の問題 22 |
2. リサイクルの現状とリサイクル設計から見た問題点 27 |
2.1 鉄鋼材料 27 |
2.1.1 プロセスから見た分析(雀部 実) 27 |
2.1.1.1 はじめに 27 |
2.1.1.2 鉄鋼スクラップの問題点 27 |
2.1.1.3 研究の現状 28 |
2.1.1.4 まとめ 30 |
2.1.2 材質から見た分析(秋末 治) 31 |
2.1.2.1 はじめに 31 |
2.1.2.2 鉄鋼材料のリサイクル推進のための課題 34 |
2.1.2.3 リサイクルのための鉄鋼材料設計 35 |
2.1.2.4 おわりに 38 |
2.2 非鉄金属材科(黒柳 卓) 39 |
2.2.1 銅および銅合金(宮内理夫) 42 |
2.2.1.1 プロセスからみた分析 42 |
2.2.1.2 材質からみた分析 46 |
2.2.1.3 リサイクルから見た課題 47 |
2.2.1.4 有害金属 48 |
2.2.2 アルミニウムとその合金(大園智哉) 49 |
2.2.2.1 プロセスからみた分析 49 |
2.2.2.2 リサイクルの課題 54 |
2.2.2.3 材質から見た分析 54 |
2.2.2.4 不純物への一般的な対応方法 55 |
2.2.3 リサイクル設計への一考察(黒柳 卓) 57 |
2.3 高分子材料 59 |
2.3.1 塩化ビニル(鈴木正保) 59 |
2.3.1.1 塩化ビニルをとりまく社会情勢 59 |
2.3.1.2 PVCのリサイクル 60 |
2.3.1.3 今後の課題 63 |
2.3.2 PET,ナイロン,ポリアセタールおよびアクリル樹脂のリサイクル(草川紀久) 65 |
2.3.2.1 はじめに 65 |
2.3.2.2 PET 66 |
2.3.2.3 ナイロン 72 |
2.3.2.4 ポリアセタール(POM) 77 |
2.3.2.5 アクリル樹脂(PMMA) 82 |
2.3.2.6 おわりに 85 |
2.3.3 ポリオレフィン系プラスチック(富川昌美) 86 |
2.3.3.1 総論 86 |
2.3.3.2 マテリアルリサイクル 88 |
2.3.3.3 ケミカルリサイクル 88 |
2.3.3.4 サーマルリサイクル(エネルギー回収) 90 |
2.4 無機材料 91 |
2.4.1 コンクリート(小沼栄一) 91 |
2.4.1.1 はじめに 91 |
2.4.1.2 リサイクル設計の概念 91 |
2.4.1.3 マテリアルフロー上で生じる問題点 94 |
2.4.1.4 問題解決の視点 95 |
2.4.1.5 問題解決を阻害する科学技術上の未解決点 96 |
2.4.1.6 おわりに 97 |
2.4.2 セラミックス(若井史博) 97 |
2.4.2.1 はじめに 97 |
2.4.2.2 天然資源 99 |
2.4.2.3 他産業の廃棄物・副生物の再資源化 99 |
2.4.2.4 製造プロセスと産業廃棄物 100 |
2.4.2.5 リサイクルとリユース 101 |
2.4.2.6 地球環境保全におけるセラミックスの役割 101 |
2.5 静脈からみた現状と問題点 103 |
2.5.1 金属スクラップ回収業(長井 寿) 103 |
2.5.1.1 スクラップ回収業者のクレーム 103 |
2.5.1.2 スクラップ回収業者の「経済原則」 105 |
2.5.1.3 鉄,アルミニウムスクラップリサイクル 105 |
2.5.1.4 金属スクラップリサイクルをマテリアルフローの中に位置づけるために 107 |
2.5.2 廃棄物処理(村田徳治) 108 |
はじめに 108 |
2.5.2.1 廃棄物処理の現状 109 |
2.5.2.2 不合理な現行の廃棄物処理 111 |
2.5.2.3 廃棄物の資源化と発生抑制 114 |
2.5.2.4 清掃事業から肝腎産業へ 116 |
3.リサイクル設計の本格的取組みのために 121 |
3.1 製品設計 121 |
3.1.1 電子情報機器(吉見幸一) 121 |
3.1.1.1 はじめに 121 |
3.1.1.2 環境調和を考慮した製品の現状 121 |
3.1.1.3 本格的リサイクル設計への展望 124 |
3.1.1.4 おわりに 126 |
3.1.2 電気機器(大橋敏二郎) 127 |
3.1.2.1 はじめに 127 |
3.1.2.2 背景と目的 127 |
3.1.2.3 分解性評価法の概念 128 |
3.1.2.4 分解性評価の手順 130 |
3.1.2.5 おわりに 131 |
3.1.3 OA機器(谷 達雄) 132 |
3.1.3.1 リサイクルの概念 132 |
3.1.3.2 OA機器のリサイクル対応設計 134 |
3.1.3.3 プラスチックのマテリアルリサイクル 136 |
3.1.3.4 実験結果 140 |
3.1.3.5 おわりに 142 |
3.1.4 自動車(羽鳥之彬) 143 |
3.1.4.1 自動車の一生とリサイクル 143 |
3.1.4.2 クルマ再資源化の問題点 144 |
3.1.4.3 再生資源利用促進を目指した事前評価 145 |
3.1.4.4 リサイクル推進に向けた取組み 145 |
3.1.4.5 今後の自動車リサイクルの課題 149 |
3.1.5 農業機械(大内久平) 151 |
3.1.5.1 はじめに 151 |
3.1.5.2 リサイクル及びリサイクル設計の現状 152 |
3.1.5.3 今後のリサイクル設計のあり方 156 |
3.1.5.4 環境保全型農業機械の例 156 |
3.1.5.5 おわりに 157 |
3.1.6 処理処分面からみたECP設計(和田安彦) 158 |
3.1.6.1 はじめに 158 |
3.1.6.2 処理処分面からみたECP設計の考え方 159 |
3.1.6.3 おわりに 170 |
3.2 材料設計 171 |
3.2.1 金属材料(友田 陽) 171 |
3.2.1.1 金属材料の特徴-人工的循環システムを必要とする材料- 171 |
3.2.1.2 金属リサイクルに向けての社会的問題と科学技術的問題 172 |
3.2.1.3 従来の材料設計とリサイクル指向材料設計 174 |
3.2.1.4 リサイクル指向設計の提案 177 |
3.2.1.5 おわりに 180 |
3.2.2 高分子 180 |
3.2.2.1 高分子材料(小林英一) 180 |
3.2.2.2 DFD(Design For Disassembly)(上野晃史) 186 |
3.2.3 セラミックス(若井史博) 190 |
3.2.4 半導体(吉見幸一) 193 |
3.2.4.1 はじめに 193 |
3.2.4.2 半導体製造プロセスにイけるリサイクル設計 193 |
3.2.4.3 半導体製品のリサイクル 196 |
3.2.4.4 おわりに 197 |
おわりに 199 |
索引 203 |
1. リサイクル設計の必要性 3 |
1.1 持続型社会構築と環境調和型製品・素材開発(山本良一) 3 |
1.1.1 持続可能な発展は実現可能か 3 |
|
7.
|
図書
東工大 目次DB
|
眞溪歩著
出版情報: |
東京 : 昭晃堂, 2004.3 ii, iv, iv, 225p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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1.1複素数の取り扱い 1 |
1.1.1複素数の表記 1 |
1.1.2オイラーの公式 2 |
1.1.3複素数の四則演算 4 |
1.2ベクトルの取り扱い 9 |
1.2.1ベクトル空間 9 |
1.2.2ノルム 10 |
1.2.3内積 12 |
1.2.4固有値と固有関数 14 |
1.32つの関数・数列間の演算 16 |
1.3.1たたみ込み 17 |
1.3.2循環たたみ込み 19 |
1.3.3有限長の数列のたたみ込み 22 |
1.3.4相関関数 23 |
1.4特殊な関数 26 |
1.4.1ステップ関数 26 |
1.4.2デルタ関数 26 |
2.1最小2乗近似 29 |
2.1.1実験における最小2乗法 29 |
2.1.2最小2乗近似 30 |
2.1.3直交性 32 |
2.1.4直交関数展開 36 |
2.2フーリエ級数 38 |
2.2.1収束性 38 |
2.2.2直交関数系 39 |
2.2.3フーリエ級数の定義 41 |
2.2.4フーリエ級数の性質 46 |
2.2.5ギプス現象 48 |
演習問題 55 |
3.1フーリエ変換 57 |
3.1.1フーリエ変換の定義 57 |
3.1.2フーリエ変換の性質 61 |
3.2離散時間フーリエ変換 69 |
3.2.1連続時間信号の離散化 69 |
3.2.2離散時間フーリエ変換の定義 70 |
3.2.3離散時間フーリエ変換の性質 73 |
3.2.4サンプリング定理 75 |
3.2.5アンチエリアシング 81 |
3.3離散フーリエ変換 86 |
3.3.1離散フーリエ変換の定義 86 |
3.3.2離散フーリエ変換の性質 90 |
3.4高速フーリエ変換 97 |
3.4.1高速フーリエ変換の導出 97 |
3.4.2高速フーリエ変換の利用 103 |
3.5窓フーリエ変換 106 |
3.5.1離散窓フーリエ変換 106 |
3.5.2短時間フーリエ変換 112 |
演習問題 116 |
4.1z変換 118 |
4.1.1z変換の定義 118 |
4.1.2逆z変換 122 |
4.1.3z変換の性質 124 |
4.2離散時間線形時不変システム 129 |
4.2.1離散時間システムの表し方 129 |
4.2.2時不変性 130 |
4.2.3線形性 132 |
4.2.4インパルス応答 133 |
4.2.5因果性 134 |
4.2.6伝達関数 135 |
4.2.7ブロック線図 136 |
4.2.8差分方程式 138 |
4.2.9BIBO安定性 142 |
4.2.10周波数応答 143 |
4.2.11最小・最大位相システム 151 |
4.2.12線形位相システム 159 |
4.2.13.全域通過システム 165 |
4.2.14非因果的システム 166 |
演習問題 167 |
5.1フィルタの分類 169 |
5.1.1システムによる分類 169 |
5.1.2利用目的による分類 169 |
5.2FIRフィルタの設計 172 |
5.2.1最小2乗近似による設計 172 |
5.2.2窓関数による設計 176 |
5.2.3周波数変換 181 |
5.3IIRフィルタの設計 185 |
5.3.1インパルス不変変換 185 |
5.3.2双線形変換 187 |
5.3.3周波数変換 190 |
5.4ディジタルフィルタの実際 195 |
5.4.1フィルタの誤差 195 |
5.4.2過渡現象 196 |
5.4.3FIRフィルタとIIRフィルタ 196 |
5.4.4フィルタ設計ツールの利用 197 |
演習問題 198 |
6.1ラプラス変換 199 |
6.1.1ラプラス変換の定義 199 |
6.1.2ラプラス変換の性質 200 |
6.2連続時間線形時不変システム 201 |
6.2.1連続時間線形時不変システムの記述と性質 201 |
6.2.2エリアシング再考 205 |
6.2.3各種変換のまとめ 206 |
6.3アナログフィルタ 207 |
6.3.1バターワースフィルタ 207 |
6.3.2チェビシェフフィルタ 210 |
6.3.3周波数変換 213 |
演習問題略解 215 |
参考書 216 |
索引 217 |
1.1複素数の取り扱い 1 |
1.1.1複素数の表記 1 |
1.1.2オイラーの公式 2 |
|
8.
|
図書
|
諸橋轍次著 ; 鎌田正, 米山寅太郎修訂
出版情報: |
東京 : 大修館書店, 1984.4-1986.7 13冊 ; 31cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
9.
|
図書
東工大 目次DB
|
相良紘著
出版情報: |
東京 : 日刊工業新聞社, 2008.6 viii, 210p ; 21cm |
子書誌情報: |
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プロローグ 1 |
第1章 固体の混ざったものを分離する 5 |
1.1 固体の混ざり方を眺める 5 |
1.2 固体どうしの混ざったものを分離する 6 |
1.2.1 分離法を概観する 6 |
1.2.2 ふるい分け 7 |
1.2.3 風力分級 9 |
1.2.4 水力分級 11 |
1.2.5 起泡分離 13 |
1.2.6 磁気分離 15 |
1.2.7 静電分離 16 |
1.3 固体と液体の混ざったものを分離する 18 |
1.3.1 分離法を概観する 18 |
1.3.2 沈降分離 19 |
1.3.3 ろ過 23 |
1.3.4 精密ろ過 27 |
1.3.5 限外ろ過 30 |
1.4 固体と気体の混ざったものを分離する 35 |
1.4.1 分離法を概観する 35 |
1.4.2 エアフィルター 36 |
1.4.3 バグフィルター 38 |
1.4.4 サイクロン 39 |
1.4.5 スクラバー 42 |
1.4.6 電気集じん 44 |
第2章 液体に含まれる成分を分離する 47 |
2.1 液体の混ざり方を眺める 47 |
2.2 蒸留で分離する 48 |
2.2.1 分子間力と沸点 48 |
2.2.2 気液平衡と比揮発度 52 |
2.2.3 異種分子間力と沸点変化 55 |
2.2.4 単蒸留 56 |
2.2.5 フラッシュ蒸留 58 |
2.2.6 再蒸留とバッチ精留 60 |
2.2.7 連続精留 61 |
2.2.8 共沸蒸留 68 |
2.2.9 抽出蒸留 70 |
2.2.10 水蒸気蒸留 72 |
2.2.11 反応蒸留 73 |
2.2.12 その他(気体や固体の分離精製) 74 |
2.3 晶析で分離する 75 |
2.3.1 結合力と融点 76 |
2.3.2 固体の溶解度 78 |
2.3.3 液体の凝固点降下 79 |
2.3.4 固液平衡 80 |
2.3.5 共晶型混合物と固溶体型混合物 82 |
2.3.6 再結晶法 84 |
2.3.7 溶融結晶化法 85 |
2.3.8 帯溶融法 86 |
2.3.9 異性体の分離 87 |
2.3.10 連続晶析と結晶精製 89 |
2.4 液液抽出で分離する 93 |
2.4.1 分子間力と溶解性 93 |
2.4.2 溶解性とエントロピー 94 |
2.4.3 溶媒和と配位結合 96 |
2.4.4 液液平衡と分配係数 98 |
2.4.5 単抽出 100 |
2.4.6 連続多段抽出 103 |
2.4.7 芳香族の抽出 106 |
2.4.8 酢酸の分離 109 |
2.4.9 ウランの濃縮 109 |
2.5 膜で分離する 110 |
2.5.1 分離法を概観する 110 |
2.5.2 膜透過のメカニズム 111 |
2.5.3 半透膜と浸透圧 113 |
2.5.4 逆浸透と逆浸透膜 115 |
2.5.5 浸透気化と浸透気化膜 117 |
2.5.6 電解質水溶液とイオン交換体 119 |
2.5.7 イオン交換膜とイオン交換透析 120 |
2.5.8 液体膜とエマルションの安定化 123 |
2.5.9 逆浸透膜による海水の淡水化 126 |
2.5.10 浸透気化膜によるアルコールの脱水 127 |
2.5.11 イオン交換膜による海水の濃縮 128 |
2.5.12 液体膜による金属の回収 129 |
2.6 液相吸着で分離する 130 |
2.6.1 吸着相互作用 130 |
2.6.2 化学吸着と物理吸着 132 |
2.6.3 吸着剤の構造と吸着特性 133 |
2.6.4 吸着平衡と吸着等温線 134 |
2.6.5 固定層吸着と吸着速度 136 |
2.6.6 吸着帯と破過曲線 137 |
2.6.7 液体クロマトグラフィー 139 |
2.6.8 移動層吸着 141 |
2.6.9 擬似移動層吸着装置 142 |
2.6.10 イオン交換樹脂による純水の製造 143 |
2.7 包接化で分離する 145 |
2.7.1 尿素の包接化合物 145 |
2.7.2 直鎖状炭化水素の分離 146 |
2.7.3 チオ尿素の包接化合物 147 |
2.7.4 分枝状化合物の分離 147 |
2.7.5 無機錯化合物による芳香族化合物の分離 149 |
第3章 気体に含まれる成分を分離する 151 |
3.1 ガス吸収で分離する 151 |
3.1.1 気体の溶解度 151 |
3.1.2 物質移動と二重境膜モデル 153 |
3.1.3 吸収操作と吸収装置 155 |
3.1.4 吸収塔の必要高さ 158 |
3.1.5 吸収プロセス 161 |
3.2 膜(気体分離膜)で分離する 163 |
3.2.1 気体透過のメカニズム 164 |
3.2.2 2成分系混合気体の分離 165 |
3.2.3 気体分子の径 167 |
3.2.4 水素の分離 168 |
3.3 気相吸着で分離する 169 |
3.3.1 圧力スイング吸着 169 |
3.3.2 窒素と酸素の吸着等温線 170 |
3.3.3 窒素と酸素の吸着速度 171 |
3.3.4 空気分離プロセス 172 |
3.3.5 ガスクロマトグラフィー 173 |
3.4 昇華(逆昇華)で分離する 174 |
3.4.1 昇華現象と昇華圧 175 |
3.4.2 昇華法の長所と短所 176 |
3.4.3 無水フタル酸の製造 177 |
3.4.4 テレフタル酸の製造 178 |
3.4.5 高機能性膜の製造 178 |
第4章 固体に含まれる成分を分離する 181 |
4.1 固液抽出で分離する 181 |
4.1.1 固液抽出装置 181 |
4.1.2 植物油脂の採油 184 |
4.1.3 香料の抽出 185 |
4.2 超臨界流体抽出で分離する 185 |
4.2.1 臨界温度と臨界圧力 186 |
4.2.2 超臨界流体 187 |
4.2.3 超臨界流体抽出プロセス 188 |
第5章 ウランの同位体を分離する 191 |
5.1 わずかな差を見分ける 191 |
5.2 分離の原理と方法を概説する 193 |
5.2.1 ガス拡散法 193 |
5.2.2 熱拡散法 195 |
5.2.3 遠心分離法 197 |
5.2.4 ノズル分離法 198 |
5.2.5 化学交換法 200 |
エピローグ 203 |
参考図書 205 |
索引 207 |
プロローグ 1 |
第1章 固体の混ざったものを分離する 5 |
1.1 固体の混ざり方を眺める 5 |
|
10.
|
図書
東工大 目次DB
|
高専土質実験教育研究会編
出版情報: |
東京 : 鹿島出版会, 2007.4 viii, 189p ; 26cm |
子書誌情報: |
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まえがき |
第1章 土質試験の基本 |
1.1 土質試験の重要性とその心構え 1 |
1.1.1 土質試験の重要性 1 |
1.1.2 土の複雑さと土質試験の範囲 2 |
1.1.3 現場の土になじむこと 2 |
1.2 土質試験の種類 3 |
1.2.1 実験室内での土質試験 3 |
1.2.2 現場における土質試験 6 |
1.3 土質試験用機器 6 |
1.3.1 JIS規格の器具 6 |
1.3.2 その他の共通機器 6 |
第2章 物理試験 |
2.1 試料調整(試料の準備)(JISA1201) 9 |
2.1.1 試験の目的 9 |
2.1.2 試験用具 9 |
2.1.3 試料の準備 9 |
2.1.4 粒度調整 9 |
2.2 土の含水比試験(JISA1203) 11 |
2.2.1 試験の目的 11 |
2.2.2 試験用具・薬品 11 |
2.2.3 試料の準備 11 |
2.2.4 試験方法 11 |
2.2.5 試験結果の整理 12 |
2.2.6 結果の利用 12 |
2.2.7 関連知識 12 |
2.3 土粒子の密度試験(JISA1202) 13 |
2.3.1 試験の目的 13 |
2.3.2 試験用具 13 |
2.3.3 試料の準備 13 |
2.3.4 試験方法 13 |
2.3.5 試験結果の整理 14 |
2.3.6 結果の利用 15 |
2.3.7 関連知識 15 |
2.4 土の粒度試験(JISA1204) 16 |
2.4.1 試験の目的 16 |
2.4.2 試験用具・薬品 16 |
2.4.3 試料の準備と試験方法 17 |
2.4.4 試験結果の整理 20 |
2.4.5 結果の利用 21 |
2.5 土の液性限界試験(JISA1205) 25 |
2.5.1 試験の目的 25 |
2.5.2 試験用具 25 |
2.5.3 試料の準備 25 |
2.5.4 試験方法 25 |
2.5.5 試験結果の整理 26 |
2.5.6 結果の利用 26 |
2.5.7 関連知識 26 |
2.6 土の塑性限界試験(JISA1205) 28 |
2.6.1 試験の目的 28 |
2.6.2 試験用具 28 |
2.6.3 試料の準備 28 |
2.6.4 試`験方法 28 |
2.6.5 試験結果の整理 28 |
2.6.6 結果の利用 28 |
2.7 土の収縮定数試験(JISA1209) 31 |
2.7.1 試験の目的 31 |
2.7.2 試験用具 31 |
2.7.3 試料の準備 31 |
2.7.4 試験方法 31 |
2.7.5 試験結果の整理 32 |
2.7.6 結果の利用 33 |
2.7.7 関連知識 34 |
2.8 砂の最小密度ぴ最大密度試験(JISA1224) 36 |
2.8.1 試験の目的 36 |
2.8.2 試験用具 36 |
2.8.3 試料の準備 36 |
2.8.4 試験方法 36 |
2.8.5 試験結果の整理 37 |
2.8.6 結果の利用 37 |
2.9 土の湿潤密度試験(JISA1225) 39 |
2.9.1 試験の目的 39 |
2.9.2 試験用具 39 |
2.9.3 供試体の作製 39 |
2.9.4 試験方法 40 |
2.9.5 試験結果の整理 40 |
2.9.6 結果の利用 41 |
2.9.7 関連知識 42 |
2.10 土の保水性試験(JGS0051) 43 |
2.10.1 試験の目的 43 |
2.10.2 試験用具 43 |
2.10.3 試験方法 43 |
2.10.4 試験結果の整理 43 |
2.10.5 結果の利用 43 |
2.11 地盤材料の工学的分類方法(JGS0051) 44 |
2.11.1 分類の目的 44 |
2.11.2 分類のための試験 44 |
2.11.3 地盤材料の分類 44 |
2.11.4 試験結果の整理 47 |
2.11.5 結果の利用 47 |
第3章 化学試験 |
3.1 土懸濁液のpH試験(JGS0211) 51 |
3.1.1 試験の目的 51 |
3.1.2 試験用具・試薬 51 |
3.1.3 試科 51 |
3.1.4 試験方法 52 |
3.1.5 試験結果の整理 53 |
3.1.6 結果の利用 53 |
3.1.7 関連知識 53 |
3.2 土懸濁液の電気伝導率試験(JGS0212) 54 |
3.2.1 試験の目的 54 |
3.2.2 試験用具・試薬 54 |
3.2.3 試科 54 |
3.2.4 試験方法 54 |
3.2.5 試験結果の整理 55 |
3.2.6 結果の利用 56 |
3.2.7 関連知識 56 |
3.3 土の強熱減量試験(JISA1226) 57 |
3.3.1 試験の目的 57 |
3.3.2 試験用具・試薬 57 |
3.3.3 試科 57 |
3.3.4 試験方法 57 |
3.3.5 試験結果の整理 58 |
3.3.6 結果の利用 58 |
3.3.7 関連知識 59 |
第4章 力学的試験 |
4.1 突固めによる土の締固め試験(JISA1210) 63 |
4.1.1 試験の目的 63 |
4.1.2 試験用具 63 |
4.1.3 試験方法の種類とその選択 64 |
4.1.4 試料の準備 64 |
4.1.5 試験方法 65 |
4.1.6 試験結果の整理 66 |
4.2 土の透水試験(JISA1210) 69 |
4.2.1 試験の目的 69 |
4.2.2 使用機器 69 |
4.2.3 試料の準備 69 |
4.2.4 試験方法 70 |
4.2.5 試験結果の整理 72 |
4.2.6 参考資料 73 |
4.3 土の多段階載荷による圧密試験(JISA1217) 76 |
4.3.1 試験の目的 76 |
4.3.2 誠験用具 76 |
4.3.3 供試体の準備および試験方法 76 |
4.3.4 試験結果の整理 78 |
4.3.5 参考資料 83 |
4.4 一面せん断試験(JGSO560) 87 |
4.4.1 試験の目的 87 |
4.4.2 試験用具 87 |
4.4.3 供試体作成 88 |
4.4.4 試験方法 90 |
4.4.5 試験結果の整理 90 |
4.4.6 結果の利用・関連知識 91 |
4.5 一軸圧縮試験(JISA1216) 97 |
4.5.1 試験の目的 97 |
4.5.2 試験用具 97 |
4.5.3 供試体作成 97 |
4.5.4 試験方法 98 |
4.5.5 試験結果の整理 99 |
4.5.6 結果の利用・関連知識 100 |
4.6 三軸圧縮試験(JAFT520~524) 104 |
4.6.1 試験の目的 104 |
4.6.2 使用機器 104 |
4.6.3 供試体の作製 104 |
4.6.4 試験方法 105 |
4.6.5 試験結果の整理 108 |
4.6.6 結果の利用 109 |
4.6.7 関連知識 110 |
4.7 CBR試験(JISA1211) 119 |
4.7.1 試験の目的 119 |
4.7.2 使用機器 119 |
4.7.3 供試体の作製方法 120 |
4.7.4 試験方法 121 |
4.7.5 試験結果の整理 122 |
4.7.6 参考資料 123 |
第5章 現場における試験 |
5.1 砂置換法による土の密度試験(JISA1214) 131 |
5.1.1 試験の目的 131 |
5.1.2 試験用具 131 |
5.1.3 試験方法 132 |
5.1.4 試験結果の整理 135 |
5.1.5 結果の利用・関連知識 135 |
5.2 現場CBR試験(JISA1222) 139 |
5.2.1 試験の目的 139 |
5.2.2 試験用具 139 |
5.2.3 試験方法 140 |
5.2.4 試験結果の整理 140 |
5.3 道路の平板載荷試験(JISA1215) 142 |
5.3.1 試験の目的 142 |
5.3.2 試験用具 142 |
5.3.3 試験方法 142 |
5.3.4 試験結果の整理 143 |
5.3.5 結果の利用 143 |
5.3.6 関連知識 |
5.4 ポータブルコーン貫入試験(JGSA1431) 147 |
5.4.1 試験の目的 147 |
5.4.2 試験用具 147 |
5.4.3 試験方法 147 |
5.4.4 試験結果の整理 148 |
5.4.5 結果の利用 148 |
5.4.6 関連知識 149 |
5.5 原位置ベーンせん断試験(JGSA1411) 154 |
5.5.1 試験の目的 154 |
5.5.2 試験用具 154 |
5.5.3 試験方法 155 |
5.5.4 試験結果の整理 155 |
5.5.5 関連知識 156 |
5.6 スウェーデン式サウンディング試験(JISA1221) 158 |
5.6.1 試験の目的 158 |
5.6.2 試験用具 158 |
5.6.3 試験方法 158 |
5.6.4 試験結果の整理 159 |
5.6.5 結果の利用 159 |
第6章 模型実験、その他の試験 |
6.1 砂の土圧模型実験 163 |
6.1.1 試験の目的 163 |
6.1.2 試験用具 163 |
6.1.3 試験の準備、土層の作製 163 |
6.1.4 試験方法 164 |
6.1.5 試験結果の整理 164 |
6.1.6 結果の利用 165 |
6.1.7 関連知識 165 |
6.2 流線網可視化試験 168 |
6.2.1 試験の目的 168 |
6.2.2 試験用具・試薬 168 |
6.2.3 試科 168 |
6.2.4 試験方法 168 |
6.2.5 試験結果の整理 169 |
6.2.6 結果の利用 170 |
6.2.7 関連知識 170 |
第7章 測定値の整理方法 |
7.1 測定値の表示方法 173 |
7.2 統計量の表示方法 173 |
7.3 測定値の棄却と検定方法 174 |
7.3.1 異常値の棄却 174 |
7.3.2 平均値の差の検定 178 |
7.4 試験結果の表示方法 179 |
7.4.1 回帰分析 179 |
7.4.2 相関係数 181 |
索引 183 |
まえがき |
第1章 土質試験の基本 |
1.1 土質試験の重要性とその心構え 1 |
|
11.
