1.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
目次情報:
続きを見る
第Ⅰ部 流体機械一般 |
第1章 流体機械の分類 |
1・1 流体機械の定義と範囲 1 |
1・2 分類と名称 1 |
1・3 ターボ形流体機械の分類 1 |
1・4 容積形流体機械の分類 2 |
1・5 真空ポンプの分類 2 |
1・6 その他の流体機械 2 |
第2章 流体機械によるエネルギー変換 |
2・1 流体のエネルギー 3 |
2・1・1 流体が保有するエネルギー 3 |
2・1・2 流体の伝達エネルギー 3 |
2・1・3 全エンタルピー 3 |
2・2 エネルギー変換の基本関係 3 |
2・3 有効仕事の算定 3 |
2・3・1 非圧縮性流体の場合 3 |
2・3・2 圧縮性流体の場合 4 |
2・4 効率の細分化 5 |
2・4・1 機械効率 5 |
2・4・2 体積効率 5 |
2・4・3 流体効率 5 |
2・4・4 要素効率と流体効率 6 |
第3章 流体機械の作動原理と性能 |
3・1 ターボ形流体機械 7 |
3・1・1 基本構造とエネルギーの授受 7 |
3・1・2 速度三角形とオイラーの法則 7 |
3・1・3 段全体の働きと反動度 8 |
3・1・4 羽根車の働き 9 |
3・1・5 ディフューザの働き 12 |
3・1・6 戻り流路と渦巻ケーシング 13 |
3・1・7 翼の傾斜 : スイープとダイヘドラル 14 |
3・1・8 羽根車背面流れと円板摩擦,漏れ流れ 17 |
3・1・9 性能 18 |
3・2 容積形流体機械・19 |
3・2・1 作動原理 19 |
3・2・2 吐出し流量 20 |
3・2・3 インジケータ線図 20 |
3・2・4 効率 20 |
3・2・5 吐出し流量の脈動 22 |
3・3 真空ポンプの作動原理 22 |
3・3・1 ターボ分子ポンプ 22 |
3・3・2 クライオポンプ 23 |
第4章 流体機械の運転と不安定現象 |
4・1 負荷曲線と作動点 24 |
4・2 連合運転 24 |
4・3 不安定現象 25 |
4・3・1 作動点の静的安定性 25 |
4・3・2 サージ 25 |
4・3・3 旋回失速 27 |
4・4 管路システムの動的解析 27 |
第5章 流体機械の振動と騒音 |
5・1 振動 29 |
5・1・1 流体機械の振動の分類 29 |
5・1・2 翼,羽根車の振動 29 |
5・1・3 軸系の振動 30 |
5・2 騒音 32 |
5・2・1 騒音の発生機構 32 |
5・2・2 騒音の伝搬 33 |
5・2・3 騒音の暴露 34 |
5・2・4 騒音計測と評価 34 |
5・2・5 予測と低減対策 35 |
第Ⅱ部 水力機械 |
第1章 水力機械一般 |
1・1 水力機械の特徴 38 |
1・2 ターボ形水力機械の流れと性能 38 |
1・2・1 用語の説明 38 |
1・2・2 羽根車の流れと性能 39 |
1・2・3 水力損失および漏れ 41 |
1・2・4 相似則と比速度 43 |
1・2・5 羽根車に働く力 44 |
1・2・6 材料 46 |
1・2・7 シール 46 |
1・3 性能試験と寸法効果 46 |
1・3・1 性能・特性の表示 46 |
1・3・2 性能試験 48 |
1・3・3 模型試験 48 |
1・3・4 実物試験 49 |
1・3・5 寸法効果と性能換算 49 |
1・4 キャビテーション 50 |
1・4・1 キャビテーションとNPSH 50 |
1・4・2 キャビテーションの相似則 51 |
1・4・3 キャビテーション損傷 53 |
1・5 解析技術と性能予測 53 |
1・5・1 過渡現象解析 53 |
1・5・2 流れ解析 55 |
1・5・3 性能予測 56 |
第2章 水車およびポンプ水車 |
2・1 形式と選定 60 |
2・1・1 比速度と形式 60 |
2・1・2 形式の選定 60 |
2・2 ペルトン水車 61 |
2・2・1 水の作用 61 |
2・2・2 構造 61 |
2・2・3 特性 62 |
2・3 フランシス水車 63 |
2・3・1 水の作用 63 |
2・3・2 構造 63 |
2・3・3 特性 64 |
2・4 斜流水車とプロペラ水車 65 |
2・4・1 水の作用 65 |
2・4・2 構造 66 |
2・4・3 特性 67 |
2・5 フランシス形ポンプ水車 67 |
2・5・1 水の作用 67 |
2・5・2 構造 68 |
2・5・3 特性 69 |
2・6 斜流形およびプロペラ形ポンプ水車 71 |
2・6・1 構造 71 |
2・6・2 特性 71 |
2・7 小型水車 72 |
2・7・1 S形チューブラ水車 72 |
2・7・2 貫流水車 72 |
2・7・3 マイクロ水車 73 |
2・8 付属装置 73 |
2・8・1 調速機 73 |
2・8・2 入口弁 74 |
2・8・3 制圧機 75 |
2・9 運転と制御 75 |
2・9・1 運転モード 75 |
2・9・2 起動・停止 75 |
2・9・3 過渡現象 75 |
2・9・4 振動・脈動 76 |
2・9・5 可変速ポンプ水車 76 |
2・10 水力発電設備 77 |
2・10・1 貯水池,調整池,逆調整池 77 |
2・10・2 発電方式 77 |
2・10・3 導水設備 77 |
2・10・4 発電所の形式 78 |
第3章 ターボボンプ |
3・1 分類と選定 79 |
3・1・1 分類 79 |
3・1・2 仕様 79 |
3・1・3 形式の選定 80 |
3・1・4 キャビテーション 81 |
3・2 遠心ポンプ 82 |
3・2・1 構成 82 |
3・2・2 形式 82 |
3・2・3 設計 83 |
3・2・4 性能 86 |
3・2・5 実例 89 |
3・3 斜流ポンプ 90 |
3・3・1 特徴 90 |
3・3・2 設計 90 |
3・3・3 性能 93 |
3・3・4 実例 93 |
3・4 軸流ポンプ 93 |
3・4・1 特徴 93 |
3・4・2 設計 94 |
3・4・3 性能 94 |
3・4・4 実例 95 |
3・5 ポンプ運転とポンプ設備 96 |
3・5・1 ポンプ運転点 96 |
3・5・2 運転制御 96 |
3・5・3 吸込水槽 98 |
3・5・4 低騒音化技術 100 |
3・5・5 ポンプの据付けと配管 102 |
3・5・6 ポンプの過渡現象 103 |
第4章 容積形ポンプおよび特殊ポンプ |
4・1 往復ポンプ 107 |
4・1・1 形式,特徴,用途 107 |
4・1・2 設計 107 |
4・1・3 性能 109 |
4・2 回転容積形ポンプ 110 |
4・2・1 ロータリ形ポンプ 110 |
4・2・2 スクリュー形ポンプ 111 |
4・3 その他のポンプ 111 |
4・3・1 渦流ポンプ(再生ポンプ,渦ポンプ) 111 |
4・3・2 噴流ポンプ 113 |
4・3・3 特殊ポンプ 114 |
第5章 流体伝動装置 |
5・1 流体による動力伝達の分類と特徴 116 |
5・1・1 分類 116 |
5・1・2 特徴 116 |
5・2 流体継手 116 |
5・2・1 構造および作用 116 |
5・2・2 特性 117 |
5・2・3 補助機構 118 |
5・3 トルクコンバータ 119 |
5・3・1 構造および作用 119 |
5・3・2 特性と設計 120 |
5・3・3 補助機構 124 |
5・4 歯車装置などと組合わせた流体伝動装置 126 |
5・4・1 自動変速機 126 |
5・4・2 油圧―機械式伝動装置 126 |
第Ⅲ部 気体機械 |
第1章 気体機械一般 |
1・1 気体機械の分類と選定 129 |
1・1・1 分類 129 |
1・1・2 選定 130 |
1・1・3 比速度と機械の形式 130 |
1・2 ターボ圧縮機の軸系 131 |
1・2・1 軸系の危険速度 131 |
1・2・2 漏れ止め装置 131 |
1・2・3 推力釣合い 133 |
1・2・4 軸受 134 |
1・3 性能試験と性能換算 134 |
1・3・1 相似条件と相似パラメータ 134 |
1・3・2 性能換算 134 |
1・3・3 比熱比だが異なるガスによる性能試験 135 |
1・3・4 寸法効果 135 |
第2章 容積形送風機および圧縮機 |
2・1 回転送風機および圧縮機 136 |
2・1・1 種類および使用範囲 136 |
2・1・2 二葉形 136 |
2・1・3 ベーン形 136 |
2・1・4 ローリングピストン形 137 |
2・1・5 ねじ形(二軸形) 137 |
2・1・6 スクロール形 139 |
2・2 往復圧縮機 139 |
2・2・1 種類と特徴 139 |
2・2・2 圧縮機の理論と実際 141 |
2・2・3 吐出しガス量の容量調整 144 |
2・2・4 フレーム構造と材質 146 |
2・2・5 シリング構造と材質 148 |
2・2・6 吸入弁,吐出し弁 150 |
2・2・7 潤滑 152 |
2・2・8 圧縮機付属機器 153 |
2・2・9 実例 155 |
2・3 据付け,運転,振動とその防止法 158 |
2・3・1 据付け,運転および保守 158 |
2・3・2 振動とその防止法 158 |
2・3・3 圧縮機管路の共振とその防止法 160 |
第3章 ターボ形送風機および圧縮機 |
3・1 遠心・斜流送風機および圧縮機の設計 163 |
3・1・1 特徴と適用範囲 163 |
3・1・2 全体設計 163 |
3・1・3 羽根車の設計 164 |
3・1・4 ディフューザの設計 165 |
3・1・5 旋回失速およびサージング 166 |
3・2 遠心送風機および圧縮機各論 166 |
3・2・1 多翼ファン 166 |
3・2・2 ラジアルファン 167 |
3・2・3 後向き羽根ファン 167 |
3・2・4 遠心ブロワ 168 |
3・2・5 斜流送風機および圧縮機 169 |
3・2・6 遠心圧縮機 169 |
3・3 遠心圧縮機羽根車の強度 171 |
3・3・1 羽根車の応力 171 |
3・3・2 羽根車の固有振動数 171 |
3・4 軸流送風機および圧縮機の設計 172 |
3・4・1 特徴と適用範囲 172 |
3・4・2 子午面流れと動翼・静翼の設計 173 |
3・4・3 旋回失速,サージングおよびフラッタに対する配慮 174 |
3・5 軸流送風機および圧縮機の構造と特性 174 |
3・5・1 軸流送風機 174 |
3・5・2 軸流圧縮機 175 |
3・6 軸流圧縮機の強度 176 |
3・6・1 動翼および静翼の構造と強度 176 |
3・6・2 ロータおよびケーシングの構造と強度 176 |
3・7 特殊送風機 177 |
3・7・1 横流送風機 177 |
3・7・2 渦流送風機 178 |
3・8 据付け,運転,振動および保守 178 |
3・8・1 据付け,運転および保守 178 |
3・8・2 振動,騒音 179 |
第4章 軸流タービンおよびラジアルタービン |
4・1 形式と選定 181 |
4・1・1 形式 181 |
4・1・2 選定 181 |
4・2 軸流タービン 182 |
4・2・1 性能 182 |
4・2・2 構造 184 |
4・3 ラジアルタービン 185 |
4・3・1 性能 185 |
4・3・2 構造 187 |
第5章 風車 |
5・1 風の特徴 189 |
5・1・1 風のエネルギー 189 |
5・1・2 風の変化 189 |
5・2 種類・構造および特徴 190 |
5・2・1 発電用風車の歴史と技術革新 190 |
5・2・2 風車の種類 192 |
5・2・3 構造および風力発電関連技術 193 |
5・2・4 諸外国の実例 193 |
5・2・5 日本の実例 193 |
5・3 性能と出力の算定 193 |
5・3・1 風車の性能 193 |
5・3・2 変動荷重 195 |
5・4 風車の強度 195 |
5・4・1 静的強度 195 |
5・4・2 動的強度 195 |
5・5 風車の制御 196 |
5・5・1 トルク制御 196 |
5・5・2 偏揺角制御 196 |
第Ⅳ部 真空機器 |
第1章 真空機器一般 |
1・1 気体分子の運動 198 |
1・1・1 希薄気体流 198 |
1・1・2 速度分布関数 198 |
1・2 固体表面と気体分子の相互作用 198 |
1・2・1 固体表面から散乱する気体分子の流束強度・速度分布 198 |
1・2・2 適応係数 199 |
1・2・3 速度スリップと温度飛躍 199 |
1・3 コンダクタンス 199 |
1・3・1 コンダクタンスの定義 199 |
1・3・2 コンダクタンスの合成 199 |
1・3・3 オリフィスの自由分子流コンダクタンス 200 |
1・3・4 長い円管の自由分子流コンダクタンス 200 |
1・3・5 短い円管の自由分子流コンダクタンス 200 |
1・3・6 種々の断面形状配管の自由分子流コンダクタンス 201 |
第2章 真空計測 |
2・1 真空度 202 |
2・2 真空計の構造および特徴 202 |
2・2・1 マクラウド真空計 202 |
2・2・2 隔膜真空計 202 |
2・2・3 ピラニ真空計 202 |
2・2・4 スピニングロー夕真空計 203 |
2・2・5 熱陰極電離真空計 203 |
2・3 質量分析器 203 |
2・4 分子流れの可視化 203 |
2・4・1 アフタグローおよびグロー放電法 204 |
2・4・2 電子線蛍光法 204 |
2・4・3 レーザ誘起蛍光法 204 |
第3章 真空ポンプ |
3・1 真空ポンプの性能の表し方 206 |
3・1・1 到達圧力 206 |
3・1・2 流量 206 |
3・1・3 排気速度 206 |
3・2 実効排気速度 206 |
3・3 真空ポンプの分類 207 |
3・4 真空ポンプの構造と特徴 207 |
3・4・1 油回転ポンプ 207 |
3・4・2 水封式ポンプ 207 |
3・4・3 ドライポンプ 207 |
3・4・4 蒸気噴射ポンプ 209 |
3・4・5 ターボ分子ポンプ 210 |
3・4・6 ゲッタポンプ 210 |
3・4・7 スパッタイオンポンプ 210 |
3・4・8 クライオポンプ 210 |
3・4・9 ソープションポンプ 211 |
第4章 真空システム |
4・1 真室装置の設計 212 |
4・1・1 設計項目 212 |
4・1・2 真空排気過程 212 |
4・1・3 ガス放出量 213 |
4・1・4 真空材料 213 |
4・1・5 真空計測 214 |
4・1・6 真空シール 215 |
4・1・7 駆動機構および真空部品 215 |
4・2 排気システムの設計 215 |
4・2・1 到達圧力 215 |
4・2・2 真空ポンプの選定と排気システムの設計 215 |
4・2・3 真空配管の設計 217 |
4・3 極高・超高真空システム 218 |
4・3・1 吸着ガスの挙動と脱ガス処理 218 |
4・3・2 真空排気過程 218 |
第Ⅴ部 フルードパワーシステム |
第1章 フルードパワーシステムの特徴 |
1・1 油圧システム 221 |
1・2 空気圧システム 221 |
第2章 油圧システム |
2・1 油圧作動油 222 |
2・1・1 作動油の種類 222 |
2・1・2 作動油の性状 222 |
2・1・3 鉱油系作動油 223 |
2・1・4 難燃性作動液 223 |
2・1・5 生分解性作動油 223 |
2・1・6 汚染管理 223 |
2・2 油圧ポンプ・モータ 223 |
2・2・1 分類と特徴 223 |
2・2・2 歯車ポンプ・モータ 223 |
2・2・3 ベーンポンプ・モータ 226 |
2・2・4 ピストンポンプ・モータ 227 |
2・2・5 ねじポンプ・モータ 229 |
2・2・6 低速高トルクモータ 230 |
2・2・7 油圧ポンプ・モータの騒音 231 |
2・2・8 油圧ポンプのキャビテーション 233 |
2・3 油圧シリンダおよび揺動形アクチュエータ 233 |
2・3・1 油圧シリンダ 233 |
2・3・2 揺動形アクチュエータ 235 |
2・4 油圧制御弁 236 |
2・4・1 分類と機能 236 |
2・4・2 弁に働く力 237 |
2・4・3 制御弁の特性 238 |
2・4・4 圧力制御弁 238 |
2・4・5 流量制御弁 239 |
2・4・6 方向制御弁 240 |
2・4・7 電気操作弁(電気―油圧制御弁) 240 |
2・4・8 その他のバルブ 241 |
2・5 油圧付属機器 241 |
2・5・1 油圧用フィルタ 241 |
2・5・2 アキュムレータ 241 |
2・5・3 熱交換器 242 |
2・5・4 オイルリザーバ 242 |
2・5・5 油圧用継手・配管 242 |
2・6 油圧向路 242 |
2・6・1 油圧源回路 242 |
2・6・2 圧力制御回路 243 |
2・6・3 速度制御回路 244 |
2・6・4 同期制御回路 244 |
2・6・5 シーケンス回路 245 |
第3章 空気圧システム |
3・1 空気圧システムの基本特性 246 |
3・1・1 絞り要素を通過する流量 246 |
3・1・2 空気圧容器への充てんと放出 246 |
3・1・3 空気圧シリンダシステムの特性 247 |
3・1・4 空気圧シリンダシステムの設計法 248 |
3・1・5 合成有効断面積 249 |
3・1・6 アクチュエータの理論動力,空気消費量および効率 249 |
3・2 空気圧アクチュエータ 249 |
3・2・1 分類 249 |
3・2・2 空気圧シリンダ 250 |
3・2・3 空気圧モータ 250 |
3・2・4 空気圧揺動形アクチュエータ 251 |
3・2・5 エアチャック 252 |
3・3 空気圧制御弁 253 |
3・3・1 分類 253 |
3・3・2 方向制御弁 253 |
3・3・3 流量制御弁 254 |
3・3・4 圧力制御弁 255 |
3・4 付属機器・その他 255 |
3・4・1 フィルタ 255 |
3・4・2 エアドライヤ 256 |
3・4・3 ルブリケータ 256 |
3・4・4 消音器 257 |
3・4・5 配管および継手 257 |
3・4・6 シールパッキン 258 |
3・4・7 エジェクタ 258 |
3・5 空気圧回路 258 |
3・5・1 圧力源回路 258 |
3・5・2 方向制御回路 259 |
3・5・3 速度制御回路 259 |
3・5・4 同期制御回路 260 |
3・5・5 圧力(出力)制御回路 260 |
3・5・6 シーケンス回路 261 |
3・5・7 油圧を併用した回路 262 |
3・5・8 シリング以外の回路 262 |
3・6 空気圧サーボシステム 262 |
3・6・1 空気圧サーボ弁 262 |
3・6・2 サーボシステムと応用 263 |
第4章 水圧システム |
4・1 水圧システムの特徴 266 |
4・1・1 概説 266 |
4・1・2 水圧機器 267 |
4・2 水圧回路 268 |
4・2・1 水圧回路構成上の留意点 268 |
4・2・2 応用回路 269 |
第Ⅵ部 流体の物性値 |
第1章 主要液体の物性値 |
1・1 水 271 |
1・2 油 271 |
1・3 その他の液体 274 |
第2章 主要気体の物性値 |
2・1 空気 276 |
2・1・1 標準大気 276 |
2・1・2 乾き空気の物性と状態式 276 |
2・1・3 湿り空気の物性 276 |
2・2 その他の気体 279 |
2・2・1 各種気体の物性値 279 |
2・2・2 実在気体の状態式と圧縮係数 282 |
2・2・3 混合ガス 283 |
索引(日本語・英語) 巻末 |
第Ⅰ部 流体機械一般 |
第1章 流体機械の分類 |
1・1 流体機械の定義と範囲 1 |
|
2.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
出版情報: |
東京 : 日本機械学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2005.3 iv, 158, 8p ; 30cm |
シリーズ名: |
機械工学便覧 / 日本機械学会編 ; 基礎編α8 |
子書誌情報: |
loading… |
所蔵情報: |
loading… |
目次情報:
続きを見る
電気・電子の基礎 |
第1章 電気・磁気の基礎 |
1・1 電磁気 1 |
1・1・1 静電界 1 |
1・1・2 定常電流と静磁界 2 |
1・1・3 電磁誘導 3 |
1・1・4 真空中の電磁界 4 |
1・2 物質と電磁界 5 |
1・2・1 誘電体 5 |
1・2・2 磁性体 6 |
1・2・3 物質中の電磁界 7 |
1・2・4 超伝導体 7 |
1・3 電気回路 7 |
1・3・1 線形集中受動回路 7 |
1・3・2 分布定数回路 11 |
1・3・3 過渡現象 11 |
1・3・4 グラフ理論と電気回路,状態方程式 12 |
1・4 機械系と電気系の相似性 13 |
1・4・1 機械系の要素 13 |
1・4・2 電気系の要素 13 |
1・4・3 f-e対応とf-i対応 13 |
1・4・4 機械・電気混成問題例 14 |
第2章 電子デバイスと電子回路 |
2・1 半導体デバイス 15 |
2・1・1 半導体の基礎 15 |
2・1・2 半導体接合 15 |
2・1・3 トランジスタ 16 |
2・1・4 集積回路 17 |
2・2 アナログ回路 18 |
2・2・1 アナログ集積回路の特徴 18 |
2・2・2 増幅回路 19 |
2・2・3 A-D,D-A変換器 21 |
2・2・4 フィルタ 22 |
2・2・5 高周波回路 23 |
2・2・6 アナ・デジ混載集積回路 24 |
2・3 ディジタル回路 24 |
2・3・1 論理回路 24 |
2・3・2 メモリ回路 26 |
2・3・3 演算回路 28 |
2・3・4 ディジタル信号処理回路 30 |
2・4 マイクロプロセッサと応用 31 |
2・4・1 マイクロプロセッサの動向と概要 31 |
2・4・2 SoC概要 31 |
2・4・3 応用システムの実例 32 |
2・5 表示デバイス 36 |
2・5・1 表示デバイスの種類と動向 36 |
2・5・2 液晶ディスプレイ 36 |
2・5・3 プラズマディスプレイ 39 |
2・5・4 その他の表示装置 : 発光型ディスプレイ 41 |
2・5・5 その他の表示装置 : 投写型ディスプレイ 43 |
第3章 電気機器とパワーエレクトロニクス |
3・1 電気機器一般 46 |
3・1・1 静止機器 46 |
3・1・2 回転機 48 |
3・2 電動機の種類と特徴 52 |
3・2・1 回転機の種類 52 |
3・2・2 電動機の原理 52 |
3・2・3 直流機 53 |
3・2・4 誘導機 54 |
3・2・5 同期機 56 |
3・3 各種電動アクチュエータ 58 |
3・3・1 電動アクチュエータの特徴 58 |
3・3・2 回転運動型アクチュエータ 58 |
3・3・3 直線運動型アクチュエータ 62 |
3・4 半導体電力変換装置 64 |
3・4・1 パワー半導体デバイス 64 |
3・4・2 電力変換の概要 66 |
3・4・3 整流装置 66 |
3・4・4 直流変換装置 67 |
3・4・5 インバータ 68 |
3・4・6 交流変換装置 69 |
3・4・7 電力変換装置の応用 70 |
3・5 各種ドライブシステム 70 |
3・5・1 ドライブシステムと制御系の構成 70 |
3・5・2 ドライブシステムの構成要素 71 |
3・5・3 ドライブシステムの変遷 72 |
3・5・4 直流ドライブ 72 |
3・5・5 交流ドライブ 73 |
3・5・6 ベクトル制御の原理 74 |
3・5・7 モータドライブの応用事例 75 |
第4章 電気計測 |
4・1 電気・磁気量の測定 77 |
4・1・1 電圧・抵抗・電流 77 |
4・1・2 キャパシタンス・インダクタンス・交流抵抗 78 |
4・1・3 電力 79 |
4・1・4 磁気計測 79 |
4・1・5 磁化特性測定 80 |
4・2 トランスデューサ 80 |
4・2・1 スイッチとポテンショメータ,ロータリエンコーダ 80 |
4・2・2 熱電対,サーミスタ,白金測温抵抗体 82 |
4・2・3 ひずみゲージ 82 |
4・2・4 超音波マイクロホン 83 |
4・2・5 磁界センサ 84 |
4・2・6 磁気を利用した機械量センサ 84 |
4・3 電気信号の取込み 85 |
4・3・1 フィルタ 85 |
4・3・2 アンプ 86 |
4・3・3 A-D変換 86 |
4・3・4 シールドとグランド 87 |
4・3・5 インピーダンスマッチングとリーク 88 |
4・4 計測システム・測定器 88 |
4・4・1 PC応用計測システムの構築 88 |
4・4・2 代表的な測定器 88 |
第5章 電気エネルギーシステム |
5・1 社会生活と電気エネルギー 91 |
5・1・1 高効率な電気エネルギー 91 |
5・1・2 電気エネルギーの発生 92 |
5・1・3 将来の電気エネルギー 92 |
5・2 電力ネットワーク 93 |
5・2・1 電力ネットワークの発展 93 |
5・2・2 電力システムの計画と運用・制御 94 |
5・3 需要家システム 96 |
5・3・1 工場の電源システム 96 |
5・3・2 ビルの電源システム 98 |
5・3・3 需要家システムの最近の動向 100 |
5・4 分散型電源・電力貯蔵 100 |
5・4・1 自然エネルギー発電 100 |
5・4・2 高効率エネルギー利用 102 |
5・4・3 電力貯蔵 103 |
5・4・4 電力供給システムの高機能化 104 |
化学の基礎 |
第1章 化学反応の基礎 |
1・1 化学反応の平衡と速度 107 |
1・1・1 化学反応の種類 107 |
1・1・2 化学平衡 : 反応進行の方向 107 |
1・1・3 反応速度論 108 |
1・2 触媒反応 109 |
1・2・1 触媒反応機構 109 |
1・2・2 触媒の探索・改良への指針 111 |
1・2・3 活性劣化 111 |
1・2・4 複合触媒とその機能 111 |
1・2・5 表面積,細孔構造 111 |
1・2・6 細孔構造と活性・選択性 112 |
1・2・7 触媒反応装置 112 |
1・3 重合反応 112 |
1・3・1 重合反応の種類 113 |
1・3・2 重合反応様式 113 |
1・3・3 重合反応機構と速度式 114 |
1・3・4 重合装置と装置内流体流れ 115 |
1・3・5 重合反応操作形式 116 |
1・4 薄膜・微粒子生成反応 116 |
1・4・1 合成法の分類 116 |
1・4・2 合成反応の基礎 116 |
1・4・3 気相合成反応 117 |
1・4・4 液相合成反応 118 |
1・4・5 固相合成反応 119 |
1・4・6 微粒子特性の評価法 119 |
第2章 分離操作 |
2・1 分離操作の概要 122 |
2・1・1 はじめに 122 |
2・1・2 分離操作の例 122 |
2・1・3 分離操作の分類 123 |
2・1・4 分離操作の選択法 123 |
2・1・5 分離装置の設計と運転 123 |
2・2 蒸留 124 |
2・2・1 気液平衡 124 |
2・2・2 蒸留の原理 125 |
2・2・3 2成分系蒸留操作 126 |
2・2・4 多成分系連続蒸留 127 |
2・3 ガス吸収 128 |
2・3・1 ガス吸収の基礎 128 |
2・3・2 ガス吸収操作 129 |
2・3・3 ガス吸収装置 130 |
2・3・4 ガス吸収プロセス 132 |
2・4 抽出 133 |
2・4・1 抽出の基礎 133 |
2・4・2 抽出平衡の表現法 133 |
2・4・3 抽出操作 134 |
2・4・4 拍剤の選定法 135 |
2・4・5 金属イオンの抽出プロセス 135 |
2・4・6 抽出装置 136 |
2・5 晶析 137 |
2・5・1 品析の特徴 137 |
2・5・2 晶析に関する基礎事項 138 |
2・5・3 核発生および結晶成長 140 |
2・5・4 結晶粒度分布 142 |
2・5・5 結晶形状および多形の制御 143 |
2・5・6 晶析装置 144 |
2・6 吸着・イオン交換およびクロマトグラフィー操作 144 |
2・6・1 操作方法と固定層カラムの用語と定義 145 |
2・6・2 吸着平衡 146 |
2・6・3 分離操作の設計 147 |
2・6・4 生産性 150 |
2・6・5 連続クロマトグラフィー分離 151 |
2・6・6 流動層吸着操作 151 |
2・6・7 回分吸着操作 151 |
2・6・8 数学モデルの分類と物性値の推算方法 152 |
2・6・9 まとめ 152 |
2・7 膜分離 153 |
2・7・1 分離膜の選択性の発現と膜の機能 153 |
2・7・2 膜分離プロセスの種類 153 |
2・7・3 分離膜の種類 153 |
2・7・4 分離膜モジュール 154 |
2・7・5 逆浸透,ナノろ過,限外ろ過の膜プロセス 155 |
2・7・6 精密ろ過の膜プロセス 156 |
2・7・7 透析法・電気透析の膜プロセス 156 |
2・7・8 ガス分離の膜プロセス 156 |
2・7・9 蒸気透過による膜プロセス 157 |
2・7・10 浸透気化による膜プロセス 157 |
索引(日本語・英語) 巻末 |
電気・電子の基礎 |
第1章 電気・磁気の基礎 |
1・1 電磁気 1 |
|
3.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会著
出版情報: |
東京 : 日本機械学会 , [東京] : 丸善 (発売), 1999.2-2008.12 2冊 ; 31cm |
子書誌情報: |
loading… |
所蔵情報: |
loading… |
目次情報:
続きを見る
第1章 材料力学 |
1.1 緒言 1 |
1.2 棒の断面に伝わっている荷重 1 |
1.2.1 平衡条件 1 |
1.2.2 棒の横断面に伝わっている力および偶力の種類 2 |
1.2.3 応力とひずみ 2 |
1.3 直線棒の応力と変形 3 |
1.3.1 引張力による応力と変形 3 |
1.3.2 曲げモーメントによる応力と変形 4 |
1.3.3 ねじりモーメントによる応力と変形 15 |
1.3.4 引張力、曲げモーメントおよびねじりモーメントによる応力と変形の統一的取扱い 18 |
1.4 細長い曲線棒の応力と変形 22 |
1.4.1 重ね合わせの原理による変形の求め方 22 |
1.4.2 カスティリアーノの定理による変形の求め方 24 |
1.5 太く短い曲線棒の引張りと曲げ 26 |
1.5.1 応力と変形 26 |
1.5.2 断面定数kの計算 28 |
1.6 細長い直線棒の圧縮による座屈 28 |
1.6.1 安定な釣合いと不安定な釣合い 28 |
1.6.2 ばねで支えられた剛体棒の座屈荷重 29 |
1.6.3 オイラーの座屈荷重 29 |
1.7 材料力学と弾性力学の関係 31 |
第2章 弾性力学 |
2.1 弾性学の基礎式 33 |
2.1.1 応力成分とひずみ成分 33 |
2.1.2 応力・ひずみ成分の座標変換 35 |
2.1.3 弾性基礎式 38 |
2.2 二次元弾性理論 42 |
2.2.1 二次元弾性基礎式 42 |
2.2.2 直角座標における平面応力理論 43 |
2.2.3 極座標における平面応力理論 48 |
2.2.4 半無限板に関する混合境界値問題 56 |
2.2.5 複素応力関数による平面応力問題 61 |
2.2.6 等角写像関数を用いた平面応力問題 69 |
2.3 一様断面棒のねじり 72 |
2.3.1 一様断面棒のねじり 72 |
2.3.2 薄肉断面棒のねじり 76 |
2.3.3 複素関数による解法(単連結領域) 78 |
2.4 一様断面ばりの曲げ 79 |
2.4.1 片持ちばりの曲げ 79 |
2.4.2 せん断中心 81 |
2.4.3 薄肉断面材の曲げ 82 |
2.5 平板の曲げ 84 |
2.5.1 たわみの基礎方程式(直角座標) 84 |
2.5.2 たわみの基礎方程式(極座標) 90 |
2.6 三次元弾性理論 91 |
2.6.1 三次元弾性基礎式と変位関数 91 |
2.6.2 軸対称ねじり 97 |
2.6.3 ねじりなし軸対称応力状態 100 |
2.6.4 半無限体に関する混合境界値問題 111 |
2.7 弾性接触論 114 |
2.7.1 ヘルツの弾性接触論 114 |
2.7.2 摩擦を考慮した弾性接触問題 118 |
2.8 熱応力 121 |
2.8.1 熱弾性基礎式 121 |
2.8.2 棒の定常熱応力 124 |
2.8.3 円板・中空円板の熱応力 124 |
2.8.4 厚板の熱応力 126 |
2.8.5 円柱および円筒の熱応力 127 |
2.8.6 球・中空球の熱応力 128 |
2.9 衝撃応力 130 |
2.9.1 棒の縦衝撃理論(一次元動弾性理論) 130 |
2.9.2 二次元動弾性理論と三次元動弾性理論 133 |
2.9.3 はりの曲げ衝撃 136 |
2.9.4 ヘルツの弾性接触論に基づく衝撃荷重の解析 137 |
2.10 付録 139 |
2.10.1 調和関数と重調和関数 139 |
2.10.2 フーリエ変換 141 |
2.10.3 アーベル変換 142 |
2.10.4 ヒルベルト問題 143 |
2.10.5 連立積分方程式 144 |
2.10.6 材料力学の歴史 146 |
第3章 塑性・クリープ力学 |
3.1 単軸応力下の塑性変形 149 |
3.1.1 引張応力-ひずみ曲線 149 |
3.1.2 真応力と真ひずみ 149 |
3.1.3 応力-ひずみ曲線の数式表示 151 |
3.1.4 バウシンガ効果 151 |
3.2 塑性構成式 151 |
3.2.1 初期降伏曲面 151 |
3.2.2 von Misesの降伏条件 152 |
3.2.3 Tresca の降伏条件 153 |
3.2.4 後続降伏条件 154 |
3.2.5 Druckerの仮説と最大塑性仕事の原理 160 |
3.2.6 関連流れ則 160 |
3.2.7 繰返し塑性 163 |
3.3 単軸応力下のクリープ変形 165 |
3.3.1 クリープ現象と機構 165 |
3.3.2 単軸クリープの数式化 167 |
3.3.3 線形単軸粘弾性モデル 169 |
3.4 クリープ構成式 172 |
3.4.1 クリープポテンシャルと流れ則 172 |
3.4.2 定常クリープの構成式 172 |
3.4.3 非定常クリープの構成式 174 |
3.4.4 応力反転時のクリープ則 176 |
3.4.5 異方性クリープの構成式 176 |
3.4.6 粘塑性構成式 177 |
3.4.7 クリープ破断の構成式 179 |
第4章 応力解析法 |
4.1 ひずみエネルギー 185 |
4.1.1 エネルギー原理 185 |
4.2 近似解法 189 |
4.2.1 リッツの方法とガラーキンの方法 189 |
4.2.2 塑性近似解法 191 |
4.3 数値解析法 198 |
4.3.1 有限要素法 198 |
4.3.2 境界要素法 208 |
4.3.3 体積力法 222 |
第1章 材料力学 |
1.1 緒言 1 |
1.2 棒の断面に伝わっている荷重 1 |
|
4.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
目次情報:
続きを見る
機械設計と機械要素・トライボロジー |
機械研究の歴史と機械要素 1 |
機械を取り巻く学問 1 |
機械の設計と設計者の心構え l |
展望 2 |
第Ⅰ部 機械要素 |
第1章 機械の機能と機械要素 |
1・1 機械の構造と機械要素 5 |
1・2 機械要素の機能 5 |
1・3 機械要素への要求 6 |
第2章 締結要素 |
2・1 ねじ 8 |
2・1・1 ねじの用途 8 |
2・1・2 ねじに関するおもな用語とその意味 8 |
2・1・3 ねじの力学 8 |
2・1・4 トルク法によるねじの締付け 10 |
2・1・5 ねじの緩み 11 |
2・1・6 ねじの強度設計 12 |
2・1・7 ねじ締結体の強度設計 13 |
2・1・8 ねじの強度区分 14 |
2・2 キー,スプライン 14 |
2・2・1 キー 14 |
2・2・2 スプライン 16 |
2・3 止め輪 17 |
2・4 ピン,コッタ 19 |
2・4・1 ピン 19 |
2・4・2 コッタ 20 |
2・5 溶接継手,接着継手 20 |
2・5・1 溶接継手 20 |
2・5・2 接着継手 21 |
2・6 リベット 23 |
2・6・1 リベットの種類 23 |
2・6・2 リベット継手の種類 23 |
2・6・3 リベット継手の設計 23 |
2・7 焼きばめ,冷やしばめ 25 |
2・7・1 締結力 25 |
2・7・2 締結体の強度 26 |
2・8 スナップフィッ卜 26 |
2・8・1 スナップフィット 26 |
2・8・2 スナップフィットの利点 26 |
2・8・3 スナップフィッ卜の材質 27 |
2・8・4 スナップフィットの形状 27 |
2・8・5 スナップフィットの分類 27 |
2・8・6 スナップフィッ卜形状設計の要領 28 |
2・8・7 スナップフィットの形状設計 29 |
第3章 軸・軸受要素 |
3・1 軸 31 |
3・1・1 軸の材料 31 |
3・1・2 軸の応力 31 |
3・1・3 軸の変形 31 |
3・1・4 軸の設計式 31 |
3・1・5 キー溝付き軸の設計 33 |
3・1・6 軸の危険速度 33 |
3・1・7 各種の軸 34 |
3・2 滑り軸受 36 |
3・2・1 滑り軸受の種類と選定 36 |
3・2・2 静荷重用動圧滑り軸受 36 |
3・2・3 動荷重用動圧滑り軸受 41 |
3・2・4 静圧軸受 43 |
3・2・5 気体軸受 44 |
3・2・6 磁気軸受 45 |
3・2・7 そのほかの軸受 46 |
3・3 転がり軸受 48 |
3・3・1 転がり軸受の種類と選択 48 |
3・3・2 回転用転がり軸受 48 |
3・3・3 直動玉軸受 52 |
3・4 案内 54 |
3・4・1 滑り案内 54 |
3・4・2 転がり案内 55 |
3・5 シール 57 |
3・5・1 シールの種類と選択 57 |
3・5・2 静止シール 57 |
3・5・3 接触式運動用シール 57 |
3・5・4 非接触式シール 65 |
3・6 軸継手 67 |
3・6・1 軸継手の種類 67 |
3・6・2 フランジ形固定軸継手 67 |
3・6・3 フランジ形たわみ軸継手 68 |
3・6・4 オールダム軸継手 68 |
3・6・5 歯車形軸継手 68 |
3・6・6 ローラチェーン軸継手 68 |
3・6・7 ゴム軸継手 69 |
3・6・8 金属ばね軸継手 69 |
3・6・9 摩擦締結軸継手 69 |
3・6・10 フック形自在軸継手 69 |
3・6・11 こま形自在軸継手 70 |
3・6・12 等速形自在軸継手 70 |
第4章 伝動要素 |
4・1 歯車 72 |
4・1・1 歯車の種類 72 |
4・1・2 インボリュート円筒歯車 72 |
4・1・3 かざ歯車,ハイポイドギヤ 78 |
4・1・4 ウォームギヤ 79 |
4・1・5 その他の歯車 81 |
4・2 歯車伝動装置 82 |
4・2・1 平行軸歯車装置 82 |
4・2・2 遊星歯車装置 89 |
4・2・3 かさ歯車装置 91 |
4・2・4 ウォーム減速装置 92 |
4・2・5 内接式跨星歯車減速機 93 |
4・2・6 波動歯車装置 94 |
4・2・7 歯車装置の潤滑 94 |
4・3 ベルト伝動装置 95 |
4・3・1 平ベルト伝動 96 |
4・3・2 Vベルト伝動 97 |
4・3・3 歯付ベルト伝動 99 |
4・3・4 そのほかのベルトによる伝動 101 |
4・4 チェーン伝動装置 101 |
4・4・1 ローラチェーン伝動 101 |
4・4・2 サイレントチェーン伝動 104 |
4・5 機械式無段変速機 104 |
4・5・1 エラストマベルトテンションドライブ 104 |
4・5・2 チェーンテンションドライブ 104 |
4・5・3 乾式複合ベルトテンションドライブ 104 |
4・5・4 スチールベルトコンプレッションドライブ 104 |
4・5・5 トラクションドライブ 105 |
4・6 トラクションドライブ式変速機 107 |
4・6・1 遊星ローラ変速機 107 |
4・6・2 ウェッジローラ減速機 107 |
4・7 ねじ伝動装置 108 |
4・7・1 送りねじの一般的特徴 108 |
4・7・2 各種ねじ伝動装置 108 |
4・8 クラッチ 110 |
4・8・1 クラッチの種類 110 |
4・8・2 かみあいクラッチ 111 |
4・8・3 摩擦クラッチ 111 |
4・8・4 自動クラッチ 113 |
4・9 ブレーキ 114 |
4・9・1 ブレーキの種類 114 |
4・9・2 摩擦ブレーキ 114 |
4・9・3 そのほかの制動装置 115 |
4・10 フライホイール 116 |
4・10・1 フライホイールの機能 116 |
4・10・2 エネルギー貯蔵用フライホイール 116 |
4・10・3 回転軸系の平滑化に用いるフライホイール 116 |
4・10・4 フライホールの強度 117 |
第5章 運動変換要素 |
5・1 リンク機構 119 |
5・1・1 リンク機構の構成 119 |
5・1・2 剛体の運動の表現 119 |
5・1・3 剛体の速度と加速度 119 |
5・1・4 機構の解析 120 |
5・1・5 機構の総合 122 |
5・2 カム機構 123 |
5・2・1 カム概説 123 |
5・2・2 カムの種類と用途 123 |
5・2・3 カム曲線 123 |
5・2・4 カムの特性値とその計算 126 |
5・2・5 カムの設計と加工 127 |
5・2・6 動特性を考慮したカム機構の設計 129 |
5・3 間欠運動機構 129 |
5・3・1 間欠運動の概要 129 |
5・3・2 ゼネバ機構 129 |
5・3・3 間欠歯車装置 130 |
5・3・4 カムによる間欠運動装置 130 |
5・3・5 つめ車 131 |
5・3・6 リンクによる間欠運動装置 131 |
5・4 不等速比歯車 132 |
第6章 緩衝・制振要素 |
6・1 ばね 133 |
6・2 緩衝器およびダンバ 135 |
6・2・1 緩衝器とダンパの機能 135 |
6・2・2 油圧緩衝器 135 |
6・2・3 摩擦緩衝器 136 |
6・2・4 ばね緩衝器 136 |
6・2・5 油圧ダンパ 136 |
6・2・6 粘性ダンパ 136 |
6・2・7 摩擦ダンパ 137 |
6・2・8 電磁ダンパ 137 |
第7章 配管要素 |
7・1 管と配管 138 |
7・1・1 管の種類 138 |
7・1・2 鋼管の外径寸法と肉厚 139 |
7・1・3 配管 139 |
7・2 管継手 139 |
7・2・1 管継手の種類 139 |
7・2・2 ねじ込み式管継手 139 |
7・2・3 メカニカル式管継手(くい込み式,パッキン式) 139 |
7・2・4 フランジ式管継手 140 |
7・3 弁およびコック 140 |
7・3・1 弁の種類 140 |
7・3・2 弁の材質 141 |
7・4 超高圧用配管と弁 142 |
第Ⅱ部 トライボロジー |
第1章 トライボロジーの基礎 |
1・1 接触面の機能と発生する事象 143 |
1・1・1 接触面の機能 143 |
1・1・2 接触面の特徴 143 |
1・1・3 固体接触 143 |
1・1・4 摩擦と表面損傷 143 |
1・1・5 潤滑と潤滑モード 143 |
1・2 トライボ設計 144 |
1・2・1 トライボ設計と潤滑モード 144 |
1・2・2 設計項目と設計ツール 144 |
1・2・3 流体潤滑モードにおけるトライボ設計 144 |
1・2・4 そのほかの潤滑モードにおけるトライボ設計 145 |
1・3 固体接触論 145 |
1・3・1 表面形状モデル 145 |
1・3・2 へルツ接触モデル 145 |
1・3・3 粗面の接触モデル 147 |
1・3・4 固体摩擦理論 148 |
1・3・5 摩耗理論 149 |
1・3・6 摩擦面温度上昇 150 |
1・4 流体潤滑 150 |
1・4・1 レイノルズ方程式 150 |
1・4・2 動圧ジャーナル軸受の流体潤滑理論 151 |
1・4・3 動圧スラスト軸受の流体潤滑理論 153 |
1・4・4 静圧軸受の流体潤滑理論 154 |
1・4・5 気体軸受の流体潤滑理論 155 |
1・4・6 乱流流体潤滑理論 157 |
1・4・7 熱流体潤滑理論 158 |
1・4・8 弾性流体潤滑理論 160 |
1・4・9 表面粗さを考慮した流体潤滑理論 160 |
1・5 混合潤滑,境界潤滑 162 |
1・5・1 潤滑モード 162 |
1・5・2 接触モデル 162 |
1・5・3 境界膜 162 |
1・5・4 有機吸着分子膜のレオロジー特性 163 |
1・5・5 境界潤滑理論 163 |
1・5・6 混合潤滑理論 163 |
第2章 潤滑剤 |
2・1 潤滑剤の種類と選択 165 |
2・1・1 潤滑剤の種類 165 |
2・1・2 潤滑剤の性能と選定基準 165 |
2・2 潤滑油 166 |
2・2・1 種類と特徴 166 |
2・2・2 用途別潤滑油 167 |
2・3 グリース 171 |
2・3・1 グリースの組成と性能 171 |
2・3・2 グリースの種類と用途 172 |
2・4 固体潤滑剤 172 |
2・4・1 固体潤滑剤の種類と特徴 172 |
2・4・2 固体潤滑剤の使用例 173 |
2・5 潤滑法 174 |
2・5・1 潤滑の目的と潤滑法 174 |
2・5・2 油潤滑法と潤滑系 174 |
2・5・3 グリース潤滑と潤滑系 174 |
2・5・4 固体潤滑と潤滑系 175 |
2・6 潤滑装置 176 |
2・6・1 集中潤滑装置 176 |
2・6・2 強制循環給油装置 177 |
2・6・3 噴霧給油装置 179 |
2・7 潤滑管理 180 |
2・7・1 異常の検出 180 |
2・7・2 潤滑系の管理とメンテナンス 181 |
2・7・3 潤滑油の劣化と診断 181 |
2・7・4 グリースの劣化と診断法 182 |
第3章 表面損傷 |
3・1 損傷の種類 184 |
3・1・1 摩耗 184 |
3・1・2 焼付き 184 |
3・1・3 疲労損傷 184 |
3・1・4 キャビテーションエロージョン 184 |
3・1・5 電食 184 |
3・1・6 そのほかの損傷 184 |
3・2 摩耗 184 |
3・2・1 凝着摩耗 184 |
3・2・2 アブレシブ摩耗 185 |
3・2・3 腐食摩耗 185 |
3・2・4 フレッチング 186 |
3・2・5 摩耗の評価方法および摩耗遷移 187 |
3・2・6 油潤滑下の摩耗 188 |
3・3 焼付き 188 |
3・3・1 臨界膜厚条件 188 |
3・3・2 臨界温度条件 188 |
3・3・3 臨界摩擦損失,臨界摩擦損失密度条件 188 |
3・3・4 熱的不安定条件 188 |
3・4 疲労損傷 189 |
3・4・1 滑り接触における疲れ 189 |
3・4・2 転がり接触における疲れ 190 |
3・5 キャビテーションエロージョン 192 |
3・5・1 軸受におけるキャビテーション 192 |
3・5・2 そのほかの機械要素におけるキャビテーション 192 |
3・6 電食 192 |
3・6・1 軸受における電食 192 |
3・6・2 そのほかの機械要素における電食 193 |
3・7 損傷の検出と診断 193 |
3・7・1 フェログラフィ 193 |
3・7・2 非破壊検査 194 |
3・7・3 故障予知技術 194 |
第4章 トライボ材料 |
4・1 トライボ材料の種類と選定 196 |
4・1・1 トライボ材料の選定基準 196 |
4・1・2 接触条件による選定 196 |
4・1・3 使用環境による選定 197 |
4・2 硬質材料 197 |
4・2・1 金属材料 197 |
4・2・2 非金属材料 198 |
4・3 軟質材料 198 |
4・3・1 金属材料 198 |
4・3・2 非金属材料 198 |
4・4 表面処理 199 |
4・4・1 物理的表面処理 199 |
4・4・2 化学的表面処理 199 |
4・4・3 そのほかの表面改質 200 |
第5章 マイクロトライボロジー |
5・1 マイクロ/ナノトライボロジー 201 |
5・2 極表面の物理・化学的同定 201 |
5・2・1 表面状態解析の必要性 201 |
5・2・2 物理的同定法 202 |
5・2・3 化学的同定法 202 |
5・3 コンピュータシミュレーション 202 |
5・3・1 分子動力学法 202 |
5・3・2 原子間力顕微鏡のシミュレーション 203 |
5・3・3 ダイヤモンド表面の摩擦現象のシミュレーション 203 |
5・3・4 スティックスリップ現象のシミュレーション 203 |
5・3・5 固体間に挟まれた液体分子のパッキング構造 203 |
5・3・6 せん断場における潤滑剤のシミュレーション 203 |
第Ⅲ部 機械要素設計の基礎と製図 |
第1章 標準化とはめあい |
1・1 標準化 205 |
1・1・1 工業規格 205 |
1・1・2 標準数 205 |
1・2 寸法公差 205 |
1・3 はめあい 206 |
第2章 製図と図面 |
2・1 製図の目的と基本条件 208 |
2・1・1 製図の目的 208 |
2・1・2 図面が具備しなければならない基本要件 208 |
2・2 製図規格 208 |
2・3 製図に用いる用紙,尺度,線および文字 208 |
2・3・1 製図用紙の大きさと様式 208 |
2・3・2 製図に用いる尺度 209 |
2・3・3 製図に用いる線 209 |
2・3・4 製図に用いる文字 209 |
2・4 製図における図形の表し方 210 |
2・4・1 製図に用いる投影法 210 |
2・4・2 投影図の表し方 210 |
2・4・3 図形の省略 210 |
2・4・4 断面図の示し方 212 |
2・4・5 特別な図示法 213 |
2・5 寸法および寸法の許容限界の記入方法 214 |
2・5・1 寸法および寸法の許容限界 214 |
2・5・2 寸法記入方法 214 |
2・5・3 特別な形体の寸法記入方法 215 |
2・5・4 寸法の許容限界記入方法 217 |
2・6 幾何公差 218 |
2・6・1 形体とデータム 218 |
2・6・2 幾何公差の種類とその記号 218 |
2・6・3 幾何公差の図示法 218 |
2・6・4 データム 219 |
2・6・5 幾何公差の適用を限定する図示方法 220 |
2・6・6 理論的に正確な寸法の図示方法 220 |
2・6・7 寸法と幾何特性の相互依存性 220 |
2・7 表面性状 221 |
2・7・1 表面性状の指示事項 221 |
2・7・2 表面性状の図示方法 221 |
2・8 ねじ,歯車,転がり軸受の図示法 223 |
2・8・1 ねじ製図 223 |
2・8・2 歯車製図 225 |
2・8・3 ばね製図 225 |
2・8・4 転がり軸受製図 227 |
2・9 溶接部の図示法 227 |
2・9・1 溶接記号 227 |
2・9・2 記号表示例 228 |
第3章 機械材料の標準形状と素材例 |
3・1 機械材料の標準形状 229 |
3・2 鉄鋼材料 229 |
3・2・1 炭素鋼と合金鋼 229 |
3・2・2 ステンレス鋼 229 |
3・2・3 軸受鋼,浸炭用鋼,耐熱鋼 229 |
3・2・4 鋳鉄 230 |
3・3 非鉄金属 230 |
3・3・1 非鉄金属記号の表し方 230 |
3・3・2 銅と銅合金 231 |
3・3・3 アルミニウムとアルミニウム合金 232 |
3・3・4 鉛と鉛合金 232 |
索引(日本語・英語) 巻末 |
機械設計と機械要素・トライボロジー |
機械研究の歴史と機械要素 1 |
機械を取り巻く学問 1 |
|
5.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
目次情報:
続きを見る
第1章 全体概要 |
1・1 交通システムの計画と政策 1 |
1・1・1 緒論 1 |
1・1・2 交通需要の予測 2 |
1・1・3 交通プロジェクトの評価 3 |
1・2 交通機械と環境・エネルギー 4 |
1・2・1 交通機械の恩恵と,環境・エネルギー問題 4 |
1・2・2 環境問題 4 |
1・2・3 エネルギー問題 5 |
1・2・4 廃棄物問題 5 |
1・2・5 交通機械と環境問題 5 |
1・2・6 交通機械とエネルギー問題 6 |
1・2・7 交通機械と廃棄物問題 6 |
1・3 交通機械と安全(事故) 6 |
1・3・1 交通機関別の事故死者数等の推移 6 |
1・3・2 自動車 7 |
1・3・3 鉄道 8 |
1・3・4 航空機 9 |
1・3・5 船舶 9 |
1・4 交通機械とバリアフリー 9 |
1・4・1 交通と人間 9 |
1・4・2 社会の変化とバリアフリー 9 |
1・4・3 交通バリアフリー法 10 |
1・4・4 福祉車両 10 |
第2章 自動車 |
2・1 自動車一般 11 |
2・1・1 自動車の定義 11 |
2・1・2 自動車の種類 11 |
2・1・3 自動車の諸元 11 |
2・1・4 自動車の環境・エネルギー問題 11 |
2・1・5 自動車の安全問題 14 |
2・1・6 自動車の情報,ITS,LAN 16 |
2・2 自動車の性能 18 |
2・2・1 自動車に作用する力 18 |
2・2・2 タイヤ特性 18 |
2・2・3 空力性能 20 |
2・2・4 動力性能・燃費 21 |
2・2・5 制動性能 22 |
2・2・6 操縦性・安定性 24 |
2・2・7 乗り心地性能 27 |
2・2・8 振動騒音 30 |
2・3 自動車の構造 33 |
2・3・1 動力伝達装置 33 |
2・3・2 ハイブリッドシステム 36 |
2・3・3 ブレーキ 38 |
2・3・4 サスペンション 41 |
2・3・5 ステアリング 44 |
2・3・6 シャシ制御装置 47 |
2・3・7 車体構造 50 |
2・3・8 装備品 52 |
2・3・9 規格・法規 54 |
2・4 大型車,連結車,特殊車,バス 56 |
2・4・1 大型車 56 |
2・4・2 連結車 59 |
2・4・3 特殊車 60 |
2・4・4 バス 60 |
2・5 二輪自動車 61 |
2・5・1 原動機 61 |
2・5・2 変速機 62 |
2・5・3 フレーム 62 |
2・5・4 懸架装置 63 |
2・5・5 ホイールおよびブレーキ 63 |
第3章 鉄道 |
3・1 鉄道一般 66 |
3・1・1 社会的背景 66 |
3・1・2 車両一般 66 |
3・1・3 基本性能 69 |
3・1・4 レール,架線との相互作用 70 |
3・1・5 環境問題 72 |
3・1・6 鉄道法規 72 |
3・2 動力発生装置と制御装置 73 |
3・2・1 駆動電動機 73 |
3・2・2 電気車の制御装置 74 |
3・2・3 リニアモータ 75 |
3・2・4 機関およびトルクコンバータ 76 |
3・2・5 駆動装置 79 |
3・2・6 集電装置 81 |
3・3 ブレーキ性能 81 |
3・3・1 鉄道車両のブレーキシステム 81 |
3・3・2 ブレーキの種類 82 |
3・3・3 ブレーキ性能と制御 83 |
3・3・4 粘着力と滑走再粘着制御 84 |
3・4 乗り心地性能とサスペンション 85 |
3・4・1 台車 85 |
3・4・2 空気ばね 85 |
3・4・3 防振理論 86 |
3・4・4 制御サスペンション 87 |
3・4・5 車体傾斜 87 |
3・5 走行性能と走り装置 88 |
3・5・1 蛇行動安定性 88 |
3・5・2 曲線通過性能 89 |
3・5・3 脱線に対する安全性 90 |
3・5・4 車輪踏面形状 90 |
3・5・5 操舵台車 90 |
3・5・6 特殊な台車 91 |
3・6 車体 91 |
3・6・1 車体構造 91 |
3・6・2 車体振動および車内騒音 94 |
3・6・3 空力特性 95 |
3・6・4 連結装置 95 |
3・6・5 旅客車の室内設備 96 |
3・7 運転保安システム 98 |
3・7・1 自動列車停止装置 98 |
3・7・2 自動列車制御装置 98 |
3・7・3 自動運転装置 98 |
3・8 車両の保守 99 |
3・8・1 検査体系と検査手法 99 |
3・8・2 モニタリング装置 99 |
3・8・3 輪重管理 99 |
3・9 新技術 100 |
3・9・1 鉄道の新技術 100 |
3・9・2 リニアモータ駆動小型地下鉄 100 |
3・9・3 軌間可変電車 100 |
3・9・4 デュアルモードシステム 101 |
第4章 航空機 |
4・1 航空機一般 103 |
4・1・1 航空機の分類 103 |
4・1・2 大気 103 |
4・1・3 航空機の飛行原理 103 |
4・1・4 技術的変遷 105 |
4・2 航空機の性能 107 |
4・2・1 運動方程式(質点) 107 |
4・2・2 推力と性能 107 |
4・2・3 巡航性能 109 |
4・2・4 離着陸性能 110 |
4・2・5 へリコプタ・STOL/VTOLの性能 110 |
4・3 操縦・安定性・飛行性 111 |
4・3・1 運動方程式 111 |
4・3・2 安定,性と釣合い 112 |
4・3・3 運動モードと操舵応答 113 |
4・3・4 飛行性と操作性 113 |
4・3・5 飛行制御 114 |
4・3・6 へリコプタ 115 |
4・4 機体・製造技術 116 |
4・4・1 空力 116 |
4・4・2 構造 118 |
4・4・3 装備 119 |
4・4・4 設計製造技術 121 |
4・5 運航・安全 123 |
4・5・1 航空に関するおもな条約と法律 123 |
4・5・2 航空機の運航 126 |
4・5・3 航空機の安全性 130 |
第5章 船舶 |
5・1 船舶一般 131 |
5・1・1 物流における船舶の役割 131 |
5・1・2 船舶の定義と種類 131 |
5・1・3 船型と主要目 132 |
5・1・4 おもな商船の船型 133 |
5・1・5 船舶の計画・設計 135 |
5・1・6 船舶と環境 135 |
5・2 船体の形状・構造・建造 136 |
5・2・1 船体の形状 136 |
5・2・2 推進性能 137 |
5・2・3 船体の構造 140 |
5・2・4 船体の建造 141 |
5・2・5 船体の検査 142 |
5・3 推進器と動力伝達装置 143 |
5・3・1 プロペラ 143 |
5・3・2 プロペラの性能 143 |
5・3・3 動力伝達装置および軸系 144 |
5・3・4 プロペラのキャビテーション 145 |
5・3・5 特殊推進装置 145 |
5・4 運動性能 145 |
5・4・1 操縦性能 146 |
5・4・2 停止性能 147 |
5・4・3 安定性能 147 |
5・4・4 耐航性能 148 |
5・5 船舶の乗り心地 149 |
5・5・1 乗物と乗り心地 149 |
5・5・2 乗物酔い発症に影響する要因 149 |
5・5・3 船舶の乗り心地評価と船酔い対策 149 |
5・6 装備品 151 |
5・6・1 オートパイロット 151 |
5・6・2 レーダプロッティング装置 152 |
5・6・3 電波航法システム 152 |
5・6・4 ドップラーソナー 153 |
5・6・5 広域海難安全システム 153 |
第6章 その他の軌道交通システム |
6・1 一殿 155 |
6・1・1 新交通システム開発の背景 155 |
6・1・2 新交通システムの分類 155 |
6・1・3 ゴムタイヤ式新交通システム(AGT) 155 |
6・1・4 リニアモータ駆動システム・磁気浮上式鉄道 155 |
6・1・5 ライトレールシステム 158 |
6・2 ゴムタイヤ式新交通システム(AGT) 158 |
6・2・1 一般 158 |
6・2・2 案内方式 159 |
6・2・3 分岐方式 159 |
6・2・4 電気方式,その他 162 |
6・3 磁気浮上式鉄道 162 |
6・3・1 超伝導(超電導)磁気浮上式鉄道 162 |
6・3・2 常伝導(常電導)磁気浮上式鉄道 164 |
6・4 モノレール 165 |
6・4・1 こ(跨)座型モノレール 165 |
6・4・2 懸垂型モノレール 166 |
6・5 索道 167 |
6・5・1 索道の種類と方式 167 |
6・5・2 国内で使用されている一般的な索道 168 |
6・5・3 新しい形式の索道 168 |
6・6 エレベータ,エスカレータ 169 |
6・6・1 エレベータ 169 |
6・6・2 エスカレータ 171 |
6・7 その他の新しい交通システム 172 |
6・7・1 ガイドウェイバス 172 |
6・7・2 スカイレール 173 |
索引(日本語・英語) 巻末 |
第1章 全体概要 |
1・1 交通システムの計画と政策 1 |
1・1・1 緒論 1 |
|
6.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
出版情報: |
東京 : 日本機械学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2006.12 ix, 171, 9p ; 30cm |
シリーズ名: |
機械工学便覧 / 日本機械学会編 ; 基礎編α5 |
子書誌情報: |
loading… |
所蔵情報: |
loading… |
目次情報:
続きを見る
第1章 エネルギーおよびエネルギーシステム |
1・1 エネルギー 1 |
1・1・1 概説 1 |
1・1・2 エネルギーの分類 2 |
1・1・3 エネルギー変換 3 |
1・1・4 エネルギーの輸送(輸送形態やその特徴) 4 |
1・1・5 エネルギー貯蔵 5 |
1・1・6 エネルギー利用 7 |
1・2 エネルギーシステム 8 |
1・2・1 エネルギーシステムとエネルギー要素技術 8 |
1・2・2 エネルギーの有効利用と省エネルギー 10 |
1・2・3 エネルギーと環境 11 |
1・2・4 エネルギー・環境関連法規 13 |
1・2・5 新たなエネルギーシステムの展開 15 |
第2章 熱力学 |
2・1 熱平衡と温度・熱エネルギー 18 |
2・1・1 熱力学の系 18 |
2・1・2 熱平衡 18 |
2・1・3 温度 18 |
2・1・4 圧力と比体積 18 |
2・1・5 比熱容量と相変化の潜熱 18 |
2・2 熱力学の状態量 18 |
2・2・1 熱エネルギーと力学的なエネルギー 18 |
2・2・2 状態量と状態式 18 |
2・2・3 内部エネルギーとエンタルピー 19 |
2・3 熱力学の第一法則 19 |
2・3・1 熱力学の第一法則と状態変化 19 |
2・3・2 絶対仕事と工業仕事 19 |
2・4 熱力学の第二法則 20 |
2・4・1 熱力学の第二法則 20 |
2・4・2 熱機関とサイクル 20 |
2・4・3 可逆過程と不可逆過程 20 |
2・4・4 カルノーサイクル 20 |
2・4・5 熱力学温度 20 |
2・4・6 エントロピー 21 |
2・4・7 不可逆過程とエントロピー 21 |
2・5 熱力学の第三法則 21 |
2・6 熱力学の一般関係式 21 |
2・6・1 マクスウェルの関係式 21 |
2・6・2 比熱に関する一般関係式 22 |
2・6・3 内部エネルギーとエンタルピーの関係式 22 |
2・6・4 自由エネルギー 22 |
2・6・5 ジュール・トムソン効果 22 |
2・7 気体・液体・固体・超臨界流体 22 |
2・7・1 純粋物質の相とpvT関係 22 |
2・7・2 三重点・臨界点 23 |
2・8 理想気体 24 |
2・8・1 理想気体の状態式 24 |
2・8・2 半理想気体 24 |
2・8・3 理想気体の状態量 24 |
2・8・4 理想気体の状態変化 25 |
2・8・5 理想気体の混合 26 |
2・8・6 理想混合気体の性質 26 |
2・8・7 半理想気体の状態変化 26 |
2・9 空気などの気体 26 |
2・9・1 空気および燃焼ガスの性質と状態式 26 |
2・9・2 へリウム,水素,窒素および天燃ガスなどの性質 28 |
2・10 相変化を伴う実在流体 29 |
2・10・1 実在流体の熱力学性質 29 |
2・10・2 水および水蒸気の性質 29 |
2・10・3 作動流体(冷媒)の種類と性質 30 |
2・10・4 その他の実在流体の性質 32 |
2・11 湿り空気の性質と状態変化 32 |
2・11・1 湿り空気の性質 32 |
2・11・2 飽和湿り空気表 33 |
2・11・3 湿り空気の状態変化 33 |
2・12 混合媒体 34 |
2・12・1 混合気体の性質 34 |
2・12・2 理想溶液の性質 34 |
2・12・3 非理想溶液 34 |
2・13 各種サイクル 35 |
2・13・1 サイクルと熱効率,成績係数 35 |
2・13・2 カルノーサイクル,スターリングサイクル,エリクソンサイクル 36 |
2・13・3 内燃機関の理想サイクル 36 |
2・13・4 ガスタービンの理論サイクル 38 |
2・13・5 蒸気理論サイクル 39 |
2・13・6 複合理論サイクル 42 |
2・13・7 冷凍・ヒートポンプの理論サイクル 42 |
2・13・8 液化の原理 43 |
2・14 気体の流動 44 |
2・14・1 流れの一般基礎式 44 |
2・14・2 外部仕事を含まない定常一次元流れ 45 |
2・14・3 等エントロピー流れ 46 |
2・14・4 先細ノズルよりの等エントロピー噴流 46 |
2・14・5 末広ノズルよりの等エントロピー噴流 47 |
2・14・6 摩擦損失を伴うノズルよりの噴流 47 |
2・14・7 一様断面管路内の流れ 48 |
第3章 燃焼 |
3・1 燃焼の基礎理論 50 |
3・1・1 化学反応 50 |
3・1・2 量論計算 50 |
3・1・3 断熱火炎温度と平衡組式 51 |
3・2 燃焼現象 53 |
3・2・1 火炎の形態 53 |
3・2・2 燃焼反応 53 |
3・2・3 着火 54 |
3・2・4 予混合火炎 55 |
3・2・5 拡散火炎 58 |
3・2・6 液体燃焼 58 |
3・2・7 固体燃焼 59 |
3・2・8 デトネーション 60 |
3・3 燃焼装置内の燃焼 62 |
3・3・1 各種燃料の燃焼 62 |
3・3・2 燃焼装置内の流れと火炎構造 62 |
3・3・3 振動燃焼 62 |
3・4 燃焼に伴う環境汚染とその抑制 63 |
3・4・1 硫黄酸化物(SOx) 63 |
3・4・2 窒素酸化物(NOx) 64 |
3・4・3 粒子状物質 66 |
3・4・4 一酸化炭素,炭化水素 67 |
3・4・5 ダイオキシン類 67 |
3・4・6 濃度換算,排出係数と毒性換算 68 |
3・4・7 汚染物質の拡散 69 |
3・4・8 燃焼に伴う騒音 70 |
第4章 伝熱(物質移動を含む) |
4・1 伝熱の基本形態 72 |
4・1・1 伝熱 72 |
4・1・2 熱伝導と熱ふく射 72 |
4・1・3 対流と熱伝達 72 |
4・1・4 熱通過 72 |
4・2 熱伝導の基本 72 |
4・2・1 熱伝導の基本 72 |
4・2・2 熱伝導方程式 73 |
4・2・3 温度伝導率 74 |
4・2・4 凝固,融解を伴う系 74 |
4・2・5 無次元数 74 |
4・3 熱伝導方程式の解法 74 |
4・3・1 解析的方法 74 |
4・3・2 数値解法 75 |
4・3・3 その他の解法 75 |
4・4 ふく射伝熱の基礎 75 |
4・4・1 ふく射伝熱 75 |
4・4・2 基礎概念 76 |
4・4・3 実在の物質のふく射性質 77 |
4・4・4 表面のふく射性質 77 |
4・4・5 完全拡散性表面間のふく射伝熱 77 |
4・4・6 半透過性媒質の性質 78 |
4・5 熱放射による伝熱 79 |
4・5・1 ガス体の放射理論 79 |
4・5・2 ふく射輸送理論と輸送式 80 |
4・5・3 ふく射輸送式の解法 80 |
4・5・4 火炎等の熱放射 82 |
4・6 対流熱伝達の基本 82 |
4・6・1 対流の種類と熱伝達率 82 |
4・6・2 層流と乱流の熱輸送 83 |
4・6・3 対流熱伝達の基礎方程式 83 |
4・6・4 無次元数と境界層近似 84 |
4・7 強制対流層流熱伝達 85 |
4・7・1 平板に沿う強制対流層流熱伝達 85 |
4・7・2 管内流(内部流)の強制対流層流熱伝達 86 |
4・7・3 外部流の強制対流層流熱伝達 87 |
4・8 強制対流乱流熱伝達 89 |
4・8・1 乱流境界層および管内乱流 89 |
4・8・2 乱流場における熱・物質・運動量輸送 90 |
4・8・3 乱流場における流れと熱伝達の解析 91 |
4・8・4 平板に沿う強制対流乱流熱伝達 93 |
4・8・5 管内流(内部流)の強制対流乱流熱伝達 94 |
4・8・6 外部流の強制対流乱流熱伝達 95 |
4・9 自然対流熱伝達 97 |
4・9・1 基礎的事項 97 |
4・9・2 平板の自然対流熱伝達 98 |
4・9・3 物体まわりの自然対流熱伝達 100 |
4・9・4 管路および熱サイフォンの自然対流熱伝達 100 |
4・9・5 密閉空間内における自然対流熱伝達 102 |
4・10 その他の重要な対流熱伝達 103 |
4・10・1 高速気流の熱伝達 103 |
4・10・2 希薄気体の熱伝達 104 |
4・10・3 超臨界圧流体の熱伝達 105 |
4・10・4 液体金属の熱伝達 106 |
4・10・5 非ニュートン流体の熱伝達 107 |
4・10・6 流動層における熱伝達 107 |
4・10・7 化学反応を伴う対流熱伝達 109 |
4・10・8 電磁流体の対流熱伝達 110 |
4・11 プール沸騰熱伝達 111 |
4・11・1 沸騰現象 111 |
4・11・2 プール沸騰と沸騰特性曲線 111 |
4・11・3 核沸騰熱伝達 112 |
4・11・4 バーンアウト現象 113 |
4・11・5 膜沸騰熱伝達 113 |
4・12 強制流動沸騰熱伝達 114 |
4・12・1 二相流動現象と熱伝達 114 |
4・12・2 二相流の主要パラメータの性質 115 |
4・12・3 サブクールおよび低クオリティ域の熱伝達 115 |
4・12・4 中・高クオリティ域の熱伝達 116 |
4・12・5 強制流動沸騰流における限界熱流束 116 |
4・13 凝縮熱伝達 117 |
4・13・1 凝縮現象 117 |
4・13・2 滴状凝縮熱伝達 117 |
4・13・3 膜状凝縮熱伝達 118 |
4・13・4 多成分蒸気の凝縮 119 |
4・13・5 水平円管群における凝縮 119 |
4・14 物質移動 120 |
4・14・1 物質移動の基本 120 |
4・14・2 拡散 120 |
4・14・3 物質伝達と熱伝達のアナロジー 121 |
4・14・4 物質伝達を伴う熱伝達 121 |
4・15 伝熱促進と断熱 123 |
4・15・1 拡大伝熱面による伝熱促進 123 |
4・15・2 強制対流熱伝達の促進 123 |
4・15・3 相変化伝熱の促進 124 |
4・15・4 ヒートパイブ 125 |
4・15・5 保温,保冷と断熱 126 |
4・16 熱交換器の基礎 126 |
4・16・1 熱交換器流路の基本形式 126 |
4・16・2 熱通過率と対数平均温度差 126 |
4・16・3 熱交換器の設計計算法 127 |
4・16・4 熱交換器の形態と実際的留意事項 128 |
第5章 熱測定法 |
5・1 温度測定 133 |
5・1・1 温度計 133 |
5・1・2 温度測定に関する注意事項 134 |
5・2 熱的諸量の測定 134 |
5・2・1 熱量および比熱の測定 134 |
5・2・2 熱伝導率と温度伝導率の測定 135 |
5・3 ガス濃度測定 136 |
5・4 二相流測定 137 |
5・4・1 気液二相流 137 |
5・4・2 固気・固液二相流 139 |
5・5 ミクロ物性計測法 139 |
5・5・1 ミクロ温度計測法 139 |
5・5・2 ミクロ熱物性測定法 140 |
5・5・3 ナノカロリメトリー 140 |
第6章 熱物性値 |
6・1 総論 142 |
6・2 気体,液体,超臨界圧流体の熱物性値 142 |
6・3 液体金属と溶融塩の熱物性値 151 |
6・4 固体の熱物性値 151 |
6・5 燃料・燃焼生成物の熱物性値 152 |
6・5・1 固体燃料 152 |
6・5・2 液体燃料 153 |
6・5・3 気体燃料 154 |
6・5・4 燃焼生成物 154 |
6・6 放射性質および気体と液体の電気的性質 154 |
第7章 分子・マイクロ熱工学 |
7・1 分子レベルからの熱流体 158 |
7・1・1 量子力学 158 |
7・1・2 マクロな力学へ 158 |
7・2 分子動力学法 158 |
7・2・1 基礎式 159 |
7・2・2 分子間ポテンシャルモデル 160 |
7・2・3 マクロ量 161 |
7・2・4 境界条件 162 |
7・2・5 界面・相変化 163 |
7・3 直接シミュレーションモンテカルロ法 164 |
7・3・1 基礎式 164 |
7・3・2 粒子モデル解析 164 |
7・4 マイクロ熱工学 166 |
7・4・1 マイクロチャネルの熱流動 166 |
7・4・2 マイクロマシン 167 |
7・4・3 半導体冷却 168 |
7・4・4 マイクロ熱交換器 168 |
7・4・5 三相界線 169 |
索引(日本語・英語) 巻末 |
第1章 エネルギーおよびエネルギーシステム |
1・1 エネルギー 1 |
1・1・1 概説 1 |
|
7.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
出版情報: |
東京 : 日本機械学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2005.3 v, 85, 9p ; 30cm |
シリーズ名: |
機械工学便覧 / 日本機械学会編 ; 基礎編α9 |
子書誌情報: |
loading… |
所蔵情報: |
loading… |
目次情報:
続きを見る
第Ⅰ部 単位および物理定数 |
第1章 単位系と次元 |
1・1 基本単位と単位系 1 |
1・2 次元と単位系 1 |
1・2・1 物理量の次元 1 |
1・2・2 一貫性のある単位系 1 |
1・2・3 次元の表 1 |
1・2・4 物理量の数値の換算 2 |
1・3 国際単位系 2 |
1・3・1 国際単位系(SI)の歴史と基本的な考え方 2 |
1・3・2 SI基本単位 2 |
1・3・3 SI組立単位 3 |
1・3・4 SI接頭語 3 |
1・3・5 SIによる表現のルール 3 |
1・3・6 SI以外の単位の取扱い 4 |
1・4 その他の単位系 4 |
1・4・1 CGS単位系 4 |
1・4・2 工学単位系 4 |
1・4・3 フート・ポンド系 5 |
1・4・4 尺貫系 5 |
1・5 単位の説明と換算 5 |
1・5・1 力学に関する単位 5 |
1・5・2 電磁気に関する単位 6 |
1・5・3 熱に関する単位 6 |
1・5・4 化学に関する単位 7 |
1・5・5 測光および放射に関する単位 7 |
1・5・6 電離性放射線に関する単位 8 |
1・5・7 音響に関する単位 8 |
1・6 各種単位の換算率表 9 |
第2章 物理定数 |
2・1 基礎物理定数 13 |
2・2 元素周期表 13 |
2・3 原子量表 14 |
2・3・1 元素の同位体組成(2001年) 14 |
2・3・2 原子量表(2003年)について 14 |
2・3・3 安定同位体のない元素 14 |
第Ⅱ部 数学 |
第1章 代数 |
1・1 乗べきおよび対数 19 |
1・1・1 乗べき 19 |
1・1・2 乗根 19 |
1・1・3 対数 19 |
1・2 順列および組合せ 20 |
1・2・1 順列 20 |
1・2・2 組合せ 20 |
1・3 マトリックスおよび行列式 20 |
1・3・1 マトリックスの定義 20 |
1・3・2 マトリックスの演算 20 |
1・3・3 逆マトリックス 20 |
1・3・4 行列式 20 |
1・3・5 連立一次方程式 21 |
1・3・6 マトリックスの三角分解 21 |
1・3・7 マトリックスの分割 21 |
1・3・8 マトリックスの微分と積分 22 |
1・4 代数方程式 22 |
1・4・1 一次方程式 22 |
1・4・2 二次方程式 22 |
1・4・3 三次方程式 22 |
1・4・4 四次方程式 22 |
1・4・5 高次方程式 22 |
1・5 数列 22 |
1・5・1 等差数列 22 |
1・5・2 等比数列 22 |
1・5・3 特別な数列の和 23 |
1・6 級数 23 |
1・6・1 二項級数 23 |
1・6・2 指数関数および対数関数の級数展開 23 |
1・6・3 三角関数および逆三角関数の級数展開 23 |
1・6・4 双曲線関数および逆双曲線関数の級数展開 23 |
第2章 三角関数および双曲線関数 |
2・1 三角関数 24 |
2・1・1 三角関数の定義 24 |
2・1・2 三角関数の値および符号 24 |
2・1・3 一つの角の関数の間の関係 24 |
2・1・4 二角の和および差の関数 24 |
2・1・5 倍角および半角の関数,正弦および余弦の乗べき 25 |
2・1・6 三角級数の和 25 |
2・2 三角形 25 |
2・2・1 平面三角形 25 |
2・2・2 球面三角形 25 |
2・3 逆三角関数 25 |
2・3・1 逆三角関数の定義 25 |
2・3・2 逆三角関数の間の関係 26 |
2・4 双曲線関数 26 |
2・4・1 双曲線関数の定義 26 |
2・4・2 双曲線関数の間の関係 26 |
2・4・3 双曲線関数と三角関数との関係 26 |
第3章 微分 |
3・1 極限および連続 27 |
3・1・1 数列の極限 27 |
3・1・2 関数の極限 27 |
3・1・3 関数の連続 27 |
3・1・4 特別な極限値 27 |
3・2 微分係数および微分 27 |
3・2・1 微分係数,導関数および微分 27 |
3・2・2 高階微分 27 |
3・2・3 偏微分 27 |
3・3 微分公式 27 |
3・3・1 一般公式 27 |
3・3・2 基礎微分公式 28 |
3・3・3 陰関数の微分 28 |
3・3・4 変数変換 28 |
3・3・5 行列式の微分 28 |
3・4 平均値定理およびテイラー展開 28 |
3・4・1 平均値定理 28 |
3・4・2 テイラーおよびマクローリン展開 29 |
3・5 不定形の極限値 29 |
3・6 極大および極小 29 |
第4章 積分 |
4・1 不定積分 30 |
4・1・1 一般公式 30 |
4・1・2 基礎積分公式 30 |
4・1・3 有理関数の積分 30 |
4・1・4 無理関数の積分 31 |
4・1・5 超越関数の積分 32 |
4・2 定積分 34 |
4・2・1 一般公式 34 |
4・2・2 重要な定積分 34 |
4・2・3 定積分で定義される関数 35 |
4・3 多重積分 37 |
4・3・1 重積分の定義 37 |
4・3・2 重積分の変数変換 37 |
4・3・3 二重積分の一般公式 37 |
4・3・4 曲線長さ,面積,体積 38 |
第5章 微分方程式 |
5・1 常微分方程式 39 |
5・1・1 1階常微分方程式 39 |
5・1・2 2階常微分方程式 39 |
5・1・3 高階の線形微分方程式 41 |
5・1・4 連立微分方程式 41 |
5・2 偏微分方程式 42 |
5・2・1 1階偏微分方程式 42 |
5・2・2 2階線形偏微分方程式 42 |
第6章 複素関数 |
6・1 複素数 44 |
6・1・1 定義と演算規則 44 |
6・1・2 複素平面 44 |
6・2 複素数の関数 44 |
6・2・1 複素関数 44 |
6・2・2 複素関数の微分 45 |
6・2・3 複素関数の積分 45 |
6・2・4 特異点と留数計算 45 |
6・2・5 応用例 46 |
第7章 フーリエ変換 |
7・1 連続フーリエ変換 47 |
7・1・1 定義 47 |
7・1・2 逆フーリエ変換 47 |
7・1・3 フーリエ変換の異なる定義 47 |
7・1・4 線形時不変系 47 |
7・1・5 インパルス応答 47 |
7・1・6 合成積(畳込み) 47 |
7・1・7 伝達関数 47 |
7・1・8 正則性と減衰速度 47 |
7・1・9 パーセバルの等式 47 |
7・1・10 不確定性 47 |
7・1・11 デルタ超関数 47 |
7・1・12 ポワソンの総和式 47 |
7・1・13 標本化 47 |
7・2 フーリエ変換 48 |
7・2・1 定義 48 |
7・2・2 対称性 48 |
7・2・3 実数関数表示 48 |
7・2。4 フーリエ係数の収束性 48 |
7・2・5 フーリエ級数の二乗平均収束 48 |
7・2・6 フーリエ級数の点別収束性 48 |
7・2・7 ギブスの現象 48 |
7・3 離散フーリエ変換 49 |
7・3・1 定義 49 |
7・3・2 高速フーリエ変換 49 |
7・3・3 離散コサイン変換 49 |
第8章 ウェーブレット変換 |
8・1 連続ウェーブレット変換 50 |
8・1・1 定義 50 |
8・1・2 時間・周波数解析 50 |
8・1・3 正則性 50 |
8・2 離散ウェーブレット変換 50 |
8・2・1 定義 50 |
8・2・2 ウェーブレット展開 50 |
8・2・3 多重解像度解析 50 |
8・2・4 直交ウェーブレット 51 |
8・2・5 共役鏡像フィルタ 51 |
8・2・6 モーメント条件 51 |
8・2・7 離散ウェーブレット変換 51 |
8・2・8 信号圧縮 52 |
8・2・9 ノンパラメトリック推定 52 |
8・2・10 ウェーブレットのバリエーション 52 |
第9章 ラプラス変換 |
9・1 定義 53 |
9・2 ラプラス変換の基本法則 53 |
9・3 ラプラス変換の基本定理 53 |
9・3・1 平均値定理 53 |
9・3・2 極限値定理 53 |
9・3・3 デュハメルの方法 53 |
9・4 ラプラス変換の公式例 53 |
9・4・1 対数関数 54 |
9・4・2 ベッセル関数 54 |
9・4・3 ラゲール多項式 54 |
9・4・4 指数積分 54 |
9・4・5 不完全ガンマ関数 54 |
9・4・6 超幾何関数 54 |
9・5 ラプラス逆変換法 54 |
9・5・1 基本法則と公式集を併用する方法 54 |
9・5・2 複素反転積分による方法 54 |
9・5・3 級数展開法 54 |
9・5・4 数値ラプラス逆変換 55 |
第10章 幾何 |
10・1 面積および体積 56 |
10・1・1 平面図形の面積 56 |
10・1・2 立体の体積および表面積 56 |
10・2 平面幾何 57 |
10・2・1 座標 57 |
10・2・2 直線 58 |
10・2・3 平面曲線の一般性質 58 |
10・2・4 二次曲線 59 |
10・2・5 その他の平面曲線 60 |
10・3 立体幾何 61 |
10・3・1 空間座標 61 |
10・3・2 方向余弦 61 |
10・3・3 平面 62 |
10・3・4 直線 62 |
10・3・5 座標変換 62 |
10・3・6 空間曲線 62 |
10・3・7 曲面 63 |
10・3・8 二次曲面 63 |
第11章 ベクトルおよびテンソル |
11・1 ベクトル代数 64 |
11・1・1 ベクトルの表示 64 |
11・1・2 ベクトルの合成 64 |
11・1・3 ベクトルの成分 64 |
11・1・4 単位ベクトル 64 |
11・1・5 ベクトルの内積 64 |
11・1・6 ベクトルの外積 64 |
11・1・7 三つのベクトルの積 65 |
11・2 ベクトル解析 65 |
11・2・1 ベクトルの微分 65 |
11・2・2 ベクトルの積分 66 |
11・3 テンソル 66 |
11・3・1 ベクトルと座標変換 66 |
11・3・2 テンソル 66 |
11・3・3 テンソルとベクトル一次関数 66 |
11・3・4 対称テンソルの主方向,テンソルの二次曲面 66 |
11・3・5 斜交基底 67 |
11・3・6 一般座標系 67 |
11・3・7 反変ベクトル,共変ベクトル 67 |
11・3・8 一般のテンソル 67 |
11・3・9 テンソルの代数 67 |
11・3・10 共変導関数 68 |
第12章 確率および統計 |
12・1 確率 69 |
12・1・1 標本空間と事象 69 |
12・1・2 確率の定義と性質 69 |
12・1・3 条件付き確率とベイズの定理 69 |
12・2 確率分布 69 |
12・2・1 確率変数と確率分布 69 |
12・2・2 離散分布 70 |
12・2・3 連続分布 70 |
12・2・4 二次元分布 70 |
12・2・5 代表的な確率分布 70 |
12・2・6 数表 71 |
12・3 確率過程 74 |
12・3・1 確率過程 74 |
12・3・2 マルコフ連鎖 74 |
12・3・3 ポアソン過程 74 |
12・4 統計 74 |
12・4・1 統計量の推定 74 |
12・4・2 仮鋭検定 75 |
12・4・3 推定・検定の公式 75 |
第13章 数値解析 |
13・1 数値解析の役割 77 |
13・2 誤差 77 |
13・2・1 誤差の定義 77 |
13・2・2 誤差の原因と種類 77 |
13・2・3 誤差の伝ぱ 77 |
13・2・4 ノルム 77 |
13・3 関数近似と補間 77 |
13・3・1 関数近似の型 77 |
13・3・2 補間法 78 |
13・3・3 有理型近似式 79 |
13・3・4 最小二乗法 79 |
13・4 数値微分および数値積分 79 |
13・4・1 数値微分 79 |
13・4・2 数値積分 80 |
13・4・3 多変数関数の数値微分と数値積分 81 |
13・5 代数方程式の数値解析 81 |
13・5・1 基本的事項 81 |
13・5・2 ニュートン法 81 |
13・5・3 その他の方法 82 |
13・5・4 大次元連立一次方程式 82 |
13・6 スペクトル法 83 |
13・6・1 スペクトル法による離散化 84 |
13・6・2 フーリエ・スペクトル法およびチェビシェフ・タウ法を用いた離散化の例 84 |
13・6・3 擬スペクトル法 85 |
13・6・4 エイリアス誤差の除去法 85 |
索引(日本語・英語) 巻末 |
第Ⅰ部 単位および物理定数 |
第1章 単位系と次元 |
1・1 基本単位と単位系 1 |
|
8.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
目次情報:
続きを見る
第1章 システム解析 |
1・1 システム表現 1 |
1・1・1 伝達関数 1 |
1・1・2 状態方程式 2 |
1・1・3 中間標準形式 4 |
1・1・4 ビヘイビアアプローチ 5 |
1・2 線形システム論 6 |
1・2・1 状態遷移行列 6 |
1・2・2 可制御性,可観測性,最小実現 8 |
1・2・3 平衡実現 10 |
1・2・4 幾何学的方法 11 |
1・3 安定性解析 13 |
1・3・1 ラウス・フルビッツの安定判別法 13 |
1・3・2 ナイキストの安定判別法 15 |
1・3・3 リアプノフの安定性 17 |
1・3・4 入出力安定性 18 |
1・4 システム同定法 21 |
1・4・1 システム同定とは 21 |
1・4・2 システム同定実験の設計 21 |
1・4・3 入出力データの前処理 21 |
1・4・4 システム同定モデル 22 |
1・4・5 ノンパラメトリックモデル同定法 22 |
1・4・6 予測誤差法 23 |
1・4・7 部分空間法 24 |
1・4・8 モデルの選定と妥当性の検証 25 |
第2章 線形制御 |
2・1 古典制御 27 |
2・1・1 フィードバック系の諸特性 27 |
2・1・2 安定余裕 28 |
2・1・3 PID制御 30 |
2・1・4 位相進み―遅れ補償 33 |
2・1・5 フィードフォワード制御とフィードバック制御 35 |
2・2 多変数システム制御 37 |
2・2・1 最適レギュレータ 37 |
2・2・2 オブザーバとカルマンフィルタ 39 |
2・2・3 最適サーボ系 42 |
2・3 代数的制御手法 45 |
2・3・1 既約分解表現 45 |
2・3・2 安定化補償器のパラメータ表現 47 |
2・3・3 2自由度制御系の設計法 48 |
2・4 ロバスト制御 51 |
2・4・1 ロバスト制御の背景と概要 51 |
2・4・2 ノルムと制御仕様 53 |
2・4・3 不確かなシステムの表現 58 |
2・4・4 H制御 60 |
2・4・5 H∞制御 61 |
2・4・6 μ解析・設計 62 |
2・4・7 L1制御 64 |
2・5 サンプル値制御 65 |
2・5・1 離散時間システムの解析と制御系設計 65 |
2・5・2 サンプル値制御系のモデル 67 |
2・5・3 H制御 69 |
2・5・4 H∞の制御 69 |
2・6 無限次元系制御 70 |
2・6・1 むだ時間系制御 70 |
2・6・2 分布定数系制御 74 |
2・7 LMIに基づくシステム解析と制御系設計 77 |
2・7・1 LMIと凸最適化 77 |
2・7・2 LMIによるシステム解析 79 |
2・7・3 LMIによるロバスト性解析 80 |
2・7・4 LMIによる制御系設計I : 状態フィードバック系 82 |
2・7・5 LMIによる制御系設計II : 出力フィードバック系 83 |
2・7・6 LMIによるゲインスケジューリング制御系の設計 85 |
第3章 非線形制御 |
3・1 フィードバック線形化 89 |
3・1・1 制御のための微分幾何学 89 |
3・1・2 状態方程式の線形化 91 |
3・1・3 線形誤差応答オブザーバ 92 |
3・1・4 入出力関係の線形化 93 |
3・1・5 フラットネス 94 |
3・2 非ホロノミック制御 95 |
3・2・1 軌道計画 95 |
3・2・2 ドリフトレスシステムのフィードバック制御 97 |
3・2・3 2階非ホロノミック系の制御 99 |
3・3 最適制御と非線形H∞の制御 101 |
3・3・1 最適制御とHJB方程式 101 |
3・3・2 微分ゲームとHJI方程式 103 |
3・3・3 非線形H∞制御 103 |
3・4 その他の設計法 105 |
3・4・1 スライディングモード制御 105 |
3・4・2 受動性に基づく制御 107 |
3・4・3 リシーディングホライゾン制御 109 |
3・4・4 動的最適化手法 110 |
第4章 適応・学習制御 |
4・1 モデル規範型適応制御系(MRACS) 114 |
4・1・1 連続系のMRACS 114 |
4・1・2 離散系のMRACS 116 |
4・1・3 ロバスト適応制御 117 |
4・2 セルフチューニングコントローラ 119 |
4・2・1 セルフチューニングコントローラの基本構成 119 |
4・2・2 最小分散制御 119 |
4・2・3 一般化最小分散制御 120 |
4・2・4 セルフチューニングPID制御 121 |
4・3 適応観測器と適応極配置 122 |
4・3・1 適応観測器の設計法 122 |
4・3・2 適応極配置 123 |
4・4 非線形系の適応制御 125 |
4・4・1 バックステッピング 125 |
4・4・2 単純適応制御 126 |
4・4・3 機械系の適応制御 128 |
4・5 繰返し・学習制御 130 |
4・5・l 繰返し制御 130 |
4・5・2 学習制御 132 |
第5章 知的制御 |
5・1 知的制御概論 136 |
5・1・1 生物にならう制御 136 |
5・1・2 知識表現としてのルールと推論 136 |
5・1・3 学習可能なニューラルネットワークと逆システム 137 |
5・1・4 進化的計算による探索機能の利用 138 |
5・2 ファジィ制御 139 |
5・2・1 ファジィ集合とファジィ推論 139 |
5・2・2 ファジィ制御の構成 140 |
5・2・3 状態評価ファジィ制御 141 |
5・2・4 予見ファジィ制御 143 |
5・2・5 ファジィモデルに基づく制御 143 |
5・2・6 ファジィ制御器の設計 143 |
5・2・7 ファジィ適応制御 146 |
5・3 ニューロ制御 146 |
5・3・1 ニューロンモデルとニューラルネットワーク 147 |
5・3・2 ニューロ制御の構成 148 |
5・3・3 ニューロ制御における学習アルゴリズム 150 |
5・3・4 ニューラルネットワークに基づくファジィ制御器設計 151 |
5・4 遺伝的アルゴリズムによる制御 152 |
5・4・1 遺伝的アルゴリズム・152 |
5・4・2 遺伝的アルゴリズムによる直接的最適化による制御 153 |
5・4・3 遺伝的アルゴリズムによる間接的最適化による制御 153 |
第6章 自律分散・創発システム |
6・1 自律分散システム 156 |
6・1・1 概要 156 |
6・1・2 はじめに 156 |
6・1・3 分散する機械 156 |
6・1・4 自律する機械 156 |
6・1・5 新陳代謝する機械 157 |
6・1・6 設計図をもつ機械 157 |
6・1・7 まとめ 157 |
6・2 創発システム 157 |
6・2・1 創発の定義 157 |
6・2・2 群知能システム 158 |
6・3 新しい設計法 159 |
6・3・1 強化学習 159 |
6・3・2 非線形ダイナミクス(およびCPG) 161 |
第7章 離散事象システム |
7・1 システム表現 164 |
7・1・1 離散事象システムの特徴 164 |
7・1・2 形式言語とオートマトン 164 |
7・1・3 ペトリネット 165 |
7・1・4 時相論理 167 |
7・2 スーパーバイザ制御 168 |
7・2・1 スーパーバイザ制御と可制御性 168 |
7・2・2 部分観測と可観測性 170 |
7・2・3 分散スーパーバイザ制御 171 |
7・2・4 LLPスーパーバイザ 173 |
7・3 シーケンス制御 173 |
7・3・1 シーケンス制御系の構成 173 |
7・3・2 ラダー言語 175 |
7・3・3 SFC 177 |
7・4 パフォーマンス解析 178 |
7・4・1 マルコフ連鎖 178 |
7・4・2 待ち行列理論 179 |
7・4・3 摂動解析法 180 |
7・4・4 順序最適化 181 |
7・4・5 離散事象シミュレーション 182 |
7・5 ハイブリッドシステム 183 |
7・5・1 ハイブリッドシステムの特徴 183 |
7・5・2 ハイブリッドオートマトン 183 |
7・5・3 ハイブリッドペトリネット 185 |
7・5・4 リアプノフ関数による安定解析 187 |
7・5・5 スイッチング制御 189 |
索引(日本語・英語) 巻末 |
第1章 システム解析 |
1・1 システム表現 1 |
1・1・1 伝達関数 1 |
|
9.