|
図書
東工大 目次DB
|
柴田里程著
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第1章 データサイエンス |
1.1 データサイエンスがめざすもの 1 |
1.2 データの上流から下流まで 2 |
1.2.1 データサンプリング 2 |
1.2.2 データとその記述の一体化 3 |
1.2.3 DandDルール 6 |
1.2.4 データのブラウジング 7 |
1.2.5 データに含まれる情報量 7 |
1.2.6 データモデリング 8 |
1.2.7 モデルヴァリデーション 10 |
1.2.8 ソフトウェア 11 |
1.3 データエンジニアリング 12 |
1.3.1 データの同化 12 |
1.3.2 データマイニング 13 |
1.3.3 データ学習アルゴリズム 13 |
1.4 データリテラシー 14 |
1.4.1 データの型 14 |
1.4.2 データの属性と構造 14 |
1.4.3 日時の表現 15 |
1.4.4 背景情報 18 |
1.4.5 ランダム性と非ランダム性 19 |
1.4.6 変量 22 |
1.4.7 平均,分散,標準偏差 22 |
1.4.8 相関と関係 24 |
1.4.9 偏差値 25 |
第2章 データ |
2.1 データベクトル 27 |
2.1.1 値 29 |
2.1.2 属性 30 |
2.2 データベクトルの構造化 44 |
2.2.1 配列形式 45 |
2.2.2 関係形式 46 |
2.2.3 その他の形式 53 |
2.3 特別な意味をもつ構造 54 |
2.3.1 グラフ,関連度表 55 |
2.3.2 並べ替え 56 |
2.3.3 時系列 56 |
2.3.4 点過程データ 57 |
2.3.5 意図しない観測打切り 57 |
2.3.6 制約 58 |
2.3.7 区間 59 |
2.3.8 基数系 59 |
2.3.9 座標 61 |
2.4 データ取得計画 64 |
2.4.1 ランダム化 64 |
2.4.2 システマティックな抽出,意図的な抽出 69 |
2.4.3 実験計画 72 |
2.5 背景情報 76 |
2.5.1 改訂の記録 77 |
2.5.2 参考文献 77 |
第3章 データの浄化と組織化 |
3.1 事例研究 79 |
3.1.1 実験データ 79 |
3.1.2 地震データ 82 |
3.1.3 気象観測データ 86 |
3.1.4 マーケティングデータ 92 |
3.1.5 給油記録データ 95 |
3.1.6 高血圧症研究データ 98 |
3.1.7 商品先物取引データ 100 |
3.2 データの浄化 105 |
3.2.1 人為的なミスの訂正 105 |
3.2.2 表現の統一 105 |
3.2.3 1次データへの絞り込み 106 |
3.2.4 冗長な変量の削除 106 |
3.2.5 単位の統一 106 |
3.2.6 コーディング 106 |
3.3 データの組織化 107 |
3.3.1 新たな変量の導入 107 |
3.3.2 関係形式と配列形式 107 |
3.3.3 時間の扱い 107 |
3.4 背景情報の記述 109 |
3.4.1 データベクトルの属性 109 |
3.4.2 関係形式や配列形式の背景情報 109 |
3.4.3 文章での記述 110 |
第4章 データのブラウジング |
4.1 データを数値として眺める 112 |
4.2 データをグラフィカルに眺める 113 |
4.2.1 散布図 114 |
4.2.2 時系列図 119 |
4.2.3 箱型図 128 |
4.2.4 累積分布図 134 |
4.2.5 Q-Qプロマット 137 |
4.3 関係を探る 143 |
4.3.1 補間と平滑化 144 |
4.3.2 独立性と無相関 146 |
4.4 データを変換する 149 |
4.5 データを分解する 149 |
第5章 データの流通と蓄積 |
5.1 データの源泉 151 |
5.2 データの公開 153 |
5.2.1 データ公開の形式 156 |
5.2.2 データの著作権 156 |
5.2.3 データの価値 157 |
5.3 インターデータベース 158 |
5.3.1 フローティングDandDインスタンス 159 |
5.3.2 データの蓄積 160 |
5.3.3 モデルの蓄積 161 |
5.4 データの流通と蓄積のもたらす未来 161 |
参考文献 163 |
索引 165 |
第1章 データサイエンス |
1.1 データサイエンスがめざすもの 1 |
1.2 データの上流から下流まで 2 |
|
12.
|
図書
東工大 目次DB
|
喜多恵子著
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1 総論 |
1.1 酵素資源 2 |
1.2 酵素の生産 6 |
1.2.1 菌株の改良 6 |
1.2.2 培地および培養条件 7 |
1.2.3 培養法 9 |
1.3 抽出と精製 9 |
1.3.1 抽出法 10 |
1.3.2 濃縮および脱塩 12 |
1.3.3 精製法 13 |
1.4 酵素のリサイクルと回収 15 |
1.4.1 固定化 16 |
1.4.2 二相系 19 |
1.4.3 濾過 19 |
1.5 酵素タンパク質の分子工学 20 |
1.5.1 理論的分子設計 21 |
1.5.2 定方向進化 21 |
1.5.3 大量迅速処理スクリーニング技術 22 |
引用・参考文献 22 |
2 酵素各論 |
2.1 酸化還元酵素 24 |
2.1.1 CH-OHを供与体とする酸化還元酵素(EC1.1群) 24 |
2.1.2 アルデヒドを供与体とする酸化還元酵素(EC1.2群) 26 |
2.1.3 CH-NH2を供与体とする酸化還元酵素(EC1.4群) 27 |
2.1.4 窒素化合物を供与体とする酸化還元酵素(EC1.7群) 29 |
2.1.5 ペルオキシダーゼ(peroxidase)(EC1.11.1群) 29 |
2.1.6 オキシゲナーゼ(oxygenase) 31 |
2.2 転移酵素 31 |
2.2.1 メチルトランスフェラーゼ(methyltransferase,EC2.1.1群) 31 |
2.2.2 (アミノアシルトランスフェラーゼ(aminoacyltransferase,EC2.3.2群) 32 |
2.2.3 グリコシルトランスフェラーゼ(glycosyltransferase,EC2.4群) 33 |
2.2.4 トランスアミナーゼ(transaminase,EC2.6.1群) 35 |
2.2.5 ホスホトランスフェラーゼ(phosphotransferase,EC2.7.1群) 37 |
2.2.6 ヌクレオチジルトランスフェラーゼ(nucleotidyltransferase,EC2.7.7群) 38 |
2.3 加水分解酵素 39 |
2.3.1 糖質分解酵素(glycosylase)(EC3.2群) 39 |
2.3.2 プロテアーゼ(protease)(EC3.4群) 47 |
2.3.3 脂質分解酵素(EC3.1群) 51 |
2.3.4 ヌクレアーゼ(nuclease)(EC3.1群) 53 |
2.3.5 ペプチド結合以外のC-N結合を加水分解する酵素(EC3.5群) 56 |
2.3.6 その他の加水分解酵素 58 |
2.4 リアーゼ 59 |
2.4.1 C-Cリアーゼ(EC4.1群) 60 |
2.4.2 C-Oリアーゼ(EC4.2群) 61 |
2.4.3 C-Nリアーゼ(EC4.3群) 62 |
2.4.4 C-Sリアーゼ(EC4.4群) 63 |
2.5 異性化酵素 63 |
2.6 リガーゼ 65 |
2.7 補酵素 68 |
引用・参考文献 73 |
3 酵素の応用 |
3.1 食品加工での利用 74 |
3.1.1 デンプン加工 74 |
3.1.2 デンプン以外の糖の加工 82 |
3.1.3 タンパク質加工 84 |
3.1.4 果実,野菜,穀類などの加工 88 |
3.1.5 アルコール飲料製造への利用 92 |
3.1.6 製パン・製菓への利用 96 |
3.1.7 乳製品の加工 98 |
3.1.8 卵の加工 98 |
3.1.9 茶の加工 99 |
3.1.10 油脂の加工 99 |
3.2 食品関連工業での利用 101 |
3.2.1 アミノ酸の製造 101 |
3.2.2 呈味性ヌクレオチドの製造 107 |
3.2.3 その他 110 |
3.3 化学工業での利用 110 |
3.3.1 洗剤用酵素 111 |
3.3.2 繊維加工用酵素 116 |
3.3.3 紙・パルプ関連酵素 119 |
3.3.4 飼料用酵素 120 |
3.3.5 有機合成への応用 122 |
3.4 分析・計測への利用 132 |
3.4.1 目的物質の定量分析 132 |
3.4.2 酵素活性の定量 139 |
3.4.3 センサー 146 |
3.4.4 酵素免疫検定法 149 |
3.5 医薬・化粧品としての利用 150 |
3.5.1 治療用酵素 150 |
3.5.2 化粧品への応用 158 |
3.6 研究試薬 159 |
3.6.1 遺伝子解析 160 |
3.6.2 タンパク質の解析 165 |
3.6.3 その他 166 |
3.7 環境保全への利用 166 |
3.7.1 有害物質の分解除去 166 |
3.7.2 未利用バイオマスの活用 167 |
引用・参考文献 173 |
付録 EC番号別酵素 174 |
索引 179 |
1 総論 |
1.1 酵素資源 2 |
1.2 酵素の生産 6 |
|
13.
|
図書
|
edited by Markus Gewehr ; with contributions by Irene Schellner and Klaus Hinkelmann
出版情報: |
Weinheim : WILEY-VCH, c2008 xviii, 662 p. ; 25 cm |
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Preface |
Abbreviations and General Notes |
Contributors |
General Part / I: |
Introduction to the Japanese Language / 1: |
The Japanese Language / 1.1: |
Japanese Writing / 1.2: |
Japanese in Scientific and Technical Publications / 2: |
Scientific and Technical Publications / 2.1: |
Frequently used kanji / 2.2: |
Numbers, Symbols and Units / 2.3: |
Suggestions for Reading Japanese Scientific and Technical Publications / 2.4: |
Example Translations / 2.5: |
Tools for Supporting Text Analysis / 2.6: |
Naming of Chemical Compounds / 3: |
Naming of Elements and Inorganic Compounds / 3.1: |
Naming of Organic Compounds / 3.2: |
Overview of Specific Organic Molecules / 3.3: |
Japanese Patent Documentation / Irene Schellner and Markus Gewehr)4: |
The Japanese Patent System / 4.1: |
Special Characteristics of Japanese Patent Documentation / 4.2: |
Online Sources of Japanese Patent Information / 4.3: |
Overview of Japanese Patent Law / Klaus Hinkelmann)5: |
Introduction / 5.1: |
Drafting of Japanese Patent Applications / 5.2: |
Filing of Japanese Patent Applications / 5.3: |
Examination of Japanese Patent Applications / 5.4: |
Attack on Patent Applications and Patents / 5.5: |
The Patent Right / 5.6: |
Enforcement of Patent Rights / 5.7: |
Japanese-English Dictionary / II: |
Dictionary Structure and Explanations / 6: |
General Explanations / 6.1: |
Dictionary / 6.2: |
Scientific Terms beginning with kana / Part I: |
Scientific Terms beginning with basic kanji / 6.3: |
Further Scientific Terms beginning with kanji / 6.4: |
Scientific Terms Beginning with kana / 7: |
Scientific Terms Beginning with Basic kanji / 8: |
Scientific Terms Beginning with kanji for Figures and Quantities / 8.1: |
Scientific Terms Beginning with kanji for Chemical Elements / 8.2: |
Scientific Terms Beginning with Characters Frequently Appearing in the Initial Position of Chemical Terms / 8.3: |
Scientific Terms Beginning with Characters Representing Important Prefixes for Chemical Words / 8.4: |
Dictionary Part III: Further Scientific Terms Beginning with kanji / 9: |
kanji without Radicals.9.2 kanji based on Radicals / 9.1: |
Appendices / III: |
Bibliography / 10: |
Character Dictionaries / 10.1: |
Grammar and Related Topics / 10.2: |
General Japanese-English Dictionaries / 10.3: |
Scientific Books and Dictionaries / 10.4: |
Further Literature and Information Sources / 10.5: |
Online Sources of Japanese Chemical Societies / 10.5.1: |
Online Sources of Authorities and Institutes in Japan / 10.5.2: |
Subject Index / 11: |
Preface |
Abbreviations and General Notes |
Contributors |
|
14.
|
図書
東工大 目次DB
|
R.M.シャファート著 ; 井上英一監訳
出版情報: |
東京 : 共立出版, 1973 361p ; 22cm |
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第I部 電子写真プロセスと技術 |
I 序論 3 |
1.1 歴史的概観 4 |
1.2 電子写真における潜像 7 |
1.2.1 静電像(ゼログラフィー) 7 |
1.2.2 持続性内部分極像(光エレクトレット) 8 |
1.2.3 持続導電性像 8 |
1.3 プロセスの用語 9 |
II ゼログラフィー 11 |
2.1 ゼログラフィーの原理 11 |
2.1.1 感光性表面 11 |
2.1.2 潜像の形成 12 |
2.1.3 潜像の現象 13 |
2.1.4 像の転写と定着 13 |
2.2 プロセスに関する技術 14 |
2.3 帯電または感光化 14 |
2.4 露光 15 |
2.5 現像 16 |
2.5.1 現像電極 16 |
2.5.2 カスケード現像法 17 |
2.5.3 ファーブラシ現像法 18 |
2.5.4 磁気ブラシ現像法 19 |
2.5.5 加圧現像法 19 |
2.5.6 パウダークラウド現像法 20 |
2.5.7 液体スプレー現像法 21 |
2.5.8 液体現像法 21 |
2.5.9 加熱現像法 22 |
2.5.10 オイルフィルム現像法 24 |
2.6 反転現像法 25 |
2.6.1 線画像コピーの反転法 25 |
2.6.2 現像電極を用いる反転法 25 |
2.7 現像速度 26 |
2.8 像転写 26 |
2.9 プリントの定着 27 |
2.10 感光板のクリーニング 28 |
2.11 プリントの複製 29 |
2.12 ゼログラフィー材料 29 |
2.13 光導電層 30 |
2.13.1 光感度 30 |
2.13.2 スペクトル特性 32 |
2.13.3 受容電位 32 |
2.13.4 電荷保持性 33 |
2.13.5 残留電位 33 |
2.13.6 疲労 33 |
2.14 ゼログラフフィーの現像剤 34 |
2.15 ゼログラフィーのセンシトメトリー 36 |
2.15.1 パウダークラウド現像法による階調の再現 36 |
2.15.2 磁気ブラシ現像法による階調の再現 38 |
2.15.3 ハーフトーンの再現 39 |
2.15.4 線画像の再現性 42 |
2.15.5 解像力 44 |
III 持続性内部分極 45 |
3.1 持続性内部分極の説明 45 |
3.2 内部分極による像形成 47 |
3.3 持続性内部分極の材料 51 |
IV 持続導電性 55 |
4.1 持続導電性の説明 55 |
4.2 持続導電性による像形成 55 |
4.3 持続導電性に用いられる材料 58 |
4.4 永久導電性像 61 |
V その他の電子写真プロセス 62 |
5.1 同時に露光と現像を行なうプロセス 62 |
5.1.1 Berchtoldのプロセス 62 |
5.1.2 Jacobs-Frerichsのプロセス 63 |
5.1.3 エレクトロカタリティックフォトグラフィー 63 |
5.1.4 スモークプリンター 64 |
5.1.5 ゼネラルダイナミックスのプロセス 65 |
5.2 光導電性粉末を利用したプロセス 66 |
5.3 エレクトロサーモグラフィー 67 |
5.4 光導電性サーモグラフィー 68 |
VI 特殊な問題 69 |
6.1 ゼログラフィーにおける補助技術 69 |
6.1.1 逆極性帯電 69 |
6.1.2 補助照射 70 |
6.2 ゼログラフィーの潜像転写(TESI法) 70 |
6.3 あらかじめ形成された静電像を利用するTESI法 71 |
6.3.1 TESI法No.1 71 |
6.3.2 TESI法No.2 72 |
6.3.3 TESI法No.3 73 |
6.3.4 TESI法No.4 74 |
6.4 像形成を含むTESI法 75 |
6.4.1 TESI法No.5 76 |
6.4.2 TESI法No.6 76 |
6.4.3 TESI法No.7 77 |
6.5 表面電荷像の直接転写 78 |
VII カラー電子写真プロセス 80 |
7.1 画像転写を用いるカラープロセス 81 |
7.2 電子写真紙を用いるカラープロセス 83 |
7.3 カラー電子写真についての一般的注意 84 |
VIII エレクトロラジオグラフィープロセス 86 |
8.1 ゼロラジオグラフィー 86 |
8.1.1 ゼロラジオグラフィー用材料 86 |
8.1.1.1 光導電板 86 |
8.1.1.2 現像剤 88 |
8.1.2 感光板の帯電 89 |
8.1.3 X線曝射の方法 89 |
8.1.4 X線像の現像 90 |
8.1.5 ゼロラジオグラフィー用の光導電体塗布 91 |
8.2 イオノグラフィー 92 |
IX 電子プリンティングプロセス 95 |
9.1 静電エレクトログラフィー 95 |
9.1.1 放電による静電記録 96 |
9.1.2 電子ビームを用いた静電記録 97 |
9.1.3 ゼロプリンティング 99 |
9.1.4 静電気現象を用いたステンシル印刷 101 |
9.2 電解エレクトログラフィー 102 |
9.2.1 電解記録の化学 102 |
9.2.2 電解記録の物理 104 |
9.3 放電プリンティング 106 |
9.4 磁気プリンティング 107 |
X 電子写真の応用 110 |
10.1 アメリカにおける製品の開発 110 |
10.2 等倍率事務用複写機 111 |
10.2.1 ゼロックス914コピア 111 |
10.2.2 ブルーニングコピートロン2000 114 |
10.2.3 アペコエレクトロスタット 115 |
10.2.4 SCMモデル33エレクトロスタティックコピア 115 |
10.2.5 他の等倍率複写機 116 |
10.3 マイクロフィルムのハードコピー化 116 |
10.3.1 ゼロックスコピーフロー機 117 |
10.3.2 ブルーニングコピートロン1000 120 |
10.3.3 マイクロフィルムリーダープリンター 120 |
10.3.4 その他の引伸しおよびプリント装置 121 |
10.4 印刷およびデュプリケーティング 121 |
10.4.1 コピーデュプリケーティング 121 |
10.4.2 平版印刷用のオフセット版 123 |
10.4.3 写真食刻 124 |
10.4.4 直接的電子写真印刷 124 |
10.5 ゼロラジオグラフィー装置の製品 125 |
10.5.1 基本装置 125 |
10.5.2 付属装置 126 |
10.5.3 材料 128 |
10.6 特殊な応用 128 |
10.6.1 マイクロゼログラフィー 128 |
10.6.2 ゼログラフィー写真焼付機 130 |
10.6.3 計算機出力のプリント 131 |
10.6.4 ゼログラフィーによるファクシミリ 133 |
10.6.5 高速ディスプレー 134 |
10.6.6 オッシログラフの記録 136 |
10.6.7 他の応用 136 |
10.7 他の国々における製品の開発 137 |
10.7.1 日本 137 |
10.7.2 ヨーロッパおよびイギリス 141 |
10.7.3 オーストラリア 142 |
10.7.4 ソビエト連邦 142 |
第I部 引用文献 145 |
第II部 電子写真プロセスの理論 |
I 光導電効果を用いる静電像の形成 153 |
1.1 感光材料の基本的な特性 153 |
1.1.1 実験方法 154 |
1.1.1.1 表面電荷量とその減衰の測定 154 |
1.1.1.2 比誘電率と膜厚の測定 157 |
1.1.2 光導電性絶縁膜のコロナ帯電 159 |
1.1.2.1 コロトロンによる帯電 162 |
1.1.2.2 スコロトロンによる帯電 167 |
1.1.3 光導電性絶縁膜による電荷の減衰 170 |
1.1.3.1 電荷減衰データの解析 171 |
1.1.4 光感度とその測定 173 |
1.1.4.1 暗減衰に対する補正 177 |
1.1.4.2 ゼログラフィーにおける相反則 178 |
1.1.5 疲労とその測定 179 |
1.2 光導電性絶縁材料 179 |
1.2.1 無定形セレン 181 |
1.2.1.1 構造 181 |
1.2.1.2 電気的性質 182 |
1.2.1.2.1 電気抵抗 182 |
1.2.1.2.2 チャージキャリアの移動度 182 |
1.2.1.2.3 比誘電率 183 |
1.2.1.3 光学的性質 183 |
1.2.1.3.1 吸収および反射 183 |
1.2.1.3.2 屈折率 185 |
1.2.1.3.3 活性化エネルギー 185 |
1.2.1.4 化学的性質 185 |
1.2.1.5 その他の性質 186 |
1.2.1.6 光導電特性 186 |
1.2.1.7 ゼログラフィー特性 188 |
1.2.1.7.1 暗減衰特性 189 |
1.2.1.7.2 光減衰特性 190 |
1.2.1.7.3 分光感度 192 |
1.2.1.7.4 相反則 195 |
1.2.1.7.5 量子効率 196 |
1.2.1.7.6 製造条件の影響 198 |
1.2.1.7.7 支持板表面の影響 200 |
1.2.1.7.8 不純物および添加物の影響 202 |
1.2.1.7.9 多層セレン感光板 205 |
1.2.1.8 ゼロラジオグラフィー特性 206 |
1.2.2 顔料-樹脂系の光導電体 208 |
1.2.2.1 顔料-樹脂系光導電体の作製 208 |
1.2.2.2 顔料-樹脂系光導電体の特性 209 |
1.2.2.3 ZnO-樹脂系フィルム 210 |
1.2.2.3.1 ZnOの特性 210 |
1.2.2.3.2 ZnO-樹脂系感光層の帯電 212 |
1.2.2.3.3 帯電ZnO-樹脂系感光層の暗および光減衰特性 216 |
1.2.2.3.4 分光感度 224 |
1.2.2.3.5 相反則 228 |
1.2.2.4 ZnO以外の顔料-樹脂系光導電性フィルム 228 |
1.2.2.4.1 亜鉛-カドミウムの硫化物 228 |
1.2.2.4.2 硫化第2水銀 230 |
1.2.2.4.3 セレン顔料 231 |
1.2.2.4.4 酸化チタン 231 |
1.2.3 有機物光導電体 232 |
II 光導電性絶縁体の電荷輸送現象 235 |
2.1 暗減衰と電荷受容性 235 |
2.2 光導電性絶縁体における再結合,トラップ,および障壁の役割 238 |
2.3 ゼログラフィーにおける光導電性放電 241 |
2.4 光導電性放電理論 242 |
2.4.1 無定形セレン層に対するモデル 245 |
2.4.2 ZnO-樹脂系感光層に対するモデル 249 |
2.4.3 有機物の光導電感光層 255 |
III 静電像の性質 256 |
3.1 静電像に関する電場 257 |
3.2 静電像の数学的取り扱い 258 |
3.2.1 自由空間における像の電場構造 258 |
3.2.2 現像電極を有するときの像の電場構造 261 |
3.2.3 像面の上に誘電体層を有するときの静電像の電場構造 262 |
3.2.4 例I,II,IIIの比較 262 |
3.3 電場の解像性と静電像の振幅 266 |
3.3.1 例Iに対する電場の解像性 267 |
3.3.2 例IIに対する電場の解像性 269 |
3.4 像電場に対する現像電極の効果 273 |
3.5 静電像電場のまとめ 279 |
3.6 付録A:誘電体表面上の正弦波的電荷分布に対する電場の式の導出 280 |
3.7 付録B:電気力線を描くための式の導出 284 |
IV 静電潜像の誘電体表面への転写 286 |
4.1 静電気的考察 286 |
4.2 Paschen曲線と放電 288 |
4.3 修正Paschen曲線 290 |
4.4 広い空隙における放電 292 |
4.5 転移電荷の計算 293 |
4.5.1 一定の空隙における電荷転移 295 |
4.5.2 誘電体面の剥離時の電荷転移 295 |
4.5.2.1 剥離中におこる階段状転移 298 |
4.5.2.2 フィルムの剥離の間に転移する電荷の観測 300 |
4.5.3 電場放出領域における電荷転移 300 |
4.5.3.1 電場放出による転移電荷の観測方法 301 |
4.5.4 空隙がない場合の電荷転移 304 |
4.6 実験方法 306 |
4.6.1 装置 307 |
4.6.2 実験結果 308 |
4.6.2.1 剥離法の実験 310 |
4.6.2.2 接触法の実験 314 |
4.6.2.3 理論と実験についての一般的事項 316 |
4.6.2.4 圧着転写法の実験 316 |
4.6.2.4.1 電荷転移に対する圧力の効果 320 |
4.6.3 マイラー中の内部分極 320 |
4.7 実用上の考察 321 |
4.8 放電による電荷転移の機構 323 |
4.8.1 一定電場下での空隙幅による電流変化 324 |
4.8.2 一定電圧下での空隙幅による電流変化 325 |
4.8.3 静電像転写に要する電流の大きさ 327 |
4.9 直接電荷転移の機構 328 |
V ゼログラフィー画像の現像理論 329 |
5.1 小粒子の帯電 329 |
5.1.1 乾式粉末現像の摩擦帯電現象 329 |
5.1.2 液体現像剤の電気泳動特性 333 |
5.1.2.1 懸濁液体中の粒子帯電の性質 334 |
5.1.2.2 懸濁液の安定性 336 |
5.1.2.3 誘電泳動による粒子移動 337 |
5.2 現像における粒子付着の動力学 339 |
5.2.1 液体現像法 339 |
5.2.2 エアロゾル現像 344 |
5.2.3 カスケードと磁気ブラシ現像 346 |
5.2.4 センシトメトリーに関する考慮 347 |
第II部 引用文献 348 |
索引 355 |
第I部 電子写真プロセスと技術 |
I 序論 3 |
1.1 歴史的概観 4 |
|
15.
|
図書
|
Kanji Text Research Group, University of Tokyo
出版情報: |
Tokyo : Tuttle Pub., c2008 2 v. (239 ; 221 p. ) |
子書誌情報: |
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|
16.
|
図書
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 丸善, 1977.12-1980.2 2冊 ; 22cm |
子書誌情報: |
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|
17.
|
図書
東工大 目次DB
|
太田次郎著
出版情報: |
東京 : 裳華房, 1996.10 xi, 240p ; 21cm |
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1 生命の単位 |
1.1 生体を構成する物質 2 |
1.1.1 生体を構成する元素 2 |
1.1.2 生体の化学成分 3 |
1.2 細胞の構造と機能 10 |
1.2.1 細胞の形態 10 |
1.2.2 細胞の内部構造 13 |
1.2.3 細胞小器官の構造と機能 14 |
1.3 細菌とウイルス 30 |
1.3.1 細菌の構造 30 |
1.3.2 ウイルス 31 |
2 物質代謝とエネルギー代謝 |
2.1 生体反応の特性 39 |
2.1.1 酵素とそのはたらき 39 |
2.1.2 化学エネルギーとATP 41 |
2.2 生体のエネルギー獲得 43 |
2.2.1 光合成 43 |
2.2.2 窒素同化 49 |
2.2.3 発酵と解糖 51 |
2.2.4 呼吸 54 |
2.3 生体のエネルギー消費 57 |
2.3.1 筋肉の収縮 57 |
2.3.2 能動輸送 62 |
2.3.3 生体物質の合成 64 |
3 生物の恒常性と調節 |
3.1 神経による調節 66 |
3.1.1 神経細胞と興奮の伝達 66 |
3.1.2 ヒトの神経系 69 |
3.2 ホルモンによる調節 77 |
3.2.1 ヒトの内分泌器官とホルモン 77 |
3.2.2 ホルモンの相互作用 80 |
3.2.3 ホルモンの作用機構 82 |
3.3 ホメオスタシス―恒常性の維持 84 |
3.3.1 血糖量の維持 84 |
3.3.2 体温の調節 86 |
3.3.3 その他の恒常性と調節 87 |
3.3.4 バイオリズムと体内時計 88 |
3.4 免疫 89 |
3.4.1 抗原と抗体 89 |
3.4.2 抗体産生の機構 90 |
3.4.3 細胞性免疫 91 |
3.5 植物の調節 91 |
3.5.1 植物の成長と調節 92 |
3.5.2 光周性 97 |
4 生命の連続性-その(1)生殖と発生 |
4.1 生殖 100 |
4.1.1 無性生殖と有性生殖 100 |
4.1.2 細胞分裂 102 |
4.1.3 配偶子の形成 111 |
4.1.4 受精 113 |
4.2 発生 114 |
4.2.1 動物の発生の経過 115 |
4.2.2 動物の発生のしくみ 115 |
4.2.3 ヒトの発生 120 |
4.2.4 植物の発生 131 |
5 生命の連続性-その(2)遺伝と変異 |
5.1 遺伝 133 |
5.1.1 遺伝の法則 133 |
5.1.2 遺伝子と染色体 136 |
5.1.3 遺伝子の本体 141 |
5.1.4 遺伝子の形質発現 114 |
5.1.5 遺伝子工学とバイオテクノロジー 153 |
5.1.6 細胞質と遺伝 156 |
5.1.7 ヒトの遺伝 157 |
5.2 変異 164 |
5.2.1 環境変異 165 |
5.2.2 突然変異 165 |
6 生物の集団 |
6.1 個体群 169 |
6.1.1 個体群の密度 169 |
6.1.2 個体群の変動 171 |
6.1.3 個体群の構造 173 |
6.1.4 個体群の相互作用 175 |
6.2 生物群集 177 |
6.2.1 食物連鎖と食物網 178 |
6.2.2 生態的地位 179 |
6.2.3 生物群集の構造 180 |
6.2.4 生物群集における物質経済 181 |
6.3 生態系 183 |
6.3.1 生態系の構造と種類 183 |
6.3.2 生態系の遷移 190 |
6.3.3 生態系におけるエネルギーの流れ 192 |
6.3.4 生態系における物質の循環 194 |
6.4 生物圏と人類 199 |
6.4.1 生物圏 199 |
6.4.2 物質循環におよぼす人類の影響 200 |
6.4.3 自然保護 202 |
7 生命の変遷 |
7.1 生命の起源 204 |
7.1.1 自然発生説とその否定 204 |
7.1.2 生命の出現 206 |
7.1.3 物質代謝と細胞の進化 210 |
7.2 生物の進化 214 |
7.2.1 地質時代の生物の進化 214 |
7.2.2 人類の起源と進化 220 |
7.3 進化のしくみ 224 |
7.3.1 進化論の確立 224 |
7.3.2 現代の進化に関する研究 226 |
1 生命の単位 |
1.1 生体を構成する物質 2 |
1.1.1 生体を構成する元素 2 |
|
18.
|
図書
東工大 目次DB
|
松井勇 [ほか] 著
出版情報: |
東京 : 井上書院, 2010.4 271p ; 26cm |
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Ⅰ編 構造材料 11 |
序 12 |
1 木質構造(材料)の特徴 14 |
1-1 木質構造の特徴とディティール 14 |
1-1-1 全般的な特徴 14 |
1-2 構造・材料の長所・短所 18 |
1-2-1 長所 18 |
1-2-2 短所とその対策 18 |
1-3 材料の種類および性質・選択 18 |
1-3-1 樹種と用途 18 |
1-3-2 木質材料の種類と特徴 20 |
2 鉄骨構造(材料)の特徴 22 |
2-1 鉄骨構造の特徴とディテール 22 |
2-1-1 全般的な特徴 22 |
2-2 構造・材料の長所・短所 23 |
2-2-1 長所 23 |
2-2-2 短所とその対策 23 |
2-3 材料の種類および性質・選択 23 |
2-3-1 鋼材の種類と表記 23 |
2-3-2 鉄鋼製品 24 |
2-3-3 鋼材の形状・寸法表示 24 |
2-3-4 鋼材の接合 27 |
2-3-5 架構 28 |
3 鉄筋コンクリート構造(材料)の特徴 31 |
3-1 鉄筋コンクリート構造の特徴とディテール 31 |
3-1-1 全般的な特徴 31 |
3-2 構造・材料の長所・短所 32 |
3-2-1 長所 32 |
3-2-2 短所とその対策 33 |
3-3 材料の種類および性質・選択 34 |
3-3-1 コンクリートと鉄筋 34 |
3-3-2 コンクリートの設計基準強度およびそのワーカビリティー 34 |
3-3-3 鉄筋の種類と接合 36 |
3-3-4 構造体の総合的耐久性 37 |
4 組積造(材料)の特徴 39 |
Ⅱ編 部位と材料 43 |
序 44 |
1 屋根 45 |
1-1 要求条件 45 |
1-1-1 屋根に要求される条件 45 |
1-1-2 屋根材料に要求される性能 45 |
1-2 勾配屋根 46 |
1-2-1 勾配屋根の材料構成 47 |
1-2-2 屋根葺き材料の種類および特徴 47 |
1-3 陸屋根 48 |
1-3-1 陸屋根の材料構成 48 |
1-3-2 防水材の種類および特徴 49 |
2 外壁 50 |
2-1 要求条件 50 |
2-1-1 外壁に要求される条件 50 |
2-1-2 外壁仕上材料に要求される性能 50 |
2-2 外壁の材料構成 51 |
2-3 材料の種類および特徴 53 |
3 内壁 55 |
3-1 要求条件 55 |
3-1-1 内壁に要求される条件 55 |
3-1-2 内壁仕上材料に要求される性能 55 |
3-2 内壁の材料構成 56 |
3-3 材料の種類および特徴 57 |
4 天井 |
4-1 要求条件 59 |
4-1-1 天井に要求される条件 59 |
4-1-2 天井仕上材料に要求される性能 59 |
4-2 天井の材料構成 60 |
4-3 材料の種類および特徴 61 |
5 床 62 |
5-1 要求条件 62 |
5-1-1 床に要求される条件 62 |
5-1-2 床仕上材料に要求される性能 62 |
5-2 床の材料構成 63 |
5-3 材料の種類および特徴 64 |
6 建具 66 |
6-1 要求条件 66 |
6-1-1 建具に要求される条件 66 |
6-1-2 建具材料に要求される性能 67 |
6-2 建具の材料構成 67 |
6-2-1 建具の材料構成 67 |
6-2-2 建具のおもな部材名称 68 |
6-2-3 建具の種類 68 |
6-3 材料の種類および特徴 69 |
6-3-1 建具に用いられる材料分類 69 |
7 衛生器具 70 |
7-1 要求条件 70 |
7-1-1 衛生器具に要求される条件 70 |
7-1-2 材料に要求される性能 70 |
7-2 衛生器具の種類 71 |
7-3 材料の種類および特徴 71 |
Ⅲ編 材料の機能 73 |
序 74 |
1 防水性 76 |
1-1 水分の挙動 76 |
1-2 水分と材料の性質 77 |
1-3 防水工法と材料 77 |
1-3-1 隔壁(材料)表面を不透水性の材料で覆って水分を遮断する工法 77 |
1-3-2 隔壁(材料)自体の吸水・吸湿性を低下させて,透水・透湿が生じにくい性質に変える工法 77 |
1-3-3 材料や部材のすきまに不透水性の材料を詰める工法 78 |
2 防火性 79 |
2-1 構造,建築物および材料の分類 79 |
2-1-1 構造の分類 79 |
2-1-2 建築物の分類 81 |
2-1-3 材料の分類 81 |
2-2 材料の燃焼と種類 82 |
2-2-1 材料の燃焼 82 |
2-2-2 不燃・難燃材料の種類 82 |
3 断熱・保温性 85 |
3-1 機能と原理 85 |
3-1-1 熱の移動と性質 85 |
3-1-2 断熱材の性質 86 |
3-2 断熱材の種類と断熱工法 88 |
3-2-1 断熱材の種類 88 |
3-2-2 断熱工法 89 |
4 音響特性 90 |
4-1 機能と原理 90 |
4-2 吸音方法と材料 90 |
4-2-1 多孔質材料による方法 90 |
4-2-2 板状材料の振動による方法 91 |
4-2-3 膜状材料による方法 91 |
4-2-4 あなあき板による方法 91 |
4-2-5 成形吸音板による方法 91 |
4-3 遮音方法と材料 92 |
5 接着性・接合性 93 |
5-1 機能と性能 93 |
5-2 物理化学的接合 93 |
5-2-1 接着 93 |
5-2-2 溶接 97 |
5-2-3 自着 99 |
5-3 機械的接合 101 |
5-3-1 仕口・継手による接合 101 |
5-3-2 接合金物による接合 101 |
5-3-3 補強金物による接合 102 |
5-3-4 ラスによる接合 103 |
6 保護・仕上げ性 104 |
6-1 機能と性能 104 |
6-2 塗科 104 |
6-2-1 概説 104 |
6-2-2 種類 104 |
6-2-3 塗料の機能と素地 107 |
6-2-4 用途と製品 108 |
6-3 建築用仕上塗材 110 |
6-3-1 概説 110 |
6-3-2 薄付け仕上塗材 111 |
6-3-3 厚付け仕上塗材 111 |
6-3-4 複層仕上塗材 111 |
6-3-5 可とう形改修用仕上塗材 112 |
6-3-6 軽量骨材仕上塗材 112 |
6-3-7 建築用下地調整塗材 112 |
6-4 表面含浸材 113 |
6-4-1 概説 113 |
6-4-2 シラン系表面含浸材 113 |
6-4-3 ケイ酸塩系表面含浸材 114 |
6-5 塗り床材 115 |
6-5-1 概説 115 |
6-5-2 塗布型塗り床材 115 |
6-5-3 一体型塗り床材 116 |
7 水密・気密性 118 |
7-1 機能と原理 118 |
7-2 シーリング材・コーキング材 118 |
7-2-1 建築用シーリング材 118 |
7-2-2 建築用油性コーキング材 120 |
7-2-3 金属製建具用ガラスパテ 120 |
7-2-4 補修用注入エポキシ樹脂 120 |
7-3 ガスケット 121 |
7-3-1 建築用発泡体ガスケット 121 |
7-3-2 建築用ガスケット 121 |
8 材料の感覚的性能 123 |
8-1 概説 123 |
8-2 温冷感触 123 |
8-3 凹凸感触 124 |
8-4 べたつき感触 125 |
8-5 よごれの程度 126 |
8-6 打音感触 126 |
9 環境負荷と建築材料 128 |
9-1 概説 128 |
9-2 環境負荷低減のための建築材料のあり方 129 |
9-2-1 環境基本法とその関係法令に示される建築材料 129 |
9-2-2 長寿命と建築材料 130 |
9-2-3 自然共生と建築材料 130 |
9-2-4 省エネルギーと建築材料 130 |
9-2-5 省資源・循環と建築材料 131 |
9-2-6 室内空気汚染と建築材料 131 |
Ⅳ編 基本材料 133 |
序 134 |
1 金属材料 135 |
1-1 鉄鋼 135 |
1-1-1 製法 135 |
1-1-2 炭素鋼 137 |
1-1-3 特殊鋼 139 |
1-1-4 鋳鋼 140 |
1-1-5 用途と製品 140 |
1-2 アルミニウムおよびその合金 141 |
1-2-1 製法 141 |
1-2-2 種類・特徴 142 |
1-2-3 性質 142 |
1-2-4 用途と製品 144 |
1-3 銅およびその合金 145 |
1-3-1 製法 145 |
1-3-2 種類・特徴 145 |
1-3-3 性質 146 |
1-3-4 用途と製品 146 |
1-4 チタンおよびその合金 146 |
1-4-1 製法 146 |
1-4-2 種類・特徴 147 |
1-4-3 性質 147 |
1-4-4 用途と製品 148 |
1-5 亜鉛・スズ・鉛 148 |
1-5-1 製法 148 |
1-5-2 種類・特徴 149 |
1-5-3 性質 149 |
1-5-4 用途と製品 150 |
1-6 銀・金・白金 151 |
1-6-1 製法 151 |
1-6-2 種類・特徴 151 |
1-6-3 性質 152 |
1-6-4 用途と製品 152 |
1-7 耐久性 153 |
2 無機材料 156 |
2-1 石材 156 |
2-1-1 概説 156 |
2-1-2 種類および組成 156 |
2-1-3 一般的性質 156 |
2-1-4 製品 158 |
2-2 セメント 161 |
2-2-1 概説 161 |
2-2-2 ポルトランドセメントの製造 161 |
2-2-3 ポルトランドセメントの成分 161 |
2-2-4 ポルトランドセメントの水和 164 |
2-2-5 混和材 165 |
2-2-6 性質 167 |
2-3 コンクリート 170 |
2-3-1 コンクリート用材料 170 |
2-3-2 調合 181 |
2-3-3 フレッシュコンクリートの性質 188 |
2-3-4 初期性状 190 |
2-3-5 硬化コンクリートの性質 193 |
2-3-6 各種コンクリート 204 |
2-3-7 コンクリート製品 205 |
2-3-8 鉄筋コンクリート構造物の耐久性 208 |
2-4 石灰,せっこう,プラスター 215 |
2-4-1 概説 215 |
2-4-2 種類および組織,基本的性質 215 |
2-4-3 用途と製品 216 |
2-5 陶磁器 218 |
2-5-1 概説 218 |
2-5-2 素地の種類と性質 218 |
2-5-3 製品と用途 219 |
2-5-4 陶磁器の耐久性 222 |
2-6 ガラス 223 |
2-6-1 概説 223 |
2-6-2 種類・製法および加工法 223 |
2-6-3 一般的性質 224 |
2-6-4 製品と用途 225 |
3 有機材料 227 |
3-1 木材 227 |
3-1-1 構造と組織・木理・欠点 228 |
3-1-2 製材による種類 229 |
3-1-3 水分 230 |
3-1-4 一般的な性質 231 |
3-1-5 木材の耐久性 235 |
3-1-6 木質材料 238 |
3-2 プラスチック・ゴム 243 |
3-2-1 概要 243 |
3-2-2 種類 243 |
3-2-3 成形法・現場施工 244 |
3-2-4 性質 245 |
3-2-5 用途と製品 248 |
3-3 アスファルト 254 |
3-3-1 概説 254 |
3-3-2 種類と性質・用途 254 |
Ⅴ編 材料の基本的物性と単位 257 |
1 質量・重量・密度・比重 258 |
2 強度・応力度・ひずみ度 258 |
3 温度・熱に関する物性値と単位 260 |
4 水に関する物性値と単位 261 |
5 音に関する物性値と単位 262 |
6 光・照明に関する物性値と単位 263 |
7 表色・光沢 264 |
索引 267 |
Ⅰ編 構造材料 11 |
序 12 |
1 木質構造(材料)の特徴 14 |
|
19.
|
図書
東工大 目次DB
|
小竹進著
出版情報: |
東京 : 丸善, 2005.8 viii, 115p ; 21cm |
子書誌情報: |
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目次情報:
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1.美の始まり 1 |
1.1美の歴史 2 |
1.2美の解釈 3 |
1.3美の展開 5 |
2.美と知覚 9 |
2.1知覚の機構 10 |
2.1.1記憶・知識との照合過程 11 |
2.1.2属性の階層性とその認識過程 14 |
2.2知覚のエネルギー 17 |
2.2.1知覚・認識の生物学的機構 17 |
2.2.2事象の知覚・認識過程とエネルギー 21 |
2.3知覚のエントロピー 25 |
2.3.1神経細胞の伝達パターンとエントロピー 25 |
2.3.2属性の確定性とエントロピー 28 |
3.美とエントロピー 31 |
3.1秩序と調和 32 |
3.1.1美とエントロピー最小の条件 32 |
3.1.2調和と共鳴 33 |
3.1.3調和と秩序 34 |
3.2階層調和のエントロピー 35 |
3.2.1階層構造と調和 35 |
3.2.2黄金比 36 |
3.3集合調和のエントロピー 43 |
3.3.1「感性」と「徳性」 43 |
3.3.2生物の行動にみる集合調和のエントロピー 43 |
4.美の事象:エントロピーの対象 53 |
4.1静的事象 54 |
4.1.1詩歌 54 |
4.1.2絵画 56 |
4.1.3工芸 57 |
4.1.4建物 62 |
4.1.5庭園 79 |
4.2動的事象 84 |
4.2.1音楽 85 |
4.2.2舞蹄 88 |
4.2.3動物 90 |
4.2.4鳥・魚 93 |
4.2.5航空機 99 |
参考文献 109 |
1.美の始まり 1 |
1.1美の歴史 2 |
1.2美の解釈 3 |
|
20.