|
図書
東工大 目次DB
|
技術資料「歯車強さ設計資料」出版分科会編
出版情報: |
東京 : 日本機械学会, 1979.12 viii, 18, 205p , 図版 ; 31cm |
シリーズ名: |
技術資料 |
子書誌情報: |
loading… |
所蔵情報: |
loading… |
目次情報:
続きを見る
歯車損傷写真 (1)~(16) |
記号表 (17)~(18) |
第1章 緒論 |
1.1 まえがき 1 |
1.2 歯車設計式の現状 1 |
1.2.1 各種の歯車設計式 2 |
1.2.2 各種の歯車設計式の使用状況 5 |
第2章 円筒歯車の強さ計算法 6 |
2.1 記号,添字 6 |
2.2 曲げ強さの計算法 |
2.2.1 基本的な考え方 6 |
2.2.2 歯形形状の考慮 9 |
2.2.3 応力集中の考慮 16 |
2.2.4 歯のこわさ 19 |
2.2.5 同時接触線の状態が歯元応力に及ぼす影響 23 |
2.2.6 歯すじ方向の荷重分布に対する考慮 28 |
2.2.7 寸法効果 34 |
2.2.8 温度の曲げ強さに及ぼす影響 35 |
2.2.9 交番荷重の考慮 36 |
2.2.10 寿命に関する考慮 37 |
2.2.11 動荷重の考慮 39 |
2.2.12 歯車装置の使用状態の考慮化 45 |
2.2.13 信頼性に対する考慮 48 |
2.3 歯面強さの計算法 |
2.3.1 基本的な考え方 49 |
2.3.2 歯形形状の考慮 52 |
2.3.3 材料弾性定数の考慮 56 |
2.3.4 同時接触線の状態が荷重分担に及ぼす影響 58 |
2.3.5 歯すじ方向の荷重分布に対する考慮 60 |
2.3.6 寸法効果 61 |
2.3.7 温度の歯面強さに及ぼす影響 62 |
2.3.8 寿命に関する考慮 62 |
2.3.9 歯面硬さの組合せに対する考慮 64 |
2.3.10 歯面あらさの考慮 66 |
2.3.11 潤滑に対する考慮 68 |
2.3.12 動荷重の考慮 73 |
2.3.13 歯車装置の使用状態の考慮 73 |
2.3.14 信頼性に対する考慮 73 |
2.4 スコーリング強さの計算法 74 |
2.4.1 スコーリング強さに影響する諸因子について 74 |
2.4.2 スコーリング強さの計算式 75 |
第3章 歯車用材料の強さ |
3.1 緒言 |
3.1.1 材料の強さの意味 85 |
3.1.2 実験による数値の決定 85 |
3.2 材料の曲げ強さ |
3.2.1 曲げ強さの試験法 86 |
3.2.2 曲げ強さの実験結果 88 |
3.2.3 曲げ強さ決定の際の問題点 93 |
3.2.4 各規格などの材料の曲げ強さの関係について 95 |
3.3 材料の歯面強さ |
3.3.1 歯面強さの試験法 99 |
3.3.2 歯面強さの実験結果 100 |
3.3.3 歯面強さ決定の際の問題点 106 |
3.3.4 各規格などの材料の歯面強さの関係について 109 |
第4章 歯車の損傷 |
4.1 損傷発生状況 115 |
4.1.1 歯車損傷例一覧表 115 |
4.1.2 損傷発生の概要 121 |
4.2 損傷原因の調査 |
4.2.1 歯車の設計と損傷 124 |
4.2.2 損傷原因の分布 126 |
4.2.3 損傷原因の解析例 127 |
4.3 歯車の損傷用語 |
4.3.1 歯車装置の損傷と損傷用語 134 |
4.3.2 歯車損傷用語 135 |
4.3.3 損傷用語の解説 136 |
4.4 チェックリスト 141 |
4.4.1 歯車損傷のチェックリスト総括表 141 |
4.4.2 歯車損傷のチェックリスト詳細表 144 |
4.4.3 チェックリストのコード化(電算処理) 149 |
付録 |
付録A 各国の円筒歯車強度計算式の概要 |
A-1 機械学会式 150 |
1. 適用範囲 150 |
2. 許容荷重計算式 150 |
計算シート(機械学会式) 153 |
A-2 AGMA式 157 |
1. 曲げ強さ計算式 157 |
2. 歯面強さ計算式 158 |
計算シート(AGMA 225.01,215.01による計算) 158 |
A-3 BS式 159 |
計算シート(BS 436による計算) 163 |
A-4 DIN式 165 |
1. 適用範囲 165 |
2. 曲げ強さ計算式 165 |
3. 歯面強さ計算式 166 |
A-5 ISO案式 167 |
計算シート(歯車強度計算シートISO案式) 168 |
1. 曲げ強さ計算式 170 |
2. 歯面強さ計算式 171 |
A-6 JGMA式 171 |
1. 曲げ強さ計算式 171 |
2. 歯面強さ計算式 172 |
計算シート(JGMA401-O1,402-02による計算) 174 |
A-7 計算例題と計算結果について 176 |
解答例 |
1. 機械学会式 179 |
2. AGMA式 185 |
3. BS式 187 |
4. ISO案式 188 |
5. JGMA式 192 |
付録B 関連熱処理用語 194 |
付録C 規格・参考文献一覧 196 |
付録D 歯車損傷写真説明事項一覧 199 |
索引 204 |
歯車損傷写真 (1)~(16) |
記号表 (17)~(18) |
第1章 緒論 |
|
10.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
目次情報:
続きを見る
第1章 熱交換器 |
1.1 熱交換器概説 1 |
1.1.1 分類と用途 1 |
1.1.2 熱交換器設計に際し考慮すべき点 7 |
1.2 熱交換器設計の基礎 8 |
1.2.1 熱交換量 8 |
1.2.2 対向流,並流および直交流 8 |
1.2.3 熱通過率 9 |
1.2.4 対数平均温度差 9 |
1.2.5 フィン効率と伝熱面効率 10 |
1.2.6 εとNtu 10 |
1.2.7 熱交換器の伝熱設計計算 11 |
1.2.8 圧力損失 11 |
1.2.9 設計例 11 |
1.3 各種熱交換器の性能 13 |
1.3.1 伝熱管の性能 13 |
1.3.2 プレートフィンアンドチューブ型熱交換器用フィンの性能 17 |
1.3.3 マルチフロー型凝縮器の性能 18 |
1.3.4 ドローンカップ型蒸発器の性能 19 |
1.3.5 プレート型熱交換器の性能 19 |
1.3.6 プレートアンドフィン型熱交換器の性能 20 |
1.4 数値シミュレーションによる最適設計の例 22 |
1.4.1 熱交換器フィンのシミュレーション計算 22 |
1.4.2 熱交換器冷媒パスの最適化シミュレーション 22 |
1.4.3 自動車用ラジエータの最適設計 23 |
1.5 熱交換器実装技術の例 24 |
1.5.1 ルームエアコン室内機への熱交換器実装技術 24 |
1.5.2 ルームエアコン室外機のコンパクト化技術 25 |
第2章 空気調和と空調機器 |
2.1 空気調和の概要 28 |
2.1.1 概要 28 |
2.1.2 保健空調 28 |
2.1.3 産業プロセス空調 28 |
2.1.4 換気および排煙 28 |
2.1.5 空調設備の構成 29 |
2.2 湿り空気 29 |
2.2.1 湿り空気の諸性質 29 |
2.2.2 湿り空気線図と空調プロセス 30 |
2.3 空調負荷 31 |
2.3.1 概要 31 |
2.3.2 設計条件 32 |
2.3.3 室内負荷計算 32 |
2.3.4 空調機負荷 35 |
2.3.5 熱源装置容量 36 |
2.3.6 PAL(年間熱負荷係数),CEC(エネルギー消費係数) 36 |
2.4 空調方式 36 |
2.4.1 空調計画 36 |
2.4.2 空調方式 37 |
2.4.3 熱源方式 38 |
2.4.4 各種建物への適用 43 |
2.5 搬送システム 45 |
2.5.1 吹出し口と室内気流 45 |
2.5.2 ダクトと送風機 45 |
2.5.3 水配管とポンプ 46 |
2.5.4 蒸気配管 48 |
2.6 空調機器 48 |
2.6.1 冷凍機・ヒートポンプ 48 |
2.6.2 冷却塔 50 |
2.6.3 ボイラ 50 |
2.6.4 空気調和機 51 |
2.6.5 自動制御と中央管制 52 |
第3章 冷凍機器 |
3.1 冷凍の基礎 54 |
3.1.1 冷凍の原理と冷凍サイクル 54 |
3.1.2 冷媒とブライン 56 |
3.2 蒸気圧縮冷凍機 58 |
3.2.1 種類と用途 58 |
3.2.2 圧縮機 59 |
3.2.3 空調用ヒートポンプ 61 |
3.2.4 ガスエンジンヒートポンプ 63 |
3.3 吸収冷凍機 64 |
3.3.1 一重効用吸収冷凍機 64 |
3.3.2 二重効用吸収冷凍機 64 |
3.3.3 吸収ヒートポンプ 65 |
3.3.4 高効率化技術 65 |
3.4 冷凍応用 66 |
3.4.1 冷蔵庫 66 |
3.4.2 凍結・乾燥装置 69 |
3.4.3 低温流通装置 70 |
第4章 極低温機器 |
4.1 極低温技術 74 |
4.1.1 極低温冷媒 74 |
4.1.2 極低温の断熱技術 75 |
4.2 極低温冷凍機 76 |
4.2.1 極低温冷凍機の概要 76 |
4.2.2 小型極低温冷凍機 77 |
4.2.3 大型液化機および冷凍機 80 |
4.3 極低温応用機器 83 |
4.3.1 デュワー 83 |
4.3.2 クライオスタット 84 |
第5章 加熱・冷却機器 |
5.1 概説 85 |
5.2 マイクロ波加熱 85 |
5.2.1 マイクロ波加熱の原理 85 |
5.2.2 マイクロ波加熱を利用した機器 87 |
5.3 インダクション加熱 87 |
5.3.1 インダクション加熱の原理 87 |
5.3.2 インダクション加熱を利用した機器 88 |
5.4 ペルチェ効果を利用した冷却機器 88 |
5.4.1 ペルチェ効果の原理 88 |
5.4.2 ペルチェ素子の構造と機能 89 |
5.4.3 ペルチェ素子を応用した機器 90 |
第6章 熱輸送デバイス |
6.1 ヒートパイプの原理 92 |
6.2 ヒートパイプの種類 92 |
6.2.1 ウィック型ヒートパイプ 92 |
6.2.2 溝型ウィックヒートパイプ 94 |
6.2.3 平面型ヒートパイプ 95 |
6.2.4 ベーパチャンバ 96 |
6.3 ヒートパイプの応用 97 |
6.3.1 コンピュータヘの応用 97 |
6.3.2 密閉制御盤冷却用ヒートパイプ式熱交換器 99 |
6.3.3 衛星用ヒートパイプ埋込みラジエータパネル 100 |
6.3.4 ヒートパイプ式均熱板 101 |
6.3.5 排熱回収熱交換器 102 |
6.3.6 ヒートパイプ式均熱ロール 103 |
6.4 特殊ヒートパイプ 103 |
6.4.1 大型,長尺ヒートパイプとその応用 103 |
6.4.2 宇宙用CPL,LHPの応用 105 |
6.4.3 マイクロヒートパイプ 106 |
6.5 ヒートパイプの信頼性 106 |
6.5.1 ヒートパイプの劣化 106 |
6.5.2 信頼性の評価方法 107 |
6.5.3 初期信頼性の確認方法 107 |
6.5.4 その他の確認内容 108 |
6.6 その他の熱輸送デバイス 108 |
6.6.1 単相強制振動流型熱輸送デバイス 108 |
6.6.2 二相自励振動流型熱輸送デバイス 110 |
第7章 ヒートシンク |
7.1 電子機器実装と熱管理 112 |
7.2 電子機器の冷却法(分類) 112 |
7.3 電子機器設計とその実際 113 |
7.3.1 自然空冷筐体設計 113 |
7.3.2 強制空冷筐体設計 114 |
7.3.3 ファン選定 116 |
7.4 ヒートパイプ一体型ヒートシンク 117 |
7.4.1 大容量半導体素子冷却用ヒートパイプ・ヒートシンク 117 |
7.4.2 ヒートパイプ・ヒートシンクの応用例1 118 |
7.4.3 ヒートパイプ・ヒートシンクの応用例2 119 |
7.5 ヒートシンクの性能予測法 120 |
7.5.1 強制・自然空冷 120 |
7.5.2 筐体内の性能 122 |
7.5.3 非定常応答冷却 123 |
7.6 製造法 124 |
7.6.1 ヒートシンク素材 124 |
7.6.2 塑性加工法 124 |
7.6.3 機械加工法 124 |
7.6.4 鋳造加工法 125 |
7.6.5 接合法 125 |
7.6.6 その他の加工法 125 |
7.7 性能測定法 125 |
7.7.1 温度測定とヒータ 125 |
7.7.2 自然対流下とファン付ヒートシンクの性能測定 125 |
7.7.3 強制対流下での性能測定と測定装置(風洞) 126 |
7.7.4 性能測定の例 126 |
第8章 蓄熱・蓄冷機器 |
8.1 熱エネルギー需給と熱エネルギー貯蔵技術の現状 128 |
8.1.1 蓄熱の目的とその分類 128 |
8.1.2 各種の蓄熱材開発の現状 129 |
8.1.3 蓄熱に関する伝熱問題 129 |
8.1.4 蓄熱の評価 131 |
8.1.5 具体的蓄熱システムの例 131 |
8.1.6 今後の蓄熱技術の展開 132 |
8.2 顕熱蓄熱 133 |
8.2.1 固体による蓄熱 133 |
8.2.2 液槽による蓄熱 133 |
8.2.3 帯水層による蓄熱 135 |
8.3 潜熱蓄熱 136 |
8.3.1 低温の蓄熱 136 |
8.3.2 中・高温の蓄熱 137 |
8.4 化学蓄熱 138 |
8.4.1 化学反応による蓄熱 138 |
8.4.2 金属水素化物(水素吸蔵合金) 140 |
8.4.3 吸着 141 |
索引(日本語・英語) 巻未 |
第1章 熱交換器 |
1.1 熱交換器概説 1 |
1.1.1 分類と用途 1 |
|
11.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
目次情報:
続きを見る
第1章 計測とは |
1・1 計測と測定 1 |
1・2 尺度と次元 1 |
1・2・1 測定の尺度 1 |
1・2・2 測定の次元 1 |
第2章 単位と標準 |
2・1 国際単位系 2 |
2・2 計量標準 2 |
2・2・1 知的基購としての計量標準 2 |
2・2・2 計量標準 2 |
2・2・3 標準物質 3 |
2・2・4 トレーサビリティ 4 |
2・3 工業規格 4 |
2・3・1 ISO規格の目的 4 |
2・3・2 ISOの歴史 5 |
2・3・3 ISO規格と測定 5 |
2・3・4 ISO規格制定のプロセス 5 |
2・3・5 適合性評価について 5 |
第3章 測定概論 |
3・1 測定の計画と設計 7 |
3・1・1 測定計画の基本 7 |
3・1・2 測定計画の具体化 8 |
3・2 測定方式の分類 9 |
3・2・1 直接測定と間接測定 10 |
3・2・2 絶対測定と比較測定 10 |
3・2・3 各種の測定方式 10 |
3・2・4 アナログ方式とディジタル方式 10 |
3・3 測定の誤差と不確かさ 10 |
3・3・1 誤差 10 |
3・3・2 不確かさ 12 |
3・3・3 不確かさの原因 12 |
3・3・4 不確かさの評価(解析の手順) 13 |
3・3・5 不確かさの表示(不確かさの総合的見積り) 13 |
3・3・6 不確かさの性質 13 |
3・4 測定の精度と校正 14 |
3・4・1 各種の精度 14 |
3・4・2 安定性 14 |
3・4・3 直線性とヒステリシス 14 |
3・4・4 校正とその目的 15 |
3・4・5 幾何学量の計測と各種の校正法 15 |
3・5 補償法 17 |
3・5・1 補償の考え方 17 |
3・5・2 差動構造での補償 18 |
3・5・3 除算構造での補償 19 |
3・5・4 加算構造 20 |
3・5・5 各種の補償法 21 |
第4章 測定データの処理 |
4・1 静的データの処理 25 |
4・1・1 静的データとは 25 |
4・1・2 数値の丸め方 25 |
4・1・3 一次元データの要約 25 |
4・1・4 一次元データの表現と近似 26 |
4・1・5 二次元データの要約 27 |
4・1・6 二次元データの表現と近似 27 |
4・1・7 検定と推定 28 |
4・2 動的データ処理 30 |
4・2・1 動特性の表示 30 |
4・2・2 フィルタリング 31 |
4・2・3 周波数解析 33 |
4・2・4 ウェーブレット解析 35 |
4・3 機器の雑音とその対策 36 |
第5章 各種変量の測定 |
5・1 基本量の測定 38 |
5・1・1 長さ 38 |
5・1・2 質量 40 |
5・1・3 時間(周波数) 42 |
5・1・4 電流(電圧,電気抵抗) 46 |
5・1・5 温度 48 |
5・1・6 物質量 51 |
5・1・7 光度 54 |
5・2 幾何学量の測定 56 |
5・2・1 寸法,変位 56 |
5・2・2 角度 62 |
5・2・3 形状 66 |
5・2・4 表面性状 71 |
5・3 力学量の測定 73 |
5・3・1 力,動力,回転数 73 |
5・3・2 圧力,真空度 75 |
5・3・3 振動,速度,加速度 79 |
5・3・4 流量,流速 81 |
5・4 熱的諸量,湿度の測定 86 |
5・4・1 熱的諸量 86 |
5・4・2 湿度 88 |
5・5 各種物性値の測定 90 |
5・5・1 密度 90 |
5・5・2 粘度 92 |
5・5・3 弾性係数 94 |
5・5・4 熱物性値 96 |
5・6 その他の諸量の測定 99 |
5・6・1 振動,騒音 99 |
5・6・2 放射線 103 |
5・6・3 環境関連 106 |
5・6・4 生体関連 lO9 |
5・6・5 感応量 113 |
第6章 各種応用計測 |
6・1 電気計測器 120 |
6・1・1 はじめに 120 |
6・1・2 波形測定器 120 |
6・1・3 電力計測器 121 |
6・1・4 データ収集装置 122 |
6・1・5 現場用計測器 124 |
6・2 光応用計測 125 |
6・2・1 光干渉計による変位計測 126 |
6・2・2 光を用いた回転角度計測 126 |
6・2・3 光干渉計による形状計測 127 |
6・2・4 ホログラフィーおよびスペックル干渉による変形計測 128 |
6・2・5 終わりに 128 |
6・3 放射線応用計測 128 |
6・3・1 SEM応用計測(測長SEM,LSI検査) 128 |
6・3・2 工業用X線CT 129 |
6・4 超音波応用計測 130 |
6・4・1 超音波の定義と超音波応用計測の特徴 130 |
6・4・2 使用する周波数範囲 131 |
6・4・3 伝搬する弾性波動の種類 131 |
6・4・4 伝搬速度・波長と計測における分解能 131 |
6・4・5 超音波の発生と検出 131 |
6・4・6 距離測定 132 |
6・4・7 速度測定 133 |
6・4・8 物性測定・材料評価 133 |
6・4・9 超音波を用いた計測,センサデバイス 133 |
6・5 画像応用計測 134 |
6・5・1 幾何光学的原理による方法 134 |
6・5・2 波動光学的原理による方法 136 |
6・6 知識応用計測 139 |
6・6・1 知識応用計測の範囲 139 |
6・6・2 区分と逐次接続法 139 |
6・6・3 反転法,マルチステップ法 139 |
6・6・4 ステレオ法 140 |
6・6・5 CT 140 |
6・6・6 ニューラルネットワーク,GA 140 |
6・6・7 GPS 141 |
6・6・8 計測における複雑化への動向と知識応用計測 141 |
6・7 官能検査 141 |
6・7・1 官能検査と官能量計測 141 |
6・7・2 官能検査方法 141 |
6・7・3 適用例 142 |
6・7・4 官能検査の不確かさ 142 |
6・7・5 感性と官能検査 142 |
第7章 計測における管理と教育 |
7・1 計測機器の管理 144 |
7・1・1 計測機器管理の必要性 144 |
7・1・2 管理対象機器の選定 144 |
7・1・3 計測機器の校正とその周期 144 |
7・1・4 日常点検 145 |
7・2 計測技術者の教育・訓練 145 |
7・2・1 計測技術者としての条件の把握 145 |
7・2・2 教育・訓練のマニュアルの必要性とその基本 147 |
7・2・3 教育・訓練の方法 147 |
7・2・4 教育・訓練の効果 148 |
7・2・5 測定データヘの人間の影響と教育 148 |
索引(日本語・英語) 巻末 |
第1章 計測とは |
1・1 計測と測定 1 |
1・2 尺度と次元 1 |
|
12.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会著
出版情報: |
東京 : 日本機械学会 , [東京] : 丸善 (発売), 2008.1 iv, 205p ; 30cm |
シリーズ名: |
JSMEテキストシリーズ |
子書誌情報: |
loading… |
所蔵情報: |
loading… |
目次情報:
続きを見る
第1章 械と材料 1 |
1.1 序論 1 |
1.1.1 機械材料とは 1 |
1.1.2 なぜ機械工学で材料学を学ぶのか 1 |
1.2 材料の基本的特性 2 |
1.2.1 材料の分類と種類 2 |
1.2.2 材料の特性とは 2 |
1.2.3 先進の機械材料 3 |
1.3 本書の使い方 4 |
1.4 単位について 5 |
練習問題 6 |
第2章 材料の構造 7 |
2.1 原子の構造と結合 7 |
2.1.1 原子構造と金属元素 7 |
2.1.2 原子の結合 8 |
2.2 金属の結晶構造 8 |
2.2.1 原子配列と結晶構造 8 |
2.2.2 配位数とは 10 |
2.3 結晶構造の指数表示 11 |
2.3.1 結晶面の表し方 11 |
2.3.2 結晶方位の表し方 12 |
2.3.3 六方晶における結晶面・結晶方位の表し方 13 |
2.3.4 結晶構造のX線解析 13 |
2.4 金属の結晶組織 14 |
2.4.1 固溶体と合金 14 |
2.4.2 結晶構造の欠陥 15 |
2.5 金属組織の観察法 16 |
2.5.1 光学顕微鏡法 16 |
2.5.2 走査電子顕微鏡法 17 |
2.5.3 透過電子顕微鏡法 17 |
2.6 セラミックスの結晶構造 17 |
2.6.1 セラミックスの結晶構造の分類 17 |
2.5.2 MX型の結晶構造 18 |
2.6.3 MX2型の結晶構造 18 |
2.6.4 ABxXy型の結晶構造 19 |
2.6.5 ダイヤモンドとガラスの結晶構造 19 |
2.7 高分子材料の構造 19 |
2.7.1 高分子材料の分類 19 |
2.7.2 高分子の結合形態 20 |
2.7.3 合成様式とその構造 21 |
練習問題 21 |
第3章 材料の強さと変形 23 |
3.1 剛性と強度 23 |
3.1.1 弾性変形時の応力とひずみ 23 |
3.1.2 単軸負荷時の応力とひずみの関係 25 |
2.1.3 材料の強度 27 |
3.2 塑性変形 29 |
3.2.1 完全結晶の変形 30 |
3.2.2 転位の運動と塑性変形 30 |
3.2.3 すべり系 32 |
3.2.4 転位の増殖 33 |
3.3 強化機構と強化法 34 |
3.3.1 パイエルス力 34 |
3.3.2 固溶強化 35 |
3.3.3 析出強化と分散強化 35 |
3.3.4 結晶粒微細強化 35 |
3.3.5 ひずみ硬化および回復 36 |
3.4 材料の破壊 37 |
3.4.1 破壊とは 37 |
3.4.2 ぜい性破壊と延性破壊 38 |
3.4.3 応力拡大係数と破壊じん性 39 |
3.5 材料の疲労 43 |
3.5.1 疲労とS-N曲線 43 |
3.5.2 疲労のプロセス 44 |
3.5.3 疲労に関する補足 45 |
3.6 材料試験 45 |
3.6.1 材料試験とは 45 |
3.6.2 引張試験 46 |
3.6.3 硬さ試験 46 |
3.6.4 衝撃試験 47 |
練習問題 48 |
第4章 平衡状態図 51 |
4.1 平衡状態図とは 51 |
4.2 相律 51 |
4.3 二元合金状態図 52 |
4.3.1 全率固溶型 55 |
4.3.2 共晶型 56 |
4.3.3 包晶型 57 |
4.2.4 偏晶型 58 |
4.4 実用材料の例 59 |
4.4.1 鉄-炭素合金状態図 59 |
4.4.2 アルミニウム-銅合金状態図 60 |
4.5 三元合金状態図 60 |
4.5.1 三元合金状態図の読み方 60 |
4.5.2 実用材料の例 61 |
練習問題 61 |
第5章 拡散・高温変形 63 |
5.1 拡散とは 63 |
5.2 フィックの第1法則 64 |
5.2.1 拡散の駆動力 64 |
5.2.2 拡散流束 64 |
5.2.3 拡散係数 64 |
5.3 フィックの第2法則 65 |
5.3.1 定常と非定常 65 |
5.3.2 連続の式 65 |
5.3.3 拡散方程式 66 |
5.4 拡散の機構 67 |
5.4.1 空孔拡散と格子間拡散 67 |
5.4.2 短回路拡散 67 |
5.4.3 化合物の拡散へ 67 |
5.5 自己拡散と相互拡散 67 |
5.5.1 純金属における拡散 67 |
5.5.2 濃度勾配下での拡散 68 |
5.5.3 カーケンドール効果 68 |
5.5.4 固相反応 69 |
5.6 高温変形とは 69 |
5.6.1 動的複1日 69 |
5.6.2 クリープ変形 70 |
5.6.3 定常変形 70 |
5.7 高温変形の機構 71 |
5.7.l 変形機構図 71 |
5.7.2 拡散クリープ 71 |
5.7.3 べき乗則クリープ 72 |
5.7.4 粒界すべり 73 |
練習問題 74 |
第6章 相変態と熱処理 75 |
6.1 相変態とは 75 |
6.1.1 連続冷却変態 75 |
6.1.2 恒温変態 76 |
6.2 熱処理 77 |
6.2.1 焼ならし 77 |
6.2.2 焼なまし 77 |
6.2.3 焼入れ・焼もどし 78 |
6.2.4 恒温(または等温)熱処理 80 |
6.3 回復と再結晶 81 |
6.3.1 回復 81 |
6.3.2 再結晶 82 |
6.4 時効処理 83 |
練習問題 84 |
第7章 材料の電気・化学的性質 87 |
7.1 材料の電気的性質 87 |
7.1.1 電気伝導度 87 |
7.1.2 オームの法則 87 |
7.1.3 温度の影響 88 |
7.1.4 格子欠陥の影響 88 |
7.1.5 電気的特性の実用合金への活用 88 |
7.2 材料の化学的性質 88 |
7.2.1 金属材料の化学的安定性 89 |
7.2.2 電気化学反応 89 |
7.2.3 電極電位とは 90 |
7.2.4 電位一pH図 91 |
7.2.5 防食法 91 |
7.2.6 機械的要因と化学的要因の重畳 91 |
練習問題 92 |
第8章 材料の製造と加工 93 |
8.1 金属素材の製造法 93 |
8.1.1 製鋼法 93 |
8.1.2 電解精錬法 94 |
8.2 鋳造 94 |
8.3 塑性加工 96 |
8.3.1 圧延 96 |
8.3.2 押出し 97 |
8.2.3 引抜き 98 |
8.3.4 鍛造 99 |
8.2.5 せん断 100 |
8.3.6 曲げ 101 |
8.3.7 深絞り 101 |
8.3.8 その他の加工 102 |
8.4 粉末成形,粉末冶金 103 |
8.5 接合 104 |
8.6 射出成形 106 |
練習問題 107 |
第9章 鉄鋼材料-その特性と応用- 109 |
9.1 炭素鋼および合金鋼の状態図と組織 109 |
9.2 機械構造用鋼とその特性 111 |
9.2.1 機械構造用鋼 111 |
9.2.2 快削鋼 113 |
9.2.3 鋳鉄および鋳鋼 113 |
9.3 工具鋼とその特性 114 |
9.3.1 炭素工具鋼 114 |
9.3.2 合金工具鋼 115 |
9.3.3 高速度工具鋼 115 |
9.4 ステンレス鋼とその特性 117 |
9.4.1 フェライト系ステンレス鋼 118 |
9.4.2 マルテンサイト系ステンレス鋼 118 |
9.4.3 オーステナイト系ステンレス鋼 118 |
9.4.4 析出硬化および二相ステンレス鋼 118 |
9.5 耐熱鋼とその特性 118 |
練習問題 120 |
第10章 非鉄金属材料-その特性と応用- 121 |
10.1 アルミニウムおよびアルミニウム合金 121 |
10.1.1 アルミニウムとは 121 |
10.1.2 アルミニウムの特性 121 |
10.1.3 アルミニウム合金の種類 122 |
10.1.4 鋳物用アルミニウム合金 123 |
10.1.5 展伸用アルミニウム合金1 124 |
10.2 銅および銅合金 126 |
10.2.1 純銅の特性 126 |
10.2.2 黄銅の特性 126 |
10.2.3 青銅の特性 127 |
10.2.4 その他の銅合金 128 |
10.3 ニッケルおよびニッケル合金 128 |
10.3.1 ニッケルの特性 128 |
10.3.2 ニッケル合金の種類と特性 128 |
10.3.3 耐熱ニッケル合金 129 |
10.4 チタンおよびチタン合金 130 |
10.4.1 チタンの特性 130 |
10.4.2 チタン合金の種類と特性 130 |
10.5 マグネシウムおよびマグネシウム合金 131 |
10.5.1 マグネシウムの特性 131 |
10.5.2 鋳物用マグネシウム合金 131 |
10.5.3 展伸用マグネシウム合金.田 133 |
10.6 低融点金属とそれらの合金 133 |
練習問題 134 |
第11章 高分子・セラミックス材料-その特性と応用- 135 |
11.1 高分子材料の種類と特性 135 |
11.1.1 熱可塑性プラスチック 135 |
11.1.2 熱硬化性プラスチック 138 |
11.1.2 加工法と製品例 138 |
11.1.4 各種プラスチックの強度特性 140 |
11.2 無機材料の種類と特性 141 |
11.2.1 セラミックスの結合様式と特性 141 |
11.2.2 セラミックスの製造法による特性変化 142 |
11.2.3 機械構造用セラミックス 143 |
11.2.4 炭素材料 144 |
11.2.5 バイオセラミックス材料 145 |
11.2.6 セラミックスの機械的・熱的性質 145 |
練習問題 145 |
第12章 複合材料・機能性材料-その特性と応用- 147 |
12.1 複合材料とは 147 |
12.2 高分子基複合材料 148 |
12.3 強化理論 149 |
12.3.1 複合則 149 |
12.3.2 応力伝達機構 149 |
12.4 繊維強化プラスチック材料の成形 150 |
12.4.1 プレス成形法 150 |
12.4.2 フィラメントワインディング法 151 |
12.4.3 オートクレーブ法 151 |
12.4.4 RIM成形法 151 |
12.5 金属基複合材料の成形 152 |
12.5.1 電着法 152 |
12.5.2 溶浸・含浸法 152 |
12.5.3 粉末成形法 153 |
12.6 機能性材料 153 |
12.6.1 機能性材料とは 153 |
12.6.2 形状記億合金 154 |
12.6.3 制振材料154 154 |
12.6.4 水素貯蔵合金 155 |
12.6.5 アモルファス合金 155 |
12.6.6 超電導材料 156 |
12.6.7 超塑性合金 156 |
12.7 これからの課題 156 |
練習問題 157 |
第13章 機械設計と材料技術 159 |
13.1 機械設計における材料の選択 159 |
13.2 材料選択における経済性 161 |
13.3 機械材料におけるJIS規格 162 |
13.4 材料の加工法と熱処理を考慮した機械設計 163 |
13.5 各種製品における機械材料 164 |
練習問題 167 |
第14章 環境と材料 169 |
14.1 材料への環境要請 169 |
14.2 CO2発生の抑制 170 |
14.3 循環型社会 171 |
14.4 有害懸念物質 173 |
14.5 LCA 173 |
練習問題 174 |
付録 175 |
A.1 結晶構造の幾何学 175 |
A.2 ポテンシャルエネルギーと弾性定数 176 |
A.3 ぜい性破壊に関するグリフィスの理論 178 |
付表 181 |
s.1 ギリシャ文字の読み方 181 |
s.2 主な物理定数 181 |
s.3 主な金属元素の結晶構造 181 |
s.4 元素記号の読み方 182 |
s.5 周期表 183 |
s.6 主な元素の特性 184 |
s.7 実用金属材料の物理的性質 185 |
s.8 絶縁材料の電気的性質 186 |
s.9 主なプラスチックスの強度特性 186 |
第1章 械と材料 1 |
1.1 序論 1 |
1.1.1 機械材料とは 1 |
|
13.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編 ; 蔦原道久 [ほか] 著
出版情報: |
東京 : 共立出版, 2007.4 xiii, 239p, 図版 [2] p ; 21cm |
シリーズ名: |
機械工学最前線 / 日本機械学会編 ; 2 |
子書誌情報: |
loading… |
所蔵情報: |
loading… |
目次情報:
続きを見る
第1編 格子ボルツマン法とその応用 蔦原道久・渡利 實 1 |
1 はじめに 3 |
2 格子ボルツマン法と格子気体法 5 |
2.1 格子気体法 5 |
2.2 格子気体法の特徴 5 |
3 格子ボルツマン法 10 |
3.1 まえがき 10 |
3.2 格子BGK方程式 12 |
3.3 格子ボルツマン法で用いられる格子 13 |
3.4 マクロな変数と衝突の際の保存量 14 |
3.5 局所平衡分布関数 16 |
3.5.1 非圧縮性流体モデル 16 |
3.5.2 圧縮性流体モデル 18 |
3.6 内部自由度をもつモデル 22 |
3.7 外力(体積力の導入) 23 |
3.8 初期条件と境界条件の設定 24 |
3.8.1 周期境界条件 25 |
3.8.2 流入条件 25 |
3.8.3 流出条件 26 |
3.8.4 固体壁での境界条件 27 |
3.8.5 温度の境界条件 29 |
3.9 多緩和時間モデル(multiple relaxation time method) 29 |
4. 混相流のモデル 31 |
4.1 2粒子モデル 31 |
4.2 自由エネルギーモデル 32 |
4.3 密度比の大きな2相流のモデル 34 |
5. 差分格子ボルツマン法 36 |
5.1 新しい差分格子ボルツマンモデル 37 |
5.2 差分格子ボルツマン法における数値粘性 38 |
5.3 差分格子ボルツマン法の特徴 42 |
5.4 計算例 42 |
5.4.1 エオルス音の直接計算 43 |
5.5 ALE法の応用 44 |
5.5.1 回転楕円柱から放出される音 45 |
6 熱流体モデル 47 |
6.1 熱流体モデルとは 47 |
6.2 熱流体モデルの導出 47 |
6.2.1 局所平衡分布関数の条件 47 |
6.2.2 局所平衡分布関数の形 51 |
6.2.3 速度粒子の選択 51 |
6.3 2次元モデル 52 |
6.3.1 標準2次元モデル 52 |
6.3.2 Octagonモデル 53 |
6.4 3次元モデル 54 |
6.4.1 標準3次元モデル 54 |
6.4.2 Dodeca-Icosaモデル 56 |
6.5 数値シミュレーション例 58 |
6.5.1 Couctte流れ 58 |
6.5.2 Thermal Cavity流れ 60 |
6.5.3 垂直衝撃波 64 |
6.5.4 超音速ノズル 66 |
付録1 テンソルとその等方性 69 |
A テンソルとは 69 |
B 鏡映対称な等方性テンソル 70 |
付録2 チャップマン-エンスコグ展開とナヴィエーストークス方程式 73 |
A 連続の式 74 |
B 運動方程式 74 |
C エネルギー方程式 76 |
第2編 GSMAC有限要素法 棚橋隆彦 81 |
1 はじめに 83 |
2 運動方程式 85 |
2.1 ラグランジュ微分の定義 85 |
2.2 物質要素のラグランジュ微分 87 |
2.2.1 物質線分要素のラグランジュ微分 88 |
2.2.2 物質面積要素のラグランジュ微分 89 |
2.2.3 物質体積要素のラグランジュ微分 90 |
2.2.4 凍結現象 91 |
2.3 積分形と微分形の運動方程式 93 |
2.3.1 ラグランジュ(Lagrange)法 93 |
2.3.2 オイラー(Euler)法 94 |
2.4 オイラーの方程式とナヴィエーストークスの方程式 95 |
2.4.1 対流項の表示 96 |
2.4.2 加速度の発散と回転 97 |
2.4.3 粘性項の表示 98 |
2.5 ナヴィエーストークスの方程式から誘導される方程式 99 |
2.5.1 運動エネルギーの方程式 100 |
2.5.2 渦度の移流拡散方程式 101 |
2.5.3 膨張の移流拡散方程式 102 |
2.6 いろいろな強度の時間発展方程式 103 |
2.6.1 温度の強度 104 |
2.6.2 第1種パッシブベクターの強度 104 |
2.6.3 第2種パッシブベクターの強度 106 |
2.7 その他の時間発展方程式 110 |
2.7.1 ひずみ速度の強度の方程式 110 |
2.7.2 wiwjDijの方程式 110 |
2.7.3 DijDjkDkiの方程式 110 |
3. GSMAC法 111 |
3.1 はじめに 111 |
3.2 基礎方程式 114 |
3.2.1 運動の方程式 114 |
3.2.2 エネルギーの方程式 114 |
3.2.3 マクスウェルの方程式 114 |
3.2.4 構成方程式 115 |
3.2.5 誘導方程式 115 |
3.3 GSMAC有限要素法のアルゴリズム 117 |
3.3.1 ナヴィエーストークス方程式の表示方法 117 |
3.3.2 1次精度時間進行法(陽解法) 119 |
3.3.3 2次精度時間進行法(陰解法) 122 |
3.4 ポアソン方程式の解法 124 |
3.4.1 ニュートン-ラフソン法 124 |
3.4.2 優対角近似 126 |
3.4.3 同時緩和法 129 |
3.5 離散ナブラ演算子 140 |
3.5.1 要素平均と節点平均 140 |
3.5.2 離散ナブラ演算子 141 |
3.5.3 移流拡散方程式への応用 142 |
3.6 有限要素法による定式化 145 |
3.6.1 運動方程式 145 |
3.6.2 エネルギー方程式 145 |
3.6.3 誘導方程式 146 |
4. hybrid GSMAC法 148 |
4.1 hybrid GSMAC法 148 |
4.1.1 hybrid GSMAC有限要素法による定式化 148 |
4.1.2 上流化離散ナブラ演算子 150 |
4.1.3 移流拡散行列 151 |
4.1.4 1次元の移流拡散行列 152 |
4.1.5 1次元の質量行列 154 |
4.2 上流化形状関数の性質 156 |
4.2.1 定常移流拡散方程式の厳密解 157 |
4.2.2 上流化形状関数の表示 158 |
4.2.3 要素平均値 159 |
4.3 hybrid GSMAC法の検証 159 |
4.3.1 バーガース方程式による検証 160 |
4.3.2 2次元チャンネルフローによる検証 163 |
4.3.3 斜め移流による検証 165 |
5. まとめ 167 |
第3編 CIP法による流体解析 矢部 孝 173 |
1 CIP法と移流問題 175 |
1.1 移流方程式の数値解法 175 |
1.2 CIP補間とスプライン補間 179 |
1.2.1 CIP補間 179 |
1.3 界面捕獲 181 |
1.3.1 関数変換とデジタイザー 182 |
1.3.2 有理関数CIP 184 |
1.4 セミラグランジュ手法 186 |
1.5 多次元への拡張 187 |
2. 固体・液体・気体を同時に解くCIP法 190 |
2.1 圧力ベース解法 191 |
2.1.1 CCUP法 194 |
2.1.2 スタッガード格子 196 |
2.2 固体と液体の統一解法 199 |
2.2.1 レイノルズ数 201 |
3. CIP法の将来 206 |
3.1 完全保存保証型CIP 206 |
3.1.1 CIP-CSL4 207 |
3.1.2 CIP-CSL2 210 |
3.2 ソロバン格子CIP法 213 |
3.2.1 不均一格子上のCIP法 214 |
3.2.2 計算精度の比較 214 |
3.3 ソロバン格子の多次元化 217 |
3.3.1 M型CIP 218 |
3.3.2 ソロバン格子の精度検証 219 |
3.3.3 ソロバン格子点の移動 222 |
3.3.4 ソロバン格子による流体計算 225 |
3.4 カルマン渦列 228 |
3.5 1次補間とCIP補間 229 |
3.6 3次元計算 231 |
4. おわりに 232 |
索引 235 |
第1編 格子ボルツマン法とその応用 蔦原道久・渡利 實 1 |
1 はじめに 3 |
2 格子ボルツマン法と格子気体法 5 |
|
14.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
目次情報:
続きを見る
第1章 加工学一般 |
1・1 加工学の体系 1 |
1・1・1 加工工程一般 1 |
1・1・2 成形工程に用いる加工法 1 |
1・1・3 切断・結合工程に用いる加工法 1 |
1・1・4 除去工程に用いる加工法 1 |
1・1・5 仕上工程に用いる加工法 2 |
1・2 加工工程の計画法 2 |
1・2・1 生産設計と工程設計 2 |
1・2・2 工程設計の手順 2 |
1・2・3 生産方式と工程設計 3 |
1・2・4 生産コストと工程設計 3 |
1・2・5 工程設計用データベース 4 |
第2章 鋳造 |
2・1 鋳造の基礎 5 |
2・1・1 溶融金属の性質 5 |
2・1・2 鋳造における湯流れと凝固 7 |
2・1・3 凝固組織と状態図 7 |
2・1・4 鋳造における諸現象 8 |
2・2 鋳造品の設計 9 |
2・2・1 凝固と収縮 9 |
2・2・2 分割面,天地 10 |
2・2・3 中子と幅木 11 |
2・2・4 抜けこう配 11 |
2・2・5 縮みしろ,仕上げしろ 12 |
2・2・6 角,隅部 12 |
2・2・7 最小肉厚 13 |
2・2・8 機械加工を考慮した形状 13 |
2・2・9 鋳造品の寸法精度 14 |
2・3 鋳造用模型 14 |
2・3・1 はじめに 14 |
2・3・2 模型の種類 15 |
2・3・3 模型用材料 16 |
2・3・4 消失模型 17 |
2・4 鋳造法各論18 |
2・4・1 砂型鋳造法 18 |
2・4・2 金型鋳造法(重力金型鋳造法) 19 |
2・4・3 低圧鋳造法 19 |
2・4・4 高圧鋳造法(スクイーズキャスティング法) 19 |
2・4・5 ダイカスト法 20 |
2・4・6 精密鋳造法 21 |
2・4・7 消失模型鋳造法 22 |
2・4・8 真空鋳造法 22 |
2・4・9 遠心鋳造法 22 |
2・4・10 鋳造に関連した複合加工法 23 |
2・4・11 半凝固鋳造・半溶融鋳造 23 |
2・5 鋳造品の仕上げと補修 24 |
2・5・1 鋳造品の仕上げ 24 |
2・5・2 鋳造品の補修 25 |
2・6 鋳造品の種類 26 |
2・6・1 鉄鋳物 26 |
2・6・2 非鉄鋳物 27 |
2・6・3 その他 29 |
2・6・4 各種部品と使用材質例 29 |
2・6・5 鋳造による複合材料 29 |
2・7 鋳造工場設備 30 |
2・7・1 鋳造工場のレイアウト 30 |
2・7・2 溶解設備 30 |
2・7・3 造型設備 31 |
2・7・4 砂処理設備 31 |
2・7・5 仕上設備 31 |
2・7・6 環境衛生設備 33 |
第3章 溶接・接合および切断 |
3・1 溶接・接合の基礎 35 |
3・1・1 溶接・接合の原理 35 |
3・1・2 溶接熱伝導 35 |
3・1・3 溶接部における材料の変質と溶接欠陥 37 |
3・1・4 溶接による変形と残留応力 39 |
3・1・5 溶接継手の強度特性 41 |
3・1・6 溶接設計 46 |
3・2 融接法 49 |
3・2・1 融接法一般 49 |
3・2・2 被覆アーク溶接 50 |
3・2・3 サブマージアーク溶接 52 |
3・2・4 ガスシールドアーク溶接 53 |
3・2・5 プラズマアーク溶接 54 |
3・2・6 フラックスコアードアーク溶接 54 |
3・2・7 エレクトロスラグ溶接 55 |
3・2・8 電子ビーム溶接 56 |
3・2・9 レーザ溶接 57 |
3・2・10 ガス溶接 58 |
3・2・11 テルミット溶接 58 |
3・2・12 肉盛溶接,その他 58 |
3・3 抵抗溶接法 60 |
3・3・1 抵抗溶接法の分類 60 |
3・3・2 重ね抵抗溶接 60 |
3・3・3 突合せ抵抗溶接 63 |
3・4 固相接合法 64 |
3・4・1 固相接合一般 64 |
3・4・2 常温圧接 64 |
3・4・3 拡散接合 65 |
3・4・4 爆発圧接 66 |
3・4・5 摩擦圧接 66 |
3・4・6 熱間圧接 67 |
3・4・7 その他の方法 67 |
3・5 ろう付け 67 |
3・5・1 ろう付けの分類と特徴 67 |
3・5・2 ろう付け設計 67 |
3・5・3 はんだ付け 69 |
3・5・4 硬ろう付け 70 |
3・6 熱切断および火炎加工 71 |
3・6・1 熱切断の分類 71 |
3・6・2 ガス切断 71 |
3・6・3 プラズマ切断 73 |
3・6・4 特殊切断 73 |
3・6・5 火炎加工 74 |
3・7 各種材料の溶接 74 |
3・7・1 溶接部の材料挙動 74 |
3・7・2 鉄鋼材料の溶接 75 |
3・7・3 非鉄金属材料の溶接 80 |
3・7・4 非金属材料の溶接 82 |
3・8 溶接施工管理 83 |
3・8・1 溶接施工管理一般 83 |
3・8・2 溶接施工 85 |
3・8・3 溶接管理 87 |
3・8・4 安全および衛生・環境 87 |
3・9 リベット接合 88 |
3・9・1 概要 88 |
3・9・2 リベットの種類 88 |
3・9・3 リベット接合の特徴 89 |
3・9・4 リベット接合の強度 89 |
3・9・5 加工方法 89 |
3・10 接着接合 89 |
3・10・1 原理と特徴 89 |
3・10・2 接着剤 89 |
3・10・3 種々の接着法 90 |
3・10・4 接着接合での破壊形態 90 |
3・11 試験および検査 90 |
3・11・1 試験および検査一般 90 |
3・11・2 非破壊試験 91 |
3・11・3 溶接性試験 91 |
第4章 塑性加工 |
4・1 塑性加工の基礎 95 |
4・1・1 総論 95 |
4・1・2 塑性加工法の分類 95 |
4・1・3 塑性加工製品の精度 96 |
4・1・4 塑性加工製品と製造法 96 |
4・1・5 各種金属の塑性変形特性 97 |
4・1・6 材料の変形抵抗 97 |
4・1・7 塑性加工における摩擦・潤滑 98 |
4・1・8 塑性加工の解析と解析法 100 |
4・1・9 塑性加工のシミュレーション 102 |
4・2 素材の製造方法 103 |
4・2・1 板の圧延 104 |
4・2・2 各種断面形状品の圧延 107 |
4・2・3 棒,管の押出し 109 |
4・2・4 線材の引抜き 111 |
4・3 素材の予備加工 113 |
4・3・1 矯正加工 113 |
4・3・2 棒の切断 114 |
4・3・3 板,管の切断 115 |
4・4 板,管の塑性加工 116 |
4・4・1 板材のブレス成形 116 |
4・4・2 回転工具による板の成形 118 |
4・4・3 管の成形 119 |
4・4・4 液圧成形,ゴム圧成形 121 |
4・4・5 高エネルギー速度加工法 121 |
4・5 塊状品の塑性加工 122 |
4・5・1 半溶融(チクソ)加工 122 |
4・5・2 自由鍛造 123 |
4・5・3 熱間型鍛造 124 |
4・5・4 冷温間鍛造 126 |
4・5・5 転造・回転加工 128 |
4・6 複合塑性加工 129 |
4・6・1 板成形と鍛造の複合 129 |
4・6・2 鋳造と鍛造の複合 130 |
4・6・3 切削と鍛造の複合 130 |
4・6・4 接合と塑性加工の複合 130 |
4・7 粉末およびプラスチック加工 131 |
4・7・1 粉末の圧縮成形 131 |
4・7・2 粉末の射出成形 132 |
4・7・3 プラスチック成形加工 133 |
第5章 切削加工 |
5・1 切削加工の基礎 137 |
5・1・1 切削加工理論 137 |
5・1・2 切削工具 140 |
5・1・3 加工誤差と仕上面の特性 141 |
5・1・4 切削油剤とその効果 142 |
5・1・5 切りくず処理 143 |
5・1・6 難削材加工 143 |
5・1・7 高速・高能率加工 144 |
5・1・8 金型加工 145 |
5・1・9 環境対応加工 145 |
5・1・10 経済的切削条件 146 |
5・2 単刃加工 147 |
5・2・1 旋削 147 |
5・2・2 形削り・立て削り・平削り 148 |
5・3 穴あけ・中ぐり加工 148 |
5・3・1 ドリル加工 148 |
5・3・2 中ぐり加工 150 |
5・3・3 ガンドリル加工 150 |
5・3・4 リーマ加工 150 |
5・4 フライス加工 150 |
5・4・1 フライス加工 150 |
5・4・2 エンドミル加工 152 |
5・5 形状創成加工 154 |
5・5・1 ブローチ加工 154 |
5・5・2 歯切り加工・シェービング加工 155 |
5・5・3 ねじ切り 156 |
第6章 砥粒加工 |
6・1 研削加工の基礎 158 |
6・1・1 研削加工の基礎理論 158 |
6・1・2 研削工具と砥粒 160 |
6・1・3 研削加工面の幾何学的創成過程 161 |
6・1・4 研削加工面の性状 161 |
6・1・5 砥石摩耗と砥石寿命 161 |
6・1・6 研削油剤 162 |
6・1・7 研削条件と研削コスト 162 |
6・1・8 倣い研削 162 |
6・1・9 クリープフィード研削 163 |
6・1・10 スピードストローク研削 164 |
6・1・11 超高速研削 164 |
6・1・12 難削材の研削 165 |
6・2 各種研削加工法 166 |
6・2・1 円筒研削 166 |
6・2・2 内面研削 166 |
6・2・3 心なし研削 167 |
6・2・4 平面研削 167 |
6・2・5 歯車研削 168 |
6・2・6 ねじ研削 168 |
6・2・7 工具研削 168 |
6・2・8 その他の研削 169 |
6・2・9 ホーニング 169 |
6・2・10 超仕上げ 170 |
6・2・11 研磨布紙加工 171 |
6・3 遊離砥粒加工 172 |
6・3・1 ラッピングとポリシング 172 |
6・3・2 バレル加工 175 |
6・3・3 バフ加工 175 |
6・3・4 超音波加工 175 |
第7章 特殊加工 |
7・1 総論 177 |
7・2 特殊加工法各論 177 |
7・2・1 光・物理加工 177 |
7・2・2 電気加工 180 |
7・2・3 化学加工 181 |
7・2・4 噴射加工 183 |
第8章 表面処理 |
8・1 表面処理一般 185 |
8・2 金属皮膜処理 185 |
8・2・1 電気めっき 185 |
8・2・2 溶融めっき 186 |
8・2・3 拡散めっき 186 |
8・2・4 溶射 186 |
8・2・5 無電解めっき 186 |
8・2・6 物理蒸着 186 |
8・2・7 化学蒸着 187 |
8・2・8 各成膜法の長所と短所 187 |
8・3 化成処理,陽極酸化処理 187 |
8・3・1 化成処理 187 |
8・3・2 陽極酸化処理 187 |
8・4 表面硬化法 188 |
8・4・1 浸炭,窒化など 188 |
8・4・2 高周波焼入れ 188 |
8・4・3 レーザ焼入れおよび電子ビーム焼入れ 189 |
8・4・4 ショットピーニング法 189 |
8・4・5 その他 189 |
8・5 非金属皮膜処理 189 |
8・5・1 プラスチックライニング 189 |
8・5・2 セラミックコーティング 189 |
第9章 加工機械 |
9・1 工作機械一般 191 |
9・2 工作機械の種類 191 |
9・2・1 旋盤・ターニングセンタ 191 |
9・2・2 フライス盤・マシニングセンタ 192 |
9・2・3 ボール盤・ドリリングセンタ 193 |
9・2・4 研削盤・グラインディングセンタ 193 |
9・2・5 放電加工機 193 |
9・2・6 その他の工作機械 194 |
9・3 工作機械の選択 194 |
9・3・1 工作機械の形状創成運動 194 |
9・3・2 各種加工方法と工作機械の関連 195 |
9・3・3 加工要求と工作機械の選択 196 |
9・4 工作機械の性能評価 196 |
9・4・1 静的精度 196 |
9・4・2 位置決め精度・空間精度・円運動精度 197 |
9・4・3 熱変形評価 198 |
9・4・4 振動・騒音評価 198 |
9・4・5 工作精度および加工能力の評価 198 |
9・5 工作機械の基本構造 198 |
9・5・1 構造本体 199 |
9・5・2 案内および直進駆動機構 200 |
9・5・3 主軸構造およびその駆動機構 202 |
9・5・4 周辺機器 203 |
9・6 工作機械の数値制御および適応制御 204 |
9・6・1 数値制御工作機械一般 204 |
9・6・2 数値制御工作機械のソフトウェア 204 |
9・6・3 数値制御工作機械用機器 206 |
9・6・4 工作機械の適応制御 206 |
9・7 塑性加工機械 207 |
9・7・1 塑性加工機械一般 207 |
9・7・2 圧延機 207 |
9・7・3 プレス 209 |
9・7・4 引抜き機械 210 |
9・7・5 せん断加工機 211 |
9・7・6 回転加工機 212 |
9・7・7 曲げ加工機 213 |
9・7・8 矯正加工機 214 |
9・7・9 特殊加工機 214 |
第10章 加工測定 |
10・1 長さの測定 217 |
10・1・1 長さの実用標準 217 |
10・1・2 加工現場における長さの測定機器 218 |
10・1・3 加工現場における長さ測定の問題点 220 |
10・2 加工部品の測定 222 |
10・2・1 一般事項 222 |
10・2・2 三次元座標測定機による寸法・形状測定 223 |
10・2・3 幾何偏差の測定 225 |
10・2・4 表面性状の測定 226 |
10・2・5 その他の測定 228 |
10・3 インプロセス・オンライン計測 229 |
10・3・1 一般事項 229 |
10・3・2 切削加工における計測技術 230 |
10・3・3 研削加工における計測技術 232 |
10・3・4 その他の加工における計測技術 234 |
第11章 三次元造形技術 |
11・1 概説 236 |
11・1・1 背景(ものづくりの変化 : コンカレント,ソリューション) 236 |
11・1・2 三次元造形とは 236 |
11・1・3 RP技術の利用 236 |
11・1・4 RPの効果および影響 237 |
11・2 三次元造形法 237 |
11・2・1 光造形法 237 |
11・2・2 粉末積層法 238 |
11・2・3 溶融物堆積法 239 |
11・2・4 シート積層法 240 |
11・2・5 その他の造形法 241 |
11・2・6 応用,新展開 241 |
第12章 超精密・超微細加工技術 |
12・1 概説 242 |
12・2 超精密・超微細加工技術各論 242 |
12・2・1 超精密切削加工 242 |
12・2・2 超精密研削加工 243 |
12・2・3 超精密研磨加工 244 |
12・2・4 その他のマイクロ加工法 246 |
第13章 遠隔加工システム |
13・1 遠隔加工システムの概要 249 |
13・2 遠隔加工システムに必要な技術 249 |
13・3 遠隔加工システム事例 250 |
13・3・1 遠隔診断・保守 250 |
13・3・2 加工システムの遠隔操作 250 |
索引(日本語・英語) 巻末 |
第1章 加工学一般 |
1・1 加工学の体系 1 |
1・1・1 加工工程一般 1 |
|
15.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
目次情報:
続きを見る
1 非線形現象の発生 |
1.1 非線形現象とは 1 |
1.2 振り子における非線形特性 3 |
1.2.1 振り子の振動 3 |
1.2.2 非線形復元力の近似 5 |
1.2.3 非線形振動系の自由振動 6 |
1.2.4 非線形方程式の相平面 8 |
1.3 ばね付き振り子の非線形振動 10 |
1.3.1 静的安定性 13 |
1.3.2 非線形系の動的応答 17 |
記号表 22 |
2 非線形振動の解析法 |
2.1 はじめに 23 |
2.2 基礎式 24 |
2.3 摂動法 25 |
2.3.1 自律系の取扱い 25 |
2.3.2 非自律系の主共振 27 |
2.3.3 非自律系の分数調波共振および高調波共振 29 |
2.3.4 摂動法の特徴と注意点 32 |
2.4 多重尺度法 34 |
2.4.1 自律系の取扱い 35 |
2.4.2 非自律系の主共振 36 |
2.5 平均法 38 |
2.5.1 自律系の取扱い 38 |
2.5.2 非自律系の主共振 40 |
2.6 調和バランス法(1項近似) 41 |
2.7 調和バランス法(多項近似) 43 |
2.8 シューテイング法 46 |
2.9 非線形振動解析法の特徴 50 |
2.9.1 数学的基礎付け 50 |
2.9.2 誤差評価 51 |
2.9.3 適用対象 51 |
2.9.4 オーダリング 53 |
2.10 安定判別 53 |
2.10.1 振幅 位相方程式を利用する方法 53 |
2.10.2 変分方程式を利用する方法 55 |
2.10.3 多自由度系に対する安定判別の問題点 63 |
2.11 代表的な非線形強制振動の特性 66 |
2.11.1 漸硬ばね系ダフィング方程式の周波数応答 67 |
2.11.2 漸軟ばね系ダフィング方程式の周波数応答 70 |
2.12 おわりに 71 |
記号表 72 |
3 連続体の非線形振動 |
3.1 はじめに 73 |
3.2 弦-離散質量系の非線形振動 74 |
3.2.1 離散振動モデルの非線形運動方程式 74 |
3.2.2 非線形方程式の無次元化による評価 78 |
3.2.3 弦-離散質量系の静的変形と非線形振動 81 |
3.3 薄肉連続体の非線形振動 88 |
3.3.1 はりの有限ひずみ 88 |
3.3.2 有限ひずみ量の評価 92 |
3.3.3 扁平アーチの有限ひずみ 93 |
3.3.4 扁平アーチの非線形運動方程式 98 |
3.3.5 有限多自由度系への変換 101 |
3.3.6 扁平アーチの非線形振動とカオス振動 106 |
3.4 おわりに 112 |
記号表 113 |
4 流体関連の非線形振動 |
4.1 はじめに 114 |
4.2 移動荷重を受けるはりの横振動 115 |
4.2.1 解析モデルと支配方程式の誘導 116 |
4.2.2 支配方程式の無次元化 122 |
4.2.3 移動荷重によるはりの横振動を支配する方程式の解法 123 |
4.2.4 解の物理的考察 127 |
4.3 内部流による弾性送水管の非線形横振動 128 |
4.3.1 解析モデルと支配方程式の誘導 129 |
4.3.2 支配方程式の無次元化 133 |
4.3.3 内部流による弾性送水管の横振動を支配する方程式の解法 134 |
4.4 おわりに 145 |
記号表 146 |
5 力学系選論の基礎 |
5.1 はじめに 147 |
5.2 平衡点とその安定性 148 |
5.2.1 状態方程式と平衡点 148 |
5.2.2 平衡点近傍における振り子の運動 149 |
5.2.3 平衡点xst_π近傍でのダイナミクス 150 |
5.2.4 平衡点xst_近傍でのダイナミクス 153 |
5.3 座屈現象とピッチフォーク分岐 156 |
5.3.1 圧縮荷重を受ける2リンクシステム 156 |
5.3.2 線形解析 158 |
5.3.3 非線形解析 162 |
5.3.4 分岐現象とその摂動 169 |
5.4 自励振動現象とホップ分岐 173 |
5.4.1 流体力を受けるばね-質量系 173 |
5.4.2 線形解析 175 |
5.4.3 非線形解析 178 |
5.4.4 分岐現象 182 |
5.5 座屈現象と自励振動現象の比較-ゆっくりしたダイナミクスと安定性- 184 |
5.6 おわりに 185 |
記号表 185 |
6 カオスの解析と制御 |
6.1 はじめに 187 |
6.2 強制減衰振り子 188 |
6.2.1 カオス振動 188 |
6.2.2 ポアンカレ写像とストレンジアトラクタ 193 |
6.2.3 リヤプノフ指数とフラクタル次元 196 |
6.3 カオスのメカニズム 200 |
6.3.1 安定多様体と不安定多様体 201 |
6.3.2 馬蹄写像 202 |
6.3.3 スメール バーコフのホモクリニック定理 207 |
6.3.4 遷移カオスとフラクタル吸引領域境界 208 |
6.4 メルニコフの方法 211 |
6.4.1 理論 211 |
6.4.2 強制減衰振り子への適用 215 |
6.5 カオス制御 216 |
6.5.1 線形フィードバック : OGY法 216 |
6.5.2 0GY法の適用例 218 |
6.5.3 遅れフィードバック法 221 |
6.6 おわりに 225 |
記号表 225 |
付録 228 |
引用・参考文献 234 |
索引 240 |
1 非線形現象の発生 |
1.1 非線形現象とは 1 |
1.2 振り子における非線形特性 3 |
|
16.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会
目次情報:
続きを見る
疲労破壊の実例写真 |
1 クランク軸 (1) |
2 プロペラ軸 (3) |
3 車軸および輪心 (4) |
4 ボルト (5) |
5 プロペラおよびタービン翼 (6) |
6 ばね (7) |
7 歯車 (7) |
8 玉軸受レース,タイヤ,レール (8) |
第1章 概説 材料の疲労強度 |
1.1 はしがき 1 |
1.2 S-N曲線(ウェーラ曲線) 1 |
1.3 疲労限度 1 |
1.4 疲労限度線図 2 |
1.5 疲労限度に影響を及ぼす諸因子 2 |
1.5.1 引張強さと疲労限度 2 |
1.5.2 切欠効果 3 |
1.5.3 寸法効果 3 |
1.5.4 表面状況 4 |
1.5.5 腐食作用 4 |
1.5.6 圧入 4 |
1.5.7 常温加工 5 |
1.5.8 温度 5 |
1.5.9 荷重繰返し速度 5 |
1.5.10 組合せ荷重 5 |
1.6 疲労寿命設計 5 |
1.6.1 線形被害則(マイナー則) 5 |
1.6.2 変動荷重下の疲労寿命に影響を及ぼす因子 6 |
1.6.3 応力ひん度の計数法 6 |
1.6.4 繰返し応力-ひずみ曲線 6 |
1.7 許容応力と安全率 6 |
1.8 計算例 |
1.8.1 疲労限度を対象とする強度計算例 8 |
1.8.2 平均寿命の算定例 9 |
第2章 小形平滑試験片の疲労強度 |
まえがき 11 |
2.1 構造用炭素鋼の疲労強度整理資料 |
2.1.1 解説 11 |
2.1.2 資料および実験数値表 16 |
疲労強度一覧表 16 |
S-N曲線と疲労限度線図の整理資料および実験資料 18 |
2.2 構造用合金鋼の疲労強度整理資料 |
2.2.1 解説 58 |
2.2.2 資料および実験数値表 58 |
2.3 鋳鉄および鋳鋼の疲労強度整理資料 |
2.3.1 解説 75 |
2.3.2 資料および実験数値表 76 |
2.4 銅および銅合金の疲労強度整理資料 |
2.4.1 解説 88 |
2.4.2 資料および実験数値表 88 |
2.5 軽合金の疲労強度整理資料 |
2.5.1 解説 196 |
2.5.2 資料および実験数値表 97 |
2.6 焼結鋼の疲労強度整理資料 |
2.6.1 解説 114 |
2.6.2 資料および実験数値表 114 |
第3章 各種因子が疲労強度に及ぼす影響 |
まえがき 116 |
3.1 鉄鋼材料の疲労強度の切欠効果整理資料 |
3.1.1 解説 116 |
3.1.2 切欠係数計算図 125 |
切欠係数の計算値と実験値の比較図 129 |
3.1.3 資料および実験数値表 130 |
切欠疲労強度実験数値表 132 |
3.2 鉄鋼材料の疲労における寸法効果整理資料 |
3.2.1 解説 153 |
3.2.2 資料および実験数値表 |
回転曲げ寸法効果資料 158 |
両振ねじり寸法効果資料 160 |
両振引張圧縮寸法効果資料 161 |
寸法効果実験数値表 162 |
3.2.3 学振第129委員会第2分科会の実験結果 168 |
3.3 圧入軸の疲労強度整理資料 |
3.3.1 解説 179 |
3.3.2 資料および実験数値表 184 |
疲労破壊の実例写真 |
1 クランク軸 (1) |
2 プロペラ軸 (3) |
|
17.