|
図書
東工大 目次DB
|
NTTコムウェア株式会社研究開発部著
出版情報: |
東京 : 電気通信協会 , 東京 : オーム社 (発売), 2005.12 v, 130p ; 21cm |
子書誌情報: |
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はじめに |
第1章RFIDの現状 1 |
1.1RFIDとは 2 |
1.2RFIDタグの形状 4 |
1.3RFIDタグの分類 5 |
1.4パッシブタグの概要 6 |
1.5アクティブタグの概要 7 |
1.6RFIDタグのアンテナの種類とその特長 8 |
1.7RFIDタグのアンテナの形状と材質 9 |
1.8リーダ/ライタの種類 10 |
第2章RFIDの標準化動向 13 |
2.1周波数の動向 14 |
2.2UHF帯の周波数割当て状況 17 |
2.3RFIDの主な標準化動向 18 |
2.3.1EPCglobalの動向 18 |
2.3.1.1EPCglobalの概要 18 |
2.3.1.2EPCglobaの日本での活動20l |
2.3.1.3EPCglobal組織体制と標準化までの流れ 21 |
2.3.1.4EPCglobalネットワークのアーキテクチャ概要 25 |
2.3.1.4.1EPCの概要 28 |
2.3.1.4.2EPCタグの概要 31 |
2.3.1.4.3EPCミドルウェアの概要 32 |
2.3.1.4.4EPCISの概要 32 |
2.3.1.4.5NamingServicesの概要 34 |
2.3.1.5EPCglobalネットワークシステムの導入メリットや適応分野 35 |
2.3.2ユビキタスIDセンターの動向 36 |
2.3.2.1ユビキタスIDセンターの概要 36 |
2.3.2.2T-Engineフォーラム 37 |
2.3.2.3ユビキタスIDの概要 38 |
2.3.2.4ユビキタスIDアーキテクチャ概要 39 |
2.3.2.4.1ucode概要 41 |
2.3.2.4.2ucodeタグの体系 42 |
2.3.2.4.3UC(UbiquitousCommunicator) 44 |
2.3.2.4.4ucode解決サーバ 45 |
2.3.2.4.5情報サービスサーバ 46 |
2.3.2.4.6uTAD 47 |
2.3.2.4.7eTRONCA 47 |
2.3.2.4.8T-Engine 48 |
2.3.2.4.9nT-Engine・pT-Engineを利用したセンサーネットワーク 51 |
2.3.2.5アジアにおけるユビキタスIDセンター 52 |
2.3.3EPCglobalとユビキタスIDセンターの比較 53 |
2.4ISO/IECの動向 55 |
2.5Gen2の動向 56 |
2.6欧米のEPCGlobalNetworkの導入計画 58 |
2.6.1Wal*Mart 58 |
2.6.2Gillete 58 |
2.6.3Michelin 59 |
2.6.4米国国防総省(DoD : Department of Defense) 59 |
2.6.5米国食品医薬品局(FDA : Food and Drug Administration) 61 |
2.6.6Tesco(英) 62 |
2.6.7Metro(独) 62 |
2.6.8Carrefour(仏) 63 |
2.6.9米国パスポートにおける取組み 63 |
2.6.10航空業界での利用 63 |
2.6.11SUNテストセンタ 64 |
2.7アジアの事例 64 |
2.8ユビキタスID : 国土交通省「自律移動支援プロジェクト」概要 65 |
2.9RFIDタグの価格 66 |
2.10響プロジェクトの概要 67 |
2.11マーケット情報 68 |
第3章非接触ICカードの動向 71 |
3.1非接触ICカードの概要と動向 72 |
3.2FeliCaの概要と動向 75 |
3.3FeliCaの特徴 76 |
3.3.1マルチアプリケーションを実現 76 |
3.3.2ファイルことに鍵やアクセル権が設定可能なファイルシステム 76 |
3.3.3高い通信セキュリティを実現 77 |
3.3.4業界最高速の処理スピードを実現 78 |
3.4Suica(JR東日本) 78 |
3.5Suicaの利用者数 79 |
3.6おサイフケータイ(NTTドコモ) 80 |
3.7おサイフケータイのアプリケーション 81 |
第4章システム構築時の留意点 83 |
4.1RFIDの課題 84 |
4.1.1プライバシ(経済産業省ガイドライン、EPCglobalガイドライン) 84 |
4.1.2RFIDタグのコスト 85 |
4.1.3周波数 85 |
4.1.4タギング 85 |
4.2システム導入における検討項目 86 |
4.2.1RFIDタグの選定 86 |
4.2.2リーダ/ライタの選定 86 |
4.2.3RFIDタグの通信の検証 87 |
第5章国内の事例 89 |
5.1国内での主な事例 90 |
5.1.1総務省による実験 90 |
5.1.2経済産業省平成16年度電子タグ実証実験事業 91 |
5.1.3食品トレーサビリティ実証実験 92 |
5.2NTTコムウェアの取組み 94 |
5.2.1EPCglobalNetworkプラットフォームの開発 94 |
5.2.2パレット循環モデル 98 |
5.2.3店頭在庫モデル 99 |
5.2.4資産管理モデル 99 |
5.2.5ユビキタスIDを用いたIndoorPositioningシステム 102 |
5.2.6アクティブタグを用いたプレゼンス管理モデル 104 |
5.2.7InfoorNavigationモデル 105 |
5.2.8無線LANによる位置情報サービス 107 |
5.2.9パソコン所在管理 108 |
5.2.10重要文書管理 109 |
5.2.11入館者動線管理 110 |
5.2.12工場備品管理 111 |
5.2.13レンタル物品管理 112 |
5.2.14日配食品の共同配送 113 |
5.2.15物流品質管理 114 |
5.2.16フューチャーストア 115 |
5.2.17部品管理 116 |
第6章付録 119 |
6.1国内のRFIDタグ導入・実験事例 120 |
6.2電子タグに関するプライバシ保護ガイドライン 123 |
6.3Guidelines on EPC for Consumer Productr 127 |
参考文献 129 |
あとがき |
はじめに |
第1章RFIDの現状 1 |
1.1RFIDとは 2 |
|
21.
|
図書
|
電気学会第2次M2M技術調査専門委員会編
出版情報: |
東京 : 森北出版, 2016.3 vi, 183p ; 22cm |
子書誌情報: |
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第1章 : M2Mシステムとは |
第2章 : M2Mのアプリケーション事例 |
第3章 : M2Mシステム構築技術 |
第4章 : M2Mプラットフォーム |
第5章 : M2Mネットワーク |
第6章 : M2Mセキュリティ |
第1章 : M2Mシステムとは |
第2章 : M2Mのアプリケーション事例 |
第3章 : M2Mシステム構築技術 |
概要:
M2M/IoTにかかわるハードウェア、ソフトウェア、通信の全体像を解説。これからシステム構築に取り組む技術者におすすめです。
|
22.
|
図書
東工大 目次DB
|
土木学会
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【Ⅴ編 ダムの耐震設計と動的解析】 |
1. 耐震設計基準と耐震設計法 3 |
1.1 日本における考え方 3 |
1.2 米国における考え方 4 |
1.3 動的解析への移行 5 |
2. ダムの動的挙動の研究 7 |
2.1 動的解析手法の変遷 7 |
2.2 地震観測による研究 8 |
2.2.1 ダムの地震応答特性 8 |
2.2.2 日本のダムの地震時挙動 9 |
2.2.3 外国のダムの地震時挙動 14 |
2.3 振動実験による研究 17 |
2.3.1 フィルダム 17 |
2.3.2 重力ダム 18 |
2.3.3 アーチダム 21 |
2.4 動水圧・動的相互作用理論 23 |
2.4.1 動水圧 23 |
2.4.2 ダム-貯水-地盤系の動的解析 25 |
3. フィルダムの動的解析と実例 29 |
3.1 概要 29 |
3.2 静的初期状態解析 30 |
3.2.1 築堤解析 30 |
3.2.2 湛水解析 34 |
3.3 動的解析 37 |
3.3.1 入力地震動の選定 37 |
3.3.2 動的物性 38 |
3.3.3 動的解析の適用 47 |
3.4 安全性の評価 52 |
3.4.1 すべりに対する安全率 52 |
3.4.2 Newmarkによる剛体すべり量 53 |
3.4.3 Makdisi-Seedによる剛体すべり量 55 |
3.4.4 渡辺・馬場によるすべり量 56 |
3.4.5 液状化に対する検討 57 |
3.5 動的解析の実例 61 |
3.5.1 牧尾ダムの動的解析 61 |
3.5.2 岩屋ダムの動的解析 65 |
4. コンクリートダムの動的解析と実例 72 |
4.1 概要 72 |
4.1.1 重力ダム 72 |
4.1.2 アーチダム 73 |
4.2 動的解析に用いる物性 74 |
4.2.1 動的変形特性 74 |
4.2.2 動的強度 77 |
4.3 重力ダムの動的解析例 80 |
4.3.1 コンクリートの非線形物性 80 |
4.3.2 地震によるクラックの解析 84 |
4.4 アーチダムの動的解析例 86 |
4.4.1 Pacoimaダムの動的解析 86 |
4.4.2 奈川渡ダムの動的解析 90 |
5. 今後の課題 98 |
文献 103 |
【Ⅵ編 産業施設の耐震設計と動的解析】 |
1. 原子力発電所の地盤および土木構造物 109 |
1.1 耐震設計の基本的考え方 109 |
1.2 地質および地盤調査 113 |
1.3 安全性評価に必要な物性 116 |
1.4 耐震安全性の評価手法 120 |
1.4.1 原子炉建屋基礎地盤と周辺斜面 120 |
1.4.2 屋外重要土木構造物 123 |
1.5 耐震性評価の事例 125 |
1.5.1 原子炉建屋基礎地盤 125 |
1.5.2 周辺斜面 130 |
1.5.3 屋外重要土木構造物 136 |
2. 送・変電施設 143 |
2.1 変電施設 143 |
2.1.1 耐震設計法 143 |
2.1.2 動的解析の事例 147 |
2.2 送電鉄塔 155 |
2.2.1 耐震設計法 155 |
2.2.2 動的解析の事例 159 |
2.2.3 今後の検討課題 170 |
3. 地上貯槽および配管 171 |
3.1 地上貯槽 171 |
3.1.1 はじめに 171 |
3.1.2 耐震設計法 174 |
3.1.3 動的解析の方法と事例 185 |
3.1.4 今後の検討課題 190 |
3.2 配管 192 |
3.2.1 はじめに 192 |
3.2.2 耐震設計法 192 |
3.2.3 動的解析の方法と事例 197 |
3.2.4 今後の検討課題 203 |
4. 免震・防振構造 205 |
4.1 免震構造 205 |
4.1.1 免震設計法 205 |
4.1.2 動的解析の方法と事例 209 |
4.1.3 今後の課題 216 |
4.2 防振設計と弾性支持法 217 |
4.2.1 防振設計の考え方と振動絶縁理論 217 |
4.2.2 弾性支持法 221 |
4.2.3 弾性支持法の適用例 225 |
文献 227 |
【Ⅴ編 ダムの耐震設計と動的解析】 |
1. 耐震設計基準と耐震設計法 3 |
1.1 日本における考え方 3 |
|
23.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会著
出版情報: |
東京 : 日本機械学会 , [東京] : 丸善 (発売), 1999.2-2008.12 2冊 ; 31cm |
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第1章 材料力学 |
1.1 緒言 1 |
1.2 棒の断面に伝わっている荷重 1 |
1.2.1 平衡条件 1 |
1.2.2 棒の横断面に伝わっている力および偶力の種類 2 |
1.2.3 応力とひずみ 2 |
1.3 直線棒の応力と変形 3 |
1.3.1 引張力による応力と変形 3 |
1.3.2 曲げモーメントによる応力と変形 4 |
1.3.3 ねじりモーメントによる応力と変形 15 |
1.3.4 引張力、曲げモーメントおよびねじりモーメントによる応力と変形の統一的取扱い 18 |
1.4 細長い曲線棒の応力と変形 22 |
1.4.1 重ね合わせの原理による変形の求め方 22 |
1.4.2 カスティリアーノの定理による変形の求め方 24 |
1.5 太く短い曲線棒の引張りと曲げ 26 |
1.5.1 応力と変形 26 |
1.5.2 断面定数kの計算 28 |
1.6 細長い直線棒の圧縮による座屈 28 |
1.6.1 安定な釣合いと不安定な釣合い 28 |
1.6.2 ばねで支えられた剛体棒の座屈荷重 29 |
1.6.3 オイラーの座屈荷重 29 |
1.7 材料力学と弾性力学の関係 31 |
第2章 弾性力学 |
2.1 弾性学の基礎式 33 |
2.1.1 応力成分とひずみ成分 33 |
2.1.2 応力・ひずみ成分の座標変換 35 |
2.1.3 弾性基礎式 38 |
2.2 二次元弾性理論 42 |
2.2.1 二次元弾性基礎式 42 |
2.2.2 直角座標における平面応力理論 43 |
2.2.3 極座標における平面応力理論 48 |
2.2.4 半無限板に関する混合境界値問題 56 |
2.2.5 複素応力関数による平面応力問題 61 |
2.2.6 等角写像関数を用いた平面応力問題 69 |
2.3 一様断面棒のねじり 72 |
2.3.1 一様断面棒のねじり 72 |
2.3.2 薄肉断面棒のねじり 76 |
2.3.3 複素関数による解法(単連結領域) 78 |
2.4 一様断面ばりの曲げ 79 |
2.4.1 片持ちばりの曲げ 79 |
2.4.2 せん断中心 81 |
2.4.3 薄肉断面材の曲げ 82 |
2.5 平板の曲げ 84 |
2.5.1 たわみの基礎方程式(直角座標) 84 |
2.5.2 たわみの基礎方程式(極座標) 90 |
2.6 三次元弾性理論 91 |
2.6.1 三次元弾性基礎式と変位関数 91 |
2.6.2 軸対称ねじり 97 |
2.6.3 ねじりなし軸対称応力状態 100 |
2.6.4 半無限体に関する混合境界値問題 111 |
2.7 弾性接触論 114 |
2.7.1 ヘルツの弾性接触論 114 |
2.7.2 摩擦を考慮した弾性接触問題 118 |
2.8 熱応力 121 |
2.8.1 熱弾性基礎式 121 |
2.8.2 棒の定常熱応力 124 |
2.8.3 円板・中空円板の熱応力 124 |
2.8.4 厚板の熱応力 126 |
2.8.5 円柱および円筒の熱応力 127 |
2.8.6 球・中空球の熱応力 128 |
2.9 衝撃応力 130 |
2.9.1 棒の縦衝撃理論(一次元動弾性理論) 130 |
2.9.2 二次元動弾性理論と三次元動弾性理論 133 |
2.9.3 はりの曲げ衝撃 136 |
2.9.4 ヘルツの弾性接触論に基づく衝撃荷重の解析 137 |
2.10 付録 139 |
2.10.1 調和関数と重調和関数 139 |
2.10.2 フーリエ変換 141 |
2.10.3 アーベル変換 142 |
2.10.4 ヒルベルト問題 143 |
2.10.5 連立積分方程式 144 |
2.10.6 材料力学の歴史 146 |
第3章 塑性・クリープ力学 |
3.1 単軸応力下の塑性変形 149 |
3.1.1 引張応力-ひずみ曲線 149 |
3.1.2 真応力と真ひずみ 149 |
3.1.3 応力-ひずみ曲線の数式表示 151 |
3.1.4 バウシンガ効果 151 |
3.2 塑性構成式 151 |
3.2.1 初期降伏曲面 151 |
3.2.2 von Misesの降伏条件 152 |
3.2.3 Tresca の降伏条件 153 |
3.2.4 後続降伏条件 154 |
3.2.5 Druckerの仮説と最大塑性仕事の原理 160 |
3.2.6 関連流れ則 160 |
3.2.7 繰返し塑性 163 |
3.3 単軸応力下のクリープ変形 165 |
3.3.1 クリープ現象と機構 165 |
3.3.2 単軸クリープの数式化 167 |
3.3.3 線形単軸粘弾性モデル 169 |
3.4 クリープ構成式 172 |
3.4.1 クリープポテンシャルと流れ則 172 |
3.4.2 定常クリープの構成式 172 |
3.4.3 非定常クリープの構成式 174 |
3.4.4 応力反転時のクリープ則 176 |
3.4.5 異方性クリープの構成式 176 |
3.4.6 粘塑性構成式 177 |
3.4.7 クリープ破断の構成式 179 |
第4章 応力解析法 |
4.1 ひずみエネルギー 185 |
4.1.1 エネルギー原理 185 |
4.2 近似解法 189 |
4.2.1 リッツの方法とガラーキンの方法 189 |
4.2.2 塑性近似解法 191 |
4.3 数値解析法 198 |
4.3.1 有限要素法 198 |
4.3.2 境界要素法 208 |
4.3.3 体積力法 222 |
第1章 材料力学 |
1.1 緒言 1 |
1.2 棒の断面に伝わっている荷重 1 |
|
24.
|
図書
東工大 目次DB
|
出版情報: |
東京 : シーエムシー出版, 2008.2 xiii, 223p ; 26cm |
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第1章 総論 1 |
1 ナノテクノロジーとナノマテリアル 1 |
2 技術体系 3 |
3 ナノテクノロジーの公的プロジェクト 5 |
3.1 内閣府「科学技術基本計画」 5 |
3.2 経済産業省「ナノテクノロジープログラム」 7 |
第2章 ナノマテリアル市場 9 |
1. カーボンナノチューブ 9 |
1.1 概要 9 |
1.2 用途 9 |
1.3 市場規模 12 |
1.4 企業動向 12 |
1.4.1 日機装,産業技術総合研究所 12 |
1.4.2 住友商事 13 |
1.4.3 独バイエル 13 |
1.4.4 日立造船 14 |
1.4.5 昭和電工 14 |
2. フラーレン 15 |
2.1 概要 15 |
2.2 用途 16 |
2.3 市場規模 17 |
2.4 企業動向 17 |
3. ナノコンポジット 18 |
3.1 概要 18 |
3.2 用途 18 |
3.3 市場規模 19 |
3.4 企業動向 19 |
3.4.1 ユニチカ 19 |
3.4.2 日本触媒 20 |
4. ナノゼオライト 21 |
4.1 概要 21 |
4.2 用途 21 |
4.3 市場規模 22 |
4.4 企業動向 22 |
5. ナノガラス 23 |
5.1 概要 23 |
5.2 用途 23 |
5.3 市場規模 24 |
5.4 企業動向 25 |
6. 高張力鋼板 26 |
6.1 概要 26 |
6.2 用途 26 |
6.3 市場規模 27 |
6.4 企業動向 27 |
7. ナノ磁性材料 29 |
7.1 概要 29 |
7.2 用途 30 |
7.3 市場規模 30 |
7.4 企業動向 31 |
7.4.1 日立金属 31 |
7.4.2 富士フイルム 32 |
7.4.3 物質・材料研究機構 32 |
8. ナノ粒子 34 |
8.1 概要 34 |
8.2 用途 35 |
8.3 市場規模 37 |
8.4 企業動向 37 |
8.4.1 ホソカワミクロン 37 |
8.4.2 英ナノコ・テクノロジーズ社 38 |
8.4.3 産業技術総合研究所 39 |
8.4.4 大阪大学 39 |
9. ナノ繊維 40 |
9.1 概要 40 |
9.2 用途 40 |
9.3 市場規模 40 |
9.4 企業動向 41 |
9.4.1 東レ 41 |
9.4.2 帝人 42 |
10. フォトニック結晶 43 |
10.1 概要 43 |
10.2 用途 44 |
10.3 市場規模 44 |
10.4 企業動向 44 |
10.4.1 フォトニツクラティス 44 |
10.4.2 松下電器産業 45 |
11. 光触媒 46 |
11.1 概要 46 |
11.2 用途 46 |
11.3 市場規模 49 |
11.4 企業動向 51 |
11.4.1 石原産業 51 |
11.4.2 テイカ 51 |
11.4.3 日本エクスランエ業 52 |
第3章 ナノ加工・計測装置市場 54 |
1. CVD 54 |
1.1 概要 54 |
1.2 用途 54 |
1.2.1 半導体製造分野 55 |
1.2.2 DLC(ダイヤモンドライクカーボン) 55 |
1.2.3 カーボンナノチューブ 56 |
1.2.4 薄膜シリコン太陽電池 57 |
1.3 市場規模 58 |
1.4 企業動向 58 |
1.4.1 アルバック 58 |
1.4.2 キヤノンアネルバ 59 |
1.4.3 米アプライドマテリアルズ社 59 |
2. PVD 61 |
2.1 概要 61 |
2.2 用途 62 |
2.3 市場規模 62 |
2.4 企業動向 63 |
2.4.1 ルネサステクノロジ 63 |
2.4.2 住友電工ハードメタル 64 |
3. ドライエッチング装置 65 |
3.1 概要 65 |
3.2 用途 65 |
3.3 市場規模 66 |
3.4 企業動向 66 |
3.4.1 住友精密工業 67 |
3.4.2 スイスUnaxis(ユナクシス)社 67 |
4. FIB装置 69 |
4.1 概要 69 |
4.2 用途 69 |
4.3 市場規模 69 |
4.4 企業動向 70 |
4.4.1 日立ハイテクノロジーズ 70 |
4.4.2 日本電子 71 |
5. ナノインプリント装置 72 |
5.1 概要 72 |
5.2 用途 72 |
5.3 市場規模 73 |
5.4 企業動向 73 |
5.4.1 SCIVAX 73 |
5.4.2 アイトリツクス,ナノニクス 74 |
6. ナノ粒子分散機 75 |
6.1 概要 75 |
6.2 用途 75 |
6.3 市場規模 75 |
6.4 企業動向 76 |
6.4.1 三井鉱山 76 |
6.4.2 その他のメーカー 76 |
7. 粒度分布測定装置 77 |
7.1 概要 77 |
7.2 種類 77 |
7.3 用途 78 |
7.4 市場規模 78 |
7.5 企業動向 79 |
7.5.1 日機装 79 |
7.5.2 堀場製作所 80 |
8. TEM 81 |
8.1 概要 81 |
8.2 用途 81 |
8.3 市場規模 82 |
8.4 企業動向 82 |
9. SEM 83 |
9.1 概要 83 |
9.2 用途 84 |
9.3 市場規模 84 |
9.4 企業動向 84 |
第4章 通信・エレクトロニクス分野での応用 85 |
1. 有機半導体 85 |
1.1 概要 85 |
1.2 用途 86 |
1.3 市場規模 86 |
1.4 企業動向 86 |
1.4.1 旭化成 86 |
1.4.2 日立製作所,旭化成など 87 |
1.4.3 E-Ink 87 |
1.4.4 フィリップス 87 |
1.4.5 サムスン電子 88 |
2. CMOSセンサー 89 |
2.1 概要 89 |
2.2 用途 90 |
2.3 市場規模 90 |
2.4 企業動向 90 |
2.4.1 東芝 91 |
2.4.2 半導体テクノロジーズ(セリート)91 |
3. 有機EL 92 |
3.1 概要 92 |
3.2 用途 94 |
3.3 市場規模 95 |
3.4 企業動向 95 |
3.4.1 東北パイオニア 96 |
3.4.2 TDK 96 |
3.4.3 ソニー 97 |
3.4.4 サムスンSDI 97 |
3.4.5 オプトロレックス,日本精機 98 |
3.4.6 京セラ 98 |
3.4.7 住友化学 98 |
3.4.8 セイコーエプソン 98 |
3.4.9 出光興産 99 |
4. 電子ペーパー 100 |
4.1 概要 100 |
4.2 種類 101 |
4.2.1 電気泳動方式 102 |
4.2.2 ツイストボール方式 103 |
4.2.3 トナーディスプレイ方式 104 |
4.2.4 磁気粒子回転方式 105 |
4.2.5 磁気泳動方式 105 |
4.2.6 サーマル/ケミカル・リライタブル方式 105 |
4.2.7 液晶方式 106 |
4.2.8 電気化学方式 107 |
4.3 用途 107 |
4.4 市場規模 107 |
4.5 企業動向 108 |
4.5.1 E-Ink,ルーセントテクノロジー 108 |
4.5.2 ソニー 108 |
4.5.3 凸版印刷 109 |
4.5.4 キヤノン 109 |
4.5.5 NOK 110 |
4.5.6 蘭フィリップス 110 |
4.5.7 ブリヂストン 110 |
4.5.8 スタンレー電気 111 |
4.5.9 米モトローラ,米E-Ink 111 |
4.5.10 富士ゼロックス 111 |
4.5.11 コニカミノルタ 111 |
4.5.12 その他 112 |
5. 磁気へツド 113 |
5.1 概要 113 |
5.2 用途 113 |
5.3 市場規模 114 |
5.4 企業動向 115 |
5.4.1 TDK 115 |
5.4.2 富士通グループ 116 |
5.4.3 束芝 116 |
5.4.4 日立製作所 117 |
6. FED 118 |
6.1 概要 118 |
6.2 用途 122 |
6.3 市場規模 123 |
6.4 企業動向 123 |
6.4.1 双葉電子工業 123 |
6.4.2 ソニー(エフ・イー・テクノロジーズ) 124 |
6.4.3 キヤノン 124 |
6.4.4 松下電工 125 |
6.4.5 その他のメーカー 125 |
7. DMD 126 |
7.1 概要 126 |
7.2 用途 127 |
7.3 市場規模 127 |
7.4 企業動向 128 |
8. 光ディスク 129 |
8.1 概要 129 |
8.2 用途 132 |
8.3 市場規模 132 |
8.4 企業動向 133 |
8.4.1 東芝 134 |
8.4.2 ソニー 134 |
8.4.3 三菱化学メディア 135 |
8.4.4 日立マクセル 135 |
9. 量子ドット 136 |
9.1 概要 136 |
9.2 用途 138 |
9.2.1 単電子トランジスタ 138 |
9.2.2 量子コンピュータ 139 |
9.2.3 量子テレポーテーション 140 |
9.2.4 量子ドットレーザー 141 |
9.2.5 量子ドット型太陽電池 141 |
9.2.6 バイオ研究(蛍光色素) 142 |
9.3 市場規模 142 |
9.4 企業動向 143 |
9.4.1 富士通研究所 143 |
9.4.2 富士通 143 |
9.4.3 NEC 144 |
9.4.4 英ナノコ・テクノロジーズ 145 |
第5章 エネルギー分野での応用 146 |
1. 燃料電池 146 |
1.1 概要 146 |
1.2 種類 147 |
1.3 用途 148 |
1.3.1 燃料電池自動車 148 |
1.3.2 定置用燃料電池 148 |
1.4 市場規模 149 |
1.4.1 PAFC 149 |
1.4.2 MCFC 149 |
1.4.3 SOFC 150 |
1.4.4 PEFC 151 |
1.4.5 DMFC 153 |
2. リチウムイオン電池 155 |
2.1 概要 155 |
2.2 用途 156 |
2.3 市場規模 156 |
2.4 企業動向 157 |
2.4.1 三洋電機 157 |
2.4.2 束芝 158 |
2.4.3 昭和電工 158 |
2.4.4 KRI 159 |
3. 薄膜シリコン太陽電池 160 |
3.1 概要 160 |
3.2 用途 160 |
3.3 市場規模 161 |
3.4 企業動向 162 |
3.4.1 シャープ 163 |
3.4.2 三菱重工業 163 |
4. 色素増感太陽電池 165 |
4.1 概要 165 |
4.2 用途 166 |
4.3 市場規模 166 |
4.4 企業動向 167 |
4.4.1 フジクラ 167 |
4.4.2 TDK 167 |
4.4.3 昭和電工 168 |
5. 電気二重層キャパシタ 170 |
5.1 概要 170 |
5.2 用途 170 |
5.3 市場規模 173 |
5.4 企業動向 173 |
5.4.1 NECトーキン 174 |
5.4.2 松下電子部品 175 |
5.4.3 オムロン 176 |
5.4.4 明電舎 176 |
5.4.5 北川精機 176 |
5.4.6 FDK 176 |
5.4.7 日清紡,日本無線 177 |
第6章 バイオ分野での応用 178 |
1. バイオチップ 178 |
1.1 概要 178 |
1.2 種類・用途 179 |
1.2.1 DNAチップ 179 |
1.2.2 プロテインチップ 180 |
1.2.3 糖鎖チップ 181 |
1.2.4 細胞・微生物チップ 182 |
1.3 市場規模 182 |
1.4 企業動向 183 |
1.4.1 タカラバイオ 183 |
1.4.2 東洋紡 184 |
1.4.3 日立ソフトエンジニアリング 184 |
1.4.4 理化学研究所 184 |
1.4.5 日立製作所 184 |
1.4.6 山武 185 |
1.4.7 NEC 185 |
1.4.8 その他 186 |
2. バイオセンサー 188 |
2.1 概要 188 |
2.2 種類 190 |
2.2.1 酸化還元酵素センサー 191 |
2.2.2 その他の酵素センサー 191 |
2.2.3 微生物センサー 191 |
2.2.4 免疫物質センサー 192 |
2.2.5 遺伝子センサー 192 |
2.2.6 細胞・器官センサー 193 |
2.2.7 その他の生体物質センサー 194 |
2.2.8 脂質・脂質膜センサー 194 |
2.2.9 感覚模倣センサー 195 |
2.2.10 トランスデューサ等 195 |
2.3 用途 195 |
2.3.1 医療分野 195 |
2.3.2 環境分野 196 |
2.3.3 食品分野 197 |
2.4 市場規模 198 |
2.5 企業動向 198 |
2.5.1 大阪工業大学 198 |
2.5.2 日本無線,英オーラ・プロテイン・テクノロジーズ 199 |
2.5.3 アンデス電気 199 |
第7章 医療・健康・生活分野での応用 201 |
1. DDS 201 |
1.1 概要 201 |
1.2 用途 202 |
1.3 市場規模 203 |
1.4 企業動向 204 |
1.4.1 バイオメッドコア 205 |
1.4.2 富士フイルム 206 |
1.4.3 日油(旧日本油脂) 207 |
2. 再生医療 208 |
2.1 概要 208 |
2.1.1 生体親和性材料 208 |
2.1.2 組織再生技術 208 |
2.2 用途 209 |
2.3 市場規模 210 |
2.4 企業動向 210 |
2.4.1 ジャパン・ティッシュ・エンジニアリング 210 |
2.4.2 三菱化学メディエンス(旧三菱化学ビーシーエル) 211 |
2.4.3 オリンパス,テルモ 211 |
3. ナノ化粧品 213 |
3.1 概要 213 |
3.2 用途 213 |
3.3 市場規模 214 |
3.4 企業動向 214 |
4. ナノ食品 216 |
4.1 概要 216 |
4.2 用途 218 |
4.2.1 有機ナノチューブ 218 |
4.2.2 カーボンナノケージ 219 |
4.3 市場規模 220 |
4.4 企業動向 221 |
4.4.1 沖縄発酵化学 221 |
4.4.2 林原生物化学研究所 221 |
4.4.3 日清ファルマ 222 |
4.4.4 味の素 223 |
4.4.5 扶桑化学工業 223 |
第1章 総論 1 |
1 ナノテクノロジーとナノマテリアル 1 |
2 技術体系 3 |
|
25.
|
図書
東工大 目次DB
|
谷口雅彦著
出版情報: |
東京 : 培風館, 2005.11 v, 166p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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目次情報:
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1 1変数の解析学 1 |
1.1 いろいろな関数 1 |
1.1.1 基本的事柄の復習 1 |
1.1.2 多項式と分数関数 4 |
1.1.3 無理関数 6 |
1.1.4 指数関数と対数関数 8 |
1.1.5 三角関数と逆三角関数 10 |
1.1.6 極限と連続関数 12 |
1.1節の問題 14 |
1.2 微分 15 |
1.2.1 初等関数の微分 15 |
1.2.2 対数微分と逆関数の微分 18 |
1.2.3 ロピタルの定理 20 |
1.2.4 ランダウ記号 22 |
1.2.5 極大・極小 24 |
1.2.6 高次導関数 26 |
1.2.7 有限テイラー展開 28 |
1.2節の問題 30 |
1.3 積分 31 |
1.3.1 初等関数の積分 31 |
1.3.2 置換積分法 34 |
1.3.3 部分積分法 36 |
1.3.4 面積計算 38 |
1.3.5 フーリエ級数 40 |
1.3.6 広義積分 42 |
1.3.7 ラプラス変換 44 |
1.3.8 不定積分の技法 : 補足 46 |
1.3節の問題 48 |
2 1変数の解析学続論 51 |
2.1 続いろいろな関数 51 |
2.1.1 ガンマ関数とベータ関数 51 |
2.1.2 定積分への応用 54 |
2.1.3 ゼータ関数 56 |
2.1節の問題 58 |
2.2 ベキ級数 59 |
2.2.1 収束半径 59 |
2.2.2 項別微分と項別積分 62 |
2.2.3 テイラーの定理 64 |
2.2.4 複素数と複素平面 66 |
2.2.5 フーリエ変換 68 |
2.2節の問題 70 |
2.3 常微分方程式 71 |
2.3.1 変数分離形 71 |
2.3.2 1階線型微分方程式 74 |
2.3.3 定数係数2階線型微分方程式 76 |
2.3.4 演算子とラプラス変換 78 |
2.3.5 ベキ級数による解法 80 |
2.3節の問題 82 |
3 2変数の解析学 85 |
3.1 微分 85 |
3.1.1 極限と連続関数 85 |
3.1.2 偏微分 88 |
3.1.3 ベクトル場と合成関数の微分公式Ⅰ 90 |
3.1.4 合成関数の微分公式Ⅱ 92 |
3.1.5 全微分 94 |
3.1.6 有限テイラー展開 96 |
3.1.7 グラフの追跡 98 |
3.1節の問題 100 |
3.2 積分 101 |
3.2.1 重積分と累次積分 101 |
3.2.2 極座標変換 104 |
3.2.3 その他の変数変換 106 |
3.2.4 曲面で囲まれる部分の体積 108 |
3.2.5 曲線の長さと囲む部分の面積 110 |
3.2.6 グリーンの定理 112 |
3.2.7 広義重積分 114 |
3.2節の問題 117 |
3.3 偏微分方程式 119 |
3.3.1 平面でのラプラス方程式 119 |
3.3.2 1次元熱方程式 122 |
3.3.3 1次元波動方程式 124 |
3.3.4 1次元シュレディンガー方程式 126 |
3.3節の問題 128 |
4 3変数の解析学入門 131 |
4.1 微分 131 |
4.1.1 勾配とナブラ 131 |
4.1.2 ヘッシアンとラプラシアン 134 |
4.1.3 極大・極小とラグランジュの不定乗数法 136 |
4.1.4 曲率とねじれ 138 |
4.1節の問題 140 |
4.2 積分 141 |
4.2.1 重積分と累次積分 141 |
4.2.2 座標変換 144 |
4.2.3 曲面積 146 |
4.2.4 ガウスの定理とストークスの定理 148 |
4.2節の問題 150 |
不定積分の公式集 152 |
解答 155 |
索引 163 |
1 1変数の解析学 1 |
1.1 いろいろな関数 1 |
1.1.1 基本的事柄の復習 1 |
|
26.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本化学会編
目次情報:
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基礎編I実験・情報の基礎 目次 |
単位関係諸表(xuii) |
基本的な実験器具(xx) |
1 実験例 |
化学実験室に入ってから出るまで 1 |
1.1 水の分析 3 |
1.1.1 分析項目 5 |
1.1.2 精製水 6 |
1.1.3 水の採取 8 |
1.1.4 pH測定と緩衝液 9 |
1.1.5 酸塩基滴定 15 |
1.1.6 COD測定 酸化還元滴定 21 |
1.1.7 DO測定 酸化還元滴定 24 |
1.1.8 硬度測定 キレート滴定 27 |
1.1.9 塩化物イオン測定 銀滴定 31 |
1.1.10 電気伝導度 32 |
1.2 陽イオン・陰イオンの定性分析 34 |
1.2.1 陽イオンの定性分析 34 |
1.2.2 陰イオンの定性分析 37 |
1.3 無機塩の合成と定量分析 40 |
1.3.1 硫酸カリウムアルミニウム十二水和物(カリウムミョウバン)の合成 40 |
1.3.2 アルミニウムおよび硫酸イオンの定量 重量分析 41 |
1.4 無機錯体の合成 49 |
1.4.1 ペンタアンミンクロロコバルト(III)塩化物[CoCl(NH3)5]Cl2の合成 50 |
1.4.2 テトラアンミンカルボナトコバルト(III)硝酸塩[CoCO3(NH3)4]NO3の合成 51 |
1.4.3 金属錯体の可視-紫外吸収スペクトル 52 |
1.5 有機化合物の合成 53 |
1.5.1 酢酸エチルの合成 53 |
1.5.2 アセトアニリドのニトロ化 58 |
1.5.3 ニトロベンゼンの還元によるアニリンの合成 67 |
1.6 天然物からの分離 お茶からカフェエンの抽出 73 |
1.7 クロマトグラフィーによる分離 76 |
1.7.1 ガスクロマトグラフィー 76 |
1.7.2 液体クロマトグラフィー 83 |
1.8 モンテカルロ法によるパーコレションの計算実験 94 |
1.8.1 パーコレションとは 94 |
1.8.2 プログラミングの実際 95 |
1.8.3 コンパイルと実行 105 |
1.8.4 充?率とパーコレーションの確率分布 106 |
2 実験例に付随する基本操作 |
2.1 実験器具の取扱い 109 |
2.1.1 ガラス器具の取扱い 109 |
2.1.2 器具の連結・接合 117 |
2.1.3 ガラス器具以外の基礎器材 121 |
2.2 計量 124 |
2.2.1 質量 124 |
2.2.2 体積 128 |
2.2.3 濃度の表示 139 |
2.2.4 容量分析標準物質 141 |
2.3 溶解と撹拌 143 |
2.3.1 溶解 143 |
2.3.2 撹拌 144 |
2.4 加熱と冷却 147 |
2.4.1 加熟 147 |
2.4.2 冷却 152 |
2.5 濾過 154 |
2.5.1 濾紙,ガラス濾過器(フィルター)の規格 154 |
2.5.2 器具の選び方と組立て 155 |
2.5.3 自然濾過 157 |
2.5.4 吸引濾過 158 |
2.5.5 濾過操作の工夫 161 |
2.6 再結晶 162 |
2.6.1 再結晶溶媒の選択 163 |
2.6.2 再結晶の実験操作 溶解と結晶の生成 163 |
2.6.3 油状析出に対する対策 165 |
2.6.4 熱濾過 166 |
2.7 蒸留 167 |
2.7.1 蒸留の原理 167 |
2.7.2 常圧単蒸留 170 |
2.7.3 分別蒸留(精留) 175 |
2.7.4 固体蒸留 176 |
2.7.5 減圧蒸留 176 |
2.7.6 水蒸気蒸留 185 |
2.2.7 ロータリーエバポレーターによる溶媒の除去・濃縮 188 |
2.8 抽出 189 |
2.8.1 抽出の原理 189 |
2.8.2 分液漏斗を使う抽出操作 190 |
2.8.3 ソックスッレー抽出器を使う抽出 192 |
2.9 昇華 194 |
2.9.1 昇華の原理 194 |
2.9.2 昇華による分離・精製 195 |
2.10 不均一触媒による接触水素化 196 |
2.10.1 接触水素化反応 197 |
2.10.2 水素化触媒の調製 199 |
2.11 液体クロマトグラフィー 202 |
2.11.1 原理と分類 202 |
2.11.2 高速液体クロマトグラフ 205 |
2.11.3 吸着クロマトグラフィー 208 |
2.11.4 分配クロマトグラフィー 210 |
2.11.5 イオン交換クロマトグラフィー 211 |
2.11.6 サイズ排除クロマトグラフィー 215 |
2.11.7 平面クロマトグラフィー 217 |
2.12 物質の同定と純度の確認 223 |
2.12.1 同定と純度 223 |
2.12.2 融点測定 224 |
2.12.3 沸点測定 226 |
2.12.4 試料表示ラベル 227 |
2.12.5 微量物質の物性測定順序 227 |
2.13 ガラス細工 227 |
2.13.1 ガラスの種類 228 |
2.13.2 ガラス細工の道具 228 |
2.13.3 ガラス細工の素材準備 230 |
2.13.4 ガラス管を切る 230 |
2.13.5 ガラス管を引く 232 |
2.13.6 ガラス管をつなぐ・曲げる 234 |
2.13.7 置き継ぎ(真空配管) 237 |
2.13.8 アニーリング 239 |
2.13.9 安全作業の注意 239 |
2.14 コンピュータープログラム 240 |
2.14.1 プログラムと言語 240 |
2.14.2 プログラム作成環境 241 |
2.14.3 プログラムの作成 Fortranの約束事 244 |
2.14.4 プログラムの作成例 248 |
3 化学情報の流れ |
3.1 化学情報 255 |
3.2 化学情報の受信 インターネットの利用 259 |
3.2.1 化学情報の調査 259 |
3.2.2 新しいテーマの探索 262 |
3.2.3 あるテーマに関連する過去の文献の調査 270 |
3.2.4 ある化合物に関する調査 279 |
3.2.5 特定の化合物の物性データの調査 286 |
3.2.6 ある化合物の合成法や反応の調査 290 |
3.2.7 特定テーマの専門家および機関の調査 292 |
3.2.8 特定テーマについての研究動向の調査 296 |
3.2.9 ある著者の文献の探索 302 |
3.3 化学情報の発信 308 |
3.3.1 実験の記録 308 |
3.3.2 レポートと論文 312 |
3.3.3 口頭発表とポスター 316 |
3.3.4 PowerPointの使い方 321 |
3.3.5 学術論文の一例(日本語と英語) 333 |
3.3.6 学術論文の書き方 348 |
4 化学情報の基礎 |
4.1 物質の命名 355 |
4.1.1 物質命名の規則 355 |
4.1.2 元素名と元素記号 359 |
4.1.3 無機化合物の式と名称 360 |
4.1.4 有機化合物の構造式と名称 367 |
4.2 化学で使われる量の単位と表記法 378 |
4.2.1 国際単位系SI 379 |
4.2.2 非SI単位 383 |
4.2.3 単位の書き方 385 |
4.2.4 量の計算 387 |
4.2.5 物理・化学で使う量の用語 389 |
4.2.6 化学で使う定数 392 |
4.2.7 数学記号と数字 393 |
4.3 測定データの統計処理 398 |
4.3.1 測定と誤差 398 |
4.3.2 測定データとデータのばらつき 400 |
4.3.3 偶然誤差の処理 最小二乗法 403 |
4.3.4 パソコンソフトのおもな統計関数 408 |
4.4 パソコンによる図・表の作成 409 |
4.4.1 ChemDrawによる化学構造式の作成 410 |
4.4.2 WordまたはExcelによる表の作成 424 |
4.4.3 Excelによるグラフの作成 427 |
4.5 海外留学申請 429 |
4.5.1 海外留学計画 429 |
4.5.2 海外留学希望者への助言(英文) 433 |
4.6 研究評価 436 |
4.6.1 研究の社会性 436 |
4.6.2 研究の提案・申請そしてその審査 437 |
4.6.3 研究の質とピア審査 439 |
4.6.4 研究指標 440 |
4.6.5 研究プロジェクトの論理図 443 |
索引 445 |
基礎編I実験・情報の基礎 目次 |
単位関係諸表(xuii) |
基本的な実験器具(xx) |
|
27.
|
図書
|
勝部幸輝 [ほか] 編
出版情報: |
東京 : 東京化学同人, 1987.10-1988.4 冊 ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
28.
|
図書
|
加納千恵子 [ほか] 著
出版情報: |
東京 : 凡人社, 2001.9-2004.2 2冊 ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
29.
|
図書
東工大 目次DB
|
編集委員長 小野昌孝
出版情報: |
東京 : 日本規格協会, 2008.6 359p ; 21cm |
シリーズ名: |
JIS使い方シリーズ |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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目次情報:
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まえがき |
1. 総論 |
1.1 接着剤,粘着剤及びシーリング材の生産と用途(三重野) 13 |
1.1.1 接着剤の生産と用途 13 |
1.1.2 粘着テープ類の生産と用途 17 |
1.1.3 シーリング材の生産と用途 21 |
1.2 接着剤の位置付け(若林) 22 |
1.2.1 接着及び接着剤の定義 22 |
1.2.2 粘着及び粘着剤の定義 24 |
1.2.3 シーリング及びシーリング材の定義 24 |
1.2.4 接着の理論 25 |
1.3 接着剤の構成(若林) 30 |
1.3.1 接着剤の主成分 31 |
1.3.2 溶剤 32 |
1.3.3 粘着付与剤 32 |
1.3.4 可塑剤 32 |
1.3.5 充てん剤 32 |
1.3.6 老化防止剤 33 |
1.3.7 接着促進剤 33 |
2. 接着剤 |
2.1 接着剤の種類と分類(若林) 37 |
2.1.1 主成分による分類 37 |
2.1.2 固化および硬化方法による分類 37 |
2.1.3 形態による分類 39 |
2.1.4 接着強さによる分類 40 |
2.1.5 その他の分類 40 |
2.2 系統別接着剤の概説(若林) 41 |
2.2.1 エラストマー系接着剤 41 |
2.2.2 合成樹脂系接着剤 45 |
2.2.3 混合系接着剤 56 |
2.3 機能別接着剤(柳津) 59 |
2.3.1 構造用接着剤 59 |
2.3.2 耐熱性接着剤 66 |
2.3.3 導電性接着剤 72 |
2.3.4 電気絶縁性接着剤 78 |
2.3.5 弾性接着剤 80 |
2.3.6 水中硬化接着 86 |
2.3.7 油面用接着剤 89 |
2.3.8 光硬化形接着剤 90 |
2.3.9 解体性接着剤 94 |
3. 接着剤の選び方 |
3.1 被着材(岩田・永田) 102 |
3.1.1 木材 103 |
3.1.2 金属類 120 |
3.1.3 プラスチック 121 |
3.1.4 加硫ゴム 126 |
3.1.5 ガラス 128 |
3.1.6 紙 129 |
3.1.7 繊維・皮革 129 |
3.1.8 その他(コンクリート,セラミックスなど) 131 |
3.1.9 その他 131 |
3.2 実用条件を調べる(永田) 132 |
3.2.1 外力 132 |
3.2.2 高温 132 |
3.2.3 低温 133 |
3.2.4 真空 133 |
3.2.5 クリーン性 134 |
3.2.6 透明性 135 |
3.2.7 導電性 135 |
3.2.8 伝熱性(熱伝導性) 136 |
3.2.9 絶縁性 136 |
3.2.10 難燃性 136 |
3.2.11 制振性 137 |
3.2.12 耐水・耐湿性 137 |
3.2.13 耐薬品性 138 |
3.2.14 耐衝撃性 138 |
3.2.15 応力緩和性 138 |
3.2.16 耐久性 139 |
3.2.17 分解性 139 |
3.2.18 その他 140 |
3.3 作業性を考える(永田) 140 |
3.3.1 塗布性 140 |
3.3.2 硬化性 141 |
3.4 コストほか(岩田) 142 |
4. 接着向上技術 |
4.1 表面処理(柳津) 149 |
4.1.1 表面とぬれ 149 |
4.1.2 金属の表面処理 151 |
4.1.3 プラスチックの表面処理 151 |
4.1.4 ゴム・エラストマーの表面処理 156 |
4.2 プライマー(柳津) 160 |
4.2.1 プライマーの目的 160 |
4.2.2 プライマーの種類 160 |
4.3 接着助剤(柳津) 161 |
4.3.1 シラン系カップリング剤 161 |
4.3.2 チタネート系カップリング剤 163 |
5. 接着剤の使い方 |
5.1 被着材の準備(永田) 171 |
5.1.1 表面処理 171 |
5.1.2 処理効果の確認 172 |
5.1.3 プレフィッティング(仮合せ) 173 |
5.2 接着剤の準備(永田) 174 |
5.2.1 かくはん 174 |
5.2.2 低粘化 174 |
5.2.3 充てん 174 |
5.2.4 2液性接着剤の準備 175 |
5.3 接着剤の適用(永田) 175 |
5.3.1 片面塗布 176 |
5.3.2 両面塗布 176 |
5.3.3 点塗布,部分塗布 176 |
5.4 張り合せ(永田) 177 |
5.5 接着硬化(永田) 177 |
5.5.1 圧力 177 |
5.5.2 加熱 178 |
5.6 養生(永田) 179 |
5.7 検査(永田) 180 |
5.7.1 購買仕様書の決定 180 |
5.7.2 社内品質認定試験 181 |
5.7.3 工場における材料管理 181 |
5.7.4 現場検査員の責務 181 |
5.7.5 工程内検査 181 |
6. 接合部(継手)の設計 |
6.1 接着接合部に働く応力の基本形(若林) 183 |
6.2 つき合せ接着(butt joint)(若林) 186 |
6.3 重ね継ぎ(lap joint)(若林) 187 |
6.4 アングル及びコーナーの接合(若林) 193 |
6.5 フランジの接合(若林) 194 |
6.6 接着接合部設計上の注意点(若林) 194 |
7. 製品(品質)規格にみる接着の実際 |
7.1 木質製品(岩田) 197 |
7.1.1 地球環境問題への木質製品の対応 197 |
7.1.2 合板 203 |
7.1.3 集成材 211 |
7.1.4 木製品における接着 219 |
7.1.5 WPCへの木質廃材リサイクル 233 |
7.2 建築(永田) 238 |
7.2.1 内装下地工事用接着剤 239 |
7.2.2 床仕上げ工事用接着剤 241 |
7.2.3 壁・天井仕上げ工事用接着剤 248 |
7.2.4 断熱材取付け工事用接着剤 250 |
7.2.5 内装陶磁器質タイルエ事用接着剤 256 |
7.2.6 外装タイル張り工事用接着剤 256 |
7.2.7 注入材料 259 |
7.2.8 その他 260 |
7.3 包装(葛良) 262 |
7.3.1 ラミネート包装材料 263 |
7.3.2 段ボール 281 |
7.3.3 紙器 283 |
7.3.4 紙袋 285 |
7.3.5 封緘材料 286 |
7.3.6 ラベル 286 |
7.4 電気・電子(永田・若林) 287 |
7.4.1 マグネット 287 |
7.4.2 スピーカ 290 |
7.4.3 液晶ディスプレイ 292 |
7.5 輸送(柳津) 293 |
7.5.1 ブレーキ 296 |
7.5.2 ダイレクトグレージング 306 |
7.5.3 接着絶縁レール 309 |
8. 環境側面 |
8.1 環境対応のための基礎知識(岩田) 319 |
8.1.1 世界の流れ 319 |
8.1.2 日本の流れ 322 |
8.2 環境性能基準(岩田) 324 |
9. 接着試験方法 |
9.1 規格体系(小野) 333 |
9.1.1 はじめに 333 |
9.1.2 国際規格 333 |
9.1.3 国家規格 334 |
9.1.4 地域規格 335 |
9.1.5 団体規格 336 |
9.2 接着剤の試験,測定方法(小野) 337 |
9.2.1 試験,測定方法の定義 337 |
9.2.2 試験,測定方法 339 |
付録 349 |
索引 357 |
まえがき |
1. 総論 |
1.1 接着剤,粘着剤及びシーリング材の生産と用途(三重野) 13 |
|
30.