|
図書
東工大 目次DB
|
技術資料「金属材料の弾性係数」出版分科会編
出版情報: |
東京 : 日本機械学会, 1980.10 x, 247p ; 31cm |
シリーズ名: |
技術資料 |
子書誌情報: |
loading… |
所蔵情報: |
loading… |
目次情報:
続きを見る
1・1はじめに 1 |
1・2等質等方性弾性体の弾性係数 1 |
1・3異方性弾性体の弾性係数 2 |
1・4複合材料の弾性係数 2 |
1・5ワイヤロープの弾性係数 3 |
2・1はじめに 4 |
2・2静的測定法 4 |
2・2・1引張りまたは圧縮による測定法 4 |
2・2・2曲げによる測定法 4 |
2・2・3ねじりによる測定法 6 |
2・2・4その他の測定法 6 |
2・3動的測定法 7 |
2.3・1振子法 7 |
2・3・2共振法 7 |
2・4むすび 9 |
3・1はじめに 10 |
3・2弾性係数と物性 10 |
3・3合金の弾性係数 10 |
3・3・1固溶体合金の弾性係数 10 |
3・3・2異相が共存する合金の弾性係数 11 |
3・3・3金属間化合物などがある合金の弾性係数 11 |
3・4弾性係数と金属組織 11 |
3・5むすび 12 |
4・1はじめに 13 |
4・2・1冷間加工 13 |
4・2・2熱処理 13 |
4・2・3加工,熱処理による弾性係数の変化とほかの性質との比較 13 |
4・2・4弾性係数と測定条件 13 |
4・3・1加工材の弾性係数の異方性 14 |
4・3・2弾性係数に対する加工度の影響 14 |
4・3・3加工後の時効の影響 15 |
4・4弾性係数に対する熱処理の影響 15 |
4・4・1鋼の弾性係数に対する熱処理の影響 16 |
4・4・2加工した合金の弾性係数に対する焼なましの影響 16 |
4・5むすぴ 16 |
5・1まえがき 17 |
5・2弾性係数に及ぼす温度の影響の測定法 17 |
5・2・1静的測定法 17 |
5・2・2動的測定法 18 |
5・3・1測定法による影響 18 |
5・3・2金属組織の影響 20 |
5・3・3熱処理,加工による影響 22 |
5・3・4磁性による影響 23 |
5・4弾性係数の温度依存性の数式表示 23 |
5・5むすび 24 |
6・1まえがき 26 |
6・2熱処理による組織的要因と弾性 26 |
6・3オーステナイトとフェライトの弾性係数 27 |
6・4焼入焼もどしによる弾性係数の変化 28 |
6・5炭素鋼の焼なましおよび焼ならし組織と弾性係数 29 |
6・6ひずみ取り焼なましの影響 29 |
6・7固溶度の変化と弾性係数 30 |
6・8第二相の影響 31 |
7・1まえがき 32 |
7・2金属材料に及ぼす放射線損傷 32 |
7・2・1格子欠陥の生成による変位損傷 32 |
7・2・2核変換生成による損傷 34 |
7・3照射後の弾性係数の測定法 35 |
7・4・1変位損傷が主なる場合 35 |
7・4・2核変換損傷が主なる場合 37 |
7・4・3その他 39 |
7・5むすび 39 |
1・1純鉄 40 |
1・1・1純鉄 40 |
1・1・2アームコ鉄 42 |
1・1・3電解鉄,その他 43 |
1・2鉄との合金 44 |
1・2・1Fe-Al 45 |
1・2・2Fe-Co 48 |
1・2・3Fe-Cr 49 |
1・2・4Fe-Mn 51 |
1・2・5Fe-Ni 52 |
1・2・6Fe-Pd 57 |
1・2・7Fe-Pt 58 |
1・2・8Fe-Si 58 |
1・2・9鉄との二元合金 59 |
1・2・10鉄との多元合金 60 |
1・3鉄鋼(総括) 64 |
1・4・1(極)軟鋼 74 |
1・4・2(中)高炭素鋼 78 |
1・5・1低合金鋼 86 |
1・5・2マルエージング鋼 91 |
1・5・3高合金鋼 93 |
1・6・1フェライト(マルテンサイト)系ステンレス鋼 95 |
1・6・2オーステナイト系ステンレス鋼 99 |
1・6・3アンバー合金 113 |
1・6・4エリンバー合金 114 |
1・7鋳鉄 116 |
1・7・1片状黒鉛鋳鉄 116 |
1・7・2球状黒鉛鋳鉄 128 |
1・7・3可鍛鋳鉄 130 |
1・7・4共晶状黒鉛鋳鉄 130 |
1・7・5白鋳鉄 131 |
1・7・6合金鋳鉄 131 |
1・7・7一般 134 |
2・1銅およびその合金 137 |
2・1・1銅および銅合金のE,Gに及ぼす温度の影響 137 |
2・1・2鋼および銅合金のE,Gに及ぼす組成の影響 142 |
2・1・3銅および銅合金のE,Gに及ぼす加工の影響 143 |
2・1・4銅および銅合金のE,Gに及ぼす加工後焼なましの影響 146 |
2・1・5銅および銅合金のE,Gに及ぼす熱処理の影響 149 |
2・1・6銅および銅合金のE,Gに及ぼす特殊な条件 150 |
2・2ニッケルおよびその合金 151 |
2・3コバルトおよびその合金 156 |
2・4・1アルミニウム 159 |
2・4・2アルミニウム合金 162 |
2・5マグネシウムおよびその合金 167 |
2・6チタンおよびその合金 169 |
2・6・1温度の影響 169 |
2・6・2成分の影響 173 |
2・6・3熱処理の影響 175 |
2・7亜鉛およびその合金 177 |
2・7・1温度の影響 177 |
2・7・2Zn-Cu合金 178 |
2・7・3Zn-Ti合金 178 |
2・8鉛,すず,カドミウム,アンチモン,ビスマス 180 |
2・8・1鉛 180 |
2・8・2すず 180 |
2・8・3カドミウム 181 |
2・8・4アンチモン 181 |
2・8・5ビスマス 181 |
2・9・1クロム,バナジウム,マンガン 182 |
2・9・2ジルコニウム,タンタル,ニオブ,ベリリウム 192 |
2・9・3タングステン,モリブデン 206 |
2・9・4金,銀,白金,その他の貴金属 212 |
2・9・5ハフニウム,ウラン,プルトニウム,トリウム 219 |
3・1焼結合金 227 |
1.純鉄 234 |
2.炭素鋼 234 |
3.合金鋼 235 |
4.鉄との合金 237 |
5.鋳鉄 238 |
6.銅とその合金 238 |
7.ニッケルとその合金 240 |
8.アルミニウムとその合金 241 |
9.マグネシウムとそめ合金 242 |
10.チタンとその合金 242 |
11.亜鉛とその合金 243 |
12.鉛とその合金 243 |
13.すずとその合金 243 |
14.カドミウムとその合金 243 |
15.アンチモン 243 |
16.ビスマスとその合金 243 |
17.マンガンとその合金 243 |
18.ウランとその合金 244 |
19.プルトニウムとその合金 244 |
20.トリウム 244 |
21.ハフニウム 244 |
22.ジルコニウムとその合金 244 |
23.タンタルとその合金 244 |
24.ニオブとその合金 244 |
25.ベリリウムとその合金 245 |
26.クロムとその合金 245 |
27.バナジウムとその合金 245 |
28.コバルトとその合金 245 |
29.タングステンとその合金 246 |
30.モリブデンとその合金 246 |
31.金とその合金 246 |
32.銀とその合金 246 |
33.白金とその合金 246 |
34.パラジウムとその合金 246 |
35.イリジウムとその合金 247 |
36.焼結合金 247 |
37.追補(付) 247 |
1・1はじめに 1 |
1・2等質等方性弾性体の弾性係数 1 |
1・3異方性弾性体の弾性係数 2 |
|
18.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会著
出版情報: |
東京 : 日本機械学会 , [東京] : 丸善 (発売), 2005.3 ii, 206p ; 30cm |
シリーズ名: |
JSMEテキストシリーズ |
子書誌情報: |
loading… |
所蔵情報: |
loading… |
目次情報:
続きを見る
第1章 流体の性質と分類 1 |
1・1 序論 1 |
1・1・1 流体力学とは 1 |
1・1・2 本書の使い方 2 |
1・2 流体の基本的性質 3 |
1・2・1 密度と比重量 3 |
1・2・2 粘度と動粘度 3 |
1・2・3 体積弾性係数と圧縮率 5 |
1・2・4 表面張力 5 |
1・3 流体の分類 6 |
1・3・1 粘性流体と非粘性流体 6 |
1・3・2 ニュートン流体と非ニュートン流体 7 |
1・3・3 圧縮性流体と非圧縮性流体 8 |
1・3・4 理想流体 8 |
1・4 単位と次元 9 |
1・4・1 単位系 9 |
1・4・2 次元 10 |
練習問題 11 |
第2章 流れの基礎 13 |
2・1 流れを表す物理量 13 |
2・1・1 速度と流量 13 |
2・1・2 流体の加速度 14 |
2・1・3 圧力とせん断応力 15 |
2・1・4 流線,流脈線,流跡線 15 |
2・1・5 流体の変形と回転 16 |
2・2 さまざまな流れ 18 |
2・2・1 定常流と非定常流 18 |
2・2・2 一様流と非一様流 18 |
2・2・3 渦 18 |
2・2・4 層流と乱流 19 |
2・2・5 混相流 20 |
練習問題 21 |
第3章 静止流体の力学 23 |
3・1 静止流体中の圧力 23 |
3・1・1 圧力と等方性 23 |
3・1・2 オイラーの平衡方程式 24 |
3・1・3 重力場における圧力分布 26 |
3・1・4 マノメータ 29 |
3・2 面に働く静止流体力 33 |
3・2・1 平面に働く力 33 |
3・2・2 曲面に働く力 35 |
3・3 浮力と浮揚体の安定性 26 |
3・3・1 アルキメデスの原理 36 |
3・3・2 浮揚体の安定性 37 |
3・4 相対的平衡での圧力分布 39 |
3・4・1 直線運動 40 |
3・4・2 強制渦 40 |
練習問題 42 |
第4章 準1次元流れ 47 |
4・1 連続の式 47 |
4・2 質量保存則 49 |
4・3 エネルギーバランス式 52 |
4・4 ベルヌーイの式 55 |
練習問題 62 |
第5章 運動量の法則 67 |
5・1 質量保存則 67 |
5・2 運動量方程式 70 |
5・3 角運動量方程式 80 |
練習問題 84 |
第6章 管内の流れ 89 |
6・1 管摩擦損失 89 |
6・1・1 流体の粘性 89 |
6・1・2 管摩擦損失 89 |
6・2 直円管内の流れ 90 |
6・2・1 助走区間内の流れ 90 |
6・2・2 円管内の層流 91 |
6・2・3 円管内の乱流 93 |
6・3 拡大・縮小管内の流れ 100 |
6・3・1 管路の諸損失 100 |
6・3・2 管断面積が急激に変化する場合 101 |
6・3・3 管断面積がゆるやかに変化する場合 102 |
6・3・4 管路に絞りがある場合 103 |
6・4 曲がる管内の流れ 104 |
6・4・1 エルボとベンド 104 |
6・4・2 曲がり管 105 |
6・4・3 分岐管 106 |
6・5 矩形管内の流れ 107 |
練習問題 108 |
第7章 物体まわりの流れ 113 |
7・1 抗力と揚力 113 |
7・1・1 抗力 113 |
7・1・2 揚力 116 |
7・2 円柱まわりの流れとカルマン渦 119 |
7・3 円柱まわりの流れのロックイン現象 121 |
練習問題 122 |
第8章 流体の運動方程式 125 |
8・1 連続の式 125 |
8・2 粘性法則 127 |
8・2・1 圧力と粘性応力 127 |
8・2・2 ひずみ速度 128 |
8・2・3 構成方程式 130 |
8・3 ナビエ・ストークスの式 132 |
8・3・1 運動量保存則 132 |
8・3・2 ナビエ・ストークスの式の近似 134 |
8・3・3 境界条件 136 |
8・3・4 移動および回転座標系 136 |
8・4 オイラーの式 139 |
練習問題 141 |
第9章 せん断流 147 |
9・1 境界層 147 |
9・1・1 境界層理論 147 |
9・1・2 境界層方程式 148 |
9・1・3 境界層の下流方向変化 151 |
9・1・4 レイノルズ平均とレイノルズ応力 153 |
9・1・5 乱流境界層の平均速度分布 154 |
9・1・6 境界層のはく離と境界層制御 155 |
9・2 噴流,後流,混合層流・157 |
練習問題 159 |
第10章 ポテンシャル流れ 161 |
10・1 ポテンシャル流れの基礎式 161 |
10・1・1 複素数の定義 161 |
10・1・2 理想流体の基礎方程式 162 |
10・2 速度ポテンシャル 163 |
10・3 流れ関数 164 |
10・4 複素ポテンシャル 165 |
10・5 基本的な2次元ポテンシャル流れ 166 |
10・5・1 一様流 166 |
10・5・2 わき出しと吸い込み 167 |
10・5・2 渦 168 |
10・5・4 二重わき出し 168 |
10・6 円柱まわりの流れ 169 |
10・7 ジューコフスキー変換 172 |
練習問題 174 |
第11章 圧縮性流体の流れ 177 |
11・1 マッハ数による流れの分類 177 |
11・2 圧縮性流れの基礎式 179 |
11・2・1 熱力学的関係式 179 |
11・2・2 音速 181 |
11・2・3 連続の式 182 |
11・2・4 運動方程式 182 |
11・2・5 運動量の式 183 |
11・2・6 エネルギーの式 184 |
11・2・7 流線とエネルギーの式 185 |
11・3 等エントロピー流れ 187 |
11・4 衝撃波の関係式 192 |
11・4・1 衝撃波の発生 192 |
11・4・2 垂直衝撃波の関係式 193 |
練習問題 196 |
第1章 流体の性質と分類 1 |
1・1 序論 1 |
1・1・1 流体力学とは 1 |
|
19.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
目次情報:
続きを見る
第1章 パルプ紙・繊維機械 |
1・1 パルプ製造機械 1 |
1・1・1 調木,チップハンドリング機械 1 |
1・1・2 機械パルプ製造装置 1 |
1・1・3 化学パルプ製造装置 2 |
1・1・4 古紙パルプ製造装置 3 |
1・1・5 精選・除じん装置 4 |
1・1・6 漂白装置 6 |
1・2 製紙機械 6 |
1・2・1 紙料調成装置 6 |
1・2・2 抄紙機の構成 7 |
1・2・3 仕上機械 11 |
1・2・4 塗工装置の構成 11 |
1・2・5 塗工装置の種別 13 |
1・2・6 紙工機械 14 |
1・3 繊維機械 16 |
1・3・1 化学繊維製造機械 16 |
1・3・2 紡績機械 17 |
1・3・3 糸仕上・加工機械 19 |
1・3・4 織布準備機械と織機 20 |
1・3・5 編組機械 22 |
1・3・6 染色仕上機械 23 |
1・3・7 その他の繊維機械 25 |
第2章 化学機械 |
2・1 伝熱・蒸発装置 27 |
2・1・1 熱交換器 27 |
2・1・2 蒸発装置 27 |
2・1・3 蒸発缶の設計 27 |
2・1・4 蒸発操作の省エネルギー化 29 |
2・2 吸収・蒸留装置 29 |
2・2・1 充てん塔 29 |
2・2・2 段塔 29 |
2・2・3 スプレー塔 30 |
2・2・4 気泡塔 30 |
2・3 吸着・イオン交換装置 30 |
2・3・1 固定層吸着(回分法) 30 |
2・3・2 流動層吸着装置・移動層吸着(連続法) 30 |
2・3・3 固定層吸着の疑似連続化 31 |
2・3・4 イオン交換装置 31 |
2・3・5 電気再生式脱イオン装置EDI 32 |
2・4 抽出装置 32 |
2・4・1 液液抽出装置 32 |
2・4・2 固液抽出装置 32 |
2・4・3 特殊な抽出プロセスとその装置 32 |
2・5 調湿・冷水・乾燥装置 33 |
2・5・1 各種調湿,冷水,乾燥装置 33 |
2・6 粉砕・造粒装置 34 |
2・6・1 粉砕装置 34 |
2・6・2 ミル設計の最適化 35 |
2・6・3 造粒装置 35 |
2・7 粉粒体分級・貯蔵・供給 35 |
2・7・1 分級 35 |
2・7・2 貯蔵 36 |
2・7・3 供給 36 |
2・8 混合・かくはん装置 37 |
2・8・1 概説 37 |
2・8・2 かくはん翼を備えた混合装置 37 |
2・8・3 かくはん翼を用いない混合装置 37 |
2・8・4 粉体混合装置 38 |
2・9 固液・固気機械的分離装置 38 |
2・9・1 固液機械的分離装置 38 |
2・9・2 固気機械的分離装置 39 |
2・10 膜分離装置 41 |
2・10・1 膜分離の種類 41 |
2・10・2 膜分離装置の基本フローと性能評価 41 |
2・10・3 膜モジュール 42 |
2・10・4 膜分離装置の実際 : 表層水の浄水プロセス 42 |
2・11 固体触媒反応装置 43 |
2・11・1 固定層触媒反応装置 43 |
2・11・2 流動層触媒反応装置 43 |
2・11・3 気泡塔型反応装置とかくはん槽型反応装置 43 |
2・11・4 反応装置の伝熱方式 44 |
2・12 晶析装置と液相反応装置 44 |
2・12・1 晶析装置 44 |
2・12・2 液相反応装置 45 |
2・13 気相薄膜・微粒子合成装置 46 |
2・13・1 気相薄膜合成装置 46 |
2・13・2 気相微粒子合成装置 46 |
2・14 プラント,プロセス設計・制御 47 |
2・14・1 プロセス設計 47 |
2・14・2 プロセス制御 47 |
第3章 食品機械 |
3・1 食品加工機械 50 |
3・1・1 特徴 50 |
3・1・2 糖質源食品群の加工機械 50 |
3・1・3 脂質源食品群の加工機械 52 |
3・1・4 タンパク質源食品群の加工 52 |
3・1・5 無機質源食品群の加工 53 |
3・1・6 醸造・醗酵・製パン 53 |
3・1・7 食品加工の重要操作 54 |
3・2 食品の包装と充てん機械 55 |
3・2・1 はじめに 55 |
3・2・2 容器材質 55 |
3・2・3 容器の製造 55 |
3・2・4 液体充てん機 55 |
3・2・5 無菌充てん機 56 |
3・2・6 粉体充てん機 57 |
3・3 荷造り機械と荷さばきシステム 57 |
3・3・1 はじめに 57 |
3・3・2 カートニングマシン 57 |
3・3・3 ケーサ 57 |
3・3・4 パレタイジング 57 |
3・3・5 商品管理システム 58 |
3・3・6 立体倉庫と仕分けセンタ 58 |
3・4 自動販売機 58 |
3・4・1 種類および機能 58 |
3・4・2 常温流通包装食品を扱う自動販売機 58 |
3・4・3 機内加工する自動販売機 58 |
3・4・4 冷凍食品自動販売機 59 |
3・5 食品凍結装着 59 |
3・5・1 凍結装置の種類 59 |
3・5・2 凍結処理能力 60 |
3・6 食品貯蔵装置(ショーケース) 61 |
3・6・1 ショーケースの概要 61 |
3・6・2 ショーケースの種類 61 |
3・6・3 ショーケースの構造 61 |
3・7 食品プロセスセンサ 62 |
3・7・1 はじめに 62 |
3・7・2 オフラインセンサ 62 |
3・7・3 オンラインセンサとインラインセンサ 63 |
3・7・4 分光法による米粒の選別 63 |
第4章 プラスチック加工機械 |
4・1 総論 65 |
4・2 混錬機 66 |
4・2・1 造粒の目的 66 |
4・2・2 混練機の種類 66 |
4・2・3 造粒装置 66 |
4・3 射出成形機(反応成形,発泡成形を含む) 68 |
4・3・1 はじめに 68 |
4・3・2 射出成形の概要 68 |
4・3・3 それぞれの機能 70 |
4・3・4 成形材料の形態への対応 71 |
4・3・5 成形法への対応 71 |
4・3・6 成形不良対策 73 |
4・3・7 射出成形機の概要 73 |
4・3・8 各種専用機 74 |
4・3・9 成形シミュレーション 75 |
4・3・10 その他の成形法 75 |
4・4 押出成形機 76 |
4・4・1 押出機 76 |
4・4・2 フィルム成形 77 |
4・4・3 シート成形 78 |
4・4・4 異形成形 78 |
4・4・5 発泡押出成形 79 |
4・4・6 モノフィラメント成形 79 |
4・4・7 多層押出成形 79 |
4・5 ブロー成形機 79 |
4・5・1 押出ブロー成形機 79 |
4・5・2 射出ブロー成形機 81 |
4・5・3 二軸延伸ブロー成形機 81 |
4・6 圧縮成形機 81 |
4・6・1 手動式圧縮成形機 82 |
4・6・2 単動式圧縮成形機 82 |
4・6・3 複動式圧縮成形機 82 |
4・7 トランスファ成形機 82 |
4・7・1 ポット式トランスファ成形機 82 |
4・7・2 補助ラム式トランスファ成形機 82 |
4・8 積層プレス成形機 83 |
4・9 粉末成形機 83 |
4・9・1 回転成形 83 |
4・9・2 焼結成形 83 |
4・9・3 粉末加圧成形 84 |
4・10 二次成形機 84 |
4・10・1 熱成形・84 |
4・10・2 スタンピング成形 84 |
4・11 繊維強化プラスチックの成形機 85 |
4・11・1 スプレーアッブ装置 85 |
4・11・2 マッチドダイ成形機 85 |
4・11・3 オートクレーブ成形装置 85 |
4・11・4 FW成形機 85 |
4・11・5 引抜成形機 85 |
4・11・6 レジントランスファ成形機 86 |
4・12 二次加工装置 86 |
4・12・1 二次加工の種類 86 |
4・12・2 二次加工の際の表面の重要性 87 |
4・12・3 おもな種類の概説 87 |
第5章 製鉄機械 |
5・1 総論 89 |
5・1・1 はじめに 89 |
5・1・2 鉄鋼製造プロセス 89 |
5・2 製銑設備 91 |
5・2・1 高炉 91 |
5・2・2 直接還元設備 92 |
5・3 製鋼設備 93 |
5・3・1 転炉 93 |
5・3・2 アーク炉 94 |
5・4 連続鋳造設備 95 |
5・4・1 連続鋳造機の分類 95 |
5・4・2 設備の構成 96 |
5・4・3 設計基本条件とおもな設計諸元 96 |
5・4・4 主要機器の構造 97 |
5・4・5 新形式の連鋳機と今後の展望 97 |
5・5 分塊圧延設備 97 |
5・5・1 分塊圧延の目的 97 |
5・5・2 分塊圧延の主要機器 98 |
5・6 厚板圧延設備 98 |
5・6・1 加熱炉設備 98 |
5・6・2 圧延機 98 |
5・6・3 矯正機 99 |
5・6・4 精整ライン 100 |
5・6・5 熱処理設備 100 |
5・7 薄板圧延設備 101 |
5・7・1 ホットストリップミル 101 |
5・7・2 酸洗設備 103 |
5・7・3 冷間圧延機 104 |
5・7・4 焼なまし設備 106 |
5・7・5 せん断設備 107 |
5・7・6 プロセスライン 108 |
5・8 大中型形鋼圧延設備 110 |
5・8・1 形鋼製造設備のレイアウト 110 |
5・8・2 形鋼圧延機の種類 111 |
5・8・3 スタンド交換方式形鋼圧延機 111 |
5・8・4 精整設備 111 |
5・9 小型条鋼線材圧延設備 112 |
5・9・1 加熱設備 112 |
5・9・2 圧延設備 112 |
5・9・3 精整設備 113 |
5・10 鋼管製造設備 113 |
5・10・1 継目なし鋼管製造設備 113 |
5・10・2 溶接鋼管製造設備 114 |
5・11 鍛造設備 115 |
5・12 制御装置 116 |
5・12・1 自動化の種類 117 |
5・12・2 検出部 117 |
5・12・3 データ伝送装置 117 |
5・12・4 プロセス制御 117 |
第6章 土木建設機械・鉱山機械 |
6・1 土木建設機械・鉱山機械の概説 119 |
6・1・1 土木建設・鉱山機械の種類・機能 119 |
6・1・2 建設・鉱山機械の構造 120 |
6・2 掘削,積込み,運搬機械 124 |
6・2・1 油圧ショベル 125 |
6・2・2 積込み機械 126 |
6・2・3 ブルドーザ 128 |
6・2・4 ダンプトラック 129 |
6・3 クレーン,高所作業車,エレベータ,リフト等 130 |
6・3・1 クレーン 130 |
6・3・2 移動式クレーン 132 |
6・3・3 工事用エレベータ 132 |
6・3・4 高所作業車 134 |
6・4 コンクリート機械 135 |
6・4・1 コンクリートプラントおよびミキサ 135 |
6・4・2 トラックミキサ 136 |
6・4・3 コンクリートポンプ 137 |
6・5 路盤関係(締固め,舗装等) 139 |
6・5・1 舗装道路構築作業と施工機械の特徴 139 |
6・5・2 舗装用混合物製造装置 140 |
6・5・3 使用材料改質装置 140 |
6・5・4 数均し・整形装置 140 |
6・5・5 締固め機械 142 |
6・6 トンネル掘削 143 |
6・6・1 シールド掘進機 143 |
6・6・2 山岳トンネル掘削 144 |
6・7 ボーリング,基礎工事用機械等 148 |
6・7・1 ボーリングマシン 148 |
6・7・2 基礎工事用機械 149 |
6・8 道路・河川維持修繕機械および災害対策用機械・除雪機械 151 |
6・8・1 道路維持修繕用機械 151 |
6・8・2 河川維持修繕用機械 152 |
6・8・3 災害対策用機械 152 |
6・8・4 除雪機械 152 |
6・9 環境保全・リサイクル機械 154 |
6・9・1 コンクリート・アスコン破砕機械 155 |
6・9・2 土質改良機械 155 |
6・9・3 木質系破砕機械 156 |
6・9・4 せん断機械 156 |
6・9・5 スクリーン(選別機械) 157 |
6・10 建設ロボット 157 |
6・10・1 建設分野でのロボットの活用 157 |
6・10・2 建設ロボットの発達史 157 |
6・10・3 建設ロボットの現状 159 |
6・10・4 建設ロボットの今後 160 |
第7章 農業・水産機械 |
7・1 農作業と機械 162 |
7・1・1 農業生産の要素とシステム 162 |
7・1・2 農作業と機械 162 |
7・2 トラクタ 162 |
7・2・1 トラクタの特徴とその発達 162 |
7・2・2 トラクタ用エンジン 163 |
7・2・3 動力伝達機構 163 |
7・2・4 走行・操舵装置とその駆動方法 164 |
7・2・5 作業機装着・昇降および制御システム 165 |
7・2・6 安全性・快適性確保のための人間工学的技術 166 |
7・2・7 トラクタ性能 167 |
7・3 播種機・移植機 168 |
7・3・1 播種機 168 |
7・3・2 移植機 169 |
7・4 コンバイン 171 |
7・4・1 コンバインの形態と発達 171 |
7・4・2 刈取・搬送部 173 |
7・4・3 脱穀,選別部 173 |
7・4・4 動力伝達,走行部 175 |
7・4・5 その他 175 |
7・5 農業施設 175 |
7・5・1 穀類乾燥調製施設 175 |
7・5・2 青果物選果包装施設 177 |
7・5・3 青果物予冷施設 178 |
7・5・4 貯蔵施設 178 |
7・5・5 育苗施設 178 |
7・6 自動化・ロボット化 178 |
7・6・1 自動化の現状 178 |
7・6・2 ロボット化 180 |
7・7 その他の農業機械 183 |
7・7・1 果樹用機械 183 |
7・7・2 畜産用機械 183 |
7・8 水産機械 184 |
7・8・1 水産機械の種類 184 |
7・8・2 漁ろう機械 184 |
7・8・3 漁業計測機械 186 |
7・8・4 栽培・養殖機械 187 |
7・8・5 前処理機械 187 |
7・8・6 加工機械 188 |
7・8・7 冷凍冷蔵装置 190 |
7・8・8 加熱・乾燥・解凍装置 191 |
7・8・9 包装機械 191 |
7・8・10 水産流通機械 192 |
第8章 電子機器製造機械・装置 |
8・1 基板材料製造装置 194 |
8・1・1 概要 194 |
8・1・2 単結晶育成装置 194 |
8・1・3 単結晶の切断装置 194 |
8・1・4 ウェーハ研磨装置 195 |
8・1・5 気相エピタキシャル成長装置 195 |
8・2 電子ビームマスク描画装置 195 |
8・3 半導体チップ製造装置 196 |
8・3・1 露光装置 196 |
8・3・2 エッチング装置 198 |
8・3・3 不純物導入・拡散装置 199 |
8・3・4 薄膜形成装置 201 |
8・3・5 薄膜平坦化装置 201 |
8・4 パッケージング装置 202 |
8・4・1 グラインド装置 202 |
8・4・2 ダイシング装置 203 |
8・4・3 ダイボンド装置 203 |
8・4・4 ワイヤボンディング装置 203 |
8・4・5 モールド装置 204 |
8・5 洗浄装置 204 |
8・5・1 ウェーハ洗浄装置 204 |
8・5・2 クリーンルーム 206 |
第9章 印刷機械 |
9・1 総論 213 |
9・1・1 印刷の定義 213 |
9・1・2 印刷の方式 213 |
9・2 製版 214 |
9・2・1 文字製版 214 |
9・2・2 写真製版と色分解 214 |
9・2・3 各種製版 214 |
9・3 印刷資材 214 |
9・3・1 用紙 214 |
9・3・2 印刷インキ 215 |
9・3・3 ゴム,ブランケット 215 |
9・4 印刷機械 215 |
9・4・1 凸版印刷機・215 |
9・4・2 平版印刷機・215 |
9・4・3 グラビア印刷機 217 |
9・4・4 スクリーン印刷機 218 |
第10章 物流機械 |
10・1 概要 219 |
10・2 口ジスティックスと物流機械 219 |
10・2・1 物流とロジスティックス 219 |
10・2・2 ロジスティックスの進展と流通構造の変化 220 |
10・2・3 物流機械の活用 220 |
10・3 荷役・運搬機械 220 |
10・3・1 物上げユニット 220 |
10・3・2 クレーン 222 |
10・3・3 移動式クレーン 230 |
10・3・4 連続式荷役機械 233 |
10・3・5 産業車両 237 |
10・3・6 コンベヤ 244 |
10・3・7 仕分けコンベヤ,ピッキング設備,パレタイザ 256 |
10・4 保管設備 260 |
10・4・1 立体自動倉庫 260 |
10・4・2 棚設備 260 |
10・4・3 貯槽 261 |
10・4・4 容器 262 |
第11章 産業・化学機械の安全 |
11・1 安全規格,法制制定の歴史的展望 266 |
11・1・1 はじめに 266 |
11・1・2 セベソ指令を境にして 266 |
11・1・3 ISO/IECガイド51 266 |
11・1・4 機械指令 266 |
11・1・5 安全認証 266 |
11・2 機械安全規格ISO 12100 266 |
11・2・1 国際規格 ISO 12100 における安全対策手順 266 |
11・2・2 実現化のためのハード 268 |
11・3 機能安全規格 IEC 61508 269 |
11・3・1 規格の内容 269 |
11・3・2 実現化のためのハード 270 |
11・4 プラントの安全規則(0SHA,EPA,SevesoII,OECD) 271 |
11・4・1 0SHA 271 |
11・4・2 EPA 271 |
11・4・3 SevesoII指令 272 |
11・4・4 0ECD 272 |
11・5 設備診断272 |
11・5・1 産業機械の設備診断の基礎 272 |
11・5・2 知的設備診断技術 273 |
11・5・3 化学機械の設備診断 275 |
索引(日本語・英語) 巻末 |
第1章 パルプ紙・繊維機械 |
1・1 パルプ製造機械 1 |
1・1・1 調木,チップハンドリング機械 1 |
|
20.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会 [著]
出版情報: |
東京 : 日本機械学会 , [東京] : 丸善 (発売), 1997.4 ii, 3, 294p ; 26cm |
子書誌情報: |
loading… |
所蔵情報: |
loading… |
目次情報:
続きを見る
索引 194 |
第1章 諸言 1 |
第2章 生態機械工学の基礎 4 |
2.1 生体と機械工学 4 |
2.1.1 生体の構造と機能の特徴 4 |
2.1.2 バイオメカニクス 7 |
2.1.3 医療と機械工学 11 |
2.1.4 生体工学 13 |
2.2 生体機能解析のための基礎力学 13 |
2.2.1 固体力学の基礎 13 |
2.2.2 流体力学の基礎 20 |
2.3 モデリングとシミユレーションの基礎 26 |
2.3.1 集中定数系と分布定数系 26 |
2.3.2 アナロジーモデル 26 |
2.3.3 伝達関数とインピーダンス 27 |
2.3.4 計算力学手法 28 |
第3章 生体器官の構造と機能 33 |
3.1 感覚器・神経 33 |
3.1.1 聴覚 33 |
3.1.2 視覚 39 |
3.1.3 触覚 40 |
3.2 細胞と結合組織 41 |
3.2.1 細胞 41 |
3.2.2 結合組織 46 |
3.3 筋 49 |
3.3.1 筋の分類 49 |
3.3.2 筋の構造と機能 50 |
3.3.3 力学特性試験と力学モデル 52 |
3.4 呼吸器 59 |
3.4.1 呼吸器の構造 59 |
3.4.2 呼吸器の換気量 61 |
3.4.3 換気の力学 61 |
3.4.4 気道内の流れとガス輸送 : 気道内混合, 通常呼吸と高頻度換気のメカニズム 63 |
3.4.5 肺胞におけるガス交換 66 |
3.4.6 血液におけるガス輸送 67 |
3.4.7 肺呼吸のシステムモデル 69 |
3.5 循環器 70 |
3.5.1 血液および血流 71 |
3.5.2 心臓 77 |
3.5.3 血管 83 |
3.6 消火器 90 |
3.6.1 消化管 90 |
3.6.2 小腸の蠕動運動 91 |
3.6.3 腸管の構造 91 |
3.6.4 蠕動運動の力学 92 |
3.7 代謝系臓器 93 |
3.7.1 肝蔵 93 |
3.7.2 腎蔵 95 |
3.7.3 膵臓 97 |
3.8 骨格 100 |
3.8.1 骨 101 |
3.8.2 関節と軟骨 108 |
3.8.3 靭帯と腱 114 |
3.8.4 脊椎系 118 |
3.9 運動と歩行 122 |
3.9.1 上肢・下肢の運動と機構 122 |
3.9.2 関節運動機構 (リンク機構) 125 |
3.9.3 身体運動の駆動と制御 129 |
3.9.4 エルゴノミックス 129 |
第4章 医用診断工学と計測機器 138 |
4.1 生体現象の計測方法 138 |
4.1.1 生体計測とセンサ 138 |
4.1.2 生体電気現象の計測 139 |
4.1.3 生体磁気現象の計測 141 |
4.1.4 生体の振動・圧力計測 141 |
4.1.5 生体の流速・流量計測 143 |
4.1.6 生体の化学計測 145 |
4.1.7 生体の運動計測 147 |
4.2 診断工学 148 |
4.2.1 総論 148 |
4.2.2 X線診断装置 150 |
4.2.3 磁気共鳴描画 154 |
4.2.4 超音波診断装置 158 |
4.2.5 核医学装置 160 |
4.3 検体検査工学 160 |
4.3.1 機器分析法の基礎 161 |
4.3.2 反応速度測定法 (レートアッセイ) 167 |
4.3.3 酵素免疫測定法 167 |
4.3.4 バイオセンサ 169 |
4.3.5 血液の細胞学的検査法 170 |
4.3.6 血液自動分析装置 171 |
4.3.7 ドライケミストリー 171 |
第5章 治療工学と人工臓器 174 |
5.1 治療工学 174 |
5.1.1 電気メス 174 |
5.1.2 超音波吸引手術装置(超音波メス) 176 |
5.1.3 レーザ機器 177 |
5.1.4 クライオサージェリ 183 |
5.1.5 人工呼吸器 184 |
5.1.6 麻酔器 187 |
5.1.7 ハイパーサーミア 189 |
5.1.8 結石破砕装置 193 |
5.1.9 高気圧酸素療法 197 |
5.1.10 放射線治療器 200 |
5.1.11 内視鏡 204 |
5.1.12 マイクロサージェリ 208 |
5.2 医用材料 209 |
5.2.1 医用材料に必要な条件 210 |
5.2.2 医用材料の種類 213 |
5.2.3 合成高分子材料 213 |
5.2.4 生体由来材料 217 |
5.2.5 ハイブリッド材料 218 |
5.2.6 金属材料 219 |
5.2.7 無機材料 220 |
5.3 人工臓器 222 |
5.3.1 人工臓器治療の位置づけ 222 |
5.3.2 呼吸・循環器系の人工臓器による治療 222 |
5.3.3 血液浄化, 代謝・免疫系人工臓器による治療 227 |
5.3.4 筋肉・運動・感覚系・そのほかの人工臓器による治療 230 |
第6章 福祉工学とリハビリテーション工学 237 |
6.1 福祉工学 237 |
6.1.1 福祉工学と高齢者 237 |
6.1.2 福祉機器による自立支援と介護支援 239 |
6.1.3 生活環境と共用品 241 |
6.1.4 先端技術と福祉工学 243 |
6.1.5 おわりに 245 |
6.2 リハビリテーション工学 246 |
6.2.1 リハビリテーションとは 246 |
6.2.2 リハビリテーション工学の目指すもの 246 |
6.2.3 障害を理解する 247 |
6.2.4 障害の克服に向けての心理作用 249 |
6.2.5 身体運動学とバイオメカニクス 249 |
6.2.6 リハビリテーションと設計工学 250 |
6.2.7 脳性麻痺患者用車いすの開発 251 |
6.2.8 義肢と装具 255 |
6.2.9 おわりに 260 |
第7章 スポーツ工学と健康工学 263 |
7.1 スポーツ工学 263 |
7.1.1 スポーツ工学の背景 263 |
7.1.2 スポーツと力学 264 |
7.1.3 運動の工学的計測 264 |
7.2 スポーツ機器と用具 269 |
7.2.1 スポーツを支えるハードウェア 269 |
7.2.2 スポーツ用具を構成する素材 270 |
7.2.3 テニス・ラケットとその性能 273 |
7.2.4 ランニングシューズの設計と構造 275 |
7.3 健康機器 278 |
7.3.1 マッサージ機器 278 |
7.3.2 電動歯ブラシ 280 |
7.3.3 吸入器 281 |
7.3.4 高周波治療器 282 |
第8章 結言 286 |
索引 289 |
索引 194 |
第1章 諸言 1 |
第2章 生態機械工学の基礎 4 |
|
21.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
目次情報:
続きを見る
第1章 情報通信ネットワーク |
1・1 アナログ通信 1 |
1・1・1 はじめに 1 |
1・1・2 電話通信 1 |
1・1・3 音声帯域上のデータ通信 4 |
1・2 ディジタル通信 5 |
1・2・1 ディジタル通信の基本概念 5 |
1・2・2 おもなディジタル通信の種類 7 |
1・2・3 ADSL 10 |
1・3 インタネット 10 |
1・3・1 インタネットとは 10 |
1・3・2 パケット交換機としてのルータ 11 |
1・3・3 サーバサービス提供装置 11 |
1・4 移動通信 11 |
1・4・1 移動通信の概要 11 |
1・4・2 セルラシステム 12 |
1・4・3 セルラ端末 14 |
1・4・4 移動通信の将来 16 |
1・5 衛星通信システム 16 |
1・5・1 衛星通信 16 |
1・5・2 通信衛星の分類と特徴 18 |
1・5・3 衛星本体の基本構成要素 18 |
1・5・4 技術動向 21 |
1・6 放送システム 23 |
1・6・1 放送のしくみ 23 |
1・6・2 ディジタル放送 24 |
1・6・3 放送設備・機器 29 |
第2章 コンピュータ |
2・1 コンピュータの歴史 33 |
2・2 コンピュータの基礎 34 |
2・2・1 基本構成 34 |
2・2・2 CPU 34 |
2・2・3 メモリシステム 36 |
2・3 実際のコンピュータ 38 |
2・3・1 マイクロプロセッサ 38 |
2・3・2 ハイエンドコンピュータ 41 |
2・3・3 ローエンドコンピュータ 42 |
第3章 記憶装置・記憶メディア |
3・1 記憶装置概論 45 |
3・1・1 情報処理システムにおける記憶装置の役割 45 |
3・1・2 半導体メモリ 45 |
3・1・3 ストレージ 46 |
3・1・4 ストレージの今後の動向 47 |
3・2 記憶システム 47 |
3・2・1 記憶システムの階層構成 47 |
3・2・2 参照局所性と記憶の階層構成 48 |
3・2・3 ディスクアレイ 48 |
3・2・4 二次記憶システムの高機能化 49 |
3・2・5 ストレージネットワーキング 49 |
3・2・6 SANと仮想化 49 |
3・2・7 ストレージ,ファイル,データベース 49 |
3・2・8 ストレージサービス 50 |
3・3 磁気記録と光記録 50 |
3・3・1 磁気記録の技術動向 50 |
3・3・2 光記録の技術動向 51 |
3・4 磁気型記録装置 52 |
3・4・1 磁気ディスク装置 52 |
3・4・2 可換媒体型装置 56 |
3・4・3 磁気テープ装置 57 |
3・5 光ディスク装置 59 |
3・5・1 光ディスクの動作原理と装置の課題 59 |
3・5・2 光点制御技術 61 |
3・5・3 アクチュエータ 64 |
3・6 次世代記憶装置 67 |
3・6・1 概説 67 |
3・6・2 記録方式 68 |
3・6・3 再生方法 69 |
3・6・4 装置化の課題 69 |
第4章 入出力装置 |
4・1 マンマシンインタフェース 72 |
4・1・1 マンマシンインタフェースとは 72 |
4・1・2 コンピュータにおけるマンマシンインタフェース 72 |
4・1・3 ロボットにおけるマンマシンインタフェース 72 |
4・1・4 良いマンマシンインタフェースの設計 72 |
4・2 ポイント入力機器 73 |
4・2・1 文字入力用機器(キーボード) 73 |
4・2・2 ポインティング機器 73 |
4・2・3 ポインティング機器の方向性 75 |
4・3 映像入力機器 75 |
4・3・1 ビデオカメラ 75 |
4・3・2 電子スチルカメラ/ディジタルスチルカメラ 77 |
4・3・3 スキャナ 78 |
4・4 映像表示機器 80 |
4・4・1 ディスプレイ方式の分類 80 |
4・4・2 CRT 81 |
4・4・3 液晶ディスプレイ 81 |
4・4・4 プラズマディスプレイ 82 |
4・4・5 電子ペーパの動向 82 |
4・5 プリンタ 83 |
4・5・1 画像形成技術 83 |
4・5・2 ワイヤドットプリンタ 84 |
4・5・3 インクジェットプリンタ 84 |
4・5・4 感熱・熱転写プリンタ 86 |
4・5・5 レーザプリンタ,LEDプリンタ 87 |
4・6 複写機 88 |
4・6・1 ジアゾ複写機 88 |
4・6・2 電子写真式複写機 88 |
4・7 オーディオ機器 91 |
4・7・1 テープレコーダ 91 |
4・7・2 CD(コンパクトディスク) 92 |
4・7・3 MD(ミニディスク) 93 |
4・7・4 新しいオーディオ機器 95 |
第5章 情報通信機器 |
5・1 電話(携帯電話) 97 |
5・1・1 携帯電話の通信方式について 97 |
5・1・2 携帯電話の基本構造 97 |
5・1・3 主要構成部品 98 |
5・1・4 第三世代携帯電話と関連技術の開発動向 99 |
5・2 ファクシミリ 100 |
5・2・1 ファクシミリの原理 100 |
5・2・2 ファクシミリの主要技術 100 |
5・2・3 ファクシミリ装置の種類 102 |
5・3 モバイル情報機器(PDA) 102 |
5・3・1 モバイル情報機器概説 102 |
5・3・2 モバイル情報機器の構成 102 |
5・3・3 モバイル情報機器用OSの動向 102 |
5・3・4 インタフェース 103 |
5・3・5 携帯端末とJavaの標準化動向 105 |
5・4 ウェアラブル情報機器 106 |
5・4・1 腕時計型 106 |
5・4・2 ウェアラブルPC 108 |
5・4・3 技術課題 109 |
5・4・4 まとめ 110 |
第6章 ネットワーク接続機器 |
6・1 ルータ,サーバ 112 |
6・1・1 ルータ 112 |
6・1・2 サーバ 114 |
6・2 協調型ディジタル機器 116 |
6・2・1 協調型ディジタル機器ネットワークの分類 116 |
6・2・2 協調型ディジタル機器の機能分類 117 |
6・2・3 協調型機器を結ぶネットワークとメディア 118 |
6・3 セットトップボックス 119 |
6・3・1 ネットワーク端末としてのセットトップボックス 119 |
6・3・2 業界の主要なプレーヤー 120 |
6・3・3 セットトップポックスに対する技術的な要件 120 |
6・3・4 今後の動向 121 |
第7章 情報圧縮・セキュリティ技術 |
7・1 圧縮技術 122 |
7・1・1 オーディオ・音声圧縮技術 122 |
7・1・2 映像圧縮技術 123 |
7・1・3 データ圧縮技術 125 |
7・2 情報セキュリティ技術 127 |
7・2・1 情報セキュリティ技術概要 127 |
7・2・2 暗号技術 127 |
7・2・3 鍵配信,鍵共有 129 |
7・2・4 PKI 129 |
7・2・5 電子署名法 132 |
7・2・6 個人認証 132 |
7・2・7 PMI 132 |
7・2・8 ネットワークセキュリティ 133 |
第8章 社会情報システム |
8・1 郵便物処理システム 136 |
8・1・1 通常郵便物処理のしくみ 136 |
8・1・2 郵便物に対する制約 137 |
8・1・3 住所データベース 137 |
8・1・4 郵便物処理の機械化概況 137 |
8・1・5 郵便物自動処理機械 137 |
8・2 金融ATMシステム 138 |
8・2・1 ATMの歴史 138 |
8・2・2 自動化機器の種類 139 |
8・2・3 ATMの機能 139 |
8・2・4 装置構成 139 |
8・2・5 現金関連機能 140 |
8・2・6 運用形態 140 |
8・2・7 防犯 140 |
8・2・8 海外のATM 140 |
8・2・9 機能の多様化 140 |
8・2・10 ATMと社会 141 |
8・3 金融機関店舗機器システム 141 |
8・3・1 端末制御装置 141 |
8・3・2 窓口端末装置 141 |
8・3・3 ローカウンタ相談端末 143 |
8・3・4 イメージOCRシステム 143 |
8・3・5 印鑑照会,照合システム 143 |
8・3・6 ポータブル端末 144 |
8・3・7 高速銀行券取扱機器 144 |
8・4 旅客,情報システム 145 |
8・4・1 鉄道旅客システム 145 |
8・4・2 駅務機器システム 147 |
8・4・3 航空旅客システム 149 |
8・5 交通情報システム 150 |
8・5・1 陸上交通システム 150 |
8・5・2 航空交通システム 153 |
8・5・3 海上交通システム 156 |
索引(日本語・英語) 巻末 |
第1章 情報通信ネットワーク |
1・1 アナログ通信 1 |
1・1・1 はじめに 1 |
|
22.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会腐食疲れに関する調査研究分科会編
目次情報:
続きを見る
注 : σ[w]の[w]は下つき文字 |
注 : σ[wc]の[wc]は下つき文字 |
注 : σ[B]の[B]は下つき文字 |
注 : σ[min]/σ[max]の[min]、[max]は下つき文字 |
注 : K[ISCC]の[ISCC]は下つき文字 |
|
第1章 概説 |
1.1 まえがき 1 |
1.2 資料のとりまとめの経過 1 |
1.3 解説 2 |
第2章 材質と環境効果 |
2.1 まえがき 3 |
2.2 鉄鋼系材料 3 |
2.2.1 各種影響因子に対する腐食疲れ強さの依存度 3 |
2.2.2 炭素鋼両振り腐食疲れ強さに対する炭素含有量の影響 9 |
2.3 非鉄金属材料 12 |
2.3.1 アルミニウムおよびアルミニウム合金 12 |
2.3.2 銅および銅合金 14 |
2.3.3 チタニウム合金 14 |
2.4 各種材料の引張強さびσ[B]と腐食疲れ強さσ[wc]および大気中疲れ強さσ[w]との関係 14 |
2.4.1 清水腐食疲れ 15 |
2.4.2 食塩水腐食疲れ 15 |
第3章 ふん囲気効果 |
3.1 真空の影響 20 |
3.2 ふん囲気の種類 22 |
3.3 高温における疲れ強さにおよぼす真空度の影響 22 |
3.4 疲れき裂の発生と進展におよぼすふん囲気の影響 24 |
3.5 疲れき裂のミクロ的様相におよぼすふん囲気の影響 24 |
第4章 腐食条件 |
4.1 pH効果 26 |
4.1.1 S-N曲線 26 |
4.1.2 pHとσ[wc] 27 |
4.2 温度の影響 28 |
4.2.1 まえがき 28 |
4.2.2 き裂進展速度 29 |
4.2.3 疲れ強さ 32 |
4.3 腐食様式 36 |
第5章 応力波形効果 |
5.1 まえがき 37 |
5.2 台形状応力波形下の腐食疲れ強さ 37 |
5.3 腐食疲れき裂の進展速度に及ぼす応力波形効果 38 |
第6章 繰返し速度効果 |
6.1 高サイクル疲れにおける速度効果 40 |
6.2 低サイクル疲れにおける速度効果 40 |
第7章 き裂進展速度と環境効果 |
7.1 まえがき 43 |
7.2 高力アルミニウム合金 43 |
7.2.1 応力比 R=σ[min]/σ[max] の影響 43 |
7.2.2 水分ならびに湿気の影響 44 |
7.2.3 水蒸気分圧の影響 45 |
7.2.4 荷重繰返し速度の影響 46 |
7.2.5 板厚の影響 46 |
7.2.6 ふん囲気ガスの種類の影響 48 |
7.2.7 温度の影響 48 |
7.2.8 真空度の影響 48 |
7.3 高力鋼 48 |
7.3.1 湿気ならびに水素の影響 48 |
7.3.2 応力比Rの影響 50 |
7.3.3 温度の影響 50 |
7.3.4 荷重繰返し速度の影響 51 |
7.3.5 K[ISCC] との関係 52 |
第8章 防食法 |
8.1 まえがき 54 |
8.2 電気防食 54 |
8.2.1 犠牲陽極法 55 |
8.2.2 外部電源法 55 |
8.3 ペイント塗装 59 |
8.3.1 塗装材の腐食疲れ 59 |
8.3.2 塗料の影響 61 |
8.3.3 塗装欠損の影響 61 |
8.3.4 長期腐食後の大気中疲れ強さに及ぼす塗装の影響 61 |
8.3.5 大気中疲れに及ぼす塗装の影響,その他 62 |
8.4 めっき 63 |
8.4.1 まえがき 63 |
8.4.2 めっきの効果 63 |
調査文献一覧表 66 |
データ表 73 |
注 : σ[w]の[w]は下つき文字 |
注 : σ[wc]の[wc]は下つき文字 |
注 : σ[B]の[B]は下つき文字 |
|
23.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会著
出版情報: |
東京 : 日本機械学会 , [東京] : 丸善 (発売), 2005.3 233p ; 30cm |
シリーズ名: |
JSMEテキストシリーズ |
子書誌情報: |
loading… |
所蔵情報: |
loading… |
目次情報:
続きを見る
第1章 概論 1 |
1.1 伝熱工学の意義 1 |
1.2 本書の1使用法 4 |
1.3 伝熱とは 5 |
1.4 熱輸送とその様式 6 |
1.4.1 熱輸送様式 6 |
1.4.2 伝導伝熱 7 |
1.4.3 対流熱伝達 8 |
1.4.4 ふく射伝熱 10 |
1.5 単位と単位系 11 |
1.5.1 SI 12 |
1.5.2 SI以外の単位系と単位の話 12 |
1.6 伝熱の微視的理解 14 |
1.6.1 内部エネルギー 14 |
1.6.2 微視的エネルギーの伝播 14 |
1.7 熱力学と伝熱との関係 15 |
1.7.1 閉じた系 15 |
1.7.2 開いた系 16 |
1.7.3 境界面におけるエネルギー収支 18 |
1.7.4 伝熱と熱力学第2法則との関係 19 |
第2章 伝導伝熱 23 |
2.1 熱伝導の基礎 23 |
2.1.1 フーリエの法則 23 |
2.1.2 熱伝導率 23 |
2.1.3 熱伝導方程式 25 |
2.1.4 境界条件 26 |
2.1.5 熱伝導方程式の無次元化 27 |
2.2 定常熱伝導 28 |
2.2.1 平板の定常熱伝導 28 |
2.2.2 円筒の常熱伝導 33 |
2.2.5 拡大伝熱面 35 |
2.3 非定常熱伝導 38 |
2.3.1 過渡熱伝導 38 |
2.3.2 集中熱容量モデル 39 |
2.3.3 半無限固体 40 |
2.3.4 平板 43 |
2.3.5 過渡熱伝導の簡易推定法 47 |
2.3.6 差分法による数値解法 48 |
第3章 対流熱伝達 55 |
2.1 対流熱伝達の概要 55 |
3.1.1 身近な対流熱伝達 55 |
3.1.2 層流と乱流 56 |
3.1.3 熱伝達率と境界層 56 |
3.2 対流熱伝達の基礎方程式 57 |
3.2.1 連続の式 57 |
3.2.2 ナビエ・ストークスの式 58 |
3.2.3 エネルギーの式 59 |
3.2.4 非圧縮性流体の基礎方程式 61 |
3.2.5 境界層近似と無次元数 63 |
3.3 管内流の層流強制対流 67 |
3.3.1 十分に発達した流れ 67 |
3.3.2 十分に発達した温度場 69 |
3.3.3 等熱流束壁過熱下の温度場 70 |
3.3.4 等温壁加熱下の温度場 72 |
3.3.5 助走区間の熱伝達 73 |
3.4 物体まわりの強制対流層流熱伝達 75 |
3.4.1 水平平板からの強制対流層流熱伝達 75 |
3.4.2 任意形状物体からの強制対流層流熱伝達 77 |
3.5 乱流熱伝達の概略 79 |
3.5.1 乱流の特徴 79 |
3.5.2 レイノルズ平均 81 |
3.6 強制対流乱流熱伝達 82 |
3.6.1 円管内乱流強制対流 82 |
3.6.2 水平平板からの乱流強制対流 84 |
3.6.3 強制対流の相関式 85 |
3.7 自然対流熱伝達 87 |
3.7.1 ブシネ近似と基礎方程式 87 |
3.7.2 垂直平板からの層流自然対流 88 |
3.7.3 垂直平板からの乱流自然対流 91 |
3.7.4 自然対流の相関式 91 |
第4章 ふく射伝熱 99 |
4.1 ふく射伝熱の基礎過程 99 |
4.1.1 伝導・対流・ふく射の伝熱3形態 99 |
4.1.2 ふく射とは 99 |
4.1.3 ふく射の放射機構 100 |
4.1.4 伝導とふく射の伝熱機構 100 |
4.1.5 ふく射の反射,吸収,透過 101 |
4.2 黒体放射 101 |
4.2.1 ブランクの法則 102 |
4.2.2 プランクの法則の導出 103 |
4.2.3 ウィーンの変位則 105 |
4.2.4 ステファン・ボルツマンの法則 105 |
4.2.5 黒体放射分率 106 |