|
図書
東工大 目次DB
|
足立勝重 [ほか] 著
出版情報: |
東京 : 朝倉書店, 2008.3 vii, 180p ; 21cm |
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第1章 機械加工概説 |
1.1 機械加工の位置づけ 1 |
1.2 除去加工の分類 3 |
第2章 切削加工 |
2.1 切削加工法概説 5 |
2.1.1 切削加工の分類 5 |
2.1.2 従来と最近の切削加工法の違い 7 |
2.2 切削加工の基礎 10 |
2.2.1 切削機構 10 |
2.2.2 切りくずの生成形態 12 |
2.2.3 2次元切削における切りくず生成 15 |
2.2.4 2次元切削における切りくず生成の力学 15 |
2.3 切削加工用工具 18 |
2.3.1 切削工具の基本形状 18 |
2.3.2 バイトの形状 18 |
2.3.3 フライスの形状 21 |
2.3.4 ドリルの形状 22 |
2.4 切削抵抗 24 |
2.4.1 バイトによる切削抵抗 24 |
2.4.2 切削抵抗の計算 26 |
2.4.3 フライスによる切削抵抗 28 |
2.4.4 ドリルによる切削抵抗 31 |
2.5 切削速度 34 |
2.5.1 切削速度と工具寿命 34 |
2.5.2 工具寿命と寿命予測 34 |
2.5.3 経済切削速度 37 |
2.5.4 切削温度 39 |
2.5.5 切削速度が「0」となる加工 40 |
2.6 切削工具材料 41 |
2.6.1 高速度工具鋼(ハイス) 43 |
2.6.2 超硬合金 43 |
2.6.3 サーメット 44 |
2.6.4 セラミックス 45 |
2.6.5 コーテッド工具 46 |
2.6.6 立方晶窒化ホウ素(CBN) 47 |
2.6.7 ダイヤモンド 48 |
2.6.8 工作物材質と切削工具材料 49 |
2.7 工具の損耗 50 |
2.7.1 工具損耗の種類 50 |
2.7.2 切削速度と工具損耗の関係 53 |
2.7.3 ホーニング 56 |
2.8 切削仕上げ面の性質 56 |
2.8.1 仕上げ面の幾何学的特性 57 |
2.8.2 仕上げ面の物理的・化学的特性 59 |
2.8.3 仕上げ加工の要点 61 |
2.9 切削油剤 61 |
2.9.1 切削油剤使用の目的と効果 61 |
2.9.2 切削油剤の種類 62 |
2.9.3 切削油剤の問題点 63 |
2.9.4 新しい切削油剤供給方法 64 |
2.10 特殊加工 67 |
2.10.1 高速切削 67 |
2.10.2 高温切削 68 |
2.10.3 低温切削 70 |
2.10.4 振動切削 71 |
2.10.5 弾性切削 72 |
第3章 研削加工 |
3.1 はじめに 75 |
3.2 研削加工の概要 76 |
3.2.1 研削のメカニズム 76 |
3.2.2 研削の特徴 77 |
3.2.3 研削抵抗 78 |
3.3 研削といし 79 |
3.3.1 といしの構成 79 |
3.3.2 と粒の種類 80 |
3.3.3 結合剤の種類 81 |
3.3.4 といしの形状 82 |
3.4 研削加工の形態 84 |
3.4.1 といしの自生作用 84 |
3.4.2 といしのトラブル 84 |
3.4.3 といしの調整 84 |
3.4.4 研削加工の種類 85 |
3.5 研削盤の種類 86 |
3.5.1 円筒研削盤 87 |
3.5.2 内面研削盤 88 |
3.5.3 芯なし研削盤 88 |
3.5.4 平面研削盤 89 |
3.6 最近の研削の動向 90 |
3.6.1 グラインディングセンター 90 |
3.6.2 高能率加工 90 |
3.6.3 新材料の加工 91 |
第4章 研磨加工 |
4.1 はじめに 93 |
4.2 強制加工と加圧加工 95 |
4.2.1 加圧加工の特性 96 |
4.2.2 加圧加工の機構 98 |
4.3 固定と粒による研磨加工 99 |
4.3.1 ホーニング加工 99 |
4.3.2 超仕上げ加工 106 |
4.4 半固定と粒による加工 112 |
4.4.1 研磨布紙加工 112 |
4.4.2 バレル加工 117 |
4.5 遊離と粒による加工 121 |
4.5.1 噴射加工 121 |
4.5.2 バフ研磨 122 |
4.5.3 ラッピング 124 |
4.5.4 ポリッシング 130 |
第5章 特殊加工 |
5.1 はじめに 133 |
5.2 電気・熱的加工法 133 |
5.2.1 放電加工 133 |
5.2.2 電子ビーム加工 135 |
5.2.3 レーザー加工 135 |
5.2.4 プラズマジェット加工 139 |
5.3 電気・化学的加工法 140 |
5.3.1 電解加工 140 |
5.3.2 電解研削 140 |
5.3.3 電解研磨 141 |
5.4 化学的加工法 142 |
5.4.1 化学研磨 142 |
5.4.2 腐食加工 142 |
第6章 機械加工システムの自動化 |
6.1 はじめに 144 |
6.2 機械加工システムの構成とその発展 145 |
6.3 工作機械の自動化 146 |
6.3.1 工作機械の発達の歴史 146 |
6.3.2 NC工作機械 148 |
6.3.3 NCプログラミング 150 |
6.3.4 マシニングセンター 154 |
6.3.5 適応制御工作機械 155 |
6.3.6 CNC,DNC 155 |
6.4 マテリアルハンドリングの自動化 157 |
6.4.1 マテリアルハンドリング 157 |
6.4.2 産業用ロボット 158 |
6.4.3 無人搬送車 160 |
6.4.4 自動倉庫 162 |
6.5 FMC,FMS,FA 163 |
演習問題解答とヒント 167 |
索引 172 |
第1章 機械加工概説 |
1.1 機械加工の位置づけ 1 |
1.2 除去加工の分類 3 |
|
31.
|
図書
東工大 目次DB
|
太田健一郎 [ほか] 著
出版情報: |
東京 : 朝倉書店, 2002.9 viii, 218p ; 21cm |
シリーズ名: |
応用化学シリーズ ; 1 |
子書誌情報: |
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1. 酸・アルカリ工業 〔太田健一郎〕 1 |
1.1 酸の工業 3 |
1.1.1 硫酸 3 |
1.1.2 塩酸 9 |
1.1.3 硝酸 13 |
1.1.4 リン酸 15 |
1.2 アルカリ工業 19 |
1.2.1 水酸化ナトリウム 19 |
1.2.2 アンモニア 25 |
2 電気化学とその工業 〔仁科 辰夫〕 30 |
2.1 電気化学の基礎的事項 30 |
2.1.1 電気化学系とは 30 |
2.1.2 平衡電気化学 32 |
2.1.3 電極反応速度 34 |
2.2 電池工業 37 |
2.2.1 電気化学エネルギー変換 37 |
2.2.2 電池活物質の化学 38 |
2.2.3 1次電池 42 |
2.2.4 2次電池 46 |
2.2.5 燃料電池 54 |
2.3 電気化学表面処理 59 |
2.3.1 表面処理の目的と用途 59 |
2.3.2 腐食の種類 59 |
2.3.3 腐食の平衡論 62 |
2.3.4 腐食の速度論 63 |
2.3.5 防食技術 66 |
2.3.6 表面の装飾 70 |
2.3.7 表面の耐食性・耐摩耗性処理 76 |
2.3.8 表面の高機能化 78 |
3. 金属工業化学 〔佐々木 健〕 85 |
3.1 金属工業 85 |
3.1.1 金属の利用 85 |
3.1.2 金属工業 85 |
3.2 金属製錬の化学 86 |
3.2.1 金属の製錬 86 |
3.2.2 金属製錬反応 87 |
3.2.3 金属の精製 98 |
3.2.4 電解製錬 101 |
3.3 金属の製造 106 |
3.3.1 鉄 106 |
3.3.2 銅 110 |
3.3.3 鉛 111 |
3.3.4 亜鉛 111 |
3.3.5 アルミニウム 112 |
3.3.6 チタン 113 |
3.3.7 希土類元素 113 |
3.4 金属のリサイクル 115 |
3.4.1 リサイクルの背景 115 |
3.4.2 金属リサイクルの現状 116 |
3.4.3 金属のリサイクルと金属工業 118 |
4. 無機合成 〔三宅 通博〕 121 |
4.1 無機合成の基礎 122 |
4.1.1 基本化学反応 122 |
4.1.2 平衡状態図 124 |
4.2 固相からの合成 125 |
4.2.1 固相反応法 125 |
4.2.2 熱分解法 126 |
4.3 液相からの合成 127 |
4.3.1 水溶液法 128 |
4.3.2 ゾルーゲル法 131 |
4.3.3 水熱法 134 |
4.3.4 フラックス法 136 |
4.3.5 溶融法 137 |
4.3.6 膜作製法 139 |
4.4 気相からの合成 141 |
4.4.1 化学蒸着法 141 |
4.4.2 化学輸送法 142 |
4.4.3 膜作製法 143 |
4.5 高温超高圧下での合成 145 |
4.5.1 静的超高圧発生法 146 |
4.5.2 ダイヤモンドと立方晶窒化ホウ素の合成 146 |
4.6 ソフト化学法による合成 148 |
4.6.1 イオン交換法 149 |
4.6.2 インターカレーション法 151 |
5. 窒業と伝統セラミックス 〔佐々木義典〕 155 |
5.1 セメント 155 |
5.1.1 焼成炉 : ロータリーキルン 155 |
5.1.2 焼成反応とプロセス 156 |
5.1.3 排熱の利用 : サスペンションプレヒーター 160 |
5.1.4 セメントの水和と硬化 161 |
5.1.5 種類と用途 164 |
5.1.6 コンクリート 168 |
5.1.7 鉄筋コンクリート内での化学反応 : 崩壊のプロセス 169 |
5.2 ガラス 173 |
5.2.1 ガラス状態 173 |
5.2.2 ケイ酸イオン 176 |
5.2.3 ガラスの構造 178 |
5.2.4 製造法 181 |
5.2.5 ケイ酸系ガラスの性質と用途 185 |
5.3 ほうろう, 陶磁器, 耐火物 190 |
5.3.1 ほうろう 190 |
5.3.2 陶磁器 193 |
5.3.3 耐火物 197 |
演習問題解答 205 |
付表 212 |
索引 215 |
1. 酸・アルカリ工業 〔太田健一郎〕 1 |
1.1 酸の工業 3 |
1.1.1 硫酸 3 |
|
32.
|
図書
東工大 目次DB
|
井上恭著
出版情報: |
東京 : 森北出版, 2008.2 vi, 185p ; 22cm |
子書誌情報: |
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第1章 光子の存在 1 |
1.1 空洞放射 2 |
1.1.1 レイリー・ジーンズの公式 2 |
1.1.2 ブランクの仮説 7 |
1.2 光電効果 11 |
1.3 コンプトン効果 13 |
1.3.1 X線の散乱現象 13 |
1.3.2 光子の運動量 14 |
1.3.3 光子と電子の衝突 15 |
1.4 粒子性と波動性 16 |
第2章 量子光学の基礎 17 |
2.1 量子力学的考え方 17 |
2.1.1 光子の出射状態 17 |
2.1.2 光子の偏波状態 21 |
2.2 量子状態の記述法 24 |
2.2.1 ヒルベルト空間 24 |
2.2.2 ケット状態 27 |
2.2.3 物理量演算子 28 |
2.2.4 固有値・固有状態 28 |
2.2.5 エルミート演算子 29 |
2.2.6 固有関数の直交性 31 |
2.2.7 正規直交完全系 32 |
2.2.8 重ね合わせ状態の表記法 33 |
2.2.9 観測量の平均値 36 |
2.2.10 観測量が連続的である場合 36 |
2.3 不確定性原理 39 |
2.3.1 二つの物理量に対する確定状態と確率状態 39 |
2.3.2 二つの物理量のゆらぎ 40 |
2.4 状態の時間変化 42 |
2.4.1 シュレディンガー方程式 42 |
2.4.2 ユニタリー変換 43 |
2.4.3 シュレディンガー表示とハイゼンベルグ表示 44 |
演習問題 45 |
第3章 電磁場の量子化 46 |
3.1 正準量子化 46 |
3.2 調和振動子 47 |
3.2.1 古典的エネルギー 48 |
3.2.2 エネルギー演算子 49 |
3.2.3 生成・消滅演算子 50 |
3.2.4 エネルギー固有値 51 |
3.3 電磁場の量子化 52 |
3.3.1 古典的エネルギー 52 |
3.3.2 電磁場の量子化 53 |
演習問題 55 |
第4章 コヒーレント状態とスクイズド状態 56 |
4.1 コヒーレント状態 56 |
4.1.1 コヒーレント状態とは 56 |
4.1.2 単一周波数光はコヒーレント状態 57 |
4.1.3 平均光子数および光子数ゆらぎ 58 |
4.1.4 振幅ゆらぎ 60 |
4.1.5 コヒーレント状態の表示 63 |
4.1.6 量子雑音と古典雑音 64 |
4.2 スクイズド状態 68 |
4.2.1 直交位相スクイズド状態 68 |
4.2.2 直交位相スクイズド状態の発生方法 73 |
4.2.3 光子数スクイズド状態 74 |
4.2.4 損失の影響 75 |
演習問題 79 |
第5章 自然放出 80 |
5.1 誘導吸収と誘導放出 80 |
5.1.1 物質系のエネルギー準位 80 |
5.1.2 物質系の基本方程式 81 |
5.1.3 共鳴過程 84 |
5.2 自然放出 87 |
5.2.1 光と物質系の量子状態 88 |
5.2.2 時間発展 89 |
5.2.3 遷移確率 90 |
5.3 自然放出光パワー 93 |
演習問題 95 |
第6章 光パラメトリック増幅 97 |
6.1 光非線形性 97 |
6.2 四光波混合 98 |
6.2.1 非線形分極 98 |
6.2.2 非線形波動方程式 99 |
6.2.3 位相整合 104 |
6.3 スクイズド状態生成 106 |
6.4 パラメトリック増幅における自然放出 107 |
6.5 2次パラメトリック増幅 111 |
演習問題 113 |
第7章 単一光子の量子状態 114 |
7.1 1光子の重ね合わせ状態 114 |
7.2 1光子の不確定性 116 |
7.2.1 物理量演算子の表し方 116 |
7.2.2 不確定性 118 |
7.3 偏波の場合 121 |
7.3.1 物理量演算子の表式 121 |
7.3.2 不確定性 121 |
演習問題 124 |
第8章 光子の干渉 125 |
8.1 ヤングの干渉 125 |
8.2 ハンブリー・ブラウン・ツイストの干渉 127 |
8.2.1 電磁波の場合 128 |
8.2.2 光子の場合 129 |
8.2.3 古典と量子の違い 130 |
8.3 ビームスプリッタでの2光子干渉 131 |
8.4 パラメトリック自然放出光の2光子干渉 136 |
8.4.1 計測系の構成 136 |
8.4.2 電磁波の場合 137 |
8.4.3 光子の場合 138 |
8.4.4 古典と量子の違い 140 |
演習問題 141 |
第9章 量子もつれ 142 |
9.1 量子もつれ状態 142 |
9.1.1 量子もつれとは 142 |
9.1.2 もつれ状態の測定 148 |
9.1.3 量子もつれにまつわる議論 150 |
9.2 量子もつれ発生法 153 |
9.2.1 2次パラメトリック過程の角度位相整合による発生法 153 |
9.2.2 時間位置もつれ発生法 154 |
9.2.3 単一光子とビームスプリッタによる生成法 156 |
演習問題 158 |
第10章 量子情報通信 159 |
10.1 量子暗号 159 |
10.1.1 量子鍵配送 159 |
10.1.2 BB84プロトコル 161 |
10.1.3 その他のプロトコル 164 |
10.2 量子テレボーテーション 165 |
10.2.1 重ね合わせ状態の転送 165 |
10.2.2 定式的取り扱い 166 |
10.2.3 ベル測定について 168 |
10.3 量子コンピュータ 169 |
10.3.1 数の表し方 170 |
10.3.2 重ね合わせの並列処理 170 |
10.3.3 適用領域 172 |
10.3.4 実現に向けて 172 |
演習問題 173 |
問題の解答 174 |
索引 184 |
第1章 光子の存在 1 |
1.1 空洞放射 2 |
1.1.1 レイリー・ジーンズの公式 2 |
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33.
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図書
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Kanji Text Research Group University of Tokyo
出版情報: |
Rutland, Vt : Tokyo : Charles E. Tuttle, 1993-1998 2 v. ; 26 cm |
シリーズ名: |
Tuttle language library |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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34.
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図書
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スリーエーネットワーク編著
出版情報: |
東京 : スリーエーネットワーク, 2006.9- 冊 ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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目次情報:
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1 : Vocabulario |
2 Traducci : ́on |
3 Palabras e informaciones de : referencia |
4 Notas : gramaticales |
Watashi wa Maiku Mira : desu. |
Santosu‐san wa gakusei ja : arimasen. |
Mira‐san wa kaishain desu : ka. |
Santosu‐san mo kaishain : desu. |
Kaiwa:Hajimemashite |
Kore wa jisho : desu. |
Sore wa watashi no kasa : desu. |
Kono hon wa watashi no : desu. |
Kaiwa:Korekara osewa ni : narimasu |
Koko wa shokudo : desu.〔ほか〕 |
あしたから旅行なんです。 |
生け花を習いたいんですが、いい先生を紹介していただけませんか。 |
わたしは日本語が少し話せます。 |
山がはっきり見えます。 |
駅の前に大きいスーパーができました。 |
音楽を聞きながら食事します。 |
毎朝ジョギングをしています。 |
地下鉄は速いし、安いし、地下鉄で行きましょう。 |
窓が閉まっています。 |
電車に傘を忘れてしまいました。〔ほか〕 |
1 : Vokabular |
2 : ̈Ubersetzungen |
3 Zusatzvokabular : & |
‐informationen |
4 : Grammatik |
1 : Vocabulaire |
2 : Traduction |
3 Vocabulaire de r ́ef ́erence : & |
informations |
4 Explications : grammaticales |
1 Introduction to kanji : 漢字・ひらがな・カタカナ・Roma‐ji / Kanji,hiragana,katakana and Roman characters |
漢字はどれですか / Which are kanji? |
同じ漢字はどれですか / Identify the same kanji |
絵から漢字ができました / Kanji are made from pictures |
2 Introductory lessons : 漢字のベーシック・ストローク / Basic strokes of kanji |
漢字の読み方 / Kanji recognition practice |
漢字を切る! / Divide the kanji! |
同じ形がありますか(Identify the same : component) |
漢字・ひらがな・カタカナ |
漢字はどれですか |
同じ漢字はどれですか |
絵から漢字ができました1 |
絵から漢字ができました2 |
漢字のベーシック・ストローク |
漢字の読み方 |
漢字を切る!1 |
漢字を切る!2 |
同じ形がありますか |
3 Zusatzvokabular : & |
‐informationen |
1 : Vocabulary |
2 : Translation |
3 Useful Words and : Information |
4 Grammar : Notes |
第1部 『みんなの日本語 初級1 第2版』について : 『みんなの日本語 初級1 第2版』教材の構成と内容 |
授業の進め方 |
復習のしかた |
用語 |
第2部 : 各課の教え方 |
第1部 『みんなの日本語 初級2 第2版』について : 『みんなの日本語 初級2 第2版』教材の構成と内容 |
『初級1』との違い |
動詞の活用 |
第2部 : 各課の教え方—第26課〜第50課 |
1 : Vocabulario |
2 Traducci : ́on |
3 Palabras e informaciones de : referencia |
概要:
本書は『みんなの日本語 初級1 第2版』を使って教える教師のための指導書です。
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35.
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図書
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スミルノフ [著] ; 彌永昌吉 [ほか] 飜訳監修 ; 福原満洲雄訳者代表
出版情報: |
東京 : 共立出版, 1958.5-1962.10 12冊 ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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36.
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図書
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日本規格協会編集
目次情報:
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用語 |
資格及び認証 |
金属材料の試験 |
鉄鋼材料の試験 |
原材料 |
機械構造用炭素鋼・合金鋼 |
特殊用途鋼 |
クラッド鋼 |
鋳鍛造品 |
電気用材料 |
関連 |
参考 |
棒鋼・形鋼・鋼板・鋼帯 |
鋼管 |
線材・線材二次製品 |
概要:
用語/資格及び認証/金属材料の試験/鉄鋼材料の試験/原材料/機械構造用炭素鋼・合金鋼/特殊用途鋼(ステレンス鋼・耐熱鋼・超合金、工具鋼、ばね鋼、快削鋼、軸受鋼)/クラッド鋼/鋳鍛造品(鍛鋼金、鋳鋼品、鋳鉄品)/電気用材料/参考。<br />
…
棒鋼・形鋼・鋼板・鋼帯(構造用、一般加工用、圧力容器用、厚さ方向特性、寸法・質量・許容差、土木・建築用、鉄道用)/鋼管(配管用、熱伝達用、構造用、特殊用途鋼管・合金管)/線材・線材二次製品/参考。
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37.
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図書
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by Yoko Hasegawa ; with Wakae Kambara ... [et al.]
出版情報: |
Tokyo : Tuttle Pub., c2005 v. ; 26 cm. |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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38.
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図書
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河田敬義著
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39.
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図書
東工大 目次DB
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日本機械学会編
目次情報:
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機械設計と機械要素・トライボロジー |
機械研究の歴史と機械要素 1 |
機械を取り巻く学問 1 |
機械の設計と設計者の心構え l |
展望 2 |
第Ⅰ部 機械要素 |
第1章 機械の機能と機械要素 |
1・1 機械の構造と機械要素 5 |
1・2 機械要素の機能 5 |
1・3 機械要素への要求 6 |
第2章 締結要素 |
2・1 ねじ 8 |
2・1・1 ねじの用途 8 |
2・1・2 ねじに関するおもな用語とその意味 8 |
2・1・3 ねじの力学 8 |
2・1・4 トルク法によるねじの締付け 10 |
2・1・5 ねじの緩み 11 |
2・1・6 ねじの強度設計 12 |
2・1・7 ねじ締結体の強度設計 13 |
2・1・8 ねじの強度区分 14 |
2・2 キー,スプライン 14 |
2・2・1 キー 14 |
2・2・2 スプライン 16 |
2・3 止め輪 17 |
2・4 ピン,コッタ 19 |
2・4・1 ピン 19 |
2・4・2 コッタ 20 |
2・5 溶接継手,接着継手 20 |
2・5・1 溶接継手 20 |
2・5・2 接着継手 21 |
2・6 リベット 23 |
2・6・1 リベットの種類 23 |
2・6・2 リベット継手の種類 23 |
2・6・3 リベット継手の設計 23 |
2・7 焼きばめ,冷やしばめ 25 |
2・7・1 締結力 25 |
2・7・2 締結体の強度 26 |
2・8 スナップフィッ卜 26 |
2・8・1 スナップフィット 26 |
2・8・2 スナップフィットの利点 26 |
2・8・3 スナップフィッ卜の材質 27 |
2・8・4 スナップフィットの形状 27 |
2・8・5 スナップフィットの分類 27 |
2・8・6 スナップフィッ卜形状設計の要領 28 |
2・8・7 スナップフィットの形状設計 29 |
第3章 軸・軸受要素 |
3・1 軸 31 |
3・1・1 軸の材料 31 |
3・1・2 軸の応力 31 |
3・1・3 軸の変形 31 |
3・1・4 軸の設計式 31 |
3・1・5 キー溝付き軸の設計 33 |
3・1・6 軸の危険速度 33 |
3・1・7 各種の軸 34 |
3・2 滑り軸受 36 |
3・2・1 滑り軸受の種類と選定 36 |
3・2・2 静荷重用動圧滑り軸受 36 |
3・2・3 動荷重用動圧滑り軸受 41 |
3・2・4 静圧軸受 43 |
3・2・5 気体軸受 44 |
3・2・6 磁気軸受 45 |
3・2・7 そのほかの軸受 46 |
3・3 転がり軸受 48 |
3・3・1 転がり軸受の種類と選択 48 |
3・3・2 回転用転がり軸受 48 |
3・3・3 直動玉軸受 52 |
3・4 案内 54 |
3・4・1 滑り案内 54 |
3・4・2 転がり案内 55 |
3・5 シール 57 |
3・5・1 シールの種類と選択 57 |
3・5・2 静止シール 57 |
3・5・3 接触式運動用シール 57 |
3・5・4 非接触式シール 65 |
3・6 軸継手 67 |
3・6・1 軸継手の種類 67 |
3・6・2 フランジ形固定軸継手 67 |
3・6・3 フランジ形たわみ軸継手 68 |
3・6・4 オールダム軸継手 68 |
3・6・5 歯車形軸継手 68 |
3・6・6 ローラチェーン軸継手 68 |
3・6・7 ゴム軸継手 69 |
3・6・8 金属ばね軸継手 69 |
3・6・9 摩擦締結軸継手 69 |
3・6・10 フック形自在軸継手 69 |
3・6・11 こま形自在軸継手 70 |
3・6・12 等速形自在軸継手 70 |
第4章 伝動要素 |
4・1 歯車 72 |
4・1・1 歯車の種類 72 |
4・1・2 インボリュート円筒歯車 72 |
4・1・3 かざ歯車,ハイポイドギヤ 78 |
4・1・4 ウォームギヤ 79 |
4・1・5 その他の歯車 81 |
4・2 歯車伝動装置 82 |
4・2・1 平行軸歯車装置 82 |
4・2・2 遊星歯車装置 89 |
4・2・3 かさ歯車装置 91 |
4・2・4 ウォーム減速装置 92 |
4・2・5 内接式跨星歯車減速機 93 |
4・2・6 波動歯車装置 94 |
4・2・7 歯車装置の潤滑 94 |
4・3 ベルト伝動装置 95 |
4・3・1 平ベルト伝動 96 |
4・3・2 Vベルト伝動 97 |
4・3・3 歯付ベルト伝動 99 |
4・3・4 そのほかのベルトによる伝動 101 |
4・4 チェーン伝動装置 101 |
4・4・1 ローラチェーン伝動 101 |
4・4・2 サイレントチェーン伝動 104 |
4・5 機械式無段変速機 104 |
4・5・1 エラストマベルトテンションドライブ 104 |
4・5・2 チェーンテンションドライブ 104 |
4・5・3 乾式複合ベルトテンションドライブ 104 |
4・5・4 スチールベルトコンプレッションドライブ 104 |
4・5・5 トラクションドライブ 105 |
4・6 トラクションドライブ式変速機 107 |
4・6・1 遊星ローラ変速機 107 |
4・6・2 ウェッジローラ減速機 107 |
4・7 ねじ伝動装置 108 |
4・7・1 送りねじの一般的特徴 108 |
4・7・2 各種ねじ伝動装置 108 |
4・8 クラッチ 110 |
4・8・1 クラッチの種類 110 |
4・8・2 かみあいクラッチ 111 |
4・8・3 摩擦クラッチ 111 |
4・8・4 自動クラッチ 113 |
4・9 ブレーキ 114 |
4・9・1 ブレーキの種類 114 |
4・9・2 摩擦ブレーキ 114 |
4・9・3 そのほかの制動装置 115 |
4・10 フライホイール 116 |
4・10・1 フライホイールの機能 116 |
4・10・2 エネルギー貯蔵用フライホイール 116 |
4・10・3 回転軸系の平滑化に用いるフライホイール 116 |
4・10・4 フライホールの強度 117 |
第5章 運動変換要素 |
5・1 リンク機構 119 |
5・1・1 リンク機構の構成 119 |
5・1・2 剛体の運動の表現 119 |
5・1・3 剛体の速度と加速度 119 |
5・1・4 機構の解析 120 |
5・1・5 機構の総合 122 |
5・2 カム機構 123 |
5・2・1 カム概説 123 |
5・2・2 カムの種類と用途 123 |
5・2・3 カム曲線 123 |
5・2・4 カムの特性値とその計算 126 |
5・2・5 カムの設計と加工 127 |
5・2・6 動特性を考慮したカム機構の設計 129 |
5・3 間欠運動機構 129 |
5・3・1 間欠運動の概要 129 |
5・3・2 ゼネバ機構 129 |
5・3・3 間欠歯車装置 130 |
5・3・4 カムによる間欠運動装置 130 |
5・3・5 つめ車 131 |
5・3・6 リンクによる間欠運動装置 131 |
5・4 不等速比歯車 132 |
第6章 緩衝・制振要素 |
6・1 ばね 133 |
6・2 緩衝器およびダンバ 135 |
6・2・1 緩衝器とダンパの機能 135 |
6・2・2 油圧緩衝器 135 |
6・2・3 摩擦緩衝器 136 |
6・2・4 ばね緩衝器 136 |
6・2・5 油圧ダンパ 136 |
6・2・6 粘性ダンパ 136 |
6・2・7 摩擦ダンパ 137 |
6・2・8 電磁ダンパ 137 |
第7章 配管要素 |
7・1 管と配管 138 |
7・1・1 管の種類 138 |
7・1・2 鋼管の外径寸法と肉厚 139 |
7・1・3 配管 139 |
7・2 管継手 139 |
7・2・1 管継手の種類 139 |
7・2・2 ねじ込み式管継手 139 |
7・2・3 メカニカル式管継手(くい込み式,パッキン式) 139 |
7・2・4 フランジ式管継手 140 |
7・3 弁およびコック 140 |
7・3・1 弁の種類 140 |
7・3・2 弁の材質 141 |
7・4 超高圧用配管と弁 142 |
第Ⅱ部 トライボロジー |
第1章 トライボロジーの基礎 |
1・1 接触面の機能と発生する事象 143 |
1・1・1 接触面の機能 143 |
1・1・2 接触面の特徴 143 |
1・1・3 固体接触 143 |
1・1・4 摩擦と表面損傷 143 |
1・1・5 潤滑と潤滑モード 143 |
1・2 トライボ設計 144 |
1・2・1 トライボ設計と潤滑モード 144 |
1・2・2 設計項目と設計ツール 144 |
1・2・3 流体潤滑モードにおけるトライボ設計 144 |
1・2・4 そのほかの潤滑モードにおけるトライボ設計 145 |
1・3 固体接触論 145 |
1・3・1 表面形状モデル 145 |
1・3・2 へルツ接触モデル 145 |
1・3・3 粗面の接触モデル 147 |
1・3・4 固体摩擦理論 148 |
1・3・5 摩耗理論 149 |
1・3・6 摩擦面温度上昇 150 |
1・4 流体潤滑 150 |
1・4・1 レイノルズ方程式 150 |
1・4・2 動圧ジャーナル軸受の流体潤滑理論 151 |
1・4・3 動圧スラスト軸受の流体潤滑理論 153 |
1・4・4 静圧軸受の流体潤滑理論 154 |
1・4・5 気体軸受の流体潤滑理論 155 |
1・4・6 乱流流体潤滑理論 157 |
1・4・7 熱流体潤滑理論 158 |
1・4・8 弾性流体潤滑理論 160 |
1・4・9 表面粗さを考慮した流体潤滑理論 160 |
1・5 混合潤滑,境界潤滑 162 |
1・5・1 潤滑モード 162 |
1・5・2 接触モデル 162 |
1・5・3 境界膜 162 |
1・5・4 有機吸着分子膜のレオロジー特性 163 |
1・5・5 境界潤滑理論 163 |
1・5・6 混合潤滑理論 163 |
第2章 潤滑剤 |
2・1 潤滑剤の種類と選択 165 |
2・1・1 潤滑剤の種類 165 |
2・1・2 潤滑剤の性能と選定基準 165 |
2・2 潤滑油 166 |
2・2・1 種類と特徴 166 |
2・2・2 用途別潤滑油 167 |
2・3 グリース 171 |
2・3・1 グリースの組成と性能 171 |
2・3・2 グリースの種類と用途 172 |
2・4 固体潤滑剤 172 |
2・4・1 固体潤滑剤の種類と特徴 172 |
2・4・2 固体潤滑剤の使用例 173 |
2・5 潤滑法 174 |
2・5・1 潤滑の目的と潤滑法 174 |
2・5・2 油潤滑法と潤滑系 174 |
2・5・3 グリース潤滑と潤滑系 174 |
2・5・4 固体潤滑と潤滑系 175 |
2・6 潤滑装置 176 |
2・6・1 集中潤滑装置 176 |
2・6・2 強制循環給油装置 177 |
2・6・3 噴霧給油装置 179 |
2・7 潤滑管理 180 |
2・7・1 異常の検出 180 |
2・7・2 潤滑系の管理とメンテナンス 181 |
2・7・3 潤滑油の劣化と診断 181 |
2・7・4 グリースの劣化と診断法 182 |
第3章 表面損傷 |
3・1 損傷の種類 184 |
3・1・1 摩耗 184 |
3・1・2 焼付き 184 |
3・1・3 疲労損傷 184 |
3・1・4 キャビテーションエロージョン 184 |
3・1・5 電食 184 |
3・1・6 そのほかの損傷 184 |
3・2 摩耗 184 |
3・2・1 凝着摩耗 184 |
3・2・2 アブレシブ摩耗 185 |
3・2・3 腐食摩耗 185 |
3・2・4 フレッチング 186 |
3・2・5 摩耗の評価方法および摩耗遷移 187 |
3・2・6 油潤滑下の摩耗 188 |
3・3 焼付き 188 |
3・3・1 臨界膜厚条件 188 |
3・3・2 臨界温度条件 188 |
3・3・3 臨界摩擦損失,臨界摩擦損失密度条件 188 |
3・3・4 熱的不安定条件 188 |
3・4 疲労損傷 189 |
3・4・1 滑り接触における疲れ 189 |
3・4・2 転がり接触における疲れ 190 |
3・5 キャビテーションエロージョン 192 |
3・5・1 軸受におけるキャビテーション 192 |
3・5・2 そのほかの機械要素におけるキャビテーション 192 |
3・6 電食 192 |
3・6・1 軸受における電食 192 |
3・6・2 そのほかの機械要素における電食 193 |
3・7 損傷の検出と診断 193 |
3・7・1 フェログラフィ 193 |
3・7・2 非破壊検査 194 |
3・7・3 故障予知技術 194 |
第4章 トライボ材料 |
4・1 トライボ材料の種類と選定 196 |
4・1・1 トライボ材料の選定基準 196 |
4・1・2 接触条件による選定 196 |
4・1・3 使用環境による選定 197 |
4・2 硬質材料 197 |
4・2・1 金属材料 197 |
4・2・2 非金属材料 198 |
4・3 軟質材料 198 |
4・3・1 金属材料 198 |
4・3・2 非金属材料 198 |
4・4 表面処理 199 |
4・4・1 物理的表面処理 199 |
4・4・2 化学的表面処理 199 |
4・4・3 そのほかの表面改質 200 |
第5章 マイクロトライボロジー |
5・1 マイクロ/ナノトライボロジー 201 |
5・2 極表面の物理・化学的同定 201 |
5・2・1 表面状態解析の必要性 201 |
5・2・2 物理的同定法 202 |
5・2・3 化学的同定法 202 |
5・3 コンピュータシミュレーション 202 |
5・3・1 分子動力学法 202 |
5・3・2 原子間力顕微鏡のシミュレーション 203 |
5・3・3 ダイヤモンド表面の摩擦現象のシミュレーション 203 |
5・3・4 スティックスリップ現象のシミュレーション 203 |
5・3・5 固体間に挟まれた液体分子のパッキング構造 203 |
5・3・6 せん断場における潤滑剤のシミュレーション 203 |
第Ⅲ部 機械要素設計の基礎と製図 |
第1章 標準化とはめあい |
1・1 標準化 205 |
1・1・1 工業規格 205 |
1・1・2 標準数 205 |
1・2 寸法公差 205 |
1・3 はめあい 206 |
第2章 製図と図面 |
2・1 製図の目的と基本条件 208 |
2・1・1 製図の目的 208 |
2・1・2 図面が具備しなければならない基本要件 208 |
2・2 製図規格 208 |
2・3 製図に用いる用紙,尺度,線および文字 208 |
2・3・1 製図用紙の大きさと様式 208 |
2・3・2 製図に用いる尺度 209 |
2・3・3 製図に用いる線 209 |
2・3・4 製図に用いる文字 209 |
2・4 製図における図形の表し方 210 |
2・4・1 製図に用いる投影法 210 |
2・4・2 投影図の表し方 210 |
2・4・3 図形の省略 210 |
2・4・4 断面図の示し方 212 |
2・4・5 特別な図示法 213 |
2・5 寸法および寸法の許容限界の記入方法 214 |
2・5・1 寸法および寸法の許容限界 214 |
2・5・2 寸法記入方法 214 |
2・5・3 特別な形体の寸法記入方法 215 |
2・5・4 寸法の許容限界記入方法 217 |
2・6 幾何公差 218 |
2・6・1 形体とデータム 218 |
2・6・2 幾何公差の種類とその記号 218 |
2・6・3 幾何公差の図示法 218 |
2・6・4 データム 219 |
2・6・5 幾何公差の適用を限定する図示方法 220 |
2・6・6 理論的に正確な寸法の図示方法 220 |
2・6・7 寸法と幾何特性の相互依存性 220 |
2・7 表面性状 221 |
2・7・1 表面性状の指示事項 221 |
2・7・2 表面性状の図示方法 221 |
2・8 ねじ,歯車,転がり軸受の図示法 223 |
2・8・1 ねじ製図 223 |
2・8・2 歯車製図 225 |
2・8・3 ばね製図 225 |
2・8・4 転がり軸受製図 227 |
2・9 溶接部の図示法 227 |
2・9・1 溶接記号 227 |
2・9・2 記号表示例 228 |
第3章 機械材料の標準形状と素材例 |
3・1 機械材料の標準形状 229 |
3・2 鉄鋼材料 229 |
3・2・1 炭素鋼と合金鋼 229 |
3・2・2 ステンレス鋼 229 |
3・2・3 軸受鋼,浸炭用鋼,耐熱鋼 229 |
3・2・4 鋳鉄 230 |
3・3 非鉄金属 230 |
3・3・1 非鉄金属記号の表し方 230 |
3・3・2 銅と銅合金 231 |
3・3・3 アルミニウムとアルミニウム合金 232 |
3・3・4 鉛と鉛合金 232 |
索引(日本語・英語) 巻末 |
機械設計と機械要素・トライボロジー |
機械研究の歴史と機械要素 1 |
機械を取り巻く学問 1 |
|
40.
|
図書
東工大 目次DB
|
土木学会編
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【Ⅲ編 動的解析の手法】 |
1. 数値計算法の種類と特徴 3 |
1.1 概説 3 |
1.2 分布質量系と集中質量系 4 |
1.2.1 分布質量系 4 |
1.2.2 集中質量系 7 |
1.3 有限要素法 9 |
1.3.1 仮想仕事の原理による運動方程式の定式化 9 |
1.3.2 各種の有限要素 13 |
1.4 差分法 16 |
1.4.1 差分近似 17 |
1.4.2 弾性体の運動方程式の差分化 19 |
1.4.3 境界条件 21 |
1.4.4 安定性 22 |
1.4.5 任意形状境界の処理 23 |
1.4.6 仮想境界の処理 24 |
1.5 境界要素法 25 |
1.5.1 積分変換法 25 |
1.5.2 時間ステップ法 30 |
1.5.3 数値解析法 33 |
2. 基本的な応答計算法 38 |
2.1 概説 38 |
2.2 固有値解析 38 |
2.2.1 固有値問題の定式化 38 |
2.2.2 実行列の固有値計算法 41 |
2.2.3 複素行列の固有値計算法 41 |
2.3 モード解析法 43 |
2.3.1 離散系の場合 43 |
2.3.2 連続系の場合 45 |
2.4 運動方程式の直接積分法 47 |
2.4.1 中央差分法 48 |
2.4.2 陽解法と陰解法 49 |
2.4.3 標準形による積分計算法 51 |
2.4.4 運動方程式の陰解法 54 |
2.4.5 直接積分法に関するまとめ 57 |
2.5 振動数領域での解析 57 |
2.5.1 単位衝撃応答と周波数応答関数 58 |
2.5.2 任意の外乱が作用するときの応答 59 |
2.5.3 フーリエスペクトル 59 |
2.5.4 高速フーリエ変換(FFT) 61 |
2.6 不規則応答解析 65 |
2.6.1 不規則応答解析の基礎 65 |
2.6.2 パワースペクトルとスペクトル密度関数 66 |
2.6.3 自己相関関数とパワースペクトル密度関数 67 |
2.6.4 外乱と応答のパワースペクトル密度関数の関係 69 |
2.6.5 相互相関関数と振動系の応答 69 |
2.6.6 物理スペクトル 70 |
2.7 応答スペクトル 71 |
2.7.1 線形応答スペクトル 71 |
2.7.2 非弾性応答スペクトル 73 |
3. 非線形問題 75 |
3.1 非線形振動の概要 75 |
3.2 等価線形化法 76 |
3.2.1 等価線形化法の背景 76 |
3.2.2 Krylov-Bogoljubovの定常強制振動解 78 |
3.2.3 任意の粘弾性復元力をもつ振動系の減衰定数 80 |
3.2.4 任意の履歴型復元力をもつ振動系の等価粘性減衰定数 82 |
3.2.5 等価線形ばねの定義の違いが応答に及ぼす影響 88 |
3.2.6 等価線形化法の具体的手順 90 |
3.2.7 等価線形化法における減衰定数の振動論的な意味 92 |
3.2.8 等価線形化法の妥当性についての検討例 95 |
3.3 材料非線形を伴う動的解析 99 |
3.3.1 非線形弾性 99 |
3.3.2 弾塑性および粘弾性 102 |
3.3.3 クラックもしくは損傷による剛性変化 105 |
3.3.4 ガタ・剥離・接触・滑り 106 |
3.3.5 材料非線形性を有する運動方程式の解法 106 |
3.4 有限変形を伴う動的解析 108 |
3.4.1 Lagrange法とEuler法 108 |
3.4.2 全Lagrange法と更新Lagrange法 109 |
4. 地盤-構造物系の動的解析 111 |
4.1 動的相互作用の定式化 111 |
4.1.1 相対座標による支配方程式 112 |
4.1.2 絶対座標による支配方程式 115 |
4.2 有限要素法による解析 117 |
4.2.1 仮想境界の境界条件の設定 117 |
4.2.2 地盤-構造物相互作用系の全体解析 121 |
4.2.3 すべり・剥離を生じる地盤-構造物系の解析 123 |
4.3 境界要素法による解析 126 |
4.3.1 直接法 126 |
4.3.2 間接法 129 |
4.4 有限要素法と境界要素法のハイブリッド解析 131 |
4.4.1 境界法 132 |
4.4.2 容積法(変位グリーン関数法) 134 |
4.5 全体解析法と動的サブストラクチャー解析法 138 |
4.5.1 全体解析法 140 |
4.5.2 動的サブストラクチャー解析法 145 |
文献 152 |
【Ⅳ編 地盤と基礎の動的解析】 |
1. 入力地震動 165 |
1.1 地震基盤 165 |
1.1.1 地震基盤の考え方 165 |
1.1.2 地震基盤の設定例 166 |
1.1.3 地震基盤への入射波およびそのスペクトル 168 |
1.2 地中の震動分布 171 |
1.2.1 地中震動の観測例 171 |
1.2.2 波動理論による地中震動分布特性 178 |
1.3 地表における地震動の強さ 181 |
1.3.1 地震動の最大値と応答スペクトル 181 |
1.3.2 Far-fieldにおける地震動の最大値 183 |
1.3.3 Near-fieldにおける地震動の最大値 184 |
1.4 地震波の伝播と位相差 186 |
1.4.1 地盤震動の位相差 186 |
1.4.2 アレー観測の例 189 |
1.4.3 耐震設計における地震動位相差の取扱い 192 |
2. 地盤・土構造物の震動解析 194 |
2.1 水平多層地盤の動的応答解析法と地震時挙動 194 |
2.1.1 伝達マトリックスによるSH波の重複反射解析 195 |
2.1.2 P波とSV波を含む場合の重複反射理論 198 |
2.1.3 表面波に対する解析 198 |
2.1.4 等価線形化法による1次元地盤震動解析 199 |
2.1.5 成層地盤の地震応答特性に影響する要因 201 |
2.1.6 成層地盤の非線形応答解析例 202 |
2.1.7 表層地盤の非線形増幅特性のモデル化 204 |
2.2 不整形地盤の震動解析 206 |
2.2.1 震害と不整形性の関係 206 |
2.2.2 地震観測例よりみた不整形地盤の特徴 207 |
2.2.3 解析手法の特徴と解析事例 212 |
2.2.4 不整形地盤のモデル化の注意事項 220 |
2.3 土構造物の震動解析 223 |
2.3.1 典型的な振動モード 223 |
2.3.2 等価逸散減衰 227 |
2.3.3 動的応答特性 228 |
3. 地震による地盤の破壊と予測 230 |
3.1 地盤の破壊の種類 230 |
3.2 砂地盤の液状化 230 |
3.2.1 予測法の種類 230 |
3.2.2 液状化発生の予測方法 231 |
3.2.3 動的解析による液状化発生の予測方法 232 |
3.2.4 有効応力解析プログラムの例 235 |
3.2.5 有効応力解析および全応力解析による液状化予測例 236 |
3.3 斜面崩壊 238 |
3.3.1 予測方法の種類 238 |
3.3.2 ある地域内の複数の斜面に対する予測方法 238 |
3.3.3 個々の斜面に対する予測方法 239 |
3.3.4 震度法によるすべりの安定性予測 239 |
3.3.5 すべりに対する安定性の詳細な解析方法(その1,土塊全体の安全率を求める方法) 240 |
3.3.6 すべりに対する安定性の詳細な解析方法(その2,局所安全率を求める方法) 241 |
3.3.7 変形量を解析するための簡便法 242 |
3.3.8 変形量を詳細に解析する方法 244 |
3.3.9 斜面崩壊の解析例 245 |
4. 地盤と構造物基礎の動的相互作用解析 248 |
4.1 動的相互作用 248 |
4.1.1 地盤と構造物における観測記録 248 |
4.1.2 動的相互作用の定義と動力学的特性 250 |
4.1.3 簡単な歴史的流れ 252 |
4.2 解析モデルと考え方 254 |
4.2.1 解析モデルの基本 254 |
4.2.2 線形モデルと非線形モデル 256 |
4.2.3 複素剛性(インピーダンス)の特性 257 |
4.2.4 複素剛性と付加質量 259 |
4.2.5 振動数に依存しない複素剛性の仮定 260 |
4.2.6 有効地震動の特性 261 |
4.3 動的相互作用の効果 262 |
4.4 設計指針と動的相互作用 266 |
4.4.1 設計指針の現状 266 |
4.4.2 ATC-3における考え方 266 |
4.4.3 簡便な解析方法1 267 |
4.4.4 簡便な解析方法2 270 |
4.4.5 杭基礎の動的相互作用 271 |
4.4.6 基礎の設計 272 |
4.5 具体的解析例と略算式 273 |
4.5.1 根入れ効果と有効地震動の効果 273 |
4.5.2 複素剛性 276 |
4.5.3 有効地震動 281 |
文献 283 |
【Ⅲ編 動的解析の手法】 |
1. 数値計算法の種類と特徴 3 |
1.1 概説 3 |
|
41.
|
図書
東工大 目次DB
|
道家暎幸 [ほか] 著
出版情報: |
秦野 : 東海大学出版会, 2008.1 vii, 101p ; 21cm |
子書誌情報: |
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注 : χ[2]の[2]は上つき文字 |
注 : σ[2]の[2]は上つき文字 |
|
第1章 資料の整理 1 |
1.1 度数分布表 1 |
1.1.1 度数分布表の作成 2 |
1.1.2 ヒストグラムの作成 3 |
1.2 代表値と散布度 4 |
1.2.1 代表値 4 |
1.2.2 散布度 5 |
1.3 相関係数 7 |
1.4 回帰直線 11 |
演習問題 13 |
第2章 確率と確率分布 15 |
2.1 確率 15 |
2.2 現代的確率 16 |
2.2.1 事象 16 |
2.2.2 確率 17 |
2.3 確率変数と確率分布 19 |
2.3.1 離散型確率分布 19 |
2.3.2 連続型確率分布 20 |
2.4 平均と分散 22 |
2.4.1 平均 22 |
2.4.2 分散,標準偏差 23 |
2.4.3 確率変数の1次関数の平均,分散 23 |
2.5 順列,組合せ 25 |
2.5.1 順列 25 |
2.5.2 組合せ 26 |
2.6 二項分布 28 |
2.7 正規分布 30 |
2.7.1 正規確率密度関数 30 |
2.7.2 標準正規分布表 32 |
演習問題 34 |
第3章 標本分布 37 |
3.1 無作為抽出 37 |
3.2 標本平均の分布 39 |
3.3 χ[2]分布 41 |
3.4 t分布 42 |
3.5 F分布 44 |
演習問題 46 |
第4章 統計的推定 47 |
4.1 推定量 47 |
4.2 点推定 48 |
4.2.1 不偏推定量 48 |
4.2.2 一致推定量 48 |
4.2.3 有効推定量 49 |
4.3 区間推定 50 |
4.3.1 母平均μ(母分散が既知の場合) 50 |
4.3.2 母平均μ(母分散が未知の場合) 52 |
4.3.3 母比率p(大標本の場合) 53 |
4.3.4 母分散σ[2](母平均が既知の場合) 54 |
4.3.5 母分散σ[2](母平均が未知の場合) 55 |
演習問題 56 |
第5章 仮説検定 57 |
5.1 仮説検定 57 |
5.2 正規母集団の母平均μの仮説検定 58 |
5.2.1 母分散σ[2]が既知の場合 58 |
5.2.2 母分散σ[2]が未知の場合 61 |
5.3 母比率pの仮説検定 62 |
5.4 母分散σ[2]の仮説検定 64 |
5.5 2正規母集団の等平均,等分散の検定 66 |
5.5.1 2正規母集団の等平均の検定 66 |
5.5.2 2正規母集団の等分散の検定 67 |
5.6 適合度の検定 69 |
5.7 分割表の検定 71 |
演習問題 74 |
付録 各種分布表 77 |
二項分布表 77 |
標準正規分布表(I) 78 |
標準正規分布表(II) 79 |
t分布表 80 |
χ[2]分布表 81 |
F分布表(I)(α=0.05) 82 |
F分布表(II)(α=0.025) 84 |
演習問題の解答 87 |
事項索引 99 |
注 : χ[2]の[2]は上つき文字 |
注 : σ[2]の[2]は上つき文字 |
|
|
42.