4.3 実在面のふく射特性 107 |
4.3.1 放射率とキルヒホッフの法則 107 |
4.3.2 黒体と灰色体および非灰色体 108 |
4.3.3 実在面の放射率 108 |
4.3.4 実在面の全放射率,全吸収率,全反射率と半球放射率 109 |
4.4 ふく射熱交換の基礎 110 |
4.4.1 平行平面間のふく射伝熱 110 |
4.4.2 ふく射強度 111 |
4.4.3 物体面間の形態係数 112 |
4.5 黒体面間および灰色面間のふく射伝熱 114 |
4.5.1 黒体面で構成された閉空間系のふく射伝熱 114 |
4.5.2 灰色面で構成された閉空間系のふく射伝熱 115 |
4.6 ガスふく射 117 |
4.6.1 ガスにおけるふく射の吸収・放射機構 117 |
4.6.2 ガス層によるふく射の吸収(ビアの法則) 118 |
4.6.3 ガス層からの放射と放射率 118 |
4.6.4 実在ガスの放射率と吸収率 120 |
4.6.5 実在ガスを含むふく射伝熱 120 |
第5章 相変化を伴う伝熱 123 |
5.1 相変化と伝熱 123 |
5.2 相変化の熱力学 124 |
5.2.1 物質の相と相平衡 124 |
5.2.2 過熱度と過冷度 25 |
5.2.3 表面張力 126 |
5.3 沸騰伝熱の特徴 128 |
5.3.1 沸騰の分類 128 |
5.3.2 沸騰曲線 128 |
5.3.3 沸騰伝熱に影響を及ぼす主要因子 130 |
5.4 核沸騰 130 |
5.4.1 気泡の成長と離脱 130 |
5.4.2 核沸騰伝熱のメカニズム 134 |
5.4.3 核沸騰伝熱の整理式 135 |
5.5 プール沸騰の限界熱流束 137 |
5.6 膜沸騰 137 |
5.7 流動沸騰 141 |
5.7.1 気液二相流動様式 141 |
5.7.2 管内沸騰伝熱 142 |
5.8 凝縮を伴う伝熱 143 |
5.8.1 凝縮の分類とメカニズム 143 |
5.8.2 層流膜状凝縮理論 144 |
5.8.3 ヌセルトの解析 145 |
5.8.4 水平円管表面の膜状凝縮 149 |
5.8.5 管群の膜状凝縮 150 |
5.8.6 不凝縮気体と凝縮気体が混在する場合の凝縮 151 |
5.8.7 滴状凝縮 152 |
5.8.8 滴状凝縮に影響を及ぼす因子 152 |
5.9 融解・凝固を伴う伝熱 153 |
5.10 その他の相変化と伝熱 157 |
第6章 物質伝達 161 |
6.1 混合物と物質伝達 161 |
6.1.1 物質伝達とは 161 |
6.1.2 物質伝達の物理 161 |
6.1.3 濃度の定義 162 |
6.1.4 速度と流束の定義 163 |
6.2 物質拡散 164 |
6.2.1 フィックの拡散法則 164 |
6.2.2 拡散係数 166 |
6.3 物質伝達の支配方程式 166 |
6.3.1 化学種の保存 166 |
6.3.2 境界条件 168 |
6.4 物質拡散の例 169 |
6.4.1 静止媒体中の定常拡散 169 |
6.4.2 静止気体中の一方向拡散 171 |
6.4.3 均質化学反応を伴う拡散 173 |
6.4.4 流下液膜への拡散 174 |
6.4.5 非定常拡散 175 |
6.5 対流物質伝達 176 |
6.5.1 物質伝達率 176 |
6.5.2 対流物質伝達において重要なパラメータ 177 |
6.6 物質と熱の結合作用 180 |
第7章 伝熱の応用と伝熱機器 183 |
7.1 熱交換器の基礎 183 |
7.1.1 熱通過率 183 |
7.1.2 熱通過に伴う流体の温度変化 184 |
7.1.3 対数平均温度差 185 |
7.1.4 実際の熱交換器とそれらの特徴 186 |
7.2 熱交換器の設計法 188 |
7.2.1 熱交換器の性能 188 |
7.2.2 熱交換器の設計 191 |
7.2.3 熱交換器の性能変化 164 |
7.3 機器の冷却 195 |
7.3.1 熱設計の必要性 195 |
7.3.2 熱抵抗 195 |
7.3.3 空冷技術 197 |
7.3.4 液体冷却 199 |
7.4 断熱技術 200 |
7.4.1 断熱材 200 |
7.4.2 断熱技術 201 |
7.5 その他の伝熱機器 202 |
7.5.1 ヒートパイプ 202 |
7.5.2 ペルチェ素子の応用 203 |
7.5.3 その他の最新の熱交換技術 205 |
7.5.4 充填層と流動層 206 |
7.6 温度と熱の計測 208 |
7.6.1 温度計測 208 |
7.6.2 熱量と熱流束計測 210 |
7.6.3 流体速度計測 210 |
第8章 伝熱問題のモデル化と設計 215 |
8.1 伝熱現象のスケール効果 215 |
8.2 無次元数とその物理的意味 216 |
8.2.1 次元解析 216 |
8.2.2 方向性次元解析 217 |
8.2.3 無次元数と相似則 218 |
8.3 モデル化と熱設計 220 |
8.4 実際の熱交換器の設計 230 |
第1章 概論 1 |
1.1 伝熱工学の意義 1 |
1.2 本書の1使用法 4 |
|
24.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会著
出版情報: |
東京 : 日本機械学会 , [東京] : 丸善 (発売), 2002.6 177p ; 30cm |
シリーズ名: |
JSMEテキストシリーズ |
子書誌情報: |
loading… |
所蔵情報: |
loading… |
目次情報:
続きを見る
第1章 概論 1 |
1・1 熱力学の意義 1 |
1・2 熱の授受と熱力学 2 |
1・3 熱力学の歴史的背景 3 |
1・4 本書の使用法 5 |
第2章 基本概念と熱力学第0法則 7 |
2・1 系・物質・エネルギー 7 |
2・1・1 系 7 |
2・1・2 閉じた系と開いた系 7 |
2・1・3 エネルギーの形態 8 |
2・1・4 エネルギーの巨視的形態と微視的形態 8 |
2・1・5 内部エネルギー 9 |
2・2 熱力学の微視的理解 9 |
2・2・1 質点系の内部エネルギー 9 |
2・2・2 分子運動と物質の状態・相変化 10 |
2・3 温度と熱平衡(熱力学第0法則) 12 |
2・3・1 熱平衡(熱力学第0法則)12 |
2・3・2 温度 13 |
2・4 熱量と比熱 13 |
2・5 状態量 14 |
2・6 単位系と単位 14 |
2・6・1 SI 14 |
2・6・2 SI以外の単位系と単位 16 |
第3章 熱力学第1法則 19 |
3・1 熱と仕事 19 |
3・1・1 熱 19 |
3・1・2 仕事 19 |
3・2 閉じた系の熱力学第1法則 20 |
3・3 熱力学的平衡と準静的過程 23 |
3・3・1 熱力学的平衡 23 |
3・3・2 準静的過程 23 |
3・3・3 可逆過程と不可逆過程 24 |
3・4 準静的過程における閉じた系の熱力学第1法則 25 |
3・4・1 熱力学第1法則 25 |
3・4・2 準静的過程におけるサイクルの正味仕事 25 |
3・4・1 定積比熱と定圧比熱 26 |
3・5 開いた系の熱力学第1法則 27 |
3・5・1 定常流動系と質量保存則 27 |
3・5・2 流動仕事とエンタルピー 27 |
3・5・3 定常流動系のエネルギー保存則 28 |
3・5・4 各種機械における定常流動系 29 |
3・6 理想気体における熱力学第1法則 32 |
3・6・1 理想気体と内部エネルギー 32 |
3・6・2 理想気体の比熱 33 |
3・6・3 理想気体の準静的過程 35 |
3・6・4 理想気体の混合 39 |
第4章 熱力学第2法則 43 |
4・1 熱を仕事に変換する効率:カルノーの功績 43 |
4・1・1 熱効率に限界はあるか? 43 |
4・1・2 カルノーの考えたこと 44 |
4・2 熱機関のモデル化 46 |
4・2・1 サイクル 46 |
4・2・2 可逆過程と不可逆過程 48 |
4・2・3 内部可逆過程 49 |
4・3 カルノーサイクルの性質 50 |
4・4 閉じた系の第2法則 53 |
4・4・1 1つの熱源と作用するサイクル : 第2法則の言葉による表現 54 |
4・4・2 2つの熱源と作用するサイクル 55 |
4・4・3 n個の熱源と作用するサイクル 55 |
4・5 エントロピー 56 |
4・5・1 状態量としてのエントロピーの定義 56 |
4・5・2 閉じた系のエントロピーバランス(不可逆過程におけるエントロピー生成) 58 |
4・5・3 開いた系のエントロピーバランス : 開いた系の第2法則 60 |
4・5・4 第2法則とエントロピーおよびエントロピー生成のまとめ 60 |
4・6 エントロピーの利用 61 |
4・6・1 エントロピー変化の式 : TdSの関係式 61 |
4・6・2 理想気体のエントロピー変化 62 |
4・6・3 液体,固体のエントロピー変化 63 |
4・6・4 蒸気表によるエントロピー変化の計算 63 |
4・6・5 エントロピー生成の計算 64 |
4・6・6 エントロピーを含んだ線図,グラフィカルなエントロピーの利用 67 |
第5章 エネルギー有効利用とエクセルギー 69 |
5・1 エクセルギー解析の必要性 69 |
5・1・1 第2法則からエクセルギーヘ 69 |
5・2 仕事を発生する潜在能力 : 最大仕事の考え方 70 |
5・2・1 最大仕事 70 |
5・2・2 周囲がエクセルギー(エネルギー変換)に与える影響 72 |
a. 体積変化によるエクセルギー 72 |
b. 熱のエクセルギー 73 |
c. 化学エクセルギー 74 |
d. エクセルギー計算のための標準周囲状態 74 |
5・2・3 エクセルギーの基礎まとめ 75 |
5・2・4 エクセルギー効率 75 |
5・3 様々な系のエクセルギー 77 |
5・3・1 熱源の熱を利用する系 77 |
5・2・2 閉じた系(非流動過程) 77 |
5・3・3 定常流動系 80 |
5・3・4 物質移動のある開いた系 81 |
5・4 自由エネルギー 81 |
5・4・1 ギブス自由エネルギー 81 |
5・4・2 ヘルムホルツ自由エネルギー 83 |
5・4・3 平衡条件と自由エネルギー(化学反応の進む方向) 84 |
5・5 エクセルギー損失 85 |
5・5・1 不可逆過程とエクセルギー損失 85 |
第6章 熱力学の一般関係式 89 |
6・1 熱力学の一般関係式 89 |
6・2 エネルギー式から導かれる一般関係式 91 |
6・3 比熱に関する一般関係式 93 |
6・4 内部エネルギーとエンタルピーの一般関係式 96 |
6・5 ジュール・トムソン効果 97 |
6・6 相平衡とクラペイロン・クラウジウスの式 99 |
第7章 化学反応と燃焼 103 |
7・1 化学反応・燃焼と環境問題 102 |
7・2 化学反応とエネルギー変換 105 |
7・2・1 反応熱と標準生成エンタルピー 105 |
7・2・2 化学反応のギブス自由エネルギーー変化 107 |
7・2・3 標準生成ギブス自由エネルギーとエネルギー変換 109 |
7・3 化学平衡 111 |
7・3・1 反応速度 111 |
7・3・2 反応速度と化学平衡 112 |
7・3・3 化学平衡の条件 112 |
7・3・4 平衡定数 113 |
7・3・5 化学平衡に及ぼす圧力と温度の影響 115 |
7・3・6 一般的な場合の平衡組成の求め方 117 |
7・3・7 平衡定数の諸注意 119 |
7・4 燃焼 119 |
7・4・1 燃料 120 |
7・4・2 燃焼の形態 120 |
7・4・3 燃焼の反応機構 120 |
7・4・4 空燃比,燃空比,空気比,当量比 122 |
7・4・5 燃焼のエネルギーバランス 123 |
7・4・6 理論火炎温度 124 |
7・4・7 燃焼とエネルギー変換 127 |
第8章 ガスサイクル 131 |
8・1 熱機関とサイクル 131 |
8・2 ピストンエンジンのサイクル 134 |
8・2・1 オットーサイクル 134 |
8・2・2 ディーゼルサイクル 136 |
8・2・3 サバテサイクル 137 |
8・2・4 ピストンエンジンの燃焼解析 138 |
8・2・5 スターリングサイクル 138 |
8・3 ガスタービンエンジンのサイクル 139 |
8・3・1 ブレイトンサイクル 140 |
8・3・2 ブレイトン再生サイクル 141 |
8・3・3 エリクソンサイクル 142 |
8・3・4 ジェットエンジンのサイクル 142 |
8・4 ガス冷凍サイクル 142 |
第9章 蒸気サイクル 147 |
9・1 蒸気の状態変化 147 |
9・1・1 相平衡と状態変化 147 |
9・1・2 湿り蒸気の性質 148 |
9・2 相平衡とクラペイロン・クラウジウスの式 149 |
9・2・1 相平衡の条件 149 |
9・2・2 多成分混合物質の二相平衡 150 |
9・2・3 クラペイロン・クラウジウスの式 151 |
9・3 実在気体の状態方程式 152 |
9・3・1 ファン・デル・ワールスの式 152 |
9・3・2 実用状態方程式 154 |
9・4 蒸気原動機サイクル 154 |
9・4・1 ランキンサイクル 155 |
9・4・2 再熱サイクル 157 |
9・4・3 再生サイクル 158 |
9・4・4 複合サイクル 159 |
第10章 冷凍サイクルと空気調和 163 |
10・1 冷凍の発生 163 |
10・1・1 可逆断熱膨張 163 |
10・1・2 絞り膨張 163 |
10・2 動作係数 164 |
10・3 各種冷凍サイクル 165 |
10・3・1 逆カルノーサイクル 165 |
10・3・2 蒸気圧縮式冷凍サイクル 165 |
10・3・3 吸収冷凍サイクル 168 |
10・3・4 空気冷凍サイクル 170 |
10・3・5 液化サイクル 170 |
10・4 空気調和 171 |
10・4・1 湿り空気の性質 171 |
10・4・2 湿り空気線図 173 |
第1章 概論 1 |
1・1 熱力学の意義 1 |
1・2 熱の授受と熱力学 2 |
|
25.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会著
出版情報: |
東京 : 日本機械学会 , [東京] : 丸善 (発売), 2007.11 iii, 190p ; 30cm |
シリーズ名: |
JSMEテキストシリーズ |
子書誌情報: |
loading… |
所蔵情報: |
loading… |
目次情報:
続きを見る
第1章 序論 1 |
1.1 機械設計と機構学 1 |
1.1.1 新しい機構学 1 |
1.1.2 機械設計の流れ 2 |
1.2 本書の使用法 3 |
1.3 機械と機構 4 |
1.3.1 機械の定義 4 |
1.3.2 機械の運動 5 |
1.3.3 機構の定義 5 |
1.3.4 節(リンク)および対偶(ペア)の定義 5 |
1.3.5 機構の分類 6 |
1.4 対偶(ペア) 7 |
1.4.1 剛体の自由度 7 |
1.4.2 対偶の構成 8 |
1.4.3 低次対偶の種類と自由度 9 |
1.4.4 高次対偶の種類と自由度 10 |
1.4.5 節の種類 11 |
1.4.6 機構定数 12 |
1.5 運動学連鎖と機構 12 |
1.6 対偶の拡張 13 |
1.7 機構図において使用する記号 14 |
1.8 機械設計と機構学の役割 14 |
練習問題 15 |
第2章 機構の構造の解析と総合 19 |
2.1 機構の自由度 19 |
2.2 対偶の数の識別 20 |
2.2.1 対偶の自由度 20 |
2.2.2 対偶素の形状 20 |
2.2.3 多重対偶 20 |
2.3 機構の自由度の式 21 |
2.3.1 空間機構の自由度の式 21 |
2.3.2 平面および球面機構の自由度の式 21 |
2.3.3 閉ループの数 22 |
2.3.4 自由度の式の拡張 23 |
2.4 機構の自由度の解析例 23 |
2.4.1 平面機構 23 |
2.4.2 空間機構 24 |
2.4.3 ねじ機構 25 |
2.4.4 組合せ機構 26 |
2.4.5 過拘束機構 27 |
2.5 数の総合の基礎式 27 |
2.6 平面機構の構造の総合 28 |
2.6.1 低次対偶連鎖 28 |
2.6.2 平面4節リンク機構の構造 30 |
2.6.3 3回転対偶・1直進対偶機構 31 |
2.6.4 2回転対偶・2直進対偶機構 32 |
2.6.5 板カム機構 32 |
2.7 空間機構の構造の総合 33 |
練習問題 34 |
第3章 平面機構の運動学 37 |
3.1 はじめに 37 |
3.2 複素数による動節位置の記述 37 |
3.3 回転中心 38 |
3.4 動節譲の速度 39 |
3.4.1 相対速度 39 |
3.4.2 速度写像法 39 |
3.4.3 瞬間中心 41 |
3.5 動節の加速度 44 |
3.5.1 相対加速度 44 |
3.5.2 加速度極 45 |
3.6 動節上をさらに運動する点の速度・加速度 46 |
3.6.1 動節止をさらに運動する点の速度 46 |
3.6.2 動節上をさらに運動する点の加速度 46 |
3.7 高次対偶により直接接触する2つの節の運動 47 |
3.7.1 直接接触による運動伝達条件 48 |
3.7.2 滑り速度 48 |
3.7.3 転がり接触条件 49 |
3.7.4 三中心の定理 50 |
練習問題 50 |
第4章 平面リンク機構の運動解析と総合 53 |
4.1 はじめに 53 |
4.2 リンク機構の種類と特徴 53 |
4.3 平面リンク機構の運動解析の手順 55 |
4.4 平面リンク機構の変位解析 55 |
4.4.1 4節リンク機構の変位解析 55 |
4.4.2 平面三角形 57 |
4.4.3 シリアル機構の変位解析 60 |
4.4.4 パラレル機構の変位解析 62 |
4.5 平面リンク機構の速度解析 62 |
4.5.1 閉ループ機構の速度解析 62 |
4.5.2 シリアル機構の速度解析 65 |
4.6 平面リンク機構の加速度解析 66 |
4.6.1 閉ループ機構の加速度解析 66 |
4.6.2 シリアル機構の加速度解析 67 |
4.7 運動解析例 68 |
4.7.1 4節リンク機構の原・従動節の回転条件 68 |
4.7.2 関数創成リンク機構の入出力関係 69 |
4.7.3 4節リンク機構の中間節曲線 70 |
4.7.4 ロボット機構の作業領域 70 |
4.7.5 ロボット機構の軌道制御 72 |
4.8 平面リンク機構の量の総合 73 |
4.8.1 リンク機構の総合問題 73 |
4.8.2 総合時に用いられる評価指標 73 |
4.8.3 リンク機構の量の総合法 77 |
練習問題 79 |
第5章 平面カム機構 83 |
5.1 はじめに 83 |
5.2 カム機構の種類と特徴 84 |
5.2.1 カム機構の種類 84 |
5.2.2 カム機構の特徴 85 |
5.3 カム機構の運動特性解析 85 |
5.3.1 入出力関係 86 |
5.3.2 滑り速度 87 |
5.3.3 圧力角 87 |
5.3.4 切下げ 88 |
5.3.5 カムの曲率半径の求め方 88 |
5.4 運動曲線 91 |
5.4.1 定義と正規化 91 |
5.4.2 カム曲線の種類 92 |
5.4.3 代表的カム曲線 93 |
5.5 カム機構の総合 95 |
5.5.1 接触点の計算の基本的考え方 95 |
5.5.2 図式解法 96 |
5.5.3 数式解法 96 |
練習問題 98 |
第6章 摩擦伝動機構 101 |
6.1 摩擦伝動機構の種類 101 |
6.2 転がり伝動における角速度比 101 |
6.3 転がり輪郭曲線 102 |
6.4 転がり輪郭曲線の例 104 |
6.4.1 だ円車 104 |
6.4.2 対数ら線車 104 |
6.4.2 放物線車 105 |
6.5 角速度比が一定な転がり接触伝動 105 |
6.5.1 2軸が平行な場合 105 |
6.5.2 2軸が交わる場合 106 |
6.5.3 2軸が平行でなく,交わらない場合 107 |
6.6 溝付き摩擦車 107 |
6.7 無段変速機構 108 |
6.7.1 円板を用いた機構 108 |
6.7.2 円すいを用いた機構 109 |
6.7.3 球を用いた機構 110 |
6.7.4 実用例 110 |
6.8 巻き掛け伝動機構 111 |
練習問題 113 |
第7章 歯車機構 115 |
7.1 歯車の目的 115 |
7.2 歯車の種類 115 |
7.2.1 平行軸の歯車 115 |
7.2.2 交差軸の歯車 116 |
7.2.3 食い違い軸の歯車 116 |
7.3 歯形の条件 117 |
7.4 サイクロイド歯形 118 |
7.5 インボリユート歯形 120 |
7.5.1 インボリュート 120 |
7.5.2 インボリュート歯形のかみ合い 121 |
7.5.3 インボリュート歯形の創成 122 |
7.6 基準ラック 123 |
7.7 モジュール 125 |
7.8 かみ合い率 126 |
7.9 干渉と最小歯数 126 |
7.10 転位歯車 127 |
7.11 バックラッシと歯形修正 129 |
7.12 はすば歯車 130 |
7.13 歯車列 131 |
7.13.1 中心固定の歯車列の角速度比 131 |
7.13.2 遊星歯車列 132 |
7.13.3 大減速比歯車列 136 |
7.13.4 変速歯車装置 137 |
7.14 非円形歯車 138 |
付録 歯車の用語 139 |
練習問題 141 |
第8章 平面機構の力学解析 143 |
8.1 はじめに 143 |
8.2 静力学解析の基礎 144 |
8.2.1 力,偶力およびモーメント 144 |
8.2.2 1つの節に関する静的な釣り合い 145 |
8.2.3 対偶作用力 146 |
8.3 静力学解析の解析的手法 147 |
8.4 静力学解析の図式解法 148 |
8.5 仮想仕事の原理 153 |
8.6 平面機構の特異点 155 |
8.7 動力学解析への展開 157 |
練習問題 158 |
第9章 空間機構の解析 161 |
9.1 はじめに 161 |
9.2 空間運動の表現 161 |
9.2.1 剛体の座標系 161 |
9.2.2 速度と加速度 162 |
9.2.3 相対速度,相対加速度 163 |
9.3 剛体の運動 165 |
9.3.1 回転運動 165 |
9.3.2 空間運動 166 |
9.3.3 速度行列,加速度行列のベクトル表現 167 |
9.4 瞬間運動の対偶によるモデル化 168 |
9.5 解析例 169 |
9.6 剛体に作用する力の表現と釣り合い 174 |
9.6.1 力とモーメントの釣り合い 174 |
9.6.2 仕事率 176 |
9.7 シリアルロボット機構 176 |
9.7.1 リンク間の座標変換行列 176 |
9.7.2 変位解析 178 |
9.7.3 逆変位解析 179 |
9.7.4 速度・加速度解析 182 |
9.8 力の解析 185 |
9.8.1 リンクに作用するレンチ 185 |
9.8.2 シリアル機構の解析 186 |
練習問題 188 |
第1章 序論 1 |
1.1 機械設計と機構学 1 |
1.1.1 新しい機構学 1 |
|
26.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
出版情報: |
東京 : 日本機械学会 , [東京] : 丸善 (発売), 2005.10 ii, 128, 10p ; 30cm |
シリーズ名: |
機械工学便覧 / 日本機械学会編 ; 基礎編α1 |
子書誌情報: |
loading… |
所蔵情報: |
loading… |
目次情報:
続きを見る
機械工学総論 |
第1章 機械工学概説 |
1・1総説 1 |
1・1・1機械とは 1 |
1・1・2機械の種類と分類 1 |
1・1・3機械工学とは 1 |
1・2機械工学史通論 2 |
1・2・1古代と中世の機械と機械学 2 |
1・2・2ルネサンス期の社会と機械学 3 |
1・2・3近代ヨーロッパにおける動力学の誕生と発展 3 |
1・2・418世紀産業革命と機械学 4 |
1・2・5近代機械工学の誕生 6 |
1・2・6材料力学の誕生と発展 7 |
1・2・7機械力学の誕生と発展 8 |
1・2・8流体工学の誕生と発展 9 |
1・2・9熱工学の誕生と発展 10 |
1・2・10機械工学、その他の分野の誕生と発展 10 |
1・2・11近代日本、西洋機械工学の導入、定着と発展 12 |
1・2・12第二次世界大戦後の機械工学の新しい展開 13 |
1・2・13まとめ、歴史に見る機械と機械工学の変遷 14 |
1・3技術と工学 16 |
1・3・1創造活動と機械工学 17 |
1・3・2日本の機械工学の歴史と創造活動の進展 19 |
1・3・3これからの機械工学が進む方向 21 |
第2章 歴史から見た機械技術 |
2・1機械技術史通論 23 |
2・1・1はじめに 23 |
2・1・2道具の使用と火の利用 23 |
2・1・3五つの単一機械 24 |
2・1・4中国の三大発明 25 |
2・1・5自然力の利用 26 |
2・1・6動力革命と産業革命 28 |
2・1・7加工法と大量生産 29 |
2・1・8機械技術遺産のもつ技術史的意義 31 |
2・1・9終わりに 32 |
2・2機械技術史各論 32 |
2・2・1機械要素の歴史 32 |
2・2・2動力の歴史 36 |
2・2・3輸送機関の歴史 40 |
2・2・4情報通信機器の歴史 44 |
2・2・5制御機械の歴史 49 |
第3章 現代の機械工学の構成 |
3・1機械工学の縦糸構成 55 |
3・1・1機械工学の位置付け 55 |
3・1・2機械工学の学問領域 55 |
3・2機械工学の横糸構成 59 |
3・2・1システム設計技術 59 |
3・2・2シミュレーション技術 64 |
3・2・3情報通信応用技術 69 |
3・2・4生産・加工技術 72 |
3・2・5計測・制御技術 78 |
3・2・6材料設計技術 83 |
3・2・7失敗を生かす技術 88 |
第4章 現代の機械工学・機械技術と社会の関係 |
4・1社会技術・安全技術 97 |
4・1・1社会と技術と文明の歴史 97 |
4・1・2技術と工学の社会的機能 97 |
4・1・3文化と文明と技術の関係 98 |
4・1・4現代社会における機械システムの役割 98 |
4・1・5現代社会における安全性の問題 99 |
4・1・6機械システムの安全技術 100 |
4・1・7安全技術と技術者の職業倫理 101 |
4・2地球環境技術 102 |
4・2・1はじめに 102 |
4・2・2京都議定書への道 103 |
4・2・3京都議定書発効へ向けた交渉 104 |
4・2・4気候変動問題への技術的対応 105 |
4・2・5終わりに 107 |
4・3国際化と標準化 107 |
4・3・1はじめに 107 |
4・3・2国際標準とは 107 |
4・3・3国際標準に対する各国の認識 107 |
4・3・4国際標準のシステム 107 |
4・3・5WTOとTBT協定(非関税障壁撤廃合意) 108 |
4・3・6欧米の国際標準への対応 108 |
4・3・7日本の国際標準への対応 109 |
4・3・8関連事項 110 |
4・3・921世紀に向けた体制作り 111 |
4・3・10終わりに 111 |
4・4少子高齢化 111 |
4・4・1はじめに 111 |
4・4・2日本の少子高齢社会 111 |
4・4・3感染症から生活習慣病へ 112 |
4・4・4医療費の暴騰とその解決法 112 |
4・5IT社会 |
4・5・1IT社会の進展と機械工学・機械技術へのインパクト 113 |
4・5・2高密度記憶技術への期待 114 |
4・5・3クリーンエネルギー技術への期待 116 |
4・6ナノテクノロジーと機械工学 118 |
4・6・1はじめに 118 |
4・6・2ナノテクノロジーの産業技術における位置付け 118 |
4・6・3ナノテクノロジーの研究開発の現状と特徴 120 |
4・6・4ナノマニュファクチャリングのロードマップ 121 |
4・6・5ナノテクノロジーの体系的整理の試み(輸送現象関連課題の例示) 121 |
4・6・6マイクロ・ナノ現象をいかにして製品の大きさで実現し実用に役立たせるか(制御された自己組織化現象の役割とダイナミックな輸送現象の重要性) 121 |
4・6・7マイクロ・ナノ現象を活用する輸送現象の高機能化、高効率化の具体例 122 |
4・6・8まとめ 123 |
4・7科学と技術 123 |
4・7・1宇宙科学 123 |
4・7・2生命科学 125 |
索引(日本語・英語) 巻末 |
機械工学総論 |
第1章 機械工学概説 |
1・1総説 1 |
|
27.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
目次情報:
続きを見る
第1章 各種製品に使用されている材料 |
1・1 機械の三要素 1 |
1・1・1 軸受 1 |
1・1・2 歯車 1 |
1・1・3 ねじ,ボルト 3 |
1・2 車両 5 |
1・2・1 自動車 5 |
1・2・2 鉄道車両 5 |
1・3 家電品 9 |
1・4 発電・エネルギー機器 11 |
1・4・1 発電用ボイラ 11 |
1・4・2 蒸気タービン 11 |
1・4・3 タービン発電機 11 |
1・4・4 ガスタービン 11 |
1・4・5 水車 11 |
1・4・6 ポンプ 11 |
1・4・7 原子力プラント 11 |
1・5 建設機械 13 |
1・5・1 建設機械に使われている材料の特徴 13 |
1・6 航空機 15 |
1・6・1 翼・胴体の主構造 17 |
1・6・2 エンジン構造 17 |
1・6・3 脚・パイロン構造 17 |
1・7 エレベータ・エスカレータ 17 |
1・7・1 エレベータ 17 |
1・7・2 エスカレータ 19 |
1・8 工作機械 21 |
1・9 ロボット 22 |
1・10 製鉄機械 22 |
1・10・1 製銑設備 22 |
1・10・2 製鋼・連続鋳造設備 23 |
1・10・3 圧延設備 24 |
1・10・4 圧延ロール 25 |
1・11 通信機器 : 携帯電話 28 |
1・11・1 おもな構成 28 |
1・11・2 崖体材料 28 |
1・12 カメラ 28 |
1・12・1 構造部材 28 |
1・12・2 機構部材 29 |
1・12・3 外装部材 29 |
1・12・4 光学部材 30 |
1・12・5 電気回路材料 30 |
1・12・6 カメラ用材料の今後 31 |
1・13 缶,びん,包装容器 31 |
1・13・1 容器の種類 31 |
1・13・2 容器の構造 31 |
1・13・3 容器用材料 31 |
1・14 船舶 32 |
1・15 スポーツ用品と材料 33 |
1・15・1 歴史と変遷 33 |
1・15・2 FRP : 軽量化の主役 33 |
1・15・3 金属 : その安定した特性 34 |
1・15・4 高分子樹脂 : さまざまな用具に使用されるエンジニアリングプラスチック 35 |
1・15・5 スポーツ用品材料の将来 36 |
1・16 マイクロマシン 36 |
第2章 鉄鋼材料 |
2・1 鉄鋼材料の基礎 37 |
2・1・1 鋼の平衡状態図と組織 37 |
2・1・2 鋼の熱処理 39 |
2・1・3 強化機構 40 |
2・1・4 成形技術 42 |
2・2 炭素鋼 43 |
2・2・1 鉄鋼材料のJISによる分類 43 |
2・2・2 炭素鋼の成分 43 |
2・2・3 構造用鋼 44 |
2・2・4 加工用鋼 47 |
2・2・5 機械構造用炭素鋼鋼材 49 |
2・3 構造用合金鋼 53 |
2・3・1 合金鋼の範囲 53 |
2・3・2 構造用合金鋼の規格 53 |
2・3・3 構造用合金鋼選択の指針 53 |
2・3・4 構造用合金鋼の合金設計 54 |
2・3・5 鋼材の品質 56 |
2・3・6 構造用合金鋼の用途とその性能 56 |
2・3・7 構造用低合金高張力鋼 60 |
2・3・8 超強靭鋼 61 |
2・4 ステンレス鋼およびステンレス合金 63 |
2・4・1 フェライト系ステンレス鋼 63 |
2・4・2 マルテンサイト系ステンレス鋼 63 |
2・4・3 オーステナイト系ステンレス鋼 63 |
2・4・4 二相ステンレス鋼 64 |
2・4・5 析出硬化型ステンレス鋼 64 |
2・4・6 ステンレス合金 65 |
2・5 耐熱鋼および耐熱合金 65 |
2・6 軸受鋼 67 |
2・6・1 高炭素クロム軸受鋼および肌焼軸受鋼 68 |
2・6・2 表面焼入れ軸受鋼 68 |
2・6・3 ステンレス軸受鋼 68 |
2・6・4 高温軸受鋼 68 |
2・7 ばね鋼 68 |
2・7・1 熱処理ばね(熱間成形ばね)鋼 69 |
2・7・2 加工ばね鋼 69 |
2・8 工具鋼 69 |
2・8・1 切削工具鋼 70 |
2・8・2 耐衝撃工具鋼 70 |
2・8・3 冷間金型用工具鋼 70 |
2・8・4 熱間金型用工具鋼 71 |
2・8・5 ゲージ用鋼 71 |
2・8・6 磨き特殊帯鋼 71 |
2・9 鋳鉄 71 |
2・9・1 鋳鉄の概要 71 |
2・9・2 ねずみ鋳鉄 71 |
2・9・3 球状黒鉛鋳鉄 73 |
2・9・4 C/V黒鉛鋳鉄 74 |
2・9・5 可鍛鋳鉄 74 |
2・9・6 合金鋳鉄 75 |
2・10 鋳鋼 75 |
2・10・1 構造用鋳鋼 75 |
2・10・2 耐食用鋼鋳鋼 77 |
2・10・3 耐熱鋼鋳鋼 77 |
2・10・4 耐摩耗用鋳鋼 78 |
2・10・5 低温高圧力用鋳鋼 78 |
2・11 焼結合金 78 |
2・11・1 概説 78 |
2・11・2 金属粉末および合金粉末 79 |
2・11・3 各種の焼結材料 81 |
第3章 非鉄金属材料 |
3・1 アルミニウムおよびその合金 85 |
3・1・1 アルミニウムの物理的および化学的性質 85 |
3・1・2 アルミニウムおよびその合金の分類 85 |
3・1・3 アルミニウムおよびその合金の性質 86 |
3・2 チタンおよびその合金 90 |
3・2・1 チタンの物理的および化学的性質 90 |
3・2・2 チタンおよびその合金の種類 90 |
3・3 ニッケルおよびその合金 91 |
3・3・1 ニッケルの物理的および化学的性質 91 |
3・3・2 工業用純ニッケルと合金の種類 91 |
3・3・3 耐熱合金としてのニッケル基合金と機械的性質 92 |
3・4 銅およびその合金 94 |
3・4・1 銅の物理的および化学的性質 95 |
3・4・2 銅およびその合金の種類 96 |
3・4・3 銅およびその合金の性質 97 |
3・5 マグネシウムおよびその合金 99 |
3・5・1 マグネシウムの特徴 99 |
3・5・2 マグネシウム合金の種類と性質 101 |
3・6 亜鉛およびその合金 103 |
3・6・1 亜鉛 103 |
3・6・2 亜鉛合金 103 |
3・7 ろう接合金 104 |
3・7・l ろう 104 |
3・8 その他 110 |
3・8・1 鉛およびその合金 110 |
3・8・2 スズおよびその合金 111 |
3・8・3 タングステン 112 |
3・8・4 モリブデン 112 |
3・8・5 ベリリウム 112 |
3・8・6 ジルコニウム 113 |
3・8・7 タンタル 113 |
3・8・8 ニオブ 113 |
3・8・9 金および金合金 114 |
3・8・10 銀およびその合金 114 |
3・8・11 白金およびおもな白金族とその合金 114 |
第4章 電磁気・電子材料 |
4・1 導電材料 117 |
4・1・1 電線・導体材料 117 |
4・1・2 超伝導材料 118 |
4・1・3 接点材料 120 |
4・1・4 抵抗材料(電熱材料,サーミスタ,バリスタ) 121 |
4・2 半導体デバイス材料 122 |
4・2・1 半導体材料 122 |
4・2・2 薄膜材料 123 |
4・2・3 トランジスタ,集積回路材料 124 |
4・2・4 はんだ接続材料 125 |
4・3 強誘電体材料 125 |
4・3・1 磁器コンデンサ 126 |
4・3・2 圧電素子 126 |
4・4 絶縁材料 126 |
4・4・1 気体・液体絶縁材料 126 |
4・4・2 無機固体絶縁材料(雲母,ガラス,セラミックス) 126 |
4・4・3 有機固体絶縁材料(パッケージング,樹脂,プリント基板,FRP) 127 |
4・5 磁性材料 130 |
4・5・1 磁性材料の種類 130 |
4・5・2 磁心材料 130 |
4・5・3 永久磁石材料 132 |
4・5・4 その他の磁性材料 133 |
4・5・5 非磁性鋼 134 |
4・6 特殊機能材料 134 |
4・6・1 熱電効果材料 134 |
4・6・2 光電変換材料 134 |
4・6・3 ディスプレイ材料 135 |
4・6・4 光学材料 136 |
4・6・5 調節,保安材料 137 |
第5章 高分子材料ほか |
5・1 プラスチック 138 |
5・1・1 プラスチックの種類 138 |
5・1・2 プラスチックの成形方法 138 |
5・1・3 性質 139 |
5・1・4 応用分野 142 |
5・1・5 その他のプラスチック 145 |
5・1・6 プラスチックを利用した設計の考え方 145 |
5・2 ゴム 147 |
5・2・1 ゴム材料一般 147 |
5・2・2 強化ゴム 148 |
5・3 木質材料 151 |
5・3・1 木材 151 |
5・3・2 加工木材 153 |
5・3・3 化学処理木材 154 |
5・3・4 木材の防腐,防虫および防火法 154 |
5・4 紙および繊維製品 154 |
5・4・1 紙,不織布,合成紙 154 |
5・4・2 繊維製品 156 |
5・5 塗料 162 |
5・5・1 塗料の構成 162 |
5・5・2 塗料の分類 163 |
5・5・3 塗料の製造 163 |
5・5・4 塗装 164 |
5・5・5 塗料の乾燥 166 |
5・6 接着剤およびシーリング材 167 |
5・6・1 接着剤 167 |
5・6・2 シーリング材 171 |
第6章 無機材料 |
6・1 ガラス 174 |
6・1・1 ケイ酸塩ガラスの性質 174 |
6・1・2 特殊な製法・処理によるガラス 175 |
6・1・3 非ケイ酸塩ガラス 177 |
6・2 陶磁器 177 |
6・3 セメント・コンクリート 178 |
6・3・1 セメントの種類と分類 178 |
6・3・2 コンクリート 180 |
6・3・3 セメントコンクリート製品 182 |
6・4 耐火物・断熱材 182 |
6・4・1 耐火物の種類と性質 182 |
6・4・2 断熱材の種類と性質 184 |
6・5 ニューカーボン 187 |
6・5・1 ニューカーボンの種類 187 |
6・5・2 ニューカーボンの性質 187 |
6・5・3 ニューカーボン適用製品 188 |
第7章 セラミックス |
7・1 ファインセラミックス 190 |
7・1・1 ファインセラミックスの機能別分類と特徴 190 |
7・1・2 セラミックスの製造プロセス 190 |
7・1・3 機械材料としてのセラミックス 192 |
7・1・4 機能性セラミックス 196 |
7・2 多孔質セラミックス 197 |
7・2・1 多孔体の形態と分類 197 |
7・2・2 多孔体の一般的性質と用途 197 |
7・3 複合セラミックス 199 |
7・3・1 強化材と強化機構 200 |
7・3・2 強度評価法 201 |
7・4 セラミックスの材料設計 201 |
7・4・1 セラミックスの基礎物性に及ぼす支配因子 201 |
7・4・2 セラミックスの諸特性に及ぼす微構造因子と製造条件との関係 202 |
7・5 セラミックスの構造強度設計 203 |
7・5・1 材料強度・寿命特性の評価法 203 |
7・5・2 構造設計と保証試験 205 |
7・6 セラミックス/金属接合 206 |
7・6・1 接合方法と特徴・用途 206 |
7・6・2 強度・寿命評価法 207 |
第8章 複合材料 |
8・1 複合材料 209 |
8・2 強化繊維 209 |
8・2・1 ガラス繊維 209 |
8・2・2 カーボン繊維 210 |
8・2・3 有機繊維 211 |
8・2・4 セラミック繊維 212 |
8・3 プラスチック基複合材料 212 |
8・3・1 プラスチックの種類による分類 212 |
8・3・2 力学的特性 213 |
8・3・3 破壊靭性 214 |
8・3・4 クリープ特性 214 |
8・3・5 疲労特性 214 |
8・3・6 衝撃特性 214 |
8・3・7 複合材料の新技術 215 |
8・4 金属基複合材料 215 |
8・4・1 金属基複合材料の構成と組織 215 |
8・4・2 強化材とマトリックス金属との適合性 215 |
8・4・3 機械的性質 216 |
8・4・4 製造法 219 |
8・5 サンドイッチ板・多層シート板 222 |
8・5・1 サンドイッチ板 222 |
8・5・2 サンドイッチばり 223 |
8・5・3 多層シート板 224 |
8・6 複合材料の接着・接合 225 |
8・6・1 接着形態と接着強度 225 |
8・6・2 重ね合わせ継手の接着剤層中の応力 225 |
8・6・3 複合材料接着継手の破壊 227 |
8・6・4 さまざまな複合材料接着継手 227 |
8・7 複合材料の成形法 228 |
8・7・1 熱硬化性プラスチック系FRPの成形方法 228 |
8・7・2 熱可塑性プラスチック系FRP 229 |
第9章 表面処理 |
9・1 耐食性向上表面処理 231 |
9・1・1 めっき等の被覆法 231 |
9・1・2 ショットピーニング等の表面改質法 232 |
9・2 耐摩耗性向上表面処理 232 |
9・2・1 耐摩耗表面設計 232 |
9・2・2 熱処理 232 |
9・2・3 拡散処理 232 |
9・2・4 表面被覆(肉盛,溶射,めっき) 233 |
9・2・5 薄膜被覆 234 |
9・3 疲労強度向上表面処理 234 |
9・3・1 ショットピーニング 234 |
9・3・2 表面ロール加工 235 |
9・3・3 熱処理による表面処理 236 |
第10章 金属材料の検査と試験 |
10・1 金属材料の成分と組織検査 241 |
10・1・1 金属材料成分の分析法および鑑別法 241 |
10・1・2 組織検査 241 |
10・1・3 結晶粒度試験 241 |
10・1・4 非金属介在物検査 241 |
10・1・5 その他の物理冶金試験 241 |
10・2 金属材料の欠陥 241 |
10・2・1 圧延材の欠陥 241 |
10・2・2 鍛造品の欠陥 242 |
10・2・3 鋳造品の欠陥 242 |
10・2・4 熱処理に関連した欠陥 242 |
10・2・5 溶接欠陥 242 |
10・3 非破壊検査 242 |
10・3・1 種類と適用 242 |
10・3・2 放射線透過試験 243 |
10・3・3 超音波探傷試験 243 |
10・3・4 磁気探傷試験 244 |
10・3・5 浸透探傷試験 244 |
10・3・6 電磁誘導探傷試験 244 |
10・3・7 アコースティックエミッション 244 |
10・3・8 スンプ法 244 |
10・4 残留応力の測定法 244 |
10・4・1 ひずみゲージ法 244 |
10・4・2 X線応力測定法 245 |
10・5 材料試験 246 |
10・5・1 引張試験 246 |
10・5・2 硬さ試験 246 |
10・5・3 衝撃試験 246 |
10・5・4 破壊靭性試験 246 |
10・5・5 疲労試験 246 |
10・5・6 クリープ試験 246 |
10・6 その他の試験 247 |
10・6・1 腐食試験 247 |
10・6・2 摩耗試験 247 |
10・6・3 被削性試験 247 |
10・6・4 プレス成形性試験 247 |
第11章 物理的性質等データ集 |
11・1 元素の周期表 249 |
11・1・1 18族長周期表 249 |
11・1・2 短周期型周期表 249 |
11・2 元素の物理的性質 249 |
11・3 実用金属材料の物理的性質 249 |
11・4 その他 249 |
11・4・1 電気的・磁気的性質 249 |
11・4・2 298Kにおける鉄基二元合金の弾性係数(E,G,K,ν) 249 |
11・4・3 各種材料の弾性係数(B,G,K,ν)の温度依存性 249 |
11・4・4 鋼のビッカース硬さに対する近似的換算値 249 |
第12章 工業材料とJIS規格,外国の規格 |
12・1 鉄鋼材料 263 |
12・1・1 炭素鋼 263 |
12・1・2 合金鋼 263 |
12・1・3 ステンレス鋼および耐熱鋼 264 |
12・1・4 特殊用途鋼 266 |
12・2 アルミニウム合金 266 |
12・3 銅・銅合金 276 |
12・3・1 JIS規格体系 276 |
12・3・2 JIS規格一覧 285 |
12・3・3 JIS規格と関連外国規格 285 |
索引(日本語・英語) 巻末 |
第1章 各種製品に使用されている材料 |
1・1 機械の三要素 1 |
1・1・1 軸受 1 |
|
28.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
目次情報:
続きを見る
第1章 火花点火機関 |
1・1 燃料 1 |
1・1・1 自動車ガソリン 1 |
1・1・2 気体燃料 5 |
1・2 点火系 6 |
1・2・1 点火装置 6 |
1・3 潤滑系 9 |
1・3・1 潤滑系および潤滑油の役割 9 |
1・3・2 潤滑油の供給法 9 |
1・3・3 潤滑系の構成 10 |
1・3・4 潤滑油 12 |
1・4 排気処理 14 |
1・4・1 概要 14 |
1・4・2 各国の排出ガス規制と評価モード 14 |
1・4・3 排出ガスの排出特性と低減手法 15 |
1・4・4 機関からの排出ガス低減技術 16 |
1・4・5 自動車用触媒 17 |
1・4・6 触媒補助システム 18 |
1・4・7 ガソリン機関の制御技術 19 |
1・4・8 希薄燃焼機関の排気処理 19 |
1・4・9 燃料蒸発ガスの処理 20 |
1・4・10 故障診断システム 21 |
1・5 動力伝達系 21 |
1・5・1 内燃機関の出力特性と自動車の要求特性 21 |
1・5・2 手動変速機 22 |
1・5・3 自動変速機 22 |
1・5・4 駆動方式の種類 24 |
1・5・5 燃費性能と動力伝達系 25 |
1・6 自動車用機関 26 |
1・6・1 ポート噴射ガソリン機関 26 |
1・6・2 直接噴射ガソリン機関 40 |
1・6・3 ガス機関 44 |
1・6・4 2ストローク機関 49 |
1・7 はん用機関等 52 |
1・7・1 はん用機関 52 |
1・7・2 ロータリ機関 55 |
1・7・3 航空用機関 57 |
第2章 圧縮点火機関 |
2・1 燃焼の基礎 60 |
2・1・1 燃料噴射と噴霧特性 60 |
2・1・2 燃焼特性と排出物の発生機構 62 |
2・2 燃料 65 |
2・2・1 石油系液体燃料 65 |
2・2・2 合成系燃料 67 |
2・2・3 ガス燃料 67 |
2・2・4 バイオマス燃料 67 |
2・3 燃料噴射系統 68 |
2・3・1 燃料噴射機構 68 |
2・3・2 噴射制御機構 69 |
2・3・3 コモンレール噴射系 70 |
2・4 各種機関 71 |
2・4・1 自動車用機関 71 |
2・4・2 舶用機関 82 |
2・4・3 小型はん用機関 86 |
2・5 排出物対策技術 88 |
2・5・1 燃焼技術 88 |
2・5・2 後処理技術 93 |
第3章 ガスタービンおよびジェットエンジン |
3・1 ガスタービン全般 98 |
3・1・1 種類と特徴 98 |
3・1・2 性能 99 |
3・1・3 圧縮機 100 |
3・1・4 タービン 102 |
3・1・5 燃焼器 103 |
3・1・6 熱交換器 105 |
3・1・7 ガスタービンの制御 106 |
3・1・8 ガスタービンの潤滑 106 |
3・1・9 ガスタービン用材料 107 |
3・1・10 ガスタービンの環境適合技術 109 |
3・2 産業用ガスタービン 111 |
3・2・1 大型発電用ガスタービン 111 |
3・2・2 中・小型発電用ガスタービン 115 |
3・2・3 機械駆動用ガスタービン 117 |
3・3 航空用ガスタービンおよびジェットエンジン 118 |
3・3・1 ターボジェットおよびターボファンエンジン 118 |
3・3・2 ターボシャフトおよびターボプロップエンジン 125 |
3・3・3 ラムジェット等 128 |
3・4 車両用ガスタービン 130 |
3・4・1 種類と特徴 130 |
3・4・2 自動車用セラミックガスタービン 131 |
3・4・3 ハイブリッド自動車用ガスタービン 132 |
第4章 ロケット機関 |
4・1 基本性能 133 |
4・1・1 ロケットの推進原理 133 |
4・1・2 理想ロケット機関 133 |
4・1・3 ノズル形式 135 |
4・1・4 実際のノズル 136 |
4・2 固体ロケット 137 |
4・2・1 固体推進薬 137 |
4・2・2 燃焼特性 138 |
4・2・3 固体モータのノズル性能 141 |
4・2・4 推薬の力学物性 142 |
4・2・5 固体モータの構造 144 |
4・2・6 推力方向制御装置 145 |
4・3 液体ロケット 146 |
4・3・1 液体ロケット推進システム 146 |
4・3・2 液体推進薬 148 |
4・3・3 推進薬供給システム 149 |
4・3・4 液体ロケットエンジンコンポーネント 152 |
4・3・5 推力方向制御システム 157 |
4・3・6 液体ロケット推進系開発の進め方 157 |
4・3・7 発射整備・打上げ 159 |
4・4 ハイブリッドロケット 160 |
4・4・1 ハイブリッドロケット推進システム 160 |
4・4・2 ハイブリッドロケット用推進薬 160 |
4・4・3 性能予測 162 |
4・4・4 開発試験 163 |
4・5 制御用ロケット 163 |
4・5・1 全般 163 |
4・5・2 姿勢制御用ロケットシステムとコンポーネント 164 |
4・5・3 開発試験 164 |
4・5・4 打上げ前整備 165 |
第5章 舶用機関 |
5・1 種類と特徴 167 |
5・2 船舶燃料 168 |
5・2・1 はじめに 168 |
5・2・2 重油の規格について 168 |
5・2・3 重油の製造方法 168 |
5・2・4 重油の品質 169 |
5・3 大型低速ディーゼル機関(2ストローク) 169 |
5・3・1 概要 169 |
5・3・2 主要部品の構造 169 |
5・3・3 機関部システム概要 178 |
5・3・4 高効率化 178 |
5・3・5 排気対策 179 |
5・4 4ストローク低速ディーゼル機関 180 |
5・4・1 概要 180 |
5・4・2 主要部の構造と特徴 181 |
5・4・3 高効率化,排気対策,振動騒音対策 185 |
5・5 4ストローク中速ディーゼル(主機関,発電機) 186 |
5・5・1 概要 186 |
5・5・2 主要部の構造と特徴 186 |
5・5・3 高効率化,排気対策,振動騒音対策 192 |
5・6 4ストローク高速ディーゼル(主機関,発電機) 195 |
5・6・1 概要 195 |
5・6・2 主要部の構造と特徴 196 |
5・6・3 高効率化,排気対策,振動騒音対策 200 |
5・7 船外機用機関 201 |
5・7・1 種類と特徴 201 |
5・7・2 主要部の構造と特徴 : 2ストローク船外機機関 202 |
5・7・3 主要部の構造と特徴 : 4ストローク船外機機関 203 |
5・7・4 推進システム構造 203 |
5・7・5 懸架システム構造 204 |
5・8 舶用ガスタービン 205 |
5・8・1 概要 205 |
5・8・2 主要部の構造と特徴 206 |
5・8・3 高効率化,排気対策,振動騒音対策 208 |
第6章 ハイブリッドシステムおよび燃料電池 |
6・1 ハイブリッドシステム 211 |
6・1・1 概説 211 |
6・1・2 システム構成 212 |
6・1・3 システム作動 213 |
6・1・4 システム性能 213 |
6・1・5 燃費・排出ガス評価法 214 |
6・2 ハイブリッド用エンジン 215 |
6・2・1 概説 215 |
6・2・2 ガソリン機関 216 |
6・2・3 ディーゼル機関 217 |
6・2・4 その他の機関 218 |
6・3 モータ 219 |
6・3・1 概説 219 |
6・3・2 直流モータ 220 |
6・3・3 交流誘導モータ 221 |
6・3・4 永久磁石交流同期モータ 222 |
6・3・5 電磁鋼板 223 |
6・3・6 磁石材料 224 |
6・3・7 冷却装置 225 |
6・3・8 回転検出器 225 |
6・3・9 モータの振動騒音 225 |
6・3・10 その他のモータ 225 |
6・4 電力変換器と制御装置 226 |
6・4・1 概説 226 |
6・4・2 直流モータ用チョッパ 226 |
6・4・3 交流モータ用インバータ 227 |
6・4・4 モータの制御法 228 |
6・5 蓄電装置 230 |
6・5・1 ハイブリッドシステムから見た電池への要求性能 230 |
6・5・2 鉛酸蓄電池 231 |
6・5・3 ニッケル水素電池 231 |
6・5・4 リチウムイオン電池 233 |
6・5・5 キャパシタ 234 |
6・6 電気以外のエネルギー蓄積装置 235 |
6・6・1 フライホイールバッテリ 235 |
6・7 燃料電池 236 |
6・7・1 概説 236 |
6・7・2 燃料電池スタック 239 |
6・7・3 システム 240 |
6・7・4 改質装置 241 |
6・8 ハイブリッド電気自動車の適用例 242 |
6・8・1 乗用車の例1(トヨタハイブリッドシステム) 242 |
6・8・2 乗用車の例2(日産ティーノハイブリッド) 246 |
6・8・3 乗用車の例3(ホンダシビックハイブリッド) 247 |
6・8・4 大型バスの例1(HIMR) 248 |
6・8・5 大型バスの例2(シリーズ方式ハイブリッド路線バス) 250 |
索引(日本語・英語) 巻末 |
第1章 火花点火機関 |
1・1 燃料 1 |
1・1・1 自動車ガソリン 1 |
|
29.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
目次情報:
続きを見る
第1章 生体の構造と機能 |
1・1 生命システム 1 |
1・1・1 生命 1 |
1・1・2 ゲノム 1 |
1・1・3 環境と相互作用するシステム 2 |
1・2 生体分子・細胞の構造と機能 2 |
1・3 人体の解剖と機能 3 |
1・3・1 筋骨格系 3 |
1・3・2 脳神経系 4 |
1・3・3 内分泌系 5 |
1・3・4 呼吸器系 6 |
1・3・5 循環器系 7 |
1・3・6 消化器系 10 |
1・3・7 腎・泌尿器系 10 |
1・3・8 生殖器 11 |
1・3・9 感覚器系 12 |
第2章 バイオメカニクスの基礎 |
2・1 バイオメカニクスの方法論 15 |
2・1・1 理論力学的方法 15 |
2・1・2 実験力学的方法 23 |
2・1・3 計算力学的方法 29 |
2・1・4 生物生理学的方法 32 |
2・1・5 細胞生物学的方法 36 |
2・1・6 分子生物学的方法 40 |
2・2 細胞,組織,器官のバイオメカニクス 46 |
2・2・1 生体分子と細胞の力学 46 |
2・2・2 筋骨格系 48 |
2・2・3 脳神経系 57 |
2・2・4 呼吸器系 60 |
2・2・5 循環器系 64 |
2・3 動物の遊泳と飛翔 75 |
2・3・1 水棲動物の遊泳 75 |
2・3・2 動物の飛翔 78 |
2・4 ヒトの筋骨格運動のバイオメカニクス 80 |
2・4・1 はじめに 80 |
2・4・2 代表的筋骨格系と運動機能 81 |
2・4・3 骨格筋の能動・受動構成則と連続体力学理論 83 |
2・4・4 多体リンク系の運動学と動力学 86 |
2・4・5 骨格筋のモデルを中心とした上腕骨―肩複合体系の座位―立位補助運動解析(実系への応用 : その1) 91 |
2・4・6 多関節体の運動学を中心とした多指ハンドの多体動力学解析(実系への応用 : その2) 96 |
2・4・7 骸骨―アニメーションシステムを用いた介護過程の運動解析システム(実系への応用 : その3) 99 |
2・4・8 研究の沿革 101 |
2・5 生体熱工学 105 |
2・5・1 生体の熱収支と体温調節 105 |
2・5・2 組織内の熱移動 107 |
2・5・3 高温における生体 108 |
2・5・4 低温における生体 109 |
2・5・5 組織に対する電磁波,超音波などの照射による熱的作用 111 |
2・5・6 生体物質の熱的性質と計測法 112 |
2・5・7 生体内物質移動 113 |
2・5・8 生体内物質移動の計測法 114 |
第3章 傷害と修復のバイオメカニクス |
3・1 交通事故の調査 121 |
3・1・1 交通事故とデータベース 121 |
3・1・2 交通事故データベース : 交通事故統計データ 121 |
3・1・3 交通事故データベース : 事故例データ 121 |
3・1・4 日本の交通事故の傾向 122 |
3・2 傷害のバイオメカニクスの方法論 123 |
3・2・1 傷害バイオメカニクスモデル 123 |
3・2・2 荷重による傷害過程のモデル化 124 |
3・2・3 傷害スケール 124 |
3・2・4 傷害リスク関数 124 |
3・3 頭部傷害のバイオメカニクス 124 |
3・3・1 頭部の解剖学 125 |
3・3・2 頭部傷害の分類 125 |
3・3・3 傷害発生のメカニズム 126 |
3・3・4 傷害基準と衝撃耐性 126 |
3・4 頸部傷害のバイオメカニクス 127 |
3・4・1 頸部の解剖学 127 |
3・4・2 傷害のメカニズム 129 |
3・4・3 傷害基準と傷害耐性 129 |
3・5 胸部傷害のバイオメカニクス 130 |
3・5・1 胸部の解剖学 130 |
3・5・2 傷害のメカニズム 131 |
3・5・3 傷害基準と傷害耐性 131 |
3・6 腹部傷害のバイオメカニクス 132 |
3・6・1 腹部の解剖学 132 |
3・6・2 傷害のメカニズム 133 |
3・6・3 傷害基準と傷害耐性 133 |
3・7 腰部傷害のバイオメカニクス 134 |
3・7・1 骨盤の解剖学 134 |
3・7・2 傷害のメカニズム 135 |
3・7・3 傷害基準と傷害耐性 135 |
3・8 四肢傷害のバイオメカニクス 136 |
3・8・1 四肢の解剖学 136 |
3・8・2 傷害のメカニズム 137 |
3・8・3 傷害基準と傷害耐性 138 |
3・9 人体の衝突ダミー 139 |
3・9・1 ダミーの目的と要件 139 |
3・9・2 ダミーの種類 139 |
3・10 人体の数値モデル 140 |
3・10・1 マルチボデーモデル 140 |
3・10・2 FEMモデル 142 |
3・11 衝突時の車両と乗員の力学 143 |
3・11・1 現象解析の方法論 143 |
3・11・2 ばね質量モデル 144 |
3・11・3 乗員拘束装置の機能 144 |
3・11・4 車体減速度適正化による傷害低減 145 |
3・12 歩行者保護 145 |
3・12・1 歩行者事故の特徴 145 |
3・12・2 歩行者の挙動 149 |
3・12・3 歩行者保護試験法 151 |
3・12・4 歩行者頭部保護基準の概要 152 |
第4章 スポーツバイオメカニクス |
4・1 スポーツバイオメカニクスとは 156 |
4・2 スポーツバイオメカニクスにおける解析方法 156 |
4・2・1 運動学的解析 156 |
4・2・2 運動力学的解析 157 |
4・2・3 動作筋電図解析 159 |
4・2・4 シミュレーションによる解析 160 |
4・3 スポーツバイオメカニクスの適用例 161 |
4・3・1 競技力向上 161 |
4・3・2 運動学習 163 |
4・3・3 障害予防 164 |
4・3・4 スポーツ用具・施設の開発 165 |
第5章 バイオメディカルエンジニアリング |
5・1 生体材料 170 |
5・1・1 材料の生体適合性 170 |
5・1・2 金属材料 171 |
5・1・3 無機材料 173 |
5・1・4 有機材料 174 |
5・1・5 生体由来材料 177 |
5・1・6 生体吸収性材料 179 |
5・1・7 薬剤徐放材料 181 |
5・1・8 抗血栓性材料 182 |
5・1・9 膜・中空糸材料 184 |
5・2 ティッシュエンジニアリング 185 |
5・2・1 ティッシュエンジニアリングによる医療のパラダイム転換 185 |
5・2・2 ティッシュエンジニアリングの基盤技術 186 |
5・2・3 ティッシュエンジニアリング研究の現状 188 |
5・3 生体計測 191 |
5・3・1 生体から発生する信号の計測 191 |
5・3・2 生体物性の計測 192 |
5・3・3 生体の状態量の計測 195 |
5・3・4 形態計測 197 |
5・3・5 生体の機能計測 199 |
5・3・6 生物を利用した計測 200 |
5・4 人工臓器の機能原理 200 |
5・4・1 管腔臓器 200 |
5・4・2 支持臓器 203 |
5・4・3 循環臓器 204 |
5・4・4 物質移動型臓器(透析,ろ過,透過型) 206 |
5・4・5 代謝・内分泌型臓器 : ハイブリッド人工肝臓,ハイブリッド人工膵臓 210 |
5・4・6 感覚臓器 212 |
5・4・7 神経系臓器 : 人工神経 214 |
5・5 リハビリテーション工学 215 |
5・5・1 リハビリテーション工学の意義と必要性 215 |
5・5・2 リハビリテーションのシステム工学 217 |
5・5・3 運動と筋神経系に関わるリハビリテーション工学 220 |
5・5・4 生活環境の改善とリハビリテーション工学 224 |
索引(日本語・英語) 巻末 |
第1章 生体の構造と機能 |
1・1 生命システム 1 |
1・1・1 生命 1 |
|
30.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会著
出版情報: |
東京 : 日本機械学会 , [東京] : 丸善 (発売), 2005.9 172p ; 30cm |
シリーズ名: |
JSMEテキストシリーズ |
子書誌情報: |
loading… |
所蔵情報: |
loading… |
目次情報:
続きを見る
第1章 はじめに |
1・1 振動学とは 1 |
1・2 どんな振動があるのだろうか 1 |
1・3 振動の用語 2 |
1・4 本教科書の構成と使用方法 3 |
第2章 1自由度系の自由振動 |
2・1 1自由度振動系とは 5 |
2・2 減衰のない1自由度系の振動 5 |
2・2・1 ばね-質量系の運動方程式と解 5 |
2・2・2 さまざまな振動モデル 7 |
2・3 エネルギー法による固有振動数の計算法 9 |
2・3・1 ばね-質量系(ばねが水平の場合) 10 |
2・3・2 ばね-質量系(ばねが垂直の場合) 10 |
2・3・3 振り子の振動 11 |
2・4 減衰のある1自由度系の振動 11 |
2・4・1 過減衰 12 |
2・4・2 不足減衰 12 |
2・4・3 臨界減衰 12 |
2・4・4 対数減衰率 13 |
2・5 固体摩擦のある場合の1自由度系の振動 15 |
2・6 ばね,減衰器が複数ある場合のばね定数,減衰係数 16 |
2・6・1 並列ばね,並列減衰器 16 |
2・6・2 直列ばね,直列減衰器 16 |
2・7 ラグランジュの運動方程式 16 |
練習問題 18 |
第3章 1自由度系の強制振動 |
3・1 強制振動とは 19 |
3・2 運動方程式 19 |
3・3 定常応答と共振特性 20 |
3・3・1 定常応答 20 |
3・3・2 共振特性 21 |
3・3・3 共振特性を用いた減衰係数の同定 23 |
3・4 強制振動における仕事 25 |
3・4・1 力の釣合い 25 |
3・4・2 仕事 26 |
3・5 振動の伝達 27 |
3・6 多重周期振動 28 |
3・6・1 フーリエ級数 28 |
3・6・2 一般の周期力による応答 30 |
3・6・3 周波数分析 31 |
3・7 過渡応答 33 |
3・7・1 ステップ外力による応答 33 |
3・7・2 衝撃力による応答 34 |
練習問題 36 |
第4章 2自由度系の振動 |
4・1 はじめに 39 |
4・2 運動方程式 39 |
4・2 固有振動数と固有振動モード 40 |
4・4 自由振動の解 42 |
4・5 モード座標とモードの直交性 45 |
4・5・1 モード座標 45 |
4・5・2 モードの直交性 46 |
4・6 強制振動 47 |
4・6・1 運動方程式 47 |
4・6・2 定常応答 47 |
4・7 動吸振器 49 |
4・8 モード解析 50 |
4・9 ラグランジュの運動方程式 52 |
4・10 N自由度系の自由振動 53 |
練習問題 54 |
第5章 連続体の振動 |
5・1 2自由度系から連続体へ 59 |
5・2 棒の縦振動 60 |
5・2・1 縦振動の運動方程式 60 |
5・2・2 縦振動の固有振動数 61 |
5・3 はりの曲げ振動(横振動) 63 |
5・3・1 曲げ振動の運動方程式 63 |
5・3・2 曲げ振動の固有振動数 65 |
5・4 平板の曲げ振動(横振動) 67 |
5・4・1 平板の曲げ振動の運動方程式 67 |
5・4・2 曲げ振動の固有振動数 68 |
5・5 エネルギーによる連続体の考察 70 |
5・5・1 連続体中の弾性エネルギー 70 |
5・5・2 連続体の振動解析法-リッツ法 71 |
5・5・3 連続体の振動解析法-有限要素法 72 |
5・6 その他の連続体の問題 74 |
5・6・1 弦の振動 74 |
5・6・2 長方形膜の振動 75 |
5・6・3 円形膜の振動 75 |
5・6・4 円板の振動 75 |
5・7 まとめ 76 |
練習問題 76 |
第6章 回転体の振動 |
6・1 回転軸のふれ回り 79 |
6・1・1 ジェフコットロータ 79 |
6・1・2 ダンカレーの公式 84 |
6・2 回転軸のねじり振動 85 |
6・2・1 1個の円板をもつロータ 85 |
6・2・2 2個の円板をもつロータ 86 |
6・2・3 歯車軸系 88 |
6・3 釣合わせ 89 |
6・3・1 不釣合い 89 |
6・3・2 釣合いの条件 90 |
6・3・3 剛性ロータの2面釣合わせ 91 |
6・3・4 弾性ロータの1面釣合わせ 92 |
練習問題 94 |
第7章 非線形振動 |
7・1 どのような場合に非線形振動が現れるか? 97 |
7・1・1 非線形振動が現れない場合 97 |
7・1・2 非線形振動が現れる場合 98 |
7・2 非線形自由振動 99 |
7・2・1 無次元化 99 |
7・2・2 近似解法 100 |
7・2・3 多重尺度法 101 |
7・3 非線形強制振動 107 |
7・3・1 主共振 107 |
7・3・2 二次共振 109 |
7・4 非線形速成振動 110 |
7・5 実際の機械システムにおける非線形振動 111 |
練習問題 111 |
第8章 不規則振動 |
8・1 不規則振動とは 115 |
8・2 確率の基礎 115 |
8・2・1 基礎的な統計量 116 |
8・2・2 確率密度関数 117 |
8・2・3 定常確率過程とエルゴード過程 119 |
8・3 相関関数とスペクトル密度 119 |
8・3・1 自己相関関数とパワースペクトル密度関数 120 |
8・3・2 不規則過程の種類 121 |
8・3・3 相互相関関数と相互スペクトル密度関数 122 |
8・4 線形系の不規則振動 123 |
8・4・1 不規則応答の求め方 123 |
8・4・2 1自由度系の定常応答 124 |
8・4・3 1自由度系の非定常応答 126 |
練習問題 128 |
第9章 いろいろな振動-自励,係数励振,カオス振動- |
9・1 特殊な振動 131 |
9・2 自励振動 131 |
9・2・1 モデルと運動方程式 132 |
9・2・2 自励振動の応答 133 |
9・2・3 多自由度線形系の安定判別 134 |
9・2・4 自励振動の事例 135 |
9・3 係数励振振動 136 |
9・3・1 モデルと運動方程式 136 |
9・3・2 係数励振振動の応答 139 |
9・4 カオス振動 141 |
9・4・1 モデルと運動方程式 141 |
9・4・2 カオス振動の応答 143 |
練習問題 145 |
第10章 計測および動的設計 |
10・1 実機における振動問題 149 |
10・2 実問題における計測 150 |
10・2・1 計測器 151 |
10・2・2 振動特性の測定 153 |
10・2・3 稼動中の振動の測定 154 |
10・3 振動解析と動的設計 156 |
10・3・1 振動解析の役割 156 |
10・3・2 モデリング 157 |
10・3・3 強制振動解析と動的設計 158 |
10・3・4 自励振動と動的設計 163 |
練習問題 163 |
索引(英語・日本語) 165 |
第1章 はじめに |
1・1 振動学とは 1 |
1・2 どんな振動があるのだろうか 1 |
|
31.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
出版情報: |
東京 : 日本機械学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2007.6 vi, 214, 10p ; 30cm |
シリーズ名: |
機械工学便覧 / 日本機械学会編 ; 基礎編α6 |
子書誌情報: |
loading… |
所蔵情報: |
loading… |
目次情報:
続きを見る
第1章 計算力学の概説 |
1・1 計算力学とは 1 |
1・2 手法による分類 1 |
1・3 利用可能なコンピュータシステム 1 |
1・4 計算力学利用のプロセス 1 |
1・5 本書の構成 2 |
第2章 数値計算法の基礎 |
2・1 基礎微分方程式 3 |
2・1・1 古典力学からの基礎微分方程式 3 |
2・1・2 連続体力学からの基礎微分方程式 3 |
2・1・3 電気力学からの基礎微分方程式 4 |
2・1・4 統計熱力学からの基礎微分方程式 4 |
2・1・5 マルチスケールのシミュレーション 5 |
2・2 数値計算法の基礎 5 |
2・2・1 2階の偏微分方程式の分類 5 |
2・2・2 離散化ステンシル 6 |
2・2・3 重み付き残差法 7 |
2・2・4 数値解析の体系 8 |
2・3 特性理論と固有値・固有ベクトル 10 |
2・3・1 双曲形偏微分方程式 10 |
2・3・2 特性理論 11 |
2・3・3 オイラー方程式と特性曲線 12 |
2・4 連立一次方程式の解法 13 |
2・4・1 直接法 13 |
2・4・2 反復法 13 |
2・4・3 線形方程式の解法 14 |
2・4・4 陰解法の緩和法 14 |
2・4・5 スペクトル半径 15 |
2・4・6 非線形方程式の解法 16 |
2・5 時間進行法 18 |
2・5・1 一般化台形公式 18 |
2・5・2 予測子・修正子法 18 |
2・5・3 多段階法 19 |
2・5・4 ルンゲ・クッタ法 20 |
2・5・5 粒子の追跡法 21 |
第3章 応力解析の基礎 |
3・1 応力とひずみ 22 |
3・1・1 応力 22 |
3・1・2 ひずみ 22 |
3・1・3 保存法則 23 |
3・1・4 構成式と基礎方程式 24 |
3・2 エネルギー原理 24 |
3・2・1 静的応力解析の境界値問題 24 |
3・2・2 仮想仕事の原理 25 |
3・2・3 補足仮想仕事の原理 25 |
3・2・4 弾性体のエネルギー原理 25 |
3・2・5 その他の境界値問題に対するエネルギー原理 26 |
3・3 材料非線形性 27 |
3・3・1 応力―ひずみの基礎関係式 27 |
3・3・2 等方硬化の後続降伏曲面の関連流れ則と適合条件 27 |
3・3・3 等方硬化則における増分形応力―ひずみ関係式 27 |
3・3・4 材料定数の同定 28 |
3・3・5 ブラガーの線形移動硬化則 28 |
3・3・6 有限変形時の塑性構成式 28 |
3・4 幾何学的非線形性 28 |
3・4・1 幾何学的非線形性 28 |
3・4・2 幾何学的非線形問題の基礎理論 28 |
3・4・3 幾何学的非線形問題の変分原理 29 |
3・4・4 有限変形問題 29 |
3・4・5 構造安定問題 29 |
3・4・6 平板の大たわみ問題(カルマンの理論) 29 |
3・4・7 接触問題 30 |
第4章 構造解析のための有限要素法 |
4・1 弾性問題の定式化と解法 31 |
4・1・1 有限要素法の位置付け 31 |
4・1・2 弾性体の基礎方程式 31 |
4・1・3 変分原理に基づく定式化 32 |
4・1・4 重み付き残差法に基づく定式化 33 |
4・1・5 離散化と数値解析 33 |
4・2 非線形問題の定式化と解法 34 |
4・2・1 時間非依存型塑性構成式の陽解法 35 |
4・2・2 時間非依存型構成式の陰解法 35 |
4・2・3 時間依存型構成式の陰解法 35 |
4・2・4 時間依存型構成式の陽解法 36 |
4・2・5 幾何学的非線形 36 |
4・3 各種問題への応用 38 |
4・3・1 要素分割と誤差解析 38 |
4・3・2 座屈解析 41 |
4・3・3 高温構造解析 43 |
4・3・4 破壊力学解析 45 |
4・3・5 均質化解析 47 |
4・3・6 最適化問題解析 49 |
4・3・7 大規模解析 51 |
第5章 構造解析のための境界要素法 |
5・1 静弾性問題の定式化と解法 55 |
5・1・1 支配微分方程式 55 |
5・1・2 静弾性問題の基本解 55 |
5・1・3 境界積分方程式 56 |
5・1・4 境界積分方程式の離散化 56 |
5・1・5 領域内部の点の応力 58 |
5・1・6 境界上の点の応力成分 58 |
5・1・7 物体力に関する領域積分の境界積分への変換 58 |
5・1・8 複数の材料からなる弾性体 59 |
5・1・9 異方性弾性体 59 |
5・2 動弾性問題の定式化と解法 59 |
5・2・1 定常振動問題 59 |
5・2・2 共振周波数解析 60 |
5・2・3 非定常問題 60 |
5・2・4 数値ラプラス逆変換 61 |
5・2・5 動弾性問題における特異積分の処理 61 |
5・3 各種問題への適用 62 |
5・3・1 破壊力学解析 62 |
5・3・2 非線形問題解析 64 |
5・3・3 開領域問題,結合解法 65 |
5・3・4 最適設計 67 |
5・3・5 適応メッシュ法 68 |
5・3・6 逆問題 69 |
第6章 固体の離散系シミュレーション |
6・1 個別要素法 72 |
6・1・1 解析法の概要 72 |
6・1・2 個別要素設計 72 |
6・1・3 材料プロセスシミュレーションヘの展開 73 |
6・1・4 新しい展開 : 構造均質化 73 |
6・2 離散転位動力学法 74 |
6・2・1 格子欠陥動力学 74 |
6・2・2 離散転位動力学 74 |
6・2・3 転位論の基礎 74 |
6・2・4 離散転位動力学法 75 |
6・2・5 補足事項 76 |
6・3 メトロポリス法 76 |
6・3・1 統計平均の考え方 77 |
6・3・2 メトロポリス法の原理 77 |
6・3・3 簡単なプログラム例 78 |
6・3・4 他の統計集団への拡張 78 |
6・3・5 自由エネルギーの計算 79 |
6・3・6 サンプリングの効率向上の工夫 79 |
6・4 分子動力学法 80 |
6・4・1 分子動力学法の原理 80 |
6・4・2 原子間ポテンシャル 82 |
6・4・3 各種物理量の推定 83 |
6・5 第一原理解析 83 |
6・5・1 第一原理計算の基礎 83 |
6・5・2 第一原理バンド計算法の詳細 84 |
6・5・3 第一原理分子動力学法 86 |
6・5・4 終わりに 87 |
第7章 熱流体方程式の選択と離散化手法 |
7・1 熱流体の現象のスケールによる分類と支配方程式 89 |
7・2 分子流れの解法 89 |
7・2・1 分子動力学法 89 |
7・2・2 直接シミュレーションモンテカルロ法(DSMC法) 89 |
7・2・3 直接差分解法 90 |
7・3 連続体流れの解法 90 |
7・3・1 NS方程式に対する離散化手法 90 |
7・3・2 その他の手法 92 |
第8章 非圧縮性流れ解析手法 |
8・1 有限差分・有限体積法による解析 94 |
8・1・1 基礎方程式 94 |
8・1・2 空間離散化スキーム 95 |
8・1・3 境界適合座標系 98 |
8・1・4 非構造格子による解析 100 |
8・1・5 高精度差分法 102 |
8・1・6 直交格子による任意形状物体の扱い 103 |
8・1・7 移動境界問題 104 |
8・1・8 CIP法 105 |
8・2 有限要素法による非圧縮流れの解析 107 |
8・2・1 有限要素法の概要 107 |
8・2・2 重み付き残差法による弱形式化 108 |
8・2・3 有限要素法による空間離散化 108 |
8・2・4 連続の式とのカップリングと時間積分法 109 |
8・2・5 安定化 109 |
第9章 圧縮性流体の流れ解析手法 |
9・1 圧縮性流体の方程式 112 |
9・1・1 保存則と基礎方程式 112 |
9・1・2 基本的な離散化の考え方 112 |
9・1・3 代表的な行列解法 113 |
9・2 構造格子による解析 114 |
9・2・1 圧縮性流体の支配方程式 114 |
9・2・2 一般座標系における圧縮性ナビエ・ストークス方程式 114 |
9・2・3 時間進行法 116 |
9・2・4 非粘性項に対する空間離散化スキーム 117 |
9・2・5 粘性項に対する空間離散化スキーム 118 |
9・2・6 数値計算の高速化法 119 |
9・3 非構造格子による解析 119 |
9・3・1 方程式の表記法 119 |
9・3・2 有限体積法 120 |
9・3・3 検査体積 120 |
9・3・4 ジェームソンの方法 120 |
9・3・5 風上法 121 |
9・3・6 二次精度風上法 121 |
9・3・7 時間積分法 122 |
9・3・8 粘性項の評価および乱流モデル 122 |
9・4 有限要素法による圧縮性流れ解析 122 |
9・4・1 支配方程式と有限要素スキーム 123 |
9・4・2 SUPG法による定式化 123 |
9・4・3 1点積分法 124 |
9・4・4 TG法 125 |
9・4・5 人工散逸項 125 |
9・4・6 二段階解法 125 |
9・4・7 アダプティブ法 126 |
9・4・8 h法による細分割・再結合 126 |
9・4・9 r法によるメッシュ移動 126 |
9・4・10 トピックス 127 |
9・5 圧縮・非圧縮性流れ統一解法 127 |
第10章 熱流体解析のための離散系シミュレーション |
10・1 量子分子動力学法 130 |
10・1・1 量子力学 130 |
10・1・2 量子分子動力学法の分類 131 |
10・1・3 分子軌道法 131 |
10・1・4 密度汎関数法 132 |
10・1・5 へルマン・ファインマンの定理 132 |
10・1・6 カー・パリネロ法 132 |
10・2 分子動力学法 132 |
10・2・1 運動方程式とポテンシャル関数 133 |
10・2・2 ポテンシャル関数の例 133 |
10・2・3 運動方程式の数値積分 134 |
10・2・4 境界条件(時空間スケール) 134 |
10・2・5 熱力学的および動力学的物性の導出 135 |
10・2・6 初期条件と温度や圧力の制御とアンサンブル 135 |
10・2・7 動的物性値の予測 135 |
10・2・8 分子動力学法シミュレーションの例1(気液界面) 135 |
10・2・9 分子動力学法シミュレーションの例2(固液接触) 136 |
10・3 直接シミュレーションモンテカルロ法 136 |
10・3・1 概要 136 |
10・3・2 計算手順 136 |
10・3・3 壁面反射モデル 137 |
10・3・4 分子衝突モデル 138 |
10・3・5 計算例 139 |
10・4 格子ボルツマン法 140 |
10・4・1 ボルツマン方程式 140 |
10・4・2 格子ボルツマン方程式 140 |
10・4・3 流れの解析 141 |
10・4・4 格子ボルツマン法の拡張 141 |
10・4・5 展望 142 |
第11章 連成問題 |
11・1 熱 144 |
11・1・1 熱の伝達様式 144 |
11・1・2 連続体の境界値問題 144 |
11・1・3 弾性体と熱の連成 145 |
11・1・4 ニュートン流体と熱の連成 145 |
11・1・5 流体・構造・熱の連成 145 |
11・2 電磁場 145 |
11・2・1 マクスウェル方程式 145 |
11・2・2 線形静磁場における二つの定式化 146 |
11・2・3 渦電流問題の定式化 146 |
11・2・4 その他の問題 147 |
11・2・5 代表的な有限要素(ネデレック要素) 147 |
11・2・6 線形静磁場における有限要素近似 147 |
11・2・7 渦電流問題における有限要素近似 147 |
11・3 電磁流体 148 |
11・4 電磁構造達成 150 |
11・4・1 電磁構造連成現象の概要 150 |
11・4・2 磁気剛性の解析 151 |
11・4・3 磁気減衰の解析 151 |
11・5 音場 152 |
11・5・1 音場の基礎方程式 152 |
11・5・2 領域境界条件 152 |
11・5・3 構造内部の音場 153 |
11・5・4 構造外部の音場 153 |
11・5・5 構造物と構造内部および外部の音場解析 154 |
11・6 混相流 154 |
11・6・1 気液二相流の連成解析 154 |
11・6・2 固気二相流 156 |
11・7 燃焼流れ 159 |
11・7・1 支配方程式 159 |
11・7・2 化学反応機構,熱化学定数および輸送係数 160 |
11・7・3 層流火炎の数値解析 160 |
11・7・4 乱流燃焼の数値解析 160 |
11・8 流体関連振動 161 |
11・8・1 流体関連振動の無次元数 161 |
11・8・2 座標系と移動境界の表現方法 162 |
11・8・3 支配方程式とその解法 163 |
11・8・4 計算力学手法の応用 163 |
第12章 インテリジェントシミュレーション |
12・1 エキスパートシステム 166 |
12・1・1 エキスパートシステムの定義 166 |
12・1・2 エキスパートシステムの歴史 166 |
12・1・3 エキスパートシステムの構成と機能 166 |
12・1・4 エキスパートシステムの主要概念 167 |
12・1・5 エキスパートシステムとその対象タスク 167 |
12・1・6 エキスパートシステムに関連するAI技術 168 |
12・2 ファジィ推論 168 |
12・2・1 はじめに 168 |
12・2・2 プリプロセッサ部への応用 168 |
12・2・3 メインプロセッサ部への応用 169 |
12・2・4 ポストプロセッサ部への応用 170 |
12・2・5 終わりに 171 |
12・3 ニューラルネットワーク 171 |
12・3・1 はじめに 171 |
12・3・2 ニューラルネットワークとは 171 |
12・3・3 実験データによる構築と検証 171 |
12・4 遺伝的アルゴリズム 172 |
12・4・1 基本概念 172 |
12・4・2 GAの特徴 173 |
12・4・3 設計解のコーディング 173 |
12・4・4 実数値GAにおけるGAオペレータ 173 |
12・4・5 GAのパラメータ 174 |
12・4・6 多様性の維持 174 |
12・4・7 並列処理 174 |
12・4・8 多目的最適化 174 |
12・4・9 GAの応用 175 |
12・5 CA/LGA 175 |
12・5・1 CAと計算力学 175 |
12・5・2 LGAによる流れのシミュレーション 176 |
12・6 最適化 177 |
12・6・1 最適化問題とその定式化 177 |
12・6・2 最適化法の分類と特徴 178 |
12・6・3 進化的Lシステムによる最適形態の創生 179 |
12・7 逆問題 180 |
12・7・1 逆問題の定義と分類 180 |
12・7・2 逆解析に必要な情報 181 |
12・7・3 逆解析の性質 : 不適切性 181 |
12・7・4 逆解析手法 181 |
12・7・5 逆解析の適用例 181 |
12・8 メッシュフリー法 182 |
12・8・1 移動最小二乗法 182 |
12・8・2 形状関数の算出 182 |
12・8・3 剛性方程式の導出 183 |
l2・8・4 EFGによる数値解析例 183 |
12・9 ウェーブレット 184 |
12・9・1 多重解像度解析とスケーリング関数 184 |
12・9・2 ウェーブレット 184 |
12・9・3 ウェーブレットの有する特性 185 |
12・9・4 ウェーブレット展開 185 |
12・9・5 関数の再構成 185 |
12・9・6 ウェーブレット解析の適用 185 |
12・10 オブジェクト指向 186 |
12・10・1 基本概念 186 |
12・10・2 ソフトウェア開発手順 186 |
12・10・3 基本技術 187 |
12・11 仮想現実感 187 |
12・11・1 仮想現実感の概念 187 |
12・11・2 要素技術 188 |
11・11・3 計算力学と仮想現実感 189 |
12・11・4 仮想現実感の応用 189 |
第13章 シミュレーション支援法 |
13・1 プリ・ポストプロセッシング 192 |
13・1・1 解析とプリ・ポストプロセッシング 192 |
13・1・2 CAD技術とデータ交換 192 |
13・1・3 自動メッシュ生成(格子生成)法 193 |
13・1・4 ポストプロセッシング 196 |
13・2 ベクトル・パラレル 196 |
13・2・1 並列処理の重要性 196 |
13・2・2 アーキテクチャにおける並列処理 197 |
13・2・3 アプリケーションレベルにおける並列処理 197 |
13・2・4 領域分割 199 |
13・2・5 オーダリング 199 |
13・2・6 アムダールの法則 200 |
13・3 ビジュアリゼーション 200 |
13・3・1 可視化の概要 201 |
13・3・2 データの加工と近傍場の決定(何を見るのか) 201 |
13・3・3 可視化操作(どのように見るのか) 202 |
13・3・4 階層的可視化 203 |
13・3・5 可視化環境の多様化(どこで見るのか) 204 |
13・3・6 ビジュアリゼーションから解釈へ(効率的な可視化とその理解) 204 |
13・4 問題解決環境 204 |
13・4・1 問題解決環境(PSE)とプログラム自動生成 204 |
13・4・2 分散型問題解決環境 205 |
13・4・3 アプリケーションベースの問題解決環境(PSE) 206 |
13・4・4 展望 207 |
13・5 ハードウェアの発展 208 |
13・5・1 デバイス技術 208 |
13・5・2 アーキテクチャ 210 |
索引(日本語・英語) 巻末 |
第1章 計算力学の概説 |
1・1 計算力学とは 1 |
1・2 手法による分類 1 |
|
32.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
出版情報: |
東京 : 養賢堂, 1991.9 x, 318p ; 22cm |
子書誌情報: |
loading… |
所蔵情報: |
loading… |
目次情報:
続きを見る
第1章 固体材料の熱伝導率および熱拡散率の測定法 1 |
1.1 熱伝導率および熱拡散率の定義とその測定法 1 |
1.1.1 定義と測定法の基本原理 1 |
1.1.2 測定方法の種類 2 |
(1)定常法による測定原理とその特徴 3 |
(2)非定常法の特徴 4 |
1.2 レーザフラッシュ法 5 |
1.2.1 はじめに 5 |
1.2.2 レーザフラッシュ法の原理 5 |
1.2.3 レーザフラッシュ法の現状と課題 6 |
(1)測定温度範囲 6 |
(2)測定精度 7 |
1.2.4 測定装置の改良 8 |
(1)パルス加熱技術 8 |
(2)測温技術 9 |
1.2.5 データ解析技術 9 |
(1)有限パルス幅の補正 9 |
(2)放射熱損失の補正 9 |
(3)カーブフィッティング法 10 |
(4)対数法 11 |
1.2.6 実用材料の測定 11 |
(1)黒化薄膜の影響 11 |
(2)多層材料,傾斜機能材料 12 |
(3)複合材料 12 |
(4)透光性材料 13 |
1.2.7 おわりに 13 |
1.3 ステップ状加熱法 14 |
1.3.1 はじめに 14 |
1.3.2 ステップ状加熱法による熱拡散率測定の原理 14 |
1.3.3 ステップ状加熱法の特徴,適用範囲,問題点 17 |
(1)金属のような熱拡散率および熱伝導率の大きい固体試料に対する測定法 17 |
(2)れんがや断熱材のような熱伝導率が小さい固体試料に対する測定法 18 |
(3)円筒状試料および層状試料に対する測定法 18 |
(4)ふく射透過性試料に対する適用 19 |
1.4 非定常熱線法 20 |
1.4.1 はしがき 20 |
1.4.2 比較法による非定常熱線法 22 |
1.4.3 非定常熱線法による異方性物質の測定法 25 |
1.4.4 比較法による原位置での測定 28 |
1.5 連続加熱法 29 |
1.5.1 はじめに 29 |
1.5.2 非金属固体を対象とした測定 29 |
(1)連続加熱による熱拡散率の測定法 29 |
(2)繰返し計算による同時測定法 31 |
1.5.3 溶融塩を対象とした同時測定 31 |
1.5.4 凍結点を含む範囲の測定 33 |
1.5.5 まとめ 34 |
1.6 ラプラス変換法 34 |
1.6.1 まえがき 34 |
1.6.2 熱拡散率の測定原理 35 |
1.6.3 熱拡散率と熱伝導率の同時測定の原理 37 |
1.6.4 方法の性質と使用法の説明 38 |
1.6.5 測定誤差について 40 |
1.6.6 測定例 41 |
1.6.7 あとがき 44 |
文献 44 |
第2章 液体の熱伝導率および熱拡散率の測定法 49 |
2.1 液体の熱伝導率測定の問題点 49 |
2.2 非定常細線法その①測定技術 50 |
2.2.1 はじめに 50 |
2.2.2 非定常細線法の原理・特徴 50 |
2.2.3 非定常細線法の適用範囲の拡張,改良 52 |
(1)電気伝導性液体への適用 52 |
(2)測定の自動化 56 |
(3)熱伝導率と熱拡散率の同時測定 57 |
2.2.4 今後必要な研究 57 |
(1)高温電気伝導性液体への適用 57 |
(2)ふく射の影響の実験的検討 57 |
(3)簡易液体熱伝導率計 57 |
2.3 非定常細線法その②精度向上のための理論的検討 58 |
2.3.1 誤差の要因とその解析的研究 58 |
2.3.2 ふく射の影響(誤差要因(C)) 62 |
2.3.3 自然対流の影響(誤差要因(D)) 65 |
2.3.4 絶縁被覆層の影響(誤差要因(G)) 67 |
2.4 ステップ状加熱法 68 |
2.4.1 はじめに 68 |
2.4.2 金属薄板をステップ状に電気抵抗加熱する方法(プローブ法) 69 |
2.4.3 薄い層内の試料をステップ状に加熱する方法 70 |
2.4.4 試料を満たした金属薄板容器表面をステップ状にふく射加熱する方法(三層セル法) 72 |
2.5 ステップ状加熱による比較測定法 75 |
2.5.1 はじめに 75 |
2.5.2 測定原理 75 |
(1)熱浸透率√(λCρ)2の測定方法 76 |
(2)熱拡散率a2の測定方法 76 |
(3)熱伝導率λ2および熱容量(Cρ)2の測定方法 77 |
2.5.3 測定例 77 |
2.5.4 まとめ 78 |
2.6 強制レイリー散乱法 79 |
2.6.1 はじめに 79 |
2.6.2 強制レイリー散乱法の原理 79 |
2.6.3 誤差要因の理論的検討 81 |
(1)試料容器壁の影響 81 |
(2)染料の影響 81 |
(3)レーザ光強度のガウス分布の影響 82 |
(4)回折格子としての試料の厚さの影響 83 |
(5)最適測定条件 84 |
2.6.4 測定装置 84 |
2.6.5 今後の発展 86 |
文献 86 |
第3章 ふく射率(放射率),粘性率および拡散係数の測定法 90 |
3.1 ふく射率その①放射測定法および反射測定法 90 |
3.1.1 はじめに 90 |
3.1.2 放射測定法 91 |
(1)分離黒体法 92 |
(2)組込み黒体法 93 |
(3)反射鏡黒体法 94 |
(4)試料移動法 95 |
3.1.3 反射測定法 96 |
(1)加熱空洞法 96 |
(2)積分鏡法および積分球法 97 |
3.1.4 おわりに 98 |
3.2 ふく射率その②熱量測定法 98 |
3.2.1 はじめに 98 |
3.2.2 定常法による全半球ふく射率の測定 99 |
3.2.3 非定常法による全半球ふく射率の測定 100 |
3.2.4 定常法による全半球ふく射率と太陽光吸収率の同時測定法 101 |
3.3 粘性率 104 |
3.3.1 粘性率の定義と測定原理 104 |
3.3.2 常温常圧付近での液体の高精度絶対測定法 105 |
(1)毛細管法 105 |
(2)振動円筒法 106 |
3.3.3 気体の高精度測定法 107 |
(1)振動円板法 107 |
(2)毛細管法 108 |
3.3.4 高温の気体または液体の測定法 109 |
(1)振動容器法 109 |
(2)毛細管法 109 |
3.3.5 高圧流体の測定法 110 |
(1)毛細管法 110 |
(2)超高圧での落球法 110 |
3.3.6 その他の特殊条件下での測定 111 |
(1)低温流体に対する結晶振動法 111 |
(2)臨界点近くの流体の粘性率測定法 112 |
3.3.7 最近の特異な測定法 113 |
(1)細線振動法 113 |
(2)微小球散乱法 113 |
3.4 拡散係数 113 |
3.4.1 拡散係数の定義と測定原理 113 |
3.4.2 代表的な拡散係数測定法 114 |
(1)ロシュミット法(閉管法・拡散槽法) 114 |
(2)二室法・隔壁容器法 115 |
(3)シュテファン法(蒸発管法) 115 |
(4)毛細管法(開管法) 115 |
(5)点源法 115 |
(6)自己拡散係数の測定法 116 |
3.4.3 テイラー法(クロマトグラフィー法) 116 |
(1)歴史 116 |
(2)測定原理 116 |
(3)特徴 119 |
(4)測定装置の構成 119 |
文献 120 |
第4章 平衡物性の測定法 125 |
4.1 高圧相平衡 125 |
4.1.1 はじめに 125 |
4.1.2 高圧相平衡の測定法 126 |
4.1.3 組成分析をしない高圧相平衡の測定法 126 |
4.1.4 組成分析をする高圧相平衡の測定法 128 |
4.1.5 相平衡と密度の同時測定 130 |
4.2 表面張力 132 |
4.2.1 表面張力の定義と測定原理 132 |
4.2.2 通常液体に対する測定法 133 |
4.2.3 高圧液体の表面張力測定法 133 |
(1)毛細管法 133 |
(2)懸滴法 134 |
4.2.4 高温液体の表面張力測定法 135 |
(1)静滴法 135 |
(2)泡圧法 136 |
4.2.5 その他高温または低温における測定法 137 |
(1)表面波法 137 |
(2)その他の方法 138 |
4.2.6 表面張力の標準物質 138 |
4.3 比熱 138 |
4.3.1 はじめに 138 |
4.3.2 断熱法 139 |
4.3.3 投下法 141 |
4.3.4 示差走査熱量測定(DSC) 142 |
4.3.5 直接通電加熱法 143 |
4.3.6 レーザオートクレーブ法 143 |
4.3.7 レーザフラッシュ法 144 |
4.3.8 ac法 145 |
4.4 熱膨張率 146 |
4.4.1 熱膨張率,熱膨張係数の定義 146 |
4.4.2 熱膨張の測定条件 147 |
4.4.3 熱膨張測定法の種類とその比較 148 |
4.4.4 押し棒法 149 |
(1)測定原理 149 |
(2)押し棒法の長所と問題点 149 |
(3)熱機械分析または熱機械測定と熱機械試験機 150 |
4.4.5 望遠測微法 151 |
(1)望遠測微法測定の自動化 152 |
(2)自動化望遠測微法の長所と問題点 153 |
4.4.6 光干渉法 154 |
(1)フィーゾー型光干渉法 154 |
(2)ベネットによる二重光路型干渉計法 154 |
(3)光干渉法の問題点 155 |
(4)光干渉法熱膨張計の発展 155 |
4.4.7 静電容量法による熱膨張測定 158 |
4.4.8 熱膨張測定の誤差 158 |
(1)押し棒式熱膨張計の場合の誤差 158 |
(2)光干渉法による熱膨張測定の誤差 159 |
4.4.9 熱膨張のデータ 159 |
4.4.10 熱膨張測定のニーズ 161 |
文献 162 |
第5章 先端技術材料への応用 166 |
5.1 薄膜の熱伝導率および熱拡散率 166 |
5.1.1 はじめに 166 |
5.1.2 面に平行方向の熱伝導率および熱拡散率測定 167 |
(1)定常法 167 |
(2)パルス加熱法 168 |
(3)周期加熱法 171 |
5.1.3 面に垂直方向の熱伝導率および熱拡散率測定 172 |
(1)パルス加熱法 172 |
(2)周期加熱法 173 |
5.1.4 おわりに 175 |
5.2 複合材料の熱伝導率 176 |
5.2.1 はじめに 176 |
5.2.2 繊維複合材料 177 |
5.2.3 粒子複合材料 181 |
5.2.4 積層複合材料 183 |
5.3 生体の熱伝導率とふく射率 184 |
5.3.1 熱伝導率の測定 184 |
5.3.2 赤外ふく射率 187 |
5.4 農産物・食品の熱物性 191 |
5.4.1 現状と調題 191 |
5.4.2 ニーズの特色 193 |
5.4.3 文献情報 195 |
(1)最初に参照すべき文献 195 |
(2)周辺情報の重要性 196 |
5.4.4 比熱とエンタルピー 197 |
(1)測定法 197 |
(2)推算法 199 |
5.4.5 熱伝導率と熱拡散率 199 |
(1)測定法の概略と問題点 199 |
(2)最新の測定技術 201 |
5.4.6 研究の将来展望 205 |
5.5 氷雪および海氷の熱物性 206 |
5.5.1 はじめに 206 |
5.5.2 氷 207 |
(1)氷の熱伝導率 207 |
(2)氷の定圧比熱 207 |
(3)氷の密度 208 |
(4)氷の熱拡散率 208 |
(5)氷の融解潜熱 208 |
(6)氷の熱膨張係数 208 |
(7)氷の吸収係数 209 |
5.5.3 雪 211 |
(1)雪の熱伝導率 211 |
(2)雪の定圧比熱 212 |
(3)雪の熱拡散率 213 |
5.5.4 海氷 213 |
(1)海氷の熱物性の必要性とその特性 213 |
(2)海氷の熱伝導率 214 |
(3)海氷の定圧比熱 215 |
(4)海氷の熱拡散率 216 |
(5)海氷の融解潜熱 218 |
(6)海氷の熱膨張係数 218 |
5.5.5 あとがき 218 |
5.6 断熱材のふく射物性 218 |
5.6.1 はじめに 218 |
5.6.2 ふく射物性値と輸送方程式 219 |
5.6.3 測定各論 220 |
(1)透過量による測定 221 |
(2)反射量による測定 222 |
(3)放射量による測定 223 |
5.6.4 今後の課題 223 |
5.7 断熱材の熱伝導率 224 |
5.7.1 断熱材の熱伝導率測定における問題点 224 |
5.7.2 断熱材の熱伝導率測定法 225 |
(1)平板絶対法 225 |
(2)平板比較法,熱流計法 226 |
(3)ステップ状加熱法 226 |
5.8 超伝導物質の熱物性 230 |
5.8.1 はじめに 230 |
5.8.2 比熱 231 |
5.8.3 熱伝導率 233 |
5.8.4 熱膨張係数 234 |
5.8.5 おわりに 235 |
5.9 溶融半導体の粘性率と熱伝導率 236 |
5.9.1 まえがき 236 |
5.9.2 バルク単結晶成長の代表的方法 236 |
(1)CZ法 236 |
(2)LEC法 237 |
(3)IIB法 237 |
(4)FZ法 238 |
5.9.3 熱的観点からみた結晶成長 239 |
5.9.4 半導体融体の熱物性値情報の必要性 240 |
5.9.5 粘性係数と熱伝導率の測定 242 |
5.9.6 今後の展望 243 |
文献 244 |
第6章 特殊条件下への応用 253 |
6.1 極低温 253 |
6.1.1 はしがき 253 |
6.1.2 熱伝導率測定装置 253 |
(1)平板法 254 |
(2)円筒法 256 |
(3)球法 257 |
6.1.3 その他の装置および熱拡散率測定装置 258 |
6.1.4 比熱測定装置 258 |
6.2 化学反応を伴う系 260 |
6.2.1 はじめに 260 |
6.2.2 従来の研究 262 |
6.2.3 化学反応を伴う物質の熱物性値測定法 262 |
6.2.4 現状の問題点 270 |
6.2.5 ニーズ 272 |
6.2.6 今後の動向 272 |
6.3 超高温気体の熱伝導率 274 |
6.3.1 はじめに 274 |
6.3.2 衝撃波管法による従来の研究例 275 |
6.3.3 衝撃波管法 275 |
6.3.4 本測定による解析法 278 |
(1)熱伝導率λの解析法 278 |
(2)熱伝導率λの算出手続き 279 |
6.3.5 混合気体への適用(混合則の適用) 281 |
6.3.6 本測定法の問題点と限界 282 |
文献 283 |
第7章 先端技術における熱物性値測定の重要性 287 |
7.1 電子デバイスにおける熱物性値測定のニーズ 287 |
7.1.1 まえがき 287 |
7.1.2 LSIの製造プロセス 287 |
(1)単結晶成長 288 |
(2)ウェハ作製 288 |
(3)ウェハプロセス 288 |
(4)組立工程 288 |
(5)検査 288 |
7.1.3 薄膜の熱物性値測定技術の必要性 288 |
7.1.4 ふく射率の測定 291 |
7.1.5 薄膜の物性値とシミュレーション 293 |
7.2 航空宇宙産業における熱物性値情報の需要 294 |
7.2.1 概要 294 |
7.2.2 輸送系 294 |
(1)輸送系概要 294 |
(2)エアターボラムジェットの燃焼ガス熱物性値 294 |
(3)液体ロケット用炭化水素系燃料の熱物性値 295 |
(4)固体燃料ロケットの噴出ガスの熱物性値 295 |
(5)燃焼器の熱遮断層の熱物性値 295 |
7.2.3 衛星系 296 |
(1)概要 296 |
(2)二相ループ冷媒の熱物性値 296 |
(3)接着剤の熱物性値 297 |
(4)蓄熱材の熱物性値 297 |
(5)金属結晶の熱物性値 297 |
(6)固体の熱物性値(放射率) 298 |
(7)強度を示す熱物性値 298 |
(8)熱分解時の熱物性値 299 |
7.2.4 将来の予測 299 |
7.3 ガラス・セラミックス 300 |
7.3.1 ガラスの製造 300 |
(1)ガラスの成形プロセス 300 |
(2)溶解槽 300 |
(3)曲面ガラス 302 |
7.3.2 建材の熱物性測定 303 |
7.4 プラスチック 303 |
7.4.1 はじめに 303 |
7.4.2 プラスチックの成形と熱物性 304 |
(1)プラスチックの軟化(可塑化)と熱物性値 304 |
(2)プラスチックの賦形と熱物性値 306 |
(3)プラスチックの固化と熱物性値 306 |
7.4.3 プラスチックの熱物性値の測定 308 |
(1)圧力-体積-温度線図(P-V-T線図)の測定 308 |
(2)粘性率(粘度)の測定 308 |
(3)比熱,融解温度,融解潜熱の測定 310 |
(4)熱伝導率の測定 311 |
7.4.4 まとめ 311 |
文献 312 |
索引 315 |
第1章 固体材料の熱伝導率および熱拡散率の測定法 1 |
1.1 熱伝導率および熱拡散率の定義とその測定法 1 |
1.1.1 定義と測定法の基本原理 1 |
|
33.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会 [編]
出版情報: |
東京 : 日本機械学会 , [東京] : 丸善 (発売), 1993.9 v, 211p ; 26cm |
シリーズ名: |
CAIシリーズ / 日本機械学会 [編] |
子書誌情報: |
loading… |
所蔵情報: |
loading… |
目次情報:
続きを見る
注 : u[i]の[i]は下つき文字 |
注 : y[k]の[k]は下つき文字 |
|
第1章 制御系の概要 |
1.1 制御系の分類 1 |
1.2 メカトロニクスとコンピュータ制御 3 |
1.3 なぜフィードバックを使うか 4 |
第2章 電子回路とコンピュータ |
2.1 受動回路 7 |
2.1.1 信号源 7 |
2.1.2 2端子回路 7 |
2.1.3 キルヒホッフの法則 8 |
2.1.4 4端子回路 9 |
2.2 能動回路 10 |
2.2.1 電源回路 10 |
2.2.2 トランジスタ 11 |
2.2.3 オペアンプとその応用 13 |
2.2.4 パワーオペアンプの応用例 14 |
2.3 論理回路 15 |
2.3.1 基本論理回路 15 |
2.3.2 ブール代数 18 |
2.3.3 フリップフロップ20 |
2.4 コンピュータ 23 |
2.4.1 数体系 23 |
2.4.2 コンピュータの構成 24 |
2.5 インタフェースとプログラミング 26 |
2.5.1 プログラム言語 26 |
2.5.2 インタフェース 27 |
2.6 演習問題 31 |
第3章 アクチュエータとセンサ |
3.1 アクチュエータとは 33 |
3.2 電磁力駆動の原理 33 |
3.3 ステッビングモータ 33 |
3.3.1 ステッピングモータの構造と駆動方式 35 |
3.3.2 ステッピングモータの回転特性 36 |
3.3.3 開ループ制御系の構成と脱調 37 |
3.4 サーボモータ 38 |
3.4.1 サーボモータの構造と分類 38 |
3.4.2 ムービングコイル・直動(リニア)モータ 39 |
3.4.3 DC(直流)モータ 39 |
3.4.4 AC(交流)モータ 40 |
3.5 流体サーボ 41 |
3.5.1 空圧サーボ 41 |
3.5.2 油圧サーボ 42 |
3.6 センサ 43 |
3.6.1 ポテンショメータ(位置センサ) 43 |
3.6.2 速度センサ(タコメータ) 44 |
3.6.3 力センサ,加速度センサおよび圧力センサ 45 |
3.6.4 ディジタルエンコーダ 46 |
3.6.5 ディジタル制御系の構成例 47 |
3.7 演習問題 49 |
第4章 線形系解析の基礎 |
4.1 線形定係数系 51 |
4.2 ラプラス変換 53 |
4.2.1 ラプラス変換・逆変換の定義 53 |
4.2.2 ラプラス変換の例 54 |
4.2.3 重要な公式 58 |
4.2.4 ラプラス変換を利用した微分方程式の解法 59 |
4.2.5 部分分数展開 59 |
4.3 伝達関数とブロック線図 61 |
4.3.1 伝達関数の導入 61 |
4.3.2 重要な伝達関数 62 |
4.3.3 ブロック線図とその等価変換 64 |
4.3.4 ブロック線図の等価変換 65 |
4.4 状態方程式 68 |
4.4.1 定義 68 |
4.4.2 伝達関数との関連 70 |
4.5 フーリエ級数とフーリエ変換 73 |
4.5.1 フーリエ級数 73 |
4.5.2 フーリエ変換 76 |
4.5.3 ラプラス変換とフーリエ変換の関係 77 |
4.6 離散時間系とz変換 77 |
4.6.1 サンプリング 77 |
4.6.2 z変換 79 |
4.6.3 逆z変換 81 |
4.6.4 z変換を利用した差分方程式の解法 81 |
4.7 離散時間系の伝達関数と状態方程式 82 |
4.7.1 パルス伝達関数 82 |
4.7.2 離散時間状態方程式 82 |
4.8 演習問題 84 |
第5章 制御系の応答 |
5.1 フィードバック制御系の特性 87 |
5.2 フィードバック制御系の定常特性 88 |
5.3 システムの過度応答特性 91 |
5.4 連続状態方程式と離散状態方程式の対応 94 |
5.4.1 連続状態方程式の解とその性質 94 |
5.4.2 離散状態方程式の誘導 96 |
5.4.3 ブロック線図で与えられるシステムの時間応答計算 97 |
5.5 周波数応答 98 |
5.5.1 周波数応答とは 98 |
5.5.2 伝達関数と周波数応答 99 |
5.5.3 周波数応答実験 99 |
5.5.4 伝達関数の基本要素とその周波数応答 101 |
5.5.5 安定判別 104 |
5.5.6 定常偏差の評価 106 |
5.5.7 閉ループ単位ステップ応答の推定 107 |
5.6 たたみ込み債分 109 |
5.6.1 インパルス応答 109 |
5.6.2 たたみ込み積分 110 |
5.6.3 たたみ込み精分とフーリエ変換 112 |
5.6.4 FFTによるたたみ込み精分 113 |
5.7 演習問題 113 |
第6章 安定解析 |
6.1 フィードバック系の安定判別 117 |
6.2 状態方程式の特性根による安定判別 118 |
6.2.1 連続時間の状態方程式 118 |
6.2.2 離散時間の状態方程式 119 |
6.3 状態方程式の対角化 120 |
6.3.1 状態方程式の対角変換 120 |
6.3.2 方程式の安宅性と解(応答)の特徴 121 |
6.3.3 入力u[i]と出力y[k]の関係 121 |
6.3.4 可観測性,可制御性 121 |
6.3.5 特性根の計算法 122 |
6.4 ラウス・フルヴィッツの安定判別 124 |
6.5 根軌跡法 127 |
6.6 演習問題 133 |
第7章 フィードバック制御系の設計 |
7.1 フィードバック制御系の設計ステップ 135 |
7.1.1 制御対象の特性認知 135 |
7.1.2 制御部の信号伝達特性の決定 136 |
7.1.3 制御部のハードウェアの決定 136 |
7.1.4 計装制御システムの設計 136 |
7.2 開ループ単位ステップ応答法とフィードバック系の設計 137 |
7.2.1 小規模無定位性プロセス 137 |
7.2.2 大規模無定位性プロセス 139 |
7.2.3 大規模定位性プロセス 140 |
7.2.4 むだ時間を含む系のフィードバック制御 140 |