|
図書
東工大 目次DB
|
後藤尚久著
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1.静電界 |
1.1 電荷 2 |
1.1.1 電荷保存の法則 2 |
1.1.2 クーロンの法則 5 |
1.1.3 重ね合わせの理 7 |
1.2 電界 9 |
1.2.1 電界とは何か 9 |
1.2.2 電気力線 11 |
1.2.3 ガウスの定理 13 |
1.3 電位 17 |
1.3.1 電位と位置エネルギー 17 |
1.3.2 点電荷が作る電位 21 |
1.3.3 ダイポール 22 |
談話室 クーロンカと万有引力 27 |
本章のまとめ 28 |
理解度の確認 28 |
2.導体と誘電体 |
2.1 導体と電界 30 |
2.1.1 自由電子 30 |
2.1.2 導体内部の電界 33 |
2.1.3 なぜ逆2乗の法則になるか 34 |
2.2 コンデンサ 36 |
2.2.1 静電容量 36 |
2.2.2 静電容量の例 39 |
2.2.3 電界のエネルギー 46 |
2.3 誘電体 48 |
2.3.1 誘電率 48 |
2.3.2 電束密度 51 |
2.3.3 電界の決定 54 |
談話室 電流は硬い液体の流れ 58 |
本章のまとめ 59 |
理解度の確認 60 |
3.静磁界 |
3.1 クーロンの法則 62 |
3.1.1 磁荷 62 |
3.1.2 電気と磁気 65 |
3.1.3 磁界 66 |
3.2 磁石 67 |
3.2.1 小さい棒磁石 68 |
3.2.2 板磁石 69 |
3.2.3 磁位の山 71 |
3.3 磁束 74 |
3.3.1 磁性体 74 |
3.3.2 磁束密度 76 |
3.3.3 磁界の決定 78 |
本章のまとめ 82 |
理解度の確認 82 |
4.電流 |
4.1 オームの法則 84 |
4.1.1 電池の発明 84 |
4.1.2 オームの法則 85 |
4.1.3 抵抗率 86 |
4.2 電気回路 87 |
4.2.1 定常電流 87 |
4.2.2 連立一次方程式 89 |
4.2.3 電力 91 |
4.3 電荷の移動 93 |
4.3.1 等速度運動 93 |
4.3.2 導体中の電荷の移動 94 |
4.3.3 電気力線の移動 96 |
談話室 電気の量と電気の強さ 98 |
本章のまとめ 99 |
理解度の確認 100 |
5.電磁誘導 |
5.1 ローレンツ力 102 |
5.1.1 ローレンツ力とは 102 |
5.1.2 ローレンツ力の導出 103 |
5.1.3 電流の間に働く力 107 |
5.2 ビオ・サバールの法則 108 |
5.2.1 磁荷と運動する電荷の相互作用 108 |
5.2.2 ビオ・サバールの法則 110 |
5.2.3 電流ループが作る磁界 112 |
5.3 アンペアの法則 115 |
5.3.1 電束線の等速度運動 115 |
5.3.2 ガウスの定理 117 |
5.3.3 アンペアの法則 120 |
5.4 ファラデーの法則 123 |
5.4.1 電磁誘導の法則 123 |
5.4.2 ファラデーの法則の適用例 126 |
5.4.3 インダクタンス 127 |
談話室 ベクトル積 133 |
本章のまとめ 134 |
理解度の確認 135 |
6.電磁波 |
6.1 交流回路 138 |
6.1.1 電荷の加速度運動 138 |
6.1.2 交流理論 140 |
6.1.3 伝送線路 141 |
6.2 平面波 144 |
6.2.1 進行波と反射波 144 |
6.2.2 平行板線路 146 |
6.2.3 近接作用 147 |
6.3 マクスウェルの方程式 150 |
6.3.1 ベクトルの回転 151 |
6.3.2 変位電流 153 |
談話室 変位電流 154 |
本章のまとめ 155 |
理解度の確認 155 |
付録 |
1.ローレンツ力の導出 157 |
2.電流ループが作る磁界 159 |
3.電位の傾きとベクトルポテンシャル 162 |
談話室 ローレンツ収縮 165 |
引用・参考文献 168 |
理解度の確認;解説 169 |
索引 173 |
1.静電界 |
1.1 電荷 2 |
1.1.1 電荷保存の法則 2 |
|
43.
|
図書
|
内藤喜之著
出版情報: |
東京 : 森北出版, 1976-1977 2冊 ; 22cm |
シリーズ名: |
電気・電子工学基礎講座 ; 6,7 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
44.
|
図書
|
庄野克房著
出版情報: |
東京 : 東京大学出版会, 1976.5 2冊 ; 21cm |
シリーズ名: |
物理工学実験 ; 2-3 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
45.
|
図書
|
K.F.カイプル編 ; 酒井シヅ監訳
出版情報: |
東京 : 朝倉書店, 2005.12-2006.2 3冊 ; 22cm |
シリーズ名: |
科学史ライブラリー |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
46.
|
図書
東工大 目次DB
|
小澤丈夫, 吉田博久編
出版情報: |
東京 : 講談社, 2005.4 xii, 264p ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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最新 熱分析 |
序文 v |
基礎編 |
第1章 序論 3 |
1.1 熱分析とは 3 |
1.2 熱分析の種類 4 |
1.3 熱分析における温度制御方式 6 |
1.4 熱分析の限界 8 |
1.5 熱分析を支える基盤 8 |
参考文献 10 |
第2章 熱分析の原理と応用 11 |
2.1 共通原理 11 |
2.1.1 熱力学温度と国際温度目盛 11 |
2.1.2 温度測定 11 |
2.1.3 温度勾配 13 |
2.1.4 温度制御 14 |
2.2 示差熱分析と示差走査熱量測定 14 |
2.2.1 分類 15 |
2.2.2 基線(ベースライン) 16 |
2.2.3 ピーク面積 17 |
2.2.4 ピークの高さ 18 |
2.2.5 試料の温度 19 |
2.2.6 熱異常の前後における基線のくいちがい 20 |
2.3 熱膨脹と熱機械測定 22 |
2.3.1 熱膨張 22 |
2.3.2 熱機械測定 23 |
2.4 熱重量測定 26 |
2.4.1 装置と測定原理 26 |
2.4.2 測定上の問題と対処 29 |
2.4.3 測定結果から得られる情報 31 |
2.5 発生気体分析 32 |
2.5.1 TG-DTA-MS, TG-DTA-GC-MS 32 |
2.5.2 TG-DTA-IR 35 |
2.6 複合測定 37 |
2.6.1 DSC-XRD測定 38 |
2.6.2 DSC-FTIR測定 40 |
2.7 温度変調熱分析 42 |
2.7.1 温度変調とは何か 42 |
2.7.2 変調周波数と方法論 43 |
2.7.3 光交流法・光音響効果法 45 |
2.7.4 パルス刺激応答法 46 |
2.7.5 温度変調DSC 46 |
2.7.6 温度波熱分析法 48 |
2.7.7 等速昇温測定と周波数測定の関係 49 |
2.8 試料制御熱分析 51 |
2.8.1 試料制御熱分析の原理 51 |
2.8.2 試料制御熱分析の特徴と応用 53 |
2.9 微小領域と試料の熱分析 56 |
2.9.1 測定原理 57 |
2.9.2 応用例 58 |
参考文献 60 |
第3章 解析方法 64 |
3.1 標準物質と装置の較正 64 |
3.1.1 標準物質 64 |
3.1.2 装置の較正 66 |
3.2 熱容量測定 68 |
3.2.1 DSC測定の基本原理 68 |
3.2.2 実際の測定 70 |
3.2.3 動的熱容量 72 |
3.2.4 ナノマテリアルやガラスへの応用 73 |
3.3 組成分析 75 |
3.4 純度 77 |
3.4.1 DSCによる純度決定の原理 77 |
3.4.2 測定法 79 |
3.5 相図 81 |
3.5.1 相図と熱力学の基本 81 |
3.5.2 DSC曲線と相図 84 |
参考文献 86 |
第4章 速度論的解析 88 |
4.1 化学反応 88 |
4.1.1 固相反応速度論と反応機構モデル 88 |
4.1.2 反応速度式 90 |
4.1.3 速度論的解析のための熱分析 92 |
4.1.4 種々の速度論的解析法 97 |
4.1.5 速度論的パラメーターの実用性 106 |
4.2 結晶化 107 |
4.2.1 原理・解析 107 |
4.2.2 等温結晶化 108 |
4.2.3 定速降温(昇温)による結晶化 109 |
4.2.4 温度変調DSCの適用 110 |
4.2.5 実例 111 |
参考文献 111 |
応用編 |
第5章 無機物総論 115 |
5.1 熱分析と無機物 115 |
5.2 無機材料と熱的変化 116 |
5.2.1 熱容量と転移 116 |
5.2.2 熱膨脹 118 |
5.2.3 熱伝導 118 |
5.2.4 吸着と脱離 119 |
5.3 実際の測定 119 |
5.3.1 測定系(装置)の安定性 120 |
5.3.2 再現性の確認 120 |
5.3.3 精度(変動係数)と確度 121 |
5.4 熱分析の適用例 123 |
5.4.1 TG-DTA(DSC),TG-DTA-EGA(FTIRまたはMS),TMA,ディラトメトリー(DLT)の応用例 123 |
5.4.2 試料制御熱分析(SCTAまたはCRTA) 125 |
5.4.3 複合測定(特に発生気体分析) 128 |
参考文献 128 |
第6章 有機化合物総論 130 |
6.1 有機化合物の機能性 130 |
6.2 低分子化合物 131 |
6.3 高分子化合物 134 |
6.4 有機化合物の熱分析 134 |
6.4.1 実験装置と実験の準備 134 |
6.4.2 結晶多形と相関係の熱分析 135 |
6.4.3 分子間化合物の熱分析 137 |
参考文献 137 |
第7章 セラミックス材料 139 |
7・1 活性酵素を発生する導電性アルミナセメント 139 |
7・2 非酸化物セラミックス 141 |
7・3 脱バインダー 144 |
7・4 フラットパネルディスプレイ 145 |
7・5 触媒 147 |
7・6 ウッドセラミックス 149 |
7・7 粘土鉱物 150 |
7・8 ゼオライト 151 |
7・9 金属アルコキシド原料 152 |
7・10 その他のセラミックス 154 |
7.10.1 ガラス 154 |
7.10.2 セメント・コンクリート 154 |
7.10.3 環境汚染物質 154 |
7.10.4 セラミックス原料の気化 155 |
参考文献 157 |
第8章 電気・電子材料 159 |
8.1 無機材料 159 |
8.1.1 半導体 159 |
8.1.2 誘電体 161 |
8.1.3 二次電池 164 |
8.1.4 超伝導体 164 |
8.1.5 透明導電膜 165 |
8.2 高分子材料 168 |
8.2.1 実装材料 168 |
8.2.2 燃料電池用固体高分子電解質 171 |
8.2.3 電気絶縁用材料 172 |
8.3 液晶 175 |
8.3.1 液晶の分類 175 |
8.3.2 単成分サーモトロピック液晶の熱分析 176 |
8.3.3 混合系の相図 177 |
8.3.4 液晶化合物におけるアルキル鎖 178 |
参考文献 180 |
第9章 高分子 183 |
9.1 物性 183 |
9.1.1 融解 183 |
9.1.2 ガラス転移と緩和現象 190 |
9.1.3 多成分系 194 |
9.2 反応 197 |
9.2.1 高分子反応の特徴 197 |
9.2.2 硬化反応 197 |
9.2.3 熱分解 199 |
9.2.4 リサイクル性評価 201 |
9.2.5 劣化・熱安定性の評価 202 |
参考文献 205 |
第10章 医薬品の熱分析 207 |
10.1 医薬品の特性 207 |
10.1.1 結晶多形間のエネルギー差の決定 208 |
10.1.2 遅い反応速度の決定 209 |
10.2 熱分析による医薬品の物性評価 209 |
10.2.1 結晶多形の同定 209 |
10.2.2 結晶多形の転移挙動の解析 210 |
10.2.3 溶解和物・水和物 214 |
10.2.4 非晶質 216 |
10.2.5 結晶多形,結晶化度と溶解性 217 |
10.2.6 結晶多形の溶解熱と溶解速度との関係 217 |
10.2.7 医薬品の結晶化度と溶解速度との関係 219 |
10.3 装置の検定 219 |
10.3.1 溶解熱熱量計の検定 220 |
10.3.2 安定性試験のための標準系 220 |
10.4 応用例 221 |
10.4.1 実測できない反応エンタルピーの決定 221 |
10.4.2 結晶多形のエネルギーの決定 222 |
10.4.3 結晶化度の決定 223 |
10.4.4 吸着過程の観測 225 |
10.4.5 分解反応の観測 227 |
参考文献 229 |
第11章 生体物質・食品 232 |
11.1 生体物質 232 |
11.1.1 単量体タンパク質の二状態転移 233 |
11.1.2 単量体タンパク質の多状態転移 237 |
11.1.3 多量体タンパク質の熱転移 238 |
11.1.4 DNA二重らせんの熱転移 239 |
11.1.5 リン脂質膜の熱転移 240 |
11.2 食品 242 |
11.2.1 デンプン質食品 242 |
11.2.2 タンパク食品 245 |
11.2.3 ゲル 246 |
11.2.4 食品中の水 247 |
参考文献 251 |
第12章 品質管理と熱分析 253 |
12.1 JISに制定されている熱分析関連の規格 253 |
12.2 ISO,IEC規格に制定されている熱分析関連のおもな規格 255 |
12.3 その他 256 |
参考文献 258 |
索引 259 |
|
47.
|
図書
|
国際市民交流のためのイタリア語検定協会編
出版情報: |
東京 : 国際市民交流のためのイタリア語検定協会 , 東京 : 丸善 (発売), 2013.8- 冊 ; 21cm |
子書誌情報: |
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1級 : 2012年秋季(第35回)検定/問題 |
二次試験出題テーマ |
2012年秋季(第35回)検定/解答と解説 |
2級 |
準2級 |
1級 |
1級 : 2012年秋季(第35回)検定/問題 |
二次試験出題テーマ |
2012年秋季(第35回)検定/解答と解説 |
概要:
2013年秋季検定試験(1・2・準2級)、2014年春季検定試験(準2級)<br />2016年秋季検定試験(1・2・準2級)、2017年春季検定試験(準2級)<br />2017年秋季検定試験(1・2・準2級)、2018年春季検定試験(準
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2級)を収録。<br />2018年秋季検定試験(1・2・準2級)、2019年春季検定試験(準2級)の問題、解答と解説・音源ダウンロードURLを収載。
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|
48.
|
図書
|
家永三郎 [ほか] 編
出版情報: |
東京 : 岩波書店, 1962.4-1964.2 23冊 ; 22cm |
子書誌情報: |
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49.
|
図書
東工大 目次DB
|
篠田正人編著
出版情報: |
東京 : 共立出版, 2008.4 v, 174p ; 21cm |
シリーズ名: |
教育系学生のための数学シリーズ |
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第1章 確率論の始まり 1 |
1.1 生活の中の確率 1 |
1.1.1 偶然を扱う数学 1 |
1.1.2 様々な意味での確率 2 |
1.2 確率論の始まり 3 |
1.3 有限と無限 4 |
第2章 組合せ計算 8 |
2.1 個数の処理 8 |
2.1.1 場合の数,和の法則 8 |
2.1.2 直積集合と積の法則 11 |
2.2 順列と組合せ 13 |
2.2.1 順列 13 |
2.2.2 組合せ 14 |
2.2.3 順列と組合せの具体例 16 |
2.3 2項定理 18 |
第3章 確率とその計算 23 |
3.1 確率の定義 23 |
3.1.1 試行と事象 23 |
3.1.2 事象の確率 24 |
3.1.3 一般の確率の定義 28 |
3.2 確率の計算 29 |
第4章 独立試行と乗法定理 34 |
4.1 事象の独立 34 |
4.2 条件付き確率 39 |
4.3 ベイズの定理 44 |
第5章 確率変数と期待値 48 |
5.1 確率変数と確率分布 48 |
5.2 期待値 50 |
5.3 分散 52 |
5.4 重 要な確率分布 54 |
5.4.1 2項分布 54 |
5.4.2 2項分布の期待値 57 |
5.4.3 ポアソン分布 59 |
第6章 確率論の話題から 63 |
6.1 モンモールの問題 63 |
6.2 切手集めの問題 65 |
6.3 賞金の配分とランダムウォーク 68 |
6.3.1 賞金配分の問題 68 |
6.3.2 1次元ランダムウォーク 70 |
第7章 統計学の始まり 76 |
7.1 標本と母集団 76 |
7.2 標本データの整理 78 |
7.3 標本データの特性値 81 |
7.3.1 標本データの平均 81 |
7.3.2 標本データの標準偏差・分散 83 |
7.3.3 度数分布表・ヒストグラムと平均・標準偏差 85 |
第8章 確率分布と母集団 90 |
8.1 母集団から確率分布へ 90 |
8.2 確率分布の性質 92 |
8.2.1 確率分布での平均と標準偏差(分散) 92 |
8.2.2 連続型変数 93 |
8.2.3 和と定数倍の確率分布の性質 94 |
8.3 正規分布 98 |
8.3.1 正規分布での確率 98 |
8.4 2項分布と正規近似101 |
8.4.1 2項分布の平均と標準偏差 102 |
8.4.2 2項分布の正規近似 103 |
第9章 推定 107 |
9.1 標本平均の分布 107 |
9.2 母平均の推定 109 |
9.2.1 不偏推定 109 |
9.2.2 点推定と区間推定 110 |
9.2.3 母集団が正規分布で標準偏差がわかっているとき 111 |
9.2.4 大標本の場合 113 |
9.3 小標本の場合(スチューデントのt分布) 114 |
9.4 比率の推定 116 |
第10章 仮説の検定 119 |
10.1 仮説と2種類の誤り 119 |
10.2 平均値の検定 122 |
10.2.1 平均値の検定(両側検定) 122 |
10.2.2 平均値の検定(片側検定) 124 |
10.3 小標本の場合 125 |
10.4 比率の検定 126 |
10.5 平均値や比率の差の検定 128 |
第11章 相関と回帰 1 |
11.1 線形相関 132 |
11.1.1 相関係数 132 |
11.1.2 相関係数の推定と検定 136 |
11.2 直線回帰 138 |
第12章 確率・統計教育の概観と展望 143 |
12.1 確率教育の概観と展望 143 |
12.1.1 確率教育の歴史と現状 143 |
12.1.2 確率の指導内容 144 |
12.1.3 確率教育の課題と展望 146 |
12.2 統計教育の概観と展望 148 |
12.2.1 統計教育の歴史と現状 148 |
12.2.2 統計の指導内容 149 |
12.2.3 統計教育の課題と展望 152 |
練習問題解答 155 |
数表 168 |
参考文献 171 |
索引 172 |
第1章 確率論の始まり 1 |
1.1 生活の中の確率 1 |
1.1.1 偶然を扱う数学 1 |
|
50.
|
図書
東工大 目次DB
|
石井彰三, 荒川文生著 ; 電気学会電気技術国産化の歴史調査専門委員会編
出版情報: |
東京 : 朝倉書店, 1999.6 vi, 198p ; 21cm |
シリーズ名: |
インターレクチュアライブラリ ; 4 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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目次情報:
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1 なぜ,技術史なのか ふたつの文化を結ぶ橋 2 |
1.1 技術史研究の意義 2 |
1.1.1 技術とは 2 |
1.1.2 未来を歴史に問う 4 |
1.1.3 現在と過去の対話 4 |
1.1.4 歴史は常に新しい 5 |
1.1.5 歴史家を見よ 8 |
1.1.6 客観的とは 9 |
1.1.7 パラダイムの変換 11 |
1.2 歴史研究の方法 13 |
1.2.1 史料の謎を解く 13 |
1.2.2 技術者にとって歴史とは 14 |
1.2.3 実際学としての歴史とは 16 |
1.2.4 世界へ向けての発信 17 |
1.2.5 歴史研究のモデル 19 |
1.2.6 技術と社会の連携モデル 20 |
1.2.7 ステージ・モデル 21 |
1.2.8 モデルの適用例 23 |
1.2.9 科学技術史としての電気技術史 25 |
1.2.10 工学としての技術史 27 |
1.3 歴史研究の成果 29 |
1.3.1 日本らしい技術とは 29 |
1.3.2 人間らしさとは 32 |
1.3.3 海の向こうでは 35 |
1.3.4 謎解きの成果は 37 |
2 電気技術はいかに国産化されたか エネルギーからエレクトロニクスまで 42 |
2.1 分析の視点としての国産化 42 |
2.1.1 「国産化」とは 42 |
2.1.2 謎解きの手がかり 43 |
2.2 技術の総合的進歩と国産化 44 |
2.2.1 変圧器技術の国産化 44 |
2.2.2 戦前における変圧器技術 45 |
2.2.3 戦後の海外導入技術と超高圧変圧器 49 |
2.2.4 500kV変圧器開発と技術の国産化 53 |
2.2.5 新技術への挑戦 56 |
2.2.6 まとめ 58 |
2.3 社会・経済的状況と国産化 58 |
2.3.1 電力系統技術の歴史 58 |
2.3.2 電力系統の形成 59 |
2.3.3 電力系統の発展 61 |
2.3.4 電力系統技術の新しい展開 64 |
2.3.5 電力系統技術の史実分析とモデル化 65 |
2.4 模倣から独自技術への展開 66 |
2.4.1 遮断器技術の国産化 66 |
2.4.2 油遮断器開発の歴史 67 |
2.4.3 空気遮断器開発の歴史 72 |
2.4.4 SF6ガス遮断器開発の歴史 74 |
2.4.5 遮断器国産化の分析とモデル化 77 |
2.5 計測器技術と海外技術の導入 80 |
2.5.1 計測と計測器 80 |
2.5.2 計測器と日本の電気計測器産業 81 |
2.5.3 電気計測器の国産化 82 |
2.5.4 積算電力計の起源 84 |
2.5.5 積算電力計の国産化 85 |
2.5.6 国産化に与えたさまざまな要素 90 |
2.5.7 まとめ 91 |
2.6 国策と産業の保護 91 |
2.6.1 電子計算機技術の国産化 91 |
2.6.2 電子計算機における技術開発の特徴 92 |
2.6.3 わが国の電子計算機国産化の歴史 93 |
2.6.4 電子計算機への産業政策 100 |
2.6.5 まとめ 104 |
2.7 民主・家電用途への特化 105 |
2.7.1 マグネトロンの発明と初期の研究 105 |
2.7.2 第二次世界大戦までにおけるマグネトロンの実用化 110 |
2.7.3 戦後におけるマグネトロンの開発と国産化 111 |
2.7.4 電子レンジ用連続波マグネトロンの開発 112 |
2.7.5 まとめ 116 |
2.8 海外技術の途絶と国産化 116 |
2.8.1 水車発電機技術開発の歴史 116 |
2.8.2 直流発電機と誘導発電機 117 |
2.8.3 明治時代の同期発電機 118 |
2.8.4 大正時代と海外技術の途絶 119 |
2.8.5 昭和初期における技術展開 121 |
2.8.6 戦後における発電機の技術開発 122 |
2.8.7 揚水発電と発電電動機 124 |
2.8.8 日本の電気鉄道における技術開発 126 |
3 技術はどのように発展すべきか 多様なシナリオを描く 130 |
3.1 問題提起は覆面で 130 |
3.2 日本らしい技術などあるのか 136 |
3.3 われわれに何が求められているか 142 |
3.4 技術を発展させたものは何か 151 |
3.5 科学と技術の原点を問う 160 |
3.6 技術と技術者のありかた 167 |
4 技術者は何を訴えるか メッセージを発信しよう 180 |
4.1 反省の中から 180 |
4.2 社会との協力 182 |
4.3 研究と教育の場 184 |
4.4 夢を育てる 185 |
参考文献 187 |
技術用語の解説 191 |
おわりに 195 |
索引 196 |
1 なぜ,技術史なのか ふたつの文化を結ぶ橋 2 |
1.1 技術史研究の意義 2 |
1.1.1 技術とは 2 |
|