7.3 PIDコントローラのチューニング 142 |
7.3.1 ステップ応答法 143 |
7.3.2 ジーグラ・ニコルスの限界感度法 144 |
7.3.3 PIDコントローラの実装上の問題点 147 |
7.4 周波数応答法による位相遅れ,位相進みコントローラの設計 147 |
7.4.1 位相遅れコントローラの効果 147 |
7.4.2 位相進みコントローラの効果 149 |
7.5 3自由度の遅れ・進みコントローラの設計 150 |
7.6 等価離散(パルス)伝達関数 153 |
7.6.1 極・零マッピング 153 |
7.6.2 双一次変換(Pade')法 154 |
7.7 根軌跡によるコントローラの設計 154 |
7.8 フィードバック補償法 156 |
7.9 演習問題 158 |
第8章 状態フィードバック制御 |
8.1 状態方程式 161 |
8.1.1 連続系の状態方程式 161 |
8.1.2 離散系の状態方程式 163 |
8.2 レギュレータ 164 |
8.2.1 安定性,可制御性および可観測性 164 |
8.2.2 状態フィードバックによる安定化 166 |
8.2.3 最適レギュレータ 168 |
8.2.4 リッカチ方程式の解 169 |
8.2.5 最適系の根軌跡 170 |
8.3 オブザーバ 173 |
8.3.1 同一次元オブザーバ 173 |
8.3.2 最小次元オブザーバ 175 |
8.3.3 オブザーバを併用したレギュレータ 178 |
8.4 サーボ系の設計 181 |
8.4.1 サーボ系と内部モデル原理 181 |
8.4.2 サーボ系の設計法(その1) 182 |
8.4.3 サーボ系の設計法(その2) 183 |
8.4.4 繰返し制御 187 |
8.4.5 外乱オブザーバを利用したサーボ系 188 |
8.5 演習問題 192 |
参考文献 195 |
演習問題の解答 197 |
注 : u[i]の[i]は下つき文字 |
注 : y[k]の[k]は下つき文字 |
|
|
34.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会
目次情報:
続きを見る
第Ⅰ部 導入編 |
第1章 宇宙開発の歴史と現状 |
1.1 人工衛星開発の歴史と現状 1 |
1.1.1 人工衛星理論の先駆 1 |
1.1.2 人工衛星概観 1 |
1.1.3 人工衛星のミッション 1 |
1.1.4 人工衛星の今後の発展方向 2 |
1.2 ロケット開発の歴史と現状 2 |
1.2.1 工学の対象としてのロケット 2 |
1.2.2 スプートニク以後の展開 2 |
1.2.3 打上げロケット 2 |
1.2.4 宇宙往還機 3 |
1.2.5 月・惑星ロケット 3 |
1.3 有人宇宙開発の歴史と現状 4 |
1.3.1 スカイラブ 4 |
1.3.2 米ソの共同実験 : アポロ・ソユーズ実験計画とシャトル・ミール計画 4 |
1.3.3 旧ソ連の有人宇宙活動 : ソユーズとサリュート・ミール 4 |
1.3.4 ヨーロッパによるスペースラブの開発と日本の参加 5 |
1.3.5 国際宇宙ステーション 5 |
1.3.6 中国の有人宇宙飛行 6 |
1.3.7 今後の展開と日本の将来 6 |
第Ⅱ部 基礎編 |
第2章 宇宙環境の最前線 |
2.1 地球周辺の宇宙環境 7 |
2.1.1 地球周辺の宇宙環境とその影響 7 |
2.1.2 原子状酸素 8 |
2.1.3 プラズマ・放射線環境と帯電・放電 12 |
2.1.4 隕石・デブリ 18 |
2.1.5 誘導環境とコンタミネーション 19 |
2.2 月・火星・金星 21 |
2.2.1 月の環境 21 |
2.2.2 火星の環境 21 |
2.2.3 金星の環境 22 |
第3章 推進工学 |
3.1 液体ロケットエンジン 24 |
3.1.1 LE-5B 24 |
3.1.2 LE-7A 26 |
3.1.3 今後の動向 29 |
3.2 固体ロケットモータ 31 |
3.2.1 M-V 31 |
3.2.2 H-ⅡAロケット6号機打上げ失敗の原因と対策 34 |
3.2.3 ハイブリッドロケット 35 |
3.3 空気吸込エンジン 36 |
3.3.1 ターボジェット系エンジン 36 |
3.3.2 スクラムジェット系エンジン 39 |
3.3.3 今後の動向 40 |
3.4 非化学推進エンジン 42 |
3.4.1 電気推進ロケット 42 |
3.4.2 原子力ロケット推進 45 |
第4章 軌道・姿勢力学と制御 |
4.1 月・火星・L5軌道 49 |
4.1.1 月軌道 49 |
4.1.2 火星軌道 54 |
4.1.3 L5軌道 59 |
4.2 先進型静止衛星のバス技術 63 |
4.2.1 静止衛星の動向 63 |
4.2.2 静止衛星の展開 64 |
4.3 宇宙用ホイール,ジャイロ,加速度計 65 |
4.3.1 ホイール 65 |
4.3.2 ジャイロ 65 |
4.3.3 加速度計 67 |
4.4 高精度地球観測衛星の姿勢制御 67 |
4.4.1 宇宙からの地球観測の展開 67 |
4.4.2 陸域観測技術衛星と指向管理 68 |
4.4.3 姿勢軌道制御系の構成 68 |
4.4.4 姿勢決定精度 70 |
4.4.5 姿勢制御精度および姿勢安定度 70 |
4.4.6 姿勢マヌーバ 71 |
第5章 材料 |
5.1 宇宙環境が及ぼす材料への影響 73 |
5.1.1 真空 73 |
5.1.2 アウトガス 73 |
5.1.3 温度サイクル 73 |
5.2 機構用材料への原子状酸素,宇宙線の影響 73 |
5.2.1 原子状酸素 73 |
5.2.2 紫外線 73 |
5.2.3 放射線 74 |
5.2.4 プラズマ 74 |
5.3 機構用材料に関する最近の話題 74 |
5.3.1 軽量構体パネル 74 |
5.3.2 サービスモジュール利用材料ばく露実験 75 |
第6章 トライボロジー |
6.1 宇宙機器が遭遇するトライボロジー問題 78 |
6.1.1 真空環境 78 |
6.1.2 原子状酸素 78 |
6.1.3 放射線・紫外線 78 |
6.1.4 微小重力 78 |
6.1.5 温度変化 78 |
6.1.6 振動 78 |
6.2 宇宙用潤滑剤の種類と特徴 78 |
6.3 宇宙用機器への適用事例と留意点 79 |
第7章 構造力学 |
7.1 宇宙用構造の種類と特徴 83 |
7.2 構造設計の手法 84 |
7.2.1 ロケット構造の設計手法 84 |
7.2.2 衛星構造の設計手法 86 |
7.2.3 衛星熱制御の設計手法 88 |
7.3 構造動力学 91 |
7.3.1 ロケットでの動的問題 91 |
7.3.2 衛星での動的問題 92 |
7.3.3 軌道上での振動制御 92 |
7.4 液体と機体との連成振動 92 |
7.4.1 スロッシング 92 |
7.4.2 ポゴ 93 |
7.4.3 低重力下での液体挙動 94 |
7.5 H-Ⅱ/H-Ⅱ Aロケットの構造 94 |
7.5.1 全般 94 |
7.5.2 H-Ⅱロケット 94 |
7.5.3 H-ⅡAロケット 96 |
7.6 M-Vロケットの構造 97 |
7.6.1 概要 97 |
7.6.2 モータケース 97 |
7.6.3 段間接手 97 |
7.6.4 ノーズフェアリング 98 |
7.6.5 後部筒 98 |
7.7 ALOS衛星の構造 98 |
7.7.1 構造系技術的課題 99 |
7.7.2 設計方針 99 |
7.7.3 インテグレーション設計 99 |
7.7.4 構造設計結果 99 |
7.7.5 熱ひずみ解析結果 100 |
7.8 構造力学の最近の話題 100 |
7.8.1 宇宙インフレータブル構造 100 |
7.8.2 極低温複合材タンク 102 |
7.8.3 往還機構造 104 |
第8章 機構 |
8.1 機構設計の方法と手法 107 |
8.1.1 機構の分類 107 |
8.1.2 機構の設計 107 |
8.2 システムインタフェース設計 112 |
8.2.1 機械インタフェース 112 |
8.2.2 電気インタフェース 112 |
8.3 試験評価法 112 |
8.3.1 地上展開試験方法 112 |
8.3.2 形状精度計測方法 115 |
8.4 機構設計の実例 115 |
8.4.1 ETS-VI搭載展開アンテナ跳ね上げ・展開機構 115 |
8.4.2 大型展開アンテナの展開機構設計 116 |
8.4.3 ADEOS-Ⅱ太陽電池パドル 118 |
8.4.4 ALOS搭載合成開口レーダ(PALSAR) 118 |
8.5 機構に関する最近の話題 119 |
8.5.1 柔軟展開構造の機構設計 119 |
8.5.2 アクチュエータ 119 |
第9章 国際宇宙ステーション「きぼう」(JEM)のシステム |
9.1 環境制御系の動向 121 |
9.1.1 ガス処理 121 |
9.1.2 水処理 122 |
9.1.3 廃棄物処理 123 |
9.1.4 まとめ 123 |
9.2 「きぼう」ばく露部の熱制御系 123 |
9.2.1 ばく露部の受動熱制御系 123 |
9.2.2 ばく露部の能動熱制御系 124 |
9.3 「きぼう」の機構系 125 |
9.3.1 エアロック 125 |
9.3.2 ばく露部結合機構 128 |
9.3.3 ばく露部装置交換機構 129 |
第10章 ロボティクス |
10.1 宇宙ロボットの開発状況と今後の展望 130 |
10.1.1 宇宙ロボットの種類 130 |
10.1.2 軌道上ロボット 130 |
10.1.3 宇宙ステーション上のマニピュレータ 131 |
10.1.4 月惑星探査ローバ 131 |
10.1.5 今後の展望 132 |
10.2 JEMマニピュレータ(「きぼう」のロボットアーム) 132 |
10.2.1 概要 132 |
10.2.2 特徴 133 |
10.2.3 機能・性能 133 |
10.2.4 制御 133 |
10.2.5 構造・機構 134 |
10.2.6 熱 134 |
10.2.7 地上試験 134 |
10.3 カナダアームのオペレーション 134 |
第11章 気体力学 |
11.1 高高度飛翔体 136 |
11.1.1 希薄流れと飛行速度 136 |
11.1.2 飛行例および今後の動向 137 |
11.2 大気再突入飛翔体 138 |
11.2.1 抗力・揚力 138 |
11.2.2 極超音速流れでの空力加熱 138 |
11.2.3 耐熱構造 138 |
11.2.4 飛行例および今後の動向 139 |
第12章 シミュレーション技術と試験法 |
12.1 シミュレーション技術 140 |
12.1.1 数値シミュレーションの概要 140 |
12.1.2 宇宙機の運動のモデル化 140 |
12.1.3 はん用解析プログラムの利用 143 |
12.2 ロケット・人工衛星などの環境試験 144 |
12.2.1 環境試験の歴史 144 |
12.2.2 振動試験 145 |
12.2.3 音響試験 146 |
12.2.4 衝撃試験 147 |
12.2.5 熱環境試験 148 |
12.2.6 質量特性測定設備 150 |
12.2.7 静荷重試験設備 150 |
12.2.8 旋回腕型加速度試験設備 150 |
12.2.9 電波試験設備 151 |
12.2.10 電磁適合特性試験設備 151 |
12.2.11 磁気試験設備 151 |
12.2.12 環境試験データ管理システム 152 |
第Ⅲ部 宇宙空間への進出 |
第13章 月・火星などへの展開 |
13.1 過去の探査衛星 154 |
13.1.1 おもな月の探査 154 |
13.1.2 おもな火星の探査 154 |
13.1.3 その他のおもな惑星探査 154 |
13.2 惑星に関する最近の話題 155 |
13.2.1 月の話題 155 |
13.2.2 火星の話題 155 |
13.2.3 その他の惑星に関する話題 155 |
13.3 探査システム 156 |
13.3.1 探査形態 156 |
13.3.2 深宇宙探査ミッション 156 |
13.3.3 着陸・移動探査 157 |
13.4 惑星利用の将来構想 165 |
13.4.1 月利用の将来構想 165 |
13.4.2 火星利用の将来構想 171 |
13.4.3 その他の惑星利用の将来構想 172 |
第14章 科学気球 |
14.1 科学気球の歴史と概要 173 |
14.2 成層圏気球 173 |
14.2.1 方式 173 |
14.2.2 形状設計 173 |
14.2.3 製作 174 |
14.2.4 飛翔技術 175 |
14.2.6 科学気球の利用 176 |
14.3 惑星気球 176 |
14.3.1 惑星気球の概要 176 |
14.3.2 火星気球 177 |
14.3.3 金星気球 177 |
14.3.4 その他の気球 178 |
14.3.5 その他の課題 178 |
第15章 国際宇宙ステーション「きぼう」の利用例 |
15.1 「きぼう」の利用概説 180 |
15.1.1 宇宙環境利用 180 |
15.1.2 「きぼう」により獲得される環境 180 |
15.1.3 「きぼう」搭載実験装置と実験ミッション 182 |
15.1.4 「きぼう」の新たな利用概念 184 |
15.2 ライフサイエンス実験装置(細胞培養装置) 184 |
15.2.1 細胞培養装置はどんな装置か 184 |
15.2.2 細胞培養装置の特徴 184 |
15.2.3 細胞培養装置の主要機能・性能 184 |
15.2.4 主要構成要素とその仕様 185 |
15.2.5 ソフトウェア 186 |
15.2.6 ほかの実験装置との関係 186 |
15.2.7 搭載の計画 186 |
15.2.8 計画されている実験 186 |
15.2.9 実験供試体と搭載例 186 |
15.3 材料科学実験装置(温度こう配炉) 186 |
15.3.1 温度こう配炉(GHF)の概要 186 |
15.3.2 温度こう配炉の基本仕様 188 |
15.3.3 温度こう配炉の性能例 188 |
15.4 船外プラットホームの利用(超伝導サブミリ波リム放射サウンダ) 189 |
15.4.1 サブミリ波リム放射サウンダ 189 |
15.4.2 ミッション機器 189 |
15.4.3 システム設計 190 |
15.4.4 観測データ処理 190 |
15.5 与圧部の利用 190 |
15.5.1 微小重力科学実験 191 |
15.5.2 生物科学・バイオテクノロジー 193 |
15.5.3 宇宙医学 193 |
第16章 テザーシステム |
16.1 はじめに 194 |
16.2 ひも付き衛星システムの基本的概念 194 |
16.2.1 基本的構造 194 |
16.2.2 ひも付き衛星の運動 195 |
16.2.3 技術的検討 195 |
16.3 システムの工学への応用 196 |
16.3.1 軽量柔軟構造物 196 |
16.3.2 姿勢安定システム 196 |
16.3.3 高品質重力場実験室 197 |
16.3.4 運動量変換システム 197 |
16.3.5 電気力学的テザーシステム 197 |
16.4 システムの科学観測への応用 198 |
16.4.1 大気科学実験 198 |
16.4.2 テザーを使った能動実験(エレクトロダイナミックテザー) 198 |
16.4.3 宇宙ステーション時代におけるデザーの利用 199 |
16.5 研究の最近の動向 199 |
第17章 信頼性とリスクマネジメント |
17.1 信頼性 202 |
17.1.1 信頼性概念 202 |
17.1.2 信頼度の決め方 202 |
17.1.3 信頼度予測の問題点と対策 204 |
17.2 リスクマネジメント 205 |
17.2.1 リスク概念 205 |
17.2.2 リスクマネジメントの実際 206 |
17.2.3 確率論的リスク評価 208 |
索引(日本語・英語) 巻末 |
第Ⅰ部 導入編 |
第1章 宇宙開発の歴史と現状 |
1.1 人工衛星開発の歴史と現状 1 |
|
35.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
目次情報:
続きを見る
第1章 総論 |
1・1 設計とは 1 |
1・1・1 設計の意味 1 |
1・1・2 人間社会における設計の重要性と技術者倫理 2 |
1・1・3 設計教育の今後 3 |
1・2 設計の構成 4 |
1・2・1 設計の検証 : シミュレーション 4 |
1・2・2 設計の評価 5 |
1・2・3 時間軸による設計の種類 5 |
1・2・4 設計に関わる業務 5 |
1・2・5 設計の種類 5 |
1・3 設計工学の形成と展開 6 |
1・3・1 設計の役割 6 |
1・3・2 設計工学の座標軸 6 |
1・3・3 設計工学の展開 6 |
1・3・4 研究動向から見る設計工学の変ぽう 7 |
1・3・5 設計工学の拡大 8 |
1・4 β1「設計工学」編の企画と編集 8 |
1・5 β1「設計工学」編の内容と使い方 9 |
第2章 設計情報の表現と伝達 |
2・1 製図 11 |
2・1・1 二次元図面による図形の表し方 11 |
2・1・2 JIS製図の概要 11 |
2・1・3 二次元CADによる効率化 26 |
2・1・4 CAD時代における製図法の意義 27 |
2・2 三次元形状処理 27 |
2・2・1 二次元情報と三次元情報 27 |
2・2・2 幾何形状を処理するための数学理論 27 |
2・2・3 立体のモデリング 31 |
2・2・4 自由曲線と自由曲面の処理 36 |
2・3 設計情報としての形状 41 |
2・3・1 三次元CADシステムの意義 41 |
2・3・2 (統合)三次元エンジニアリングシステムの構成 44 |
2・3・3 フィーチャに基づく形状の定義と操作 : 形状設計における拘束処理 48 |
2・4 視覚情報としての形状の処理 51 |
2・4・1 コンピュータグラフィックス 51 |
2・4・2 バーチャルリアリティ 55 |
2・5 設計における情報管理 57 |
2・5・1 文書という形態による伝達と蓄積 58 |
2・5・2 ノウハウの蓄積と伝達の方法 59 |
2・5・3 PDMによる設計情報の統合化 59 |
2・5・4 PDMによる設計データの一元管理 60 |
2・5・5 設計データ互換性の確保 60 |
2・5・6 ネットワークの利用 : 協調設計・分散データベース 63 |
第3章 設計のための個別方法論 |
3・1 企画のための方法 66 |
3・1・1 製品企画とは 66 |
3・1・2 製品企画と経営戦略 66 |
3・1・3 製品企画の内容と要件 68 |
3・1・4 製品企画の考え方 69 |
3・1・5 製品企画の具体的方法 72 |
3・2 機能と品質の設計 74 |
3・2・1 品質における設計の重要性 74 |
3・2・2 バランスよい品質機能の設計 : 品質機能展開 75 |
3・2・3 頑健な品質の設計 : 品質工学(タグチメソッド) 76 |
3・3 DfX 84 |
3・3・1 DfXとその定義 84 |
3・3・2 DfXの目指すところ 84 |
3・3・3 DfX手法の具体例 87 |
3・3・4 DfXの代表例としてのDfE 90 |
3・4 信頼性の設計 93 |
3・4・1 信頼性の設計の考え方 93 |
3・4・2 故障現象の理解 93 |
3・4・3 故障現象の確率論 94 |
3・4・4 信頼性特性値の推定 96 |
3・4・5 システムの信頼性 97 |
3・4・6 信頼性の解析 98 |
3・5 最適設計 101 |
3・5・1 最適設計とそのモデリング 101 |
3・5・2 感度解析 102 |
3・5・3 最適化手法 104 |
3・5・4 多目的最適設計と満足化設計 110 |
3・5・5 ロバスト設計 111 |
3・5・6 複合領域の最適設計問題 113 |
3・6 ライフサイクル設計 117 |
3・6・1 ライフサイクルエンジニアリング 117 |
3・6・2 リサイクルの方法 118 |
3・6・3 製品ライフサイクル設計 119 |
3・6・4 ライフサイクル設計の流れ 120 |
3・6・5 製品ライフサイクルの評価法 121 |
3・6・6 まとめ 122 |
3・7 シミュレーションと設計 122 |
3・7・1 設計機能検証方法としてのシミュレーション 122 |
3・7・2 シミュレーションの定義と分類 123 |
3・7・3 製品開発におけるシミュレーションの役割 123 |
3・7・4 シミュレーションの方法 124 |
3・7・5 シミュレーションの実際 125 |
3・7・6 シミュレーションの検証方法 131 |
3・7・7 シミュレーションの可能性と限界 132 |
3・7・8 シミュレーションを設計に生かすために 133 |
3・8 ラピッドプロトタイピング 133 |
3・8・1 基本概念 133 |
3・8・2 造形方式 133 |
3・8・3 サポート構造 135 |
3・8・4 積層造形のデータ処理 136 |
3・8・5 設計検証のためのラピッドプロトタイピング 136 |
3・8・6 製造手段としてのラピッドプロトタイピング 136 |
3・9 工業デザインのための方法 137 |
3・9・1 従来の工業デザイン方法 137 |
3・9・2 新しい工業デザインの方法 137 |
3・9・3 デザイン開発プロセスの各ステップの方法 137 |
3・9・4 ヒューマンインタフェースデザインの方法 142 |
3・9・5 感性デザインの方法 143 |
3・9・6 終わりに 143 |
3・10 システマティックデザイン 143 |
3・10・1 システムの内容 143 |
3・10・2 システムの設計 144 |
3・10・3 システムの最適性と好適方式 144 |
3・10・4 システムにおける方式の転換 145 |
3・10・5 機能の複雑化のもとでの設計の分化と共有 145 |
3・10・6 システム的な視点に基づいた設計方法論の展開 146 |
第4章 設計の管理 |
4・1 コストの管理 151 |
4・1・1 コストの構造と低減機会 151 |
4・1・2 製品コストと開発コストの削減 151 |
4・1・3 源流管理としてのコストダウンと原価企画 152 |
4・1・4 VE 153 |
4・1・5 VRP 154 |
4・1・6 内外作区分とコスト 155 |
4・2 設計開発プロジェクト計画と管理 156 |
4・2・1 開発プロジェクトのタイプ 156 |
4・2・2 製品開発組織のタイプと効率 157 |
4・2・3 デザインレビュー 159 |
4・2・4 PERT/CPM 160 |
4・2・5 クリティカルチェーン 163 |
4・2・6 不確実性を前提とした手法 164 |
4・2・7 プロジェクトの管理・改革の方法論 165 |
4・3 設計プロセスのコンカレント化 168 |
4・3・1 コンカレントエンジニアリングの考え方 168 |
4・3・2 設計作業のコンカレント化の方法とその効果 169 |
4・3・3 設計作業の細分化とマニュアル化 171 |
4・3・4 日産自動車における展開例 172 |
4・3・5 ボーイング777開発における展開例 174 |
4・3・6 V-CALS(実証実験)におけるコンカレントエンジニアリング 175 |
4・4 製品系列の統合化と設計 177 |
4・4・1 製品系列の統合化における背景 177 |
4・4・2 製品系列の統合化についての概念的意味 178 |
4・4・3 アーキテクチャから展開される理論 178 |
4・4・4 製品系列の統合化設計における数理的構造 180 |
4・4・5 製品系列の統合化設計のための数理的手法 182 |
4・4・6 終わりに 186 |
第5章 設計者のために |
5・1 設計学 188 |
5・1・1 設計学とは 188 |
5・1・2 一般設計学 188 |
5・1・3 ポールとバイツによる設計方法論 189 |
5・1・4 スーによる公理的設計論 191 |
5・1・5 設計学の方向 191 |
5・2 設計教育の方法 192 |
5・2・l よい設計とは 192 |
5・2・2 PBL 193 |
5・2・3 設計者の継続教育 196 |
5・2・4 設計知識の継承 196 |
5・3 将来の設計 198 |
5・3・1 知識集約型CAD 198 |
5・3・2 設計意図の処理 201 |
5・3・3 設計知識の高度処理 : データマイニング,知識発見 202 |
索引(日本語・英語) 巻末 |
第1章 総論 |
1・1 設計とは 1 |
1・1・1 設計の意味 1 |
|
36.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会著
出版情報: |
東京 : 日本機械学会 , [東京] : 丸善 (発売), 2004.12 vii, 231, 10p ; 30cm |
シリーズ名: |
機械工学便覧 / 日本機械学会編 ; 基礎編α2 |
子書誌情報: |
loading… |
所蔵情報: |
loading… |
目次情報:
続きを見る
第1章 静力学 |
1・1 力 1 |
1・1・1 力の釣合い 1 |
1・1・2 力の合成と分解 1 |
1・2 力のモーーメント 2 |
1・2・1 力のモーメント 2 |
1・2・2 力のモーメントの図式解法 2 |
1・2・3 偶力とそのモーメント 3 |
1・3 力の平衡と支点に働く力 4 |
1・3・1 平衡の条件 4 |
1・3・2 支点での反力 4 |
1・4 機械・構造物の静力学 4 |
1・4・1 滑車 4 |
1・4・2 トラス 4 |
1・4・3 トラスの解法 5 |
第2章 質点系の力学 |
2・1 質点の力学 7 |
2・1・1 点の運動のベクトル表示 7 |
2・1・2 点の運動の座標表示 7 |
2゜1・3 相対運動 8 |
2・1・4 力学の基礎法則と運動方程式 8 |
2・1・5 移動座標における見掛けの力 9 |
2・1・6 中心力による運動 9 |
2・2 質点系の運動 9 |
2・2・1 質点系と重心 9 |
2・2・2 質点系の運動方程式 9 |
2・3 運動量と角運動量 9 |
2・3・1 運動量・角運動量と運動方程式 9 |
2・3・2 運動量および角運動量の保存法則 10 |
2・4 力学エネルギーの法則 10 |
2・4・1 仕事と運動エネルギー 10 |
2・4・2 ポテンシャルエネルギー 11 |
2・4・3 力学的エネルギー保存の法則 11 |
2・5 ラグランジュの運動方程式 11 |
2・5・1 拘束条件での運動 11 |
2・5・2 仮想変位 12 |
2・5・3 仮想仕事の原理 12 |
2・5・4 ダランベールの原理 13 |
2・5・5 ハミルトンの原理 13 |
2・5・6 ラグランジュの方程式 13 |
第3章 剛体の力学 |
3・1 剛体の運動 15 |
3・1・1 剛体の運動学 15 |
3・1・2 速度と加速度 15 |
3・1・3 剛体運動の解析的表示 16 |
3・2 剛体の重心と慣性モーメント 17 |
3・2・1 重心と重心の表 17 |
3・2・2 慣性モーメント 17 |
3・3 剛体の運動量,角運動量,運動エネルギー 20 |
3・3・1 運動量 20 |
3・3・2 角運動量 20 |
3・3・3 運動エネルギー 22 |
3・4 剛体の運動方程式 23 |
3・4・1 固定軸のある剛体の運動 24 |
3・4・2 剛体の平面運動 24 |
3・4・3 固定点のある剛体の運動 25 |
3・4・4 固定点のない剛体の運動 26 |
第4章 摩擦 |
4・1 滑り摩擦 27 |
4・1・1 摩擦 27 |
4・1・2 摩擦の法則 27 |
4・1・3 摩擦係数 27 |
4・1・4 摩擦と振動 28 |
4・2 転がり摩擦 28 |
4・2・1 転がり摩擦の法則 28 |
4・2・2 トラクション 29 |
4・3 機械要素の摩擦 29 |
4・3・1 斜面の摩擦 29 |
4・3・2 滑車とベルトの摩擦 29 |
4・3・3 くさび・ねじの摩擦 29 |
第5章 衝 突 |
5・1 衝突 31 |
5・1・1 運動量保存則と各種衝突 31 |
5・1・2 反発係数(はねかえりの係数) 32 |
5・1・3 球の衝突 32 |
5・2 衝突の力学 32 |
5・2・1 棒の衝突 32 |
5・2・2 はりの衝突 34 |
5・2・3 衝突のモデル 34 |
5・3 衝突振動 34 |
第6章 線形系の振動 |
6・1 線形系とその性質 35 |
6・2 1自由度系の振動 35 |
6・2・1 振動系を構成する要素 35 |
6・2・2 自由振動 35 |
6・2・3 強制振動 36 |
6・2・4 機械の加振力の絶縁と力の伝達率 37 |
6・2・5 等価粘性減衰 37 |
6・2・6 ばね定数 38 |
6・2・7 粘性減衰係数 38 |
6・2・8 機械インピーダンス 38 |
6・2・9 1自由度系の固有角振動数 40 |
6・3 多自由度系の振動 40 |
6・3・1 n自由度振動系の自由振動 40 |
6・3・2 n自由度振動系の強制振動 42 |
6・3・3 2自由度振動系の例 42 |
6・3・4 モード解析 43 |
6・4 動吸振器 45 |
6・4・1 非減衰型動吸振器 45 |
6・4・2 粘性減衰型動吸振器 45 |
6・4・3 フードダンパ 46 |
6・4・4 固体摩擦式ダンパ 46 |
第7章 過渡応答・衝撃 |
7・1 概説 47 |
7・2 1自由度系の衝撃応答 47 |
7・2・1 インパルス応答 47 |
7・2・2 畳み込み積分による過渡応答の計算 48 |
7・2・3 ステップ応答 48 |
7・2・4 理想衝撃パルスによる過渡応答 48 |
7・3 過渡応答波形からの振動特性の推定 49 |
7・4 衝撃スペクトル 49 |
7・5 多自由度系と連続体の衝撃応答 50 |
7・5・1 2自由度系の衝撃応答 50 |
7・5・2 連続体の衝撃応答 51 |
7・6 衝撃絶縁 51 |
7・6・1 速度ステップ入力に対する衝撃絶縁 51 |
7・6・2 加速度パルス入力に対する衝撃絶縁 51 |
第8章 非線形振動 |
8・1 非線形振動の概説 53 |
8・1・1 線形系と非線形系 53 |
8・1・2 非線形要素 53 |
8・1・3 非線形振動の特徴 53 |
8・2 相空間の応用 55 |
8・2・1 始めに 55 |
8・2・2 相空間と相軌道 55 |
8・2・3 相空間を応用した解析例 56 |
8・3 解析手法と非線形振動特性 57 |
8・3・1 厳密解 57 |
8・3・2 弱非線形系に対する定量的な近似解法 58 |
8・3・3 安定判別 64 |
8・3・4 多自由度強非線形系に対する周期解の高精度計算法 65 |
8・3・5 代表的な非線形強制振動の特性 66 |
第9章 自励振動 |
9・1 概説 70 |
9・2 線形系の不安定振動 70 |
9・2・1 振動系の安定判別 70 |
9・2・2 1自由度系の不安定振動系 72 |
9・2・3 負性抵抗に基づく不安定振動 72 |
9・2・4 時間遅れに基づく不安定振動 73 |
9・2・5 係数励振 75 |
9・2・6 非対称性に基づく不安定振動 76 |
9・3 非線形自励振動の定常応答 78 |
9・3・1 概説 78 |
9・3・2 リエナール型の方程式 78 |
9・3・3 非線形係数励振系 79 |
9・4 自己同期 79 |
9・4・1 概説 79 |
9・4・2 非線形自励系振動の強制引込み 80 |
9・4・3 非線形自励系振動の相互引込み 80 |
9・4・4 自励回転 80 |
9・4・5 自動平衡装置 80 |
9・4・6 結合系 81 |
第10章 分岐現象とカオス |
10・1 概説 82 |
10・1・1 離散力学系 82 |
10・1・2 連続力学系 83 |
10・1・3 カオスヘのルートおよび判定法 83 |
10・2 分岐 83 |
10・2・1 不動点とその安定性 84 |
10・2・2 分岐の分類 84 |
10・2・3 中心多様体 84 |
10・2・4 標準形 85 |
10・2・5 非線形ノーマルモード 85 |
10・3 カオス 85 |
10・3・1 カオスの特徴づけ 85 |
10・3・2 カオスのメカニズム 86 |
10・3・3 メルニコフの方法 87 |
10・3・4 カオス制御 87 |
第11章 不規則振動 |
11・1 不規則振動とは 88 |
11・2 確率変数 88 |
11・2・1 基礎的な統計量 88 |
11・2・2 確率密度関数と確率分布関数 88 |
11・2・3 正規分布 89 |
11・2・4 モーメントと特性関数 89 |
11・2・5 二つの確率変数 89 |
11・3 確率過程 89 |
11・4 自己相関関数とパワースペクトル密度 90 |
11・4・1 フーリエ変換 90 |
11・4・2 ウィーナー・ヒンチンの関係 90 |
11・4・3 不規則過程の種類 91 |
11・4・4 二つの確率過程 91 |
11・5 線形1自由度系の不規則振動 91 |
11・5・1 不規則振動応答特性の求め方 91 |
11・5・2 1自由度系の応答 92 |
11・6 線形多自由度系および分布定数系の不規則振動 92 |
11・6・1 多自由度系の不規則振動 92 |
11・6・2 分布定数系の不規則振動 93 |
11・7 非線形系の不規則振動 93 |
11・7・1 入力がホワイトノイズの場合 94 |
11・7・2 等価線形化法 95 |
11・7・3 非白色性励振を受ける場合 95 |
11・7・4 多自由度非線形系 96 |
11・8 不規則パラメトリック励振系の振動 96 |
11・8・1 パラメトリック励振を受ける1自由度系 97 |
11・8・2 パラメトリック励振を受ける多自由度系 97 |
11・9 不規則入力を受ける系の信頼性 97 |
11・9・1 初通過破壊確率 97 |
11・9・2 極値分布 98 |
11・10 不規則振動のシミュレーション 98 |
11・10・1 シミュレーションの目的 98 |
11・10・2 不規則信号の生成 98 |
11・10・3 不規則応答のシミュレーション 99 |
第12章 連続体の振動 |
12・1 連続体の振動概説 101 |
12・1・1 連続体とは 101 |
12・1・2 連続体に現れる振動現象 101 |
12・1・3 連続体の振動解析 101 |
12・2 弦・棒・はりの振動 101 |
12・2・1 弦の横振動 101 |
12・2・2 棒の縦振動 101 |
12・2・3 棒のねじり振動 102 |
12・2・4 はりの横振動 102 |
12・2・5 チモシェンコはりの横振動 102 |
12・3 膜・板の振動 103 |
12・3・1 長方形膜の横振動 103 |
12・3・2 円形膜の横振動 103 |
12・3・3 長方形板の横振動 103 |
12・3・4 円板の横振動 104 |
12・3・5 積層板の横振動 104 |
12・3・6 ミンドリン板の横振動 105 |
12・4 複雑な形状物体の振動 105 |
12・4・1 複雑な形状のはり 105 |
12・4・2 偏平殻 105 |
12・4・3 円筒殻 106 |
12・4・4 回転殻の定常振動 107 |
12・4・5 積層殻 107 |
12・4・6 直方体の振動 107 |
12・5 連続体の解析手法 108 |
第13章 熱・流体と構造系の達成振動 |
13・1 熱・流体と構造系の連成振動の特徴 109 |
13・1・1 流体関連振動騒音の発生機構 109 |
13・1・2 励振メカニズムによる分類 109 |
13・2 流体力および付加質量 109 |
13・2・1 流体力 109 |
13・2・2 付加質量と付加慣性モーメント 110 |
13・3 管路内流体の振動 111 |
13・3・1 長い管路内の気柱振動 111 |
13・3・2 伝達マトリックス法による管路系脈動応答の解析 112 |
13・3・3 管路系の自励振動 113 |
13・4 流体構造達成振動 114 |
13・4・1 カルマン渦による強制振動 114 |
13・4・2 カルマン渦によるロックイン・対称渦を伴う同期振動 114 |
13・4・3 直交流れによる多数円柱の振動 115 |
13・4・4 直交流れによる柱状物体の振動 116 |
13・4・5 平行流 116 |
13・4・6 環状流 118 |
13・4・7 CFDの利用 118 |
13・4・8 学会基準 118 |
13・5 翼と翼列の自励振動 118 |
13・5・1 流れの中の非円形断面柱自励振動 118 |
13・5・2 失速フラッタ 119 |
13・5・3 曲げねじりフラッタ 119 |
13・5・4 翼列フラッタ 119 |
13・5・5 旋回失速 119 |
13・6 容器内の流体の振動 119 |
13・6・1 容器内の流体の固有振動数 120 |
13・6・2 スロッシング特性 121 |
13・6・3 弾性容器内液面の振動 122 |
13・7 浮体の運動 123 |
13・7・1 運動の種類 123 |
13・7・2 浮体に作用する流体力 123 |
13・7・3 浮体の運動方程式 123 |
13・7・4 海洋不規則波 123 |
13・8 熱・気泡・相変化に起因する振動 124 |
13・8・1 熱や気泡による振動へのエネルギー供給 124 |
13・8・2 熱応力による構造物の振動 124 |
13・8・3 燃焼振動 124 |
13・8・4 熱駆動気柱振動 124 |
13・8・5 気泡による液面振動 125 |
13・8・6 沸騰二相流の振動 125 |
13・8・7 蒸気の凝縮による振動 126 |
13・8・8 気液二相流による配管の振動 127 |
13・9 流体を含む系の制振・制音 127 |
13・9・1 流体関連振動騒音の制御のメカニズム 127 |
13・9・2 パッシブ制御 127 |
13・9・3 アクティブ制御 127 |
第14章 電磁力と構造系の連成振動 |
14・1 電磁力による振動の概要 130 |
14・1・1 構造物中の電磁力 130 |
14・1・2 電磁力による構造物の振動 130 |
14・1・3 達成効果が小さい場合の電磁力と振動 130 |
14・2 磁気剛性と磁気減衰 130 |
14・2・1 電磁構造達成 130 |
14・2・2 磁気剛性 130 |
14・2・3 磁気減衰 131 |
14・3 電磁力が関連する非線形振動 131 |
14・3・1 常電導浮上における非線形性 131 |
14・3・2 高温超電導浮上系の非線形振動 131 |
第15章 波動・音響 |
15・1 波動 134 |
15・1・1 固体の波 134 |
15・1・2 縦波 134 |
15・1・3 横波 134 |
15・1・4 レイリー波 134 |
15・1・5 ラブ波 135 |
15・2 音響 135 |
15・2・1 音波 135 |
15・2・2 平面波 136 |
15・2・3 球面波 136 |
15・2・4 音の放射 136 |
15・2・5 管内の音波 138 |
15・2・6 吸音 139 |
15・2・7 遮音 140 |
第16章 往復機械の力学 |
16・1 ピストン・クランク機構の運動と力学 142 |
16・1・1 ピストン・クランク機構の運動 142 |
16・1・2 ピストン・クランク機構の力学 142 |
16・1・3 ピストン・クランク機構のバランシング 142 |
16・2 4節リンク機構の運動と力学 143 |
16・2・1 4節リンク機構の運動 143 |
16・2・2 4節リンク機構の力学 145 |
16・3 往復機械の自由振動 145 |
16・3・1 クランク軸系の振動モード 145 |
16・3・2 クランク軸系のねじり振動モデル 145 |
16・3・3 クランク軸系の曲げ,縦振動モード 146 |
16・4 往復機械の強制振動と振動低減 146 |
16・4・1 加振力 146 |
16・4・2 クランク軸系の共振問題 147 |
第17章 回転機械の力学 |
17・1 回転機械の力学とは 149 |
17・2 駆動トルクと負荷トルク 149 |
17・2・1 原動機と負荷の特性 149 |
17・2・2 平衡速度とその安定性 149 |
17・3 不釣合い力とロータの挙動 149 |
17・3・1 剛性ロータ 149 |
17・3・2 弾性ロータ 150 |
17・4 不釣合い応答 150 |
17・4・1 危険速度 150 |
17・4・2 支持剛性の影響 150 |
17・4・3 減衰の影響 151 |
17・4・4 ジャイロモーメント 151 |
17・4・5 危険速度の計算法 152 |
17・5 危険速度通過 153 |
17・5・1 危険速度通過問題と基礎方程式 153 |
17・5・2 一定角加速度で危険速度を通過する場合 153 |
17・5・3 危険速度通過時の最大振幅 154 |
17・5・4 駆動トルク特性および振動による負荷トルクの影響 154 |
17・5・5 危険速度通過問題の拡張 154 |
17・6 釣合せ 154 |
17・6・1 剛性ロータの釣合せ 155 |
17・6・2 弾性ロータの釣合せ 155 |
17・6・3 釣合せ規格 156 |
17・7 軸受の動特性 157 |
17・7・1 転がり軸受 157 |
17・7・2 滑り軸受 158 |
17・7・3 気体軸受 161 |
17・7・4 磁気軸受 162 |
17・8 回転軸系に生じるその他の振動 164 |
17・8・1 二次的危険速度 164 |
17・8・2 非等方軸剛性 164 |
17・8・3 内部減衰 165 |
17・8・4 シール 165 |
17・8・5 液体を部分的に封入した回転軸系 166 |
17・8・6 曲げ・ねじり連成振動 167 |
17・8・7 ロータの接触振動 167 |
第18章 ロボットアームの力学 |
18・1 概説 169 |
18・2 ロボットアームの運動学 169 |
18・2・1 運動学解析問題 169 |
18・2・2 デナビット・ハーテンバーグの記法 170 |
18・2・3 順運動学 171 |
18・2・4 ヤコビ行列の計算 171 |
18・2・5 逆運動学 173 |
18・3 ロボットアームの静力学 173 |
18・3・1 漸化式による解法 173 |
18・3・2 ヤコビ行列による解法 174 |
18・4 ロボットアームの動力学 174 |
18・4・1 順動力学と逆動力学 174 |
18・4・2 ラグランジュ法に基づく定式化 175 |
18・4・3 ニュートン・オイラー法に基づく定式化 175 |
18・4・4 ロボットアームの動力学の効率的な計算法 176 |
第19章 自動車および鉄道車両の振動 |
19・1 自動車の振動 178 |
19・1・1 自動車に作用する力 178 |
19・1・2 操縦性・安定性 178 |
19・1・3 ブレーキの制動性能 179 |
19・1・4 衝突安全性 179 |
19・1・5 車体懸架系の振動・乗り心地 179 |
19・1・6 駆動系の振動 180 |
19・1・7 ステアリング系・ブレーキ系の振動 181 |
19・2 鉄道 181 |
19・2・1 輪軸の運動モデリング 182 |
19・2・2 蛇行動特性 184 |
19・2・3 曲線走行時のモデリング 185 |
19・2・4 通り変位のモデリング 185 |
第20章 制振および振動・衝撃の絶縁 |
20・1 受動的制振および絶縁の理論 186 |
20・1・1 ばねとダンパによる制振と絶縁 186 |
20・1・2 動吸振器による制振と絶縁 186 |
20・2 振動絶縁用ばね・ダンパ 187 |
20・2・1 絶縁用ばね 187 |
20・2・2 制振用ダンパ 188 |
20・3 能動的振動制御 190 |
20・3・1 振動制御の目的と手法 190 |
20・3・2 除振装置の振動制御 191 |
20・3・3 構造物の振動制御 192 |
20・4 振動・衝撃絶縁 193 |
20・4・1 振動絶縁 193 |
20・4・2 衝撃絶縁と緩衝 194 |
第21章 耐震設計 |
21・1 耐震工学の基礎と地震 197 |
21・1・1 耐震技術の変遷 197 |
21・1・2 震害 197 |
21・1・3 地震動 197 |
21・1・4 応答スペクトル 198 |
21・2 耐震設計 198 |
21・2・1 耐震設計の概要 198 |
21・2・2 重要度分類 200 |
21・2・3 設計地震動 200 |
21・2・4 損傷様式 201 |
21・2・5 振動特性解析・応答解析 201 |
21・2・6 許容応力 202 |
21・2・7 設計細目 202 |
21・2・8 機器別耐震設計手法 202 |
21・3 機械構造物の地震応答解析 202 |
21・3・1 振動モデル 202 |
21・3・2 運動方程式の解析 203 |
21・3・3 地震応答スペクトルを用いたモード解析法 204 |
21・3・4 代表的な機械構造物の地震応答解析 205 |
21・4 液体貯槽の地震応答解析 205 |
21・4・1 基礎式 205 |
21・4・2 スロッシング 205 |
21・4・3 達成振動 205 |
21・5 耐震性向上技術 206 |
21・5・1 耐震診断と耐震補強 206 |
21・5・2 耐震性向上法 206 |
21・5・3 免震技術と制振技術 206 |
21・5・4 産業機械システムとしての耐震性向上技術 207 |
第22章 振動・音響の計算法 |
22・1 近似解法 209 |
22・1・1 レイリー法 209 |
22・1・2 リッツ法 209 |
22・1・3 ガラーキン法 209 |
22・2 伝達マトリックス法 209 |
22・2・1 伝達マトリックス法の概要 209 |
22・2・2 状態量ベクトルと伝達マトリックス 210 |
22・2・3 伝達マトリックス法による振動解析 210 |
22・2・4 ばね質量系の振動解析への応用 211 |
22・2・5 はりの曲げ振動解析への応用 211 |
22・2・6 伝達マトリックス法の拡張(増分伝達マトリックス法) 211 |
22・2・7 伝達マトリックスの特徴 212 |
22・3 有限要素法 212 |
22・3・1 歴史 212 |
22・3・2 エネルギー法による定式化 213 |
22・3・3 固有値解析 214 |
22・3・4 自由振動解析 214 |
22・3・5 強制振動 214 |
22・4 モード解析 214 |
22・4・1 理論モード解析 214 |
22・4・2 実験モード解析 215 |
22・4・3 モード剛性,モード質量,モード減衰比の物理的意味 216 |
22・4・4 部分構造合成法 216 |
22・5 境界要素法 218 |
22・5・1 一次元の音響問題の境界解法 218 |
22・5・2 二次元の音響問題の境界解法 219 |
22・5・3 三次元の音響問題の境界解法 219 |
22・6 数値計算の基礎 219 |
22・6・1 固有値解析法 219 |
22・6・2 直接数値積分法 220 |
第23章 計測と信号処理 |
23・1 振動と騒音の計測 223 |
23・1・1 振動と騒音の計測の目的と用途 223 |
23・1・2 振動騒音計測の基礎知識 223 |
23・1・3 計測の具体例 225 |
23・1・4 騒音レベルの評価 226 |
23・1・5 音響インテンシティ測定器 226 |
23・1・6 加振試験,音響試験 227 |
23・2 データ処理 227 |
23・2・1 連続および離散フーリエ変換 227 |
23・2・2 相関とパワースペクトル 229 |
23・2・3 信号の時間・周波数分析 230 |
索引(日本語・英語) 巻末 |
第1章 静力学 |
1・1 力 1 |
1・1・1 力の釣合い 1 |
|
37.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
目次情報:
続きを見る
第1章 エネルギー変換の歴史 |
1.1 機械工学におけるエネルギー変換とは 1 |
1.1.1 生体から機械工学へ 1 |
1.1.2 人類初期のエネルギー変換 1 |
1.1.3 熱機関の繁栄 1 |
1.1.4 熱変換の基礎理論の完成 1 |
1.1.5 20世紀のエネルギー変換史 1 |
1.1.6 第3期の発展 2 |
1.1.7 おわりに 3 |
1.2 エネルギー変換の基礎 4 |
1.2.1 エネルギーとは 4 |
1.2.2 エネルギーの種類 4 |
1.2.3 各種エネルギーの保存と変換 5 |
1.2.4 エネルギーの保存とエネルギー変換 5 |
1.2.5 エネルギー変換の目的別分類 5 |
1.2.6 各種エネルギー相互間の変換 5 |
1.2.7 エネルギー変換の分類 5 |
1.2.8 準静的熱力学サイクル 6 |
1.2.9 非平衡熱力学系におけるエネルギー変換の一般論 7 |
1.2.10 エネルギー変換で考慮すべき因子 7 |
1.2.11 わが国のエネルギーフロー 7 |
1.3 エネルギー有効利用 8 |
1.3.1 エネルギー需給の見通しと課題 8 |
1.3.2 省エネルギー 8 |
1.3.3 カスケード的エネルギー利用 9 |
1.3.4 新エネルギー 9 |
1.4 エネルギー供給システムのライフサイクル評価 10 |
1.4.1 概要 10 |
1.4.2 ライフサイクル評価 11 |
1.4.3 エネルギー供給システムのインベントリー分析 11 |
第2章 エネルギー資源 |
2.1 概説 15 |
2.2 石油 16 |
2.2.1 資源 16 |
2.2.2 改質・転換技術 19 |
2.3 天然ガス 22 |
2.3.1 資源 22 |
2.3.2 転換技術 25 |
2.4 石炭 30 |
2.4.1 資源 30 |
2.4.2 転換技術 32 |
2.5 原子燃料 34 |
2.5.1 ウラン資源とトリウム資源 34 |
2.5.2 ウラン資源の探鉱・採鉱・製練・転換 36 |
2.6 再生可能エネルギー 38 |
2.6.1 太陽エネルギー 38 |
2.6.2 水力エネルギー 41 |
2.6.3 風力エネルギー 44 |
2.6.4 バイオマス 47 |
2.6.5 地熱エネルギー 50 |
第3章 化石エネルギー技術・システム |
3.1 概説 55 |
3.1.1 日本の電力負荷動向 55 |
3.1.2 大型発電技術 55 |
3.1.3 コージェネレーション(熱電併給) 55 |
3.2 石油火力発電 56 |
3.2.1 重油火力発電 56 |
3.2.2 原油火力発電 58 |
3.2.3 軽質油火力発電 58 |
3.2.4 重質油火力発電 59 |
3.3 LNG火力発電 59 |
3.3.1 LNG汽力発電 59 |
3.3.2 LNG複合発電 61 |
3.4 石炭火力発電 63 |
3.4.1 微粉炭火力発電 63 |
3.4.2 流動床燃焼発電 65 |
3.4.3 石炭ガス化複合発電 69 |
3.4.4 MHD複合発電 72 |
3.5 熱併給発電 75 |
3.5.1 コージェネレーションとは 75 |
3.5.2 ディーゼルコージェネレーション 81 |
3.5.3 ガスエンジンコージェネレーションシステム 82 |
3.6 ガスタービン発電 84 |
3.6.1 中大型ガスタービン 84 |
3.6.2 蒸気噴射型ガスタービン 86 |
3.6.3 マイクロガスタービン 88 |
3.7 燃料電池 91 |
3.7.1 概説 91 |
3.7.2 固体高分子形燃料電池(PEFC) 92 |
3.7.3 リン酸形燃料電池(PAFC) 95 |
3.7.4 溶融炭酸塩形燃料電池(MCFC) 98 |
3.7.5 固体酸化物形燃料電池(SOFC) 100 |
第4章 原子力エネルギー技術・システム |
4.1 概説 107 |
4.2 沸騰水型軽水炉 108 |
4.2.1 基本的特徴 108 |
4.2.2 システム構成および設計基準 108 |
4.2.3 燃料および炉心設計 111 |
4.2.4 制御および計装 112 |
4.3 加圧水型軽水炉 113 |
4.3.1 基本的特徴 113 |
4.3.2 システム構成および設計基準 114 |
4.3.3 燃料および炉心設計 115 |
4.3.4 運転制御 116 |
4.4 重水炉 118 |
4.4.1 基本的特徴と種類 118 |
4.4.2 新型転換炉 118 |
4.4.3 カナダ型重水炉 122 |
4.5 高温ガス炉 123 |
4.5.1 開発の経緯 123 |
4.5.2 原子炉の構造と安全性の特徴 124 |
4.5.3 高温ガス炉熱利用技術開発 126 |
4.6 中小型軽水炉(受動的安全炉) 126 |
4.6.1 受動的安全PWR 127 |
4.6.2 受動的安全BWR 130 |
4.7 高速炉 134 |
4.7.1 高速炉とウランの有効利用 134 |
4.7.2 開発の歴史 135 |
4.7.3 高速炉の基本的特徴 136 |
4.7.4 ナトリウム冷却高速炉システム概要と安全設計 138 |
4.8 核融合炉 139 |
4.8.1 まえがき 139 |
4.8.2 核融合炉の特徴と基本構成 140 |
4.8.3 核融合炉研究開発の現状と今後の課題 142 |
4.9 核燃料サイクル 142 |
4.9.1 核燃料サイクルの概要 142 |
4.9.2 採鉱,製錬,転換 143 |
4.9.3 ウラン濃縮 143 |
4.9.4 燃料加工 144 |
4.9.5 再処理 146 |
4.9.6 使用済燃料および高レベル廃棄物の処分 148 |
第5章 再生可能エネルギー |
5.1 概説 150 |
5.1.1 太陽エネルギー 150 |
5.1.2 風力エネルギー 151 |
5.1.3 海洋エネルギー 151 |
5.1.4 水力エネルギー 152 |
5.1.5 バイオマス 152 |
5.1.6 地熱エネルギー 153 |
5.2 水力 153 |
5.2.1 中小水力 153 |
5.2.2 大型水力 159 |
5.3 地熱 162 |
5.3.1 地熱発電の歴史と現状 162 |
5.3.2 地熱プラントの概要 163 |
5.3.3 地熱プラント計画 164 |
5.3.4 将来の地熱発電技術 164 |
5.4 風力 165 |
5.4.1 風力発電システム 165 |
5.4.2 風力発電規模 165 |
5.4.3 ウインドファーム 165 |
5.4.4 洋上風車 165 |
5.4.5 商業機スペック 166 |
5.4.6 大型化 166 |
5.4.7 技術の特徴 166 |
5.4.8 可変速運転 166 |
5.4.9 ダイレクトライブ 166 |
5.4.10 出力制御 166 |
5.4.11 風車用翼型 166 |
5.4.12 安全要件 166 |
5.4.13 外部条件 167 |
5.4.14 風車クラス 168 |
5.4.15 離島用風車 168 |
5.4.16 風車の性能 168 |
5.5 太陽 168 |
5.5.1 太陽熱利用 168 |
5.5.2 太陽熱発電 173 |
5.5.3 太陽光発電 176 |
5.6 海洋 178 |
5.6.1 波力 178 |
5.6.2 海流・潮流 182 |
5.6.3 潮汐 184 |
5.7 バイオマス 186 |
5.7.1 バイオマスとは 186 |
5.7.2 森林のバイオマス 186 |
5.7.3 食料と有機廃棄物 187 |
5.7.4 バイオマスのエネルギー変換 187 |
第6章 未利用エネルギー |
6.1 概説 191 |
6.1.1 未利用エネルギーとヒートカスケーディング 191 |
6.1.2 廃棄物発電 191 |
6.1.3 LNG冷熱利用 192 |
6.1.4 排熱利用発電 192 |
6.2 廃棄物発電 192 |
6.2.1 廃棄物発電 192 |
6.2.2 RDF発電 195 |
6.2.3 リパワリング 197 |
6.3 LNG冷熱発電 198 |
6.3.1 LNG 198 |
6.3.2 冷熱発電の効率評価 199 |
6.3.3 冷熱利用 199 |
6.3.4 冷熱発電の方式 199 |
6.3.5 冷熱発電の現状 200 |
6.3.6 冷熱発電の機器構成 200 |
6.3.7 LNG冷熱発電の性能特性 200 |
6.3.8 運転課題とその対応 200 |
6.3.9 空気直接冷却 201 |
6.3.10 新LNG冷熱発電システム 201 |
6.4 排熱利用発電 201 |
6.4.1 カリーナサイクル 201 |
6.4.2 熱電発電 204 |
第7章 水素エネルギー |
7.1 概説 208 |
7.2 水素の基礎特性 208 |
7.2.1 元素としての水素 208 |
7.2.2 水素の基礎物性 209 |
7.2.3 水素の燃焼特性 211 |
7.2.4 水素の電気化学的エネルギー変換 211 |
7.3 水素製造・精製・分離 212 |
7.3.1 水素の製造法 212 |
7.3.2 水素の分離・精製 214 |
7.4 水素輸送・貯蔵技術 215 |
7.4.1 概要 215 |
7.4.2 水素輸送・貯蔵能力 215 |
7.4.3 輸送・貯蔵の水素形態 215 |
7.5 水素のエネルギー利用技術 218 |
7.5.1 動力変換利用 218 |
7.5.2 電気利用 221 |
7.5.3 熱利用ほか 222 |
7.6 水素エネルギーシステム 222 |
7.6.1 はじめに 222 |
7.6.2 水素エネルギーシステム概念の拡大 222 |
7.6.3 水素輸送技術 223 |
7.6.4 WE-NETシステム 223 |
7.6.5 海外におけるグローバルシステム研究 224 |
7.6.6 プロトンアイランズ構想 225 |
7.6.7 鉄鋼業副生水素供給システム 225 |
7.6.8 その他の水素エネルギーシステム 226 |
第8章 エネルギー輸送・貯蔵 |
8.1 エネルギー輸送 228 |
8.1.1 概説 228 |
8.1.2 燃料輸送 228 |
8.1.3 熱輸送 231 |
8.1.4 電力輸送 237 |
8.2 エネルギー貯蔵 245 |
8.2.1 概説 245 |
8.2.2 燃料貯蔵 246 |
8.2.3 熱貯蔵 249 |
8.2.4 電力貯蔵 257 |
索引(日本語・英語) 巻末 |
第1章 エネルギー変換の歴史 |
1.1 機械工学におけるエネルギー変換とは 1 |
1.1.1 生体から機械工学へ 1 |
|
38.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編集
目次情報:
続きを見る
まえがき 1 |
A編 表面状態 |
第1章 表面仕上げ |
1・1 資料のとりまとめ 3 |
1・2 表面仕上げの方法 3 |
1・3 表面仕上げと残留応力 3 |
1・4 表面仕上げと疲労限度 4 |
1・5 表面仕上げと時間強度,寿命の関係 6 |
実験数値表 8 |
第2章 き裂および表面欠陥 |
2・1 まえがき 22 |
2・2 とりまとめの方針 23 |
2・2・1 無欠陥鍛鋼材の回転曲げ疲労強度における異方性 23 |
2・2・2 硫化物偏析を含む鍛鋼材の回転曲げ疲労強度 23 |
2・2・3 砂きずおよび偏析割れを含む鍛鋼材の回転曲げ疲労強度 23 |
2・2・4 き裂および人工欠陥を有する鍛鋼試験片の回転曲げ疲労強度 23 |
2・2・5 材料欠陥および人工き裂などを有する鍛鋼材の両振りねじり疲労強度 23 |
2・2・6 表面欠陥を有する軽合金の疲労強度 23 |
2・3 疲労限度に及ぼす各種表面欠陥の影響 24 |
2・3・1 鍛延方向に採取した試験片および軸方向の人工き裂を有する試験片の回転曲げ疲労限度 24 |
2・3・2 鍛延直角方向に採取した試験片の回転曲げ疲労限度 24 |
2・3・3 軸方向と直角なき裂を有する試験片および砂きずあるいは偏析割れを含む材料より採坂した鍛延直角方向の試験片の回転曲げ疲労限度 24 |
2・3・4 軸方向と直角なき裂を含む試験片におけるき裂深さと切欠係数の逆数との関係 25 |
2・3・5 き裂材および欠陥材の回転曲げ疲労限度に及ぼす寸法効果 25 |
2・3・6 材料欠陥および人工欠陥を含む小形試験片の両振りねじり疲労限度 26 |
2・3・7 疲労強度に及ぼす欠陥寸法の影響 26 |
2・3・8 軽合金の曲げ疲労強度と欠陥寸法の関係 27 |
2・3・9 脱炭 27 |
実験数値表 28 |
3・1 まえがき 44 |
3・2 圧入 44 |
3・2・1 圧入部の疲労強度の特徴 44 |
3・2・2 表面処理の影響 45 |
3・2・3 応力形式・その他 47 |
3・3 フレッチング 47 |
3・3・1 フレッチング疲労の特徴 47 |
3・3・2 フレッチング疲労に及ぼす諸因子の影響 48 |
3・3・3 フレッチング疲労強度の向上策 51 |
3・4 あとがき 51 |
実験数値表 52 |
B編 表面処理 |
第4章 表面冷間加工 |
4・1 まえがき 66 |
4・2 とりまとめの方針と経過 66 |
4・3 ショットピーニング 67 |
4・3・1 ショットピーニングによる疲労限度比と材料の引張強さとの関係 67 |
4・3・2 ショット径が疲労限度に及ぼす影響 68 |
4・3・3 ショット速度が疲労限度に及ぼす影響 68 |
4・3・4 ショットピーニングのパス回数(ショット量)が疲労限度に及ぼす影響 68 |
4・3・5 アークハイトが疲労限度に及ぼす影響 69 |
4・3・6 カバレージと疲労限度比との関係 69 |
4・3・7 ショットピーニング効果と寸法効果 70 |
4・3・8 アルミ合金,焼結金属に対するショットピーニングの効果 70 |
4・3・9 疲労試験温度が変化した場合のショットピーニングの影響 70 |
4・4 表面圧延 71 |
実験数値表 72 |
第5章 表面焼入れ |
5・1 まえがき 94 |
5・2 疲労強度の推定と注意事項 94 |
5・2・1 硬化深度について 94 |
5・2・2 急速加熱の条件の調査法 95 |
5・2・3 残留応力について 95 |
5・3 高周波焼入れ 96 |
5・3・1 平滑試験片 96 |
5・3・2 切欠試験片 96 |
5・3・3 き裂入り試験片 98 |
5・3・4 腐食疲労 99 |
5・3・5 圧入試験片 99 |
5・3・6 平面曲げ,引張圧縮疲労強度 99 |
5・4 炎焼入れ,電解焼入れ 99 |
5・5 低温焼入れ 100 |
実験数値表 100 |
第6章 浸炭 |
6・1 まえがき 124 |
6・2 浸炭材の疲労強度 124 |
6・2・1 ガス浸炭法 124 |
6・2・2 適用鋼種 124 |
6・2・3 疲労強度モデル 125 |
6・2・4 硬さ分布と疲労強度 125 |
6・2・5 残留応力分布と疲労強度 126 |
6・2・6 残留オーステナイトと疲労強度127 |
6・2・7 表面異常層除去による効果 127 |
6・2・8 切欠効果 128 |
6・2・9 平均応力効果 128 |
6・2・10 その他 129 |
6・3 浸炭窒化材の疲労強度 129 |
実験数値表 130 |
第7章 窒化 |
7・1 まえがき 142 |
7・2 タフトライド処理材の疲労強度 142 |
7・2・1 疲労強度データ整理表 142 |
7・2・2 処理時間と疲労限度の関係 143 |
7・2・3 応力集中係数と疲労限度の関係 143 |
7・2・4 表面硬さと疲労限度の関係 143 |
7・2・5 窒素拡散深さと疲労限度の関係 145 |
7・2・6 その他 147 |
7・3 ガス窒化材の疲労強度 147 |
7・4 イオン窒化,ガス軟窒化材の疲労強度 148 |
7・5 あとがき 148 |
実験数値表 148 |
第8章 めっき・化学被覆 |
8・1 まえがき 164 |
8・2 クロムめっきと疲労強度 164 |
8・2・1 めっき厚さの影響 164 |
8・2・2 めっきの条件 165 |
8・2・3 素材の強さの影響 165 |
8・2・4 クロムめっきにより疲労限度が低下する原因 166 |
8・3 ニッケルめっきと疲労強度 166 |
8・4 硬質金属めっきによる疲労限度の低下を防ぐ方法 166 |
8・5 亜鉛,アルミニウム,その他のめっき 166 |
8・6 化学被覆 167 |
実験数値表 168 |
第9章 塗装・溶射 |
9・1 まえがき 182 |
9・2 ペイント塗装 182 |
9・2・1 鋼への合成樹脂塗装 182 |
9・2・2 アルミニウム合金への合成樹脂塗装 182 |
9・3 溶射,溶融浴 183 |
9・3・1 鋼へのアルミニウム被覆 183 |
9・3・2 炭素鋼へのステンレス鋼および亜鉛の溶射 184 |
9・3・3 肉盛溶射 185 |
実験数値表 184 |
|
39.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会著
出版情報: |
東京 : 日本機械学会 , [東京] : 丸善 (発売), 2007.8 216p ; 30cm |
シリーズ名: |
JSMEテキストシリーズ |
子書誌情報: |
loading… |
所蔵情報: |
loading… |
目次情報:
続きを見る
第1章 材料力学を学ぶとは? 1 |
1・1 材料力学の目的 1 |
1・1・1 材料力学と社会との繋がり 1 |
1・1・2 材料力学とは 2 |
1・1・3 機械工学における材料力学の位置づけ 3 |
1・2 本書の使い方 3 |
1・3 材料力学を学ぶために必要な基礎知識 4 |
1・3・1 力とモーメントの釣合い 4 |
1・3・2 拘束力とフリーボディダイアグラム 4 |
1・3・3 力の正の向き 6 |
1・3・4 引張試験 6 |
1・3・5 伸びと荷重の関係 6 |
1・3・6 力と圧力 7 |
1・3・7 重ね合わせの考え方 9 |
1・3・8 せん断の考え方 10 |
1・3・9 よく使う数学公式 10 |
1・3・10 微少量の扱い方 10 |
1・3・11 変形図の表示上の注意 11 |
1・3・12 間違いやすい言葉や紛らわしい表現 11 |
1・3・13 力学に関する問題の解き方 12 |
1・3・14 単位について 14 |
1・3・15 電卓による計算の注意点 15 |
1・4 荷重の種類 16 |
1・4・1 作用による分類 16 |
1・4・2 分布様式による分類 17 |
1・4・3 荷重速度による分類 17 |
練習問題 17 |
第2章 応力とひずみ 19 |
2・1 応力とひずみの定義 19 |
2・1・1 荷重方向の応力とひずみ 19 |
2・1・2 せん断方向の応力とひずみ 22 |
2・2 基本となる考え方 23 |
2・3 応力―ひずみ線図 24 |
2・3・1 材料の力学的性質 24 |
2・3・2 フックの法則 26 |
2・4 材料力学の問題の解き方 27 |
2・5 許容応力と安全率 28 |
2・5・1 許容応力 28 |
2・5・2 安全率 29 |
練習問題 30 |
第3章 引張と圧縮 33 |
3・1 棒の伸び 33 |
3・1・1 真直棒の伸び 33 |
3・1・2 段付き棒の伸び 35 |
3・1・3 断面が一様でない棒の伸び 36 |
3・1・4 物体力を受ける棒の伸び 37 |
3・2 静定と不静定 38 |
3・2 重ね合わせの原理 41 |
3・4 熱応力 42 |
練習問題 45 |
第4章 軸のねじり 47 |
4・1 ねじりの基本的考え方 47 |
4・2 軸の応力とひずみ 48 |
4・2・1 軸の応力 48 |
4・2・2 軸のねじれ角 50 |
4・2・3 軸径が変化する軸のねじり 51 |
4・3 ねじりの不静定問題 52 |
4・4 円形断面以外の断面をもつ軸のねじり 55 |
4・4・1 長方形断面軸のねじり 55 |
4・4・2 楕円形断面軸のねじり 55 |
4・4・3 薄肉開断面軸のねじり 56 |
4・4・4 薄肉閉断面軸のねじり 57 |
練習問題 59 |
第5章 はりの曲げ 63 |
5・1 はり 63 |
5・1・1 はりに加わる荷重の種類 63 |
5・1・2 はりを支える方法 63 |
5・1・3 代表的なはりの解析モデル 64 |
5・2 せん断力と曲げモーメント 64 |
5・2・1 せん断力,曲げモーーメントの求め方 65 |
5・2・2 せん断力図と曲げモーメント図 66 |
5・3 はりにおける曲げ応力 70 |
5・3・1 曲げ応力と曲げモーメントの関係 70 |
5・3・2 中立軸と断面二次モーメント 72 |
5・4 曲げにおけるせん断応力 76 |
5・4・1 せん断応力の平均値 77 |
5・4・2 長方形断面はりのせん断応力 78 |
5・4・3 任意形状断面のせん断応力 79 |
5・4・4 I形断面はりのせん断応力 80 |
5・5 はりのたわみ 81 |
5・5・1 曲げモーメントによるたわみ 81 |
5・5・2 せん断力によるたわみ 88 |
練習問題 88 |
第6章 はりの複雑な問題 93 |
6・1 不静定はり 93 |
6・1・1 重複積分法による解法 93 |
6・1・2 重ね合せ法による解法 96 |
6・2 特異関数による解法 100 |
6・3 断面が不均一なはり 103 |
6・3・1 断面が不均一なはり 103 |
6・3・2 平等強さのはり 104 |
6・4 組み合せはり 105 |
6・5 曲りはりの曲げ応力 110 |
6・6 連続はり 113 |
練習問題 116 |
第7章 柱の座屈 119 |
7・1 定定と不安定 119 |
7・2 弾性座屈とオイラーの公式 120 |
7・2・1 一端固定他端自由支持の長柱の座屈 120 |
7・2・2 各種端末条件の座屈 122 |
7・3 長柱の座屈に関する実験公式 126 |
7・3・1 ランキンの式 126 |
7・3・2 ジョンソンの式 127 |
7・3・3 テトマイャーの式 127 |
7・2・4 サウスウェル法 128 |
練習問題 129 |
第8章 複雑な応力 131 |
8・1 3次元の応力成分 131 |
8・2 傾斜断面の応力 132 |
8・2・1 種々の応力状態における傾斜断面の応力 132 |
8・2・2 主応力 133 |
8・2・3 主せん断応力 134 |
8・2・4 モールの応力円 135 |
8・3 曲げ,ねじりおよび軸荷重の組合せ 137 |
8・4 圧力を受ける薄肉構造物 139 |
8・4・1 圧力を受ける薄肉円筒 139 |
8・4・2 内圧を受ける薄肉球殻 140 |
8・4・3 焼ばめ 140 |
8・5 3次元の応力状態 141 |
8・5・1 応力の釣合い式 141 |
8・5・2 変位とひずみの関係 142 |
8・5・3 主ひずみと主せん断ひずみ 143 |
8・5・4 応力とひずみの関係 144 |
8・5・5 弾性係数間の関係 145 |
8・5・6 体積弾性係数 146 |
8・5・7 平面応力と平面ひずみ 147 |
練習問題 148 |
第9章 エネルギー法 151 |
9・1 ばれに貯えられるエネルギー 151 |
9・2 ひずみエネルギーと補足ひずみエネルギー 152 |
9・2・1 引張(垂直応力,垂直ひずみ)によるひずみエネルギー 152 |
9・2・2 せん断によるひずみエネルギー 155 |
9・2・3 軸のねじりによるひずみエネルギー 155 |
9・2・4 はりの曲げによるひずみエネルギー 156 |
9・2・5 ひずみエネルギーと補足ひずみエネルギー 157 |
9・3 衝撃荷重と衝撃応力 158 |
9・4 相反定理とカスチリアノの定理 160 |
9・4・1 相反定理 160 |
9・4・2 カスチリアノの定理 161 |
9・5 仮想仕事の原理と最小ポテンシャルエネルギー原理 164 |
練習問題 167 |
第10章 骨組構造とシミュレーション 169 |
10・1 トラスとラーメン 169 |
10・1・1 トラス 169 |
10・1・2 ラーメン 172 |
10・2 マトリックス変位法 174 |
10・2・1 剛性マトリックス 175 |
10・2・2 1次元トラス構造の剛性マトリックス 175 |
10・2・3 2次元トラス構造の剛性マトリックス 177 |
10・3 有限要素法 181 |
10・3・1 数値シミュレーション手法 181 |
10・3・2 要素と節点 182 |
10・3・3 要素剛性方程式 183 |
練習問題 186 |
第11章 強度と設計 189 |
11・1 材料力学と技術者倫理 189 |
11・2 軸径の設計 191 |
11・3 コイルばねの設計 193 |
11・4 構成式 195 |
11・5 降伏条件 195 |
11・5・1 最大主応力説 196 |
11・5・2 最大せん断応力説 196 |
11・5・3 最大せん断ひずみエネルギ説 196 |
11・6 弾性設計と極限設計 197 |
11・6・1 不静定トラス 197 |
11・6・2 丸軸のねじり 198 |
11・7 塑性曲げと極限荷重 200 |
11・8 応力集中 204 |
11・8・1 円孔の応力集中 204 |
11・8・2 円弧切欠きの応力集中 205 |
練習問題 205 |
第1章 材料力学を学ぶとは? 1 |
1・1 材料力学の目的 1 |
1・1・1 材料力学と社会との繋がり 1 |
|
40.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
出版情報: |
東京 : 日本機械学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2006.11 ii, 126, 9p ; 30cm |
シリーズ名: |
機械工学便覧 / 日本機械学会編 ; 基礎編α7 |
子書誌情報: |
loading… |
所蔵情報: |
loading… |
目次情報:
続きを見る
第1章 情報システム |
1・1 計算機ハードウェア 1 |
1・1・1 計算機アーキテクチャ 1 |
1・1・2 高速化技術 2 |
1・1・3 デバイス技術・実装技術 4 |
1・1・4 入出力装置と入出力インタフェース 5 |
1・2 オペレーティングシステム 6 |
1・2・1 計算資源管理 6 |
1・2・2 入出力管理 7 |
1・2・3 並列処理の技術的問題 8 |
1・2・4 リアルタイムOS 10 |
1・3 計算機ソフトウェア 11 |
1・3・1 アルゴリズムとデータ構造 11 |
1・3・2 プログラミング言語 13 |
1・3・3 データベース 15 |
1・3・4 ソフトウェア実行環境 16 |
1・4 ネットワーク 17 |
1・4・1 ネットワークアーキテクチャ 17 |
1・4・2 ネットワークトポロジーと伝送媒体 19 |
1・4・3 無線通信技術 21 |
1・4・4 TCP/IPにおけるアプリケーションプロトコルの例 22 |
第2章 メカトロニクス |
2・1 ハードウェア 26 |
2・1・1 センサ 26 |
2・1・2 アクチュエータ 27 |
2・1・3 制御装置 29 |
2・2 ソフトウェア 29 |
2・2・1 リアルタイム処理システム 29 |
2・2・2 制御アルゴリズム 31 |
2・3 分散化と協調 32 |
2・3・1 分散システム 32 |
2・3・2 協調方式 34 |
2・4 組込みシステム 35 |
2・4・1 組込みシステム 35 |
2・4・2 組込みOS 36 |
2・4・3 応用事例 37 |
第3章 ロボティクス/知能システム |
3・1 運動制御 39 |
3・1・1 運動学 39 |
3・1・2 動力学 43 |
3・1・3 運動生成アルゴリズム 46 |
3・1・4 分散制御 47 |
3・1・5 行動計画 48 |
3・2 パターン処理 49 |
3・2・1 はじめに 49 |
3・2・2 パターンマッチング 49 |
3・2・3 クラスタ解析 50 |
3・2・4 主成分分析 51 |
3・3 知能処理(人工知能) 52 |
3・3・1 知識表現 52 |
3・3・2 推論 53 |
3・3・3 エキスパートシステム 55 |
3・3・4 ニューラルネットワーク 56 |
3・3・5 機械学習・データマイニング 57 |
3・4 視覚情報処理 59 |
3・4・1 画像処理手法 59 |
3・4・2 形状認識 60 |
3・4・3 動画像処理 62 |
3・4・4 脳内視覚情報処理 64 |
第4章 ヒューマンインタフェース |
4・1 ヒューマンインタフェースの設計・評価 67 |
4・1・1 人間工学 67 |
4・1・2 知覚特性 67 |
4・1・3 認知特性 71 |
4・1・4 評価・測定手法 72 |
4・2 マルチメディア 73 |
4・2・1 マルチメディア情報処理 73 |
4・2・2 感性情報処理 73 |
4・2・3 マルチメディア/マルチモーダルインタフェース 74 |
4・3 ヒューマンコミュニケーション 74 |
4・3・1 身体的コミュニケーション 74 |
4・3・2 グループウェア 76 |
4・4 バーチャルリアリティ 78 |
4・4・1 VRシステム 78 |
4・4・2 感覚情報提示装置 78 |
4・4・3 動作入力装置 81 |
4・4・4 VR空間シミュレーション 82 |
4・5 実世界指向インタフェース 83 |
4・5・1 コンピュータ強化環境 84 |
4・5・2 タンジブルインタフェース 85 |
4・5・3 ユビキタス/ウェアラブルコンピューティング 86 |
4・6 自然言語処理 87 |
4・6・1 文法と言語 87 |
4・6・2 言語理解 89 |
4・6・3 テキスト処理 90 |
第5章 技術情報システム |
5・1 情報解析 93 |
5・1・1 数値処理 93 |
5・1・2 シミュレーション 94 |
5・1・3 情報可視化 95 |
5・2 CAD/CAM/CAE 97 |
5・2・1 モデリング 97 |
5・2・2 シミュレーション 100 |
5・2・3 データベース 103 |
5・3 管理システム・企業情報システム 108 |
5・3・1 全体の体系 108 |
5・3・2 ERP 109 |
5・3・3 SCM 112 |
5・3・4 TOC 123 |
5・3・5 MES 124 |
索引(日本語・英語) 巻末 |
第1章 情報システム |
1・1 計算機ハードウェア 1 |
1・1・1 計算機アーキテクチャ 1 |
|
41.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
目次情報:
続きを見る
1 序論 |
1.1 工学問題における数値解析技術 1 |
1.2 動的問題と微分方程式 2 |
1.3 構造振動問題における動的解析の例 4 |
1.4 微分方程式の数値解法 7 |
1.5 数値積分法の利用 8 |
2 動力学系微分方程式の数値積分法 |
2.1 微分方程式の差分化とその要件 9 |
2.1.1 微分方程式の形 9 |
2.1.2 時間積分 10 |
2.1.3 解法に要求される条件 11 |
2.2 微分方程式の解法 18 |
2.3 各種の解法 20 |
2.3.1 積分法の分類と代表的解法 20 |
2.3.2 代表的解法のアルゴリズム 27 |
2.4 各種解法の性能比較 44 |
2.4.1 代表的積分解法の性能 44 |
2.4.2 各積分解法の性能 47 |
2.4.3 動力学問題に適した解法 51 |
3 数値積分法の特性評価 |
3.1 自由振動解の特性評価 52 |
3.1.1 特性評価の方法 53 |
3.1.2 代表的な積分法の特性 65 |
3.2 外力に対する応答の特性評価 72 |
3.2.1 外力の離散化に関する定性的検討 72 |
3.2.2 周波数応答の誤差評価 74 |
3.3 時間刻み幅の設定方法 79 |
4 積分法に関する各種の計算技法 |
4.1 誤差の監視と修正 80 |
4.2 硬い系への対応(高次モードの抑制) 83 |
4.3 陰解法における代数方程式の解き方 84 |
4.4 非線形問題の時間積分法 87 |
4.5 計算時間 95 |
4.5.1 時刻歴応答解析における計算時間 95 |
4.5.2 マトリックスの演算時間 96 |
4.5.3 時間積分における計算時間 97 |
4.5.4 計算時間短縮のための工夫 98 |
5 多質点系の振動・運動解析 |
5.1 質点系の運動方程式の形式と数値積分法 99 |
5.2 ばね・減衰・質量からなる線形振動系 101 |
5.2.1 モデルの設定とねらい 101 |
5.2.2 運動方程式の導出 102 |
5.2.3 数値積分法適用へのプロセス 103 |
5.2.4 数値計算例 105 |
5.3 制御系を含む系(MCK形と1階微分形の混在系) 109 |
5.3.1 モデルの設定とねらい 109 |
5.3.2 運動方程式,状態方程式の導出 110 |
5.3.3 数値積分法適用へのプロセス 111 |
5.4 滑らかな非線形ばね,非線形減衰を有する質点系 114 |
5.4.1 モデルの設定とねらい 114 |
5.4.2 運動方程式の導出 115 |
5.4.3 数値積分法適用へのプロセス 116 |
5.5 断片線形ばねを有するばね・減衰・質量系 122 |
5.5.1 モデルの設定とねらい 122 |
5.5.2 運動方程式の導出 122 |
5.5.3 数値積分法適用へのプロセス 123 |
5.6 非線形質量マトリックスを有する系(一般化座標による記述) 125 |
5.6.1 モデルの設定とねらい 125 |
5.6.2 運動方程式の導出 126 |
5.6.3 数値積分法適用へのプロセス 128 |
6 構造系の振動・運動解析 |
6.1 有限要素法の概要と時間積分法 130 |
6.1.1 有限要素法の原理 130 |
6.1.2 有限要素法による運動方程式の導出 131 |
6.1.3 有限要素法における時刻歴応答解析法の指針 135 |
6.2 運動方程式の低次元化法 138 |
6.2.1 モード重ね合わせ法(不拘束モード法) 138 |
6.2.2 グヤンの静縮小法 140 |
6.2.3 拘束モード合成法 144 |
6.2.4 物理座標に再変換するモード合成法 146 |
6.3 有限要素法による非線形動的解析 149 |
6.3.1 非線形動的解析の分類 149 |
6.3.2 幾何学的非線形問題の動的解析 150 |
6.3.3 一部に非線形性を有する系の解析 157 |
6.4 汎用コードにおける数値積分法 159 |
6.4.1 汎用コードにおける数値積分法の種類 159 |
6.4.2 ANSYSにおける数値積分法 159 |
6.4.3 ABAQUSにおける数値積分法 160 |
6.4.4 NASTRANにおける数値積分法 162 |
6.4.5 LS-DYNA3Dにおける数値積分法 162 |
6.5 弾性変形を考慮した機構解析への応用 163 |
6.5.1 非線形動的システムの運動方程式 164 |
6.5.2 油圧駆動系,制御系を含む機構解析 164 |
7 多体動力学系微分代数方程式の数値解法 |
7.1 微分代数方程式と多体動力学系の解法 169 |
7.1.1 微分代数方程式とその例 169 |
7.1.2 インデックスと初期条件 171 |
7.1.3 多体動力学系の解法の分類と解法の手順 173 |
7.2 広義の従属変数による多体拘束系の定式化と解法 175 |
7.2.1 多体拘束系の運動方程式と拘束方程式 175 |
7.2.2 ラグランジュの乗数を用いた拡大法 177 |
7.2.3 拘束方程式の安定化法 180 |
7.2.4 広義の従属変数射影法 182 |
7.2.5 ペナルティ法 185 |
7.3 独立変数による多体拘束系の定式化と解法 188 |
7.3.1 独立変数とその抽出法 189 |
7.3.2 一般化座標分割法 190 |
7.4 多体動力学系微分代数方程式の数値積分法 194 |
7.4.1 多体動力学系微分代数方程式の直接解法 194 |
7.4.2 多体動力学系微分代数方程式の間接解法 197 |
付録 必要な数学 203 |
1. ベクトル,マトリックス 203 |
2. 1次方程式とその解法 204 |
3. 固有値,固有ベクトル 205 |
4. レーリー(Rayleigh)商 206 |
5. モード解析 206 |
6. ヤコビアンマトリックス 207 |
7. テイラー展開 208 |
8. 線形,非線形 209 |
9. ニュートン法(ニュートン・ラフソン法) 209 |
10. 特異値分解法 210 |
11. 最適問題におけるペナルティ法 212 |
参考文献 214 |
索引 221 |
1 序論 |
1.1 工学問題における数値解析技術 1 |
1.2 動的問題と微分方程式 2 |
|
42.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会著
目次情報:
続きを見る
第1章 概論 1 |
1・1 除去加工の概念と定義 1 |
1・2 除去加工を行うための工作機械 2 |
1・3 除去加工の特徴 3 |
1・4 除去加工の選択評価基準 5 |
1・5 本書の構成と学習内容 6 |
第2章 切削加工と切削現象 9 |
2・1 切削現象 9 |
2・2 切りくず形態と切りくず生成 10 |
2・3 切削力 12 |
2・3・1 二次元切削 12 |
2・3・2 三次元切削 16 |
2・4 切削熱と切削温度 23 |
2・5 切削工具 28 |
2・5・1 切削工具材料 28 |
2・5・2 工具損傷と工具寿命 31 |
2・6 切削油剤とその作用 40 |
第3章 研削加工 41 |
3・1 研削加工のメカニズム 41 |
3・1・1 砥粒切れ刃と研削作用 41 |
3・1・2 研削抵抗と消費動力 46 |
3・2 研削砥石と研削特性 52 |
3・2・1 砥粒工具の分類 52 |
3・2・2 砥石の構造と仕様 53 |
3・2・3 砥石摩耗 56 |
3・2・4 砥石のドレッシング(目直し)およびツルーイング(形直し) 59 |
3・2・5 砥石のバランシング 65 |
3・3 研削加工における熱的現象 66 |
3・3・1 研削エネルギー密度と研削熱源 66 |
3・3・2 研削熱源とその分布パターン 67 |
3・3・3 研削熱とその伝播 68 |
3・3・4 研削温度 71 |
3・3・5 研削液の作用とその供給法 71 |
第4章 浮遊砥粒加工 81 |
4・1 ラッピング 81 |
4・1・1 ラッピングスラリーとラップ工具 81 |
4・1・2 機械ラッピングの原理 83 |
4・1・3 固定砥粒ラッピング 87 |
4・2 ポリッシング 88 |
4・2・1 ポリッシングの原理 88 |
4・2・2 加工条件と加工特性 89 |
4・3 その他の主要な研磨法 90 |
第5章 特殊加工 95 |
5・1 電気・化学加工 95 |
5・1・1 放電加工 96 |
5・1・2 電気めっきと電解加工 99 |
5・1・3 化学的除去加工 99 |
5・1・4 まとめ 102 |
5・2 粒子ビーム加工 103 |
5・2・1 電子ビーム加工 103 |
5・2・2 イオンビーム加工 103 |
5・2・3 微粒子噴射加工 105 |
5・2・4 まとめ 106 |
5・3 レーザ加工 107 |
5・3・1 レーザ加工機 107 |
5・3・2 レーザ加工の特徴 110 |
5・3・3 レーザ加工の事例 111 |
5・3・4 まとめ 113 |
5・4 表面処理 113 |
5・4・1 塑性変形による圧縮残留応力層形成 114 |
5・4・2 熱処理による表面層組織変化 116 |
5・4・3 元素添加による表面層化学組成変化 117 |
5・4・4 異種材料の表面被覆 117 |
5・5 微細加工 121 |
5・5・1 プレーナ法 122 |
5・5・2 トップダウン型とボトムアップ型 125 |
第6章 砥粒加工面の形態と品質 127 |
6・1 サーフェステクスチャとサーフェスインテグリティの概念 127 |
6・2 砥粒加工面のサーフェステクスチャ 128 |
6・2・1 砥粒加工面粗さの生成プロセスとその特長 128 |
6・2・2 粗さ曲線とその評価 129 |
6・2・3 表面性状 131 |
6・2・4 仕上げ加工の生産性と研削・研磨サイクル 132 |
6・3 サーフェスインテグリティ 135 |
6・3・1 サーフェスインテグリティとその構造 135 |
6・3・2 加工変質層の概念 135 |
6・3・3 加工変質層の各論 135 |
第7章 工作機械 139 |
7・1 工作機械の定義と分類 139 |
7・1・1 工作機械の定義 139 |
7・1・2 工作機械の特質 140 |
7・1・3 工作機械の分類 141 |
7・2 工作機械の構成要素 146 |
7・2・1 NC工作機械の基本構成要素 146 |
7・2・2 基本構成要素の基本構造とその役割 147 |
7・3 各種工作機械基本構造とその加工機能 152 |
7・3・1 おもな切削工作機械 153 |
7・3・2 研削工作機械 155 |
7・4 設計原理 158 |
7・4・1 剛性設計 158 |
7・4・2 精度設計 162 |
7・5 工作機械の性能評価 164 |
7・5・1 静剛性 164 |
7・5・2 振動・騒音特性 164 |
7・5・3 熱変形特性 166 |
7・5・4 運動特性 168 |
第1章 概論 1 |
1・1 除去加工の概念と定義 1 |
1・2 除去加工を行うための工作機械 2 |
|
43.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会著
出版情報: |
東京 : 日本機械学会 , [東京] : 丸善 (発売), 2006.6 iii, 289p ; 31cm |
子書誌情報: |
loading… |
所蔵情報: |
loading… |
目次情報:
続きを見る
歯車損傷図鑑 |
0. 序論 1 |
0.1 歯車の損傷について 1 |
0.2 図鑑の使い方 2 |
0.3 図鑑作成の経緯 2 |
1. 運転前欠陥(Failure due to gear production and material) 5 |
1.1 仕上げ歯面の加工不良(Malfinishing of tooth flank) 5 |
1.2 研削焼け(Grinding burn) 6 |
1.3 研削割れ(Grinding cracks) 7 |
1.4 熱処理欠陥(Defect by heat treament) 11 |
1.4.1 焼割れ(Hardening cracks,Quenching cracks) 11 |
1.4.2 残留応力異常(Abnormal residual stress) 12 |
1.4.3 窒化化合物層の剥離(Peeling off of nitrided layer) 14 |
1.5 材料欠陥(Material defect) 16 |
1.6 加工によるバリ(Machining burr) 16 |
2. 正常摩耗(Normal wear,Running-in wear) 17 |
2.1 軽度の摩耗(Moderate wear) 17 |
2.2 ポリッシング(Polishing) 22 |
3. 損傷の兆候(Indication of failure) 25 |
3.1 歯面損傷(Tooth fland failure) 25 |
3.1.01 スクラッチング(Strathing) 25 |
3.1.02 干渉摩耗(Interference wear) 31 |
3.1.02.1 トロコイド干渉摩耗(Trochoidal interference wear) 31 |
3.1.02.2 背面干渉摩耗(Non-backlash interference wear) 35 |
3.1.03 初期ピッチング(Initial pitting) 35 |
3.1.04 マイクロピッチングの初期状態(Initial micropitting) 38 |
3.1.05 接触端部ピット(Edge-contact pitting) 47 |
3.1.06 マイクロチッピング(Microchipping) 50 |
3.1.07 化学腐食(Chemical corrosion) 52 |
3.1.08 フレッチングコロージョン(Fretting corrosion) 58 |
3.1.09 スケーリング(Scaling) 61 |
3.1.10 焼け(Burning) 62 |
3.1.11 キャビテーションエロージョン(Cavitation erosion) 64 |
3.1.12 液体エロージョン(Hydraulic erosion) 66 |
3.1.13 電食(Electric erosion) 67 |
3.1.14 熱割れ(Thermal cracks,Heat cracks) 73 |
3.2 亀裂(Fissures and cracks) 74 |
3.2.1 歯元疲労亀裂(Fatigue cracks at tooth fillet) 74 |
3.2.2 ピッチ点付近疲労亀裂(Fatigue cracks in pitch line zone) 77 |
3.2.3 ピッチング起点疲労亀裂(Fatigue cracks from pitting) 79 |
3.2.4 スポーリング起点疲労亀裂(Fatigue cracks from spalling) 80 |
3.2.5 フレッチング起点亀裂(Fatigue cracks from fretting) 81 |
3.2.6 材料欠陥起点疲労亀裂(Fatigue cracks from material defects) 84 |
3.3 欠け(Chipping) 85 |
4. 摩耗 89 |
4.1 アブレシブ摩耗(Abrasive wear) 90 |
4.2 凝着摩耗(Adhesive wear) 98 |
4.3 摩滅(Wear out) 110 |
5. スカッフィング(Scuffing) 113 |
5.1 高温スカッフィング(Hot scuffing) 113 |
5.2 低温スカッフィング(Cold scuffing) 125 |
6. 永久変形(Permanent deformations) 129 |
6.1 圧痕(Indentation) 129 |
6.2 塑性変形(Plastic deformation) 131 |
6.2.1 ローリングによる塑性変形(Plastic deformation by rolling) 131 |
6.2.2 歯打ちによる塑性変形(Plastic deformation by tooth hammering) 133 |
6.2.3 歯の倒れ(Plastic leaning deformation of tooth) 134 |
6.2.4 ピットの発生による歯面の圧壊(Flank crush due to pitting) 135 |
6.3 リップリング(Rippling) 136 |
6.4 リッジング(Ridging) 140 |
6.5 バリ(Burrs) 142 |
6.6 溶融(Fusion,Melting) 144 |
6.7 異物のかみ込み損傷(Foreign objective damage) 148 |
6.8 乗り上げ(Tooth on tooth jamming) 153 |
7. 表面疲労(Surface fatigue phenomena) 155 |
7.1 ピッチング(Pitting) 156 |
7.1.1 進行性ピッチング(Progressive pitting) 167 |
7.1.2 ローラ試験機によるピッチングの観察(Observation of pitting on disk machine) 172 |
7.2 マイクロピッチング(Micropitting) 177 |
7.3 フレーキング(Flaking,Flake pitting) 188 |
7.4 スポーリング(Spalling) 192 |
7.5 ケースクラッシング(Case crushing) 208 |
8. 折損(Tooth breakage) 211 |
8.1 過負荷折損(Overload breakage) 213 |
8.1.1 脆性破壊(Brittle fracture) 213 |
8.1.2 延性破壊(Ductile fracture) 218 |
8.1.3 半脆性破壊(Semi-brittle fracture) 220 |
8.2 剪断折損(Tooth shear) 221 |
8.3 塑性流動破断(Breakage after plastic deformation,Smeared fracture) 225 |
8.4 疲労折損(Fatigue breakage) 226 |
8.4.1 歯元曲げ疲労(Bending fatigue) 226 |
8.4.2 表面疲労起点折損(Breakage from surface fatigue) 238 |
8.4.3 材料欠陥起点折損(Breakage from material defects) 240 |
8.4.4 歯底・リム折損(Rim breakage,Breakage from the center of tooth bottom space) 243 |
8.4.5 キャップオフ損傷(Cap-off failure) 246 |
8.4.6 チッピング起点折損(Breakage from chipping) 252 |
8.4.7 端部折損(Tooth end breakage) 255 |
8.4.8 じん性不足部折損(Shock breakage) 256 |
8.4.9 過大な残留応力に起因する折損(Breakage caused by abnormal residual stress) 259 |
9. 歯車本体・軸の損傷(Failure of gear body and shaft) 263 |
9.1 リムやウェブの亀裂(Rim and web cracks) 263 |
9.2 軸の折損(Shaft breakage) 266 |
10. 索引 269 |
10.1 見かけによる索引 269 |
10.2 用語による索引 273 |
11. 参考文献 287 |
歯車損傷図鑑 |
0. 序論 1 |
0.1 歯車の損傷について 1 |
|
44.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
出版情報: |
東京 : 日刊工業新聞社, 2002.10 x,184p ; 21cm |
子書誌情報: |
loading… |
所蔵情報: |
loading… |
目次情報:
続きを見る
まえがき 1 |
第I編 機械創造の原理 |
第1章 ものづくりのための創造の原理 2 |
1.1 ものづくりのための着想と決定 2 |
1.2 着想を生み・育てる 6 |
1.3 考えを組み立てる 11 |
1.4 創造力を高める 15 |
第2章 機械の設計原理-ニーズ・テクノロジ ・サイクル 17 |
2.1 ニーズ・テクノロジーサイクル 17 |
2.2 具体的な手順 19 |
2.2.1 分析段階 19 |
2.2.2 総合段階 21 |
2.3 実際の要求抽出方法 22 |
2.4 人間指向型CNC旋盤の開発 24 |
2.4.1 機械の特徴 24 |
2.4.2 機械の評価 24 |
第3章 ものづくり機械の基盤技術 29 |
3.1 ものづくり機械とは 29 |
3.2 工作機械を作るための基盤技術 30 |
3.2.1 設計 30 |
3.2.2 生産技術 32 |
3.2.3 技能 34 |
3.2.4 きさげと工作機械 35 |
3.3 工作機械を構成する主要な構成要素 40 |
3.3.1 主軸系 42 |
軸受形式 |
駆動方式 |
3.3.2 送り系 44 |
構造物 |
第4章 多自由度形状創成運動 51 |
4.1 はじめに 51 |
4.2 多自由度形状創成運動と多軸制御加工機 51 |
4.3 多軸制御加工の制御ソフトウェア 53 |
4.4 5軸制御加工とその特徴 55 |
4.5 6軸制御加工とその特徴 58 |
4.6 おわりに 62 |
第5章 2次元超音波アクチュエータを用いた回転・直動モータとそのファジィPI制御 65 |
5.1 はじめに 65 |
5.2 回転直動モータの構成 65 |
5.2.1 Y型およびπ型超音波アクチュエータ 65 |
5.2.2 2次元超音波アクチュエータ 66 |
5.2.3 回転・直動モータ 67 |
5.3 回転直動モータの基本動作特性 68 |
5.4 回転直動モーターのPI制御 69 |
5.4.1 ステップ応答実験 70 |
5.4.2 周波数応答実験 71 |
5.5 回転直動モータのファジイPI制御 71 |
5.5.1 ファジィPI制御系 72 |
5.5.2 ステップ応答突験 73 |
5.5.3 ファジィ制御則の改良とステップ応答実験 74 |
5.5.4 周波数応答実験 76 |
5.6 回転・直動方向の同時駆動実験 78 |
5.7 まとめ 79 |
第II編 ものづくり機械創作の原理 |
第6章 切削加工機創作の原理 82 |
6.1 切削加工機の運動原理 82 |
6.2 主軸駆動系 85 |
6.2.1 主軸駆動系の構成 85 |
6.2.2 主軸回転運動の母性原理 87 |
6.2.3 主軸回転角の制御 90 |
6.3 送り駆動系 91 |
6.3.1 送り駆動系の構造 91 |
6.3.2 送り運動の母性原理 93 |
6.3.3 直線送り運動の位置制御 96 |
6.3.4 回転送り運動の運動制御 98 |
6.4 まとめ 99 |
第7章 研削加工機械創作の原理 101 |
7.1 研削加工の特質と研削加工機械が具備すべき条件 101 |
7.2 研削加工の種類と創成運動 103 |
7.3 研削盤構造の多様性 106 |
7.4 案内面の構成と潤滑 107 |
7.5 静剛性 108 |
7.6 動剛性 112 |
7.7 おわりに 114 |
第8章 超精密工作機械創作の原理 117 |
8.1 超精密工作機械の概観 117 |
8.2 超精密工作機械の道 121 |
8.3 超精密工作機械の創作 123 |
8.3.1 超精密工作機械の設計開発構想と基本概念 123 |
8.3.2 中核技術〔I〕:超精密工作機械の基本構造 124 |
8.3.3 中核技術〔II〕:アライメント調整機構と弾性変形プレートによる超磁歪微細送り機構 126 |
8.3.4 中核技術〔III〕:加工液循環・濾過装置 130 |
8.4 超精密工作機械の加工評価 134 |
第9章 積層造形機創作の原理 137 |
9.1 付加加工法によるものづくり 137 |
9.2 積層造形法登場の背景 137 |
9.3 積層造形法の原理 140 |
9.3.1 造形原理 140 |
9.3.2 造形工程 141 |
9.3.3 造形材料 141 |
9.3.4 造形精度 142 |
9.3.5 造形装置 143 |
9.3.6 CAD・CAMのデータ処理 143 |
9.4 各種積層造形法 144 |
9.4.1 光硬化樹脂法(光造形法) 145 |
9.4.2 粉末レーザ焼結法 149 |
9.4.3 粉末インクジェット接着法 150 |
9.4.4 インクジェット粒堆積法 152 |
9.4.5 樹脂押出し堆積法 153 |
9.4.6 シート積層切断法 154 |
9.4.7 板金逐次成形 156 |
9.5 ものづくりに占める積層造形の活用 157 |
第III編 ものづくり機械評価の原理 |
第10章 機械の変形と運動の評価の原理 160 |
10.1 加工精度と運動誤差 160 |
10.2 運動精度とその測定評価 161 |
10.2.1 運動誤差の原因 161 |
10.2.2 運動精度の測定評価 165 |
10.3 変形の発生原理とその測定評価 170 |
10.3.1 力による変形 170 |
10.3.2 熱による変形 174 |
索引 179 |
まえがき 1 |
第I編 機械創造の原理 |
第1章 ものづくりのための創造の原理 2 |
|
45.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
目次情報:
続きを見る
第1章 概論 |
1・1 生産の基本概念 |
1・2・1 情報技術の発展・普及 2 |
1・2・2 環境に配慮したものづくり 2 |
1・2・3 設計・生産活動のグローバル化 2 |
1・2・4 人の役割 2 |
1・3 生産システムを支える技術 2 |
1・3・1 システム制御技術 2 |
1・3・2 状態認識技術 3 |
1・3・3 生産設計・計画技術 4 |
1・3・4 自己診断・修復技術 5 |
1・3・5 検査・品質管理技術 5 |
1・3・6 物と情報の搬送技術 5 |
1・4 生産システムの歴史 5 |
1・4・1 黎明期の生産システム 5 |
1・4・2 多量生産システム 6 |
1・4・3 多品種少量生産システム 6 |
1・4・4 JIT生産システム 6 |
1・4・5 これからの生産システム 7 |
第2章 設計・評価技術 |
2・1 生産システム設計・評価技術の体系 8 |
2・1・1 生産システム開発プロセスの概要 8 |
2・1・2 生産システムの設計プロセス 8 |
2・1・3 生産工程設計と生産設備設計 9 |
2・1・4 生産システムの評価項目 10 |
2・1・5 生産システムの評価方法 11 |
2・2 生産ライン設計 13 |
2・2・1 生産ライン設計の概要 13 |
2・2・2 生産ライン設計手順 13 |
2・2・3 生産ライン設計手法 16 |
2・2・4 生産ライン評価手法 18 |
2・3 物流システム計画手法 19 |
2・3・1 工場における物流システム 19 |
2・3・2 工場内物流の機能 19 |
2・3・3 物流システムの計画 20 |
2・3・4 物流計画のための手法 22 |
2・4 工場計画手法 23 |
2・4・1 工場に求められる要件 23 |
2・4・2 計画の手順 24 |
2・4・3 工場の立地条件 24 |
2・4・4 配置計画(ゾーニング) 25 |
2・4・5 建築設備計画 26 |
2・4・6 関連法規 27 |
2・5 生産システムのモデル化とシミュレーション 27 |
2・5・1 バーチャルファクトリー 27 |
2・5・2 シミュレーションとは 28 |
2・5・3 シミュレーションの適用パターン 28 |
2・5・4 コンピュータシミュレーションの仕組み 29 |
2・5・5 製造業の情報化と分散型シミュレーション 31 |
2・5・6 生産システムシミュレーションの今後 31 |
2・6 生産システム開発プロセス 32 |
2・6・1 生産システム開発プロセスのあり方 32 |
2・6・2 開発ステップと活用手法 33 |
2・6・3 生産システムの維持と次期開発へのフィードバック活動 35 |
第3章 管理システム |
3・1 生産システム管理の体系 37 |
3・1・1 新しい生産システム管理の要請 37 |
3・1・2 二つの対照的な管理システム 37 |
3・1・3 二つの管理システムの比較 38 |
3・1・4 管理システムにおける諸管理活動の役割とそれらの関連性 38 |
3・2 生産計画 39 |
3・2・1 生産計画の目的 39 |
3・2・2 生産計画の階層 39 |
3・2・3 生産予測 40 |
3・2・4 生産能力/設備計画 40 |
3・2・5 労働力計画 41 |
3・2・6 総合計画 41 |
3・2・7 マスタプロダクションスケジュール 42 |
3・2・8 生産管理システム 43 |
3・3 作業管理 44 |
3・3・1 作業管理の成り立ち 45 |
3・3・2 作業管理のアプローチ 45 |
3・3・3 作業管理の歴史 45 |
3・3・4 IEの発展 46 |
3・3・5 作業管理の評価指標 46 |
3・3・6 IE手法 46 |
3・3・7 作業管理の業務範囲の拡大 46 |
3・4 生産統制 47 |
3・4・1 生産統制とは 47 |
3・4・2 生産統制の内容 47 |
3・4・3 差異の検出と処置方法 48 |
3・4・4 トヨタ生産方式 149 |
3・4・5 オーダリリース方式の選択 50 |
3・5 購買・外注管理 50 |
3・5・1 購買と外注 50 |
3・5・2 購買管理の役割 50 |
3・5・3 外注管理の役割 51 |
3・5・4 内外作区分 51 |
3・5・5 購買の理念と原則 52 |
3・5・6 購買業務 52 |
3・5・7 購買管理の重点 52 |
3・5・8 外注利用の目的 53 |
3・5・9 外注業務 53 |
3・5・10 外注管理の重点 54 |
3・5・11 海外生産と世界最適調達 54 |
3・6 在庫管理 54 |
3・6・1 在庫管理の意義 54 |
3・6・2 在庫管理の基礎理論 55 |
3・6・3 代表的発注システム 56 |
3・6・4 多段階在庫システム 57 |
3・6・5 在庫品の管理 58 |
3・6・6 在庫管理の将来 59 |
3・7 品質管理 60 |
3・7・1 総合的品質管理 60 |
3・7・2 TQMの方法論 60 |
3・7・3 QC手法 61 |
3・7・4 ISO9000シリーズと品質システム審査登録制度 62 |
3・8 設備管理 62 |
3・8・1 設備ライフサイクルとその管理 62 |
3・8・2 設備保全管理のフレームワーク 62 |
3・8・3 保全計画技術 63 |
3・8・4 設備診断技術 64 |
3・8・5 設備管理面からの生産改善活動 65 |
3・9 原価管理 67 |
3・9・1 原価管理の考え方 67 |
3・9・2 原価と原価計算 68 |
3・9・3 原価維持のための方法 69 |
3・9・4 原価低減のための方法 69 |
3・9・5 原価企画のための方法 70 |
第4章 自動化システム |
4・1 生産システム自動化の体系 72 |
4・1・1 生産システムの構成 72 |
4・1・2 生産システムの歴史 72 |
4・1・3 生産方式 73 |
4・1・4 自動化システムの歴史 73 |
4・1・5 自動化年産システムの概念 74 |
4・1・6 自動化生産システム構成と評価 74 |
4・1・7 新しい自動化システム 76 |
4・1・8 終わりに 76 |
4・2 離散系生産システム 76 |
4・2・1 生産形態の変遷と離散系生産システム 76 |
4・2・2 離散系生産システムの構成要素 76 |
4・2・3 工作機械の配置と物流経路 77 |
4・2・4 FMSの分類と特徴 77 |
4・2・5 モジュラ構成と生産システムの再構築性 78 |
4・3 人間工学と生産システム 79 |
4・3・1 人間と生産活動 79 |
4・3・2 人間中心生産システム 79 |
4・3・3 人間工学の役割 79 |
4・3・4 人間工学的技法 80 |
4・3・5 ディジタルヒューマン 81 |
4・3・6 ヒューマンエラーと対策 81 |
4・3・7 人間工学関連ISO 82 |
4・3・8 人間工学専門家資格の制度制定 82 |
4・3・9 生産システムにおける人間工学の応用事例 82 |
4・3・10 生産システムにおける人間工学的課題 82 |
4・4 新しい生産システム 83 |
4・4・1 生産システムの新しい概念 83 |
4・4・2 自律分散型生産システム 83 |
4・4・3 ホロニック生産システム 84 |
4・4・4 生物指向型牛産システム 84 |
4・4・5 その他の新しい概念 85 |
4・5 事例(自動車,家電,半導体等) 85 |
4・5・1 自動車の生産システム 85 |
4・5・2 自動車部品の生産システム 87 |
4・5・3 工作機械の生産システム 89 |
4・5・4 家電の生産システム 90 |
第5章 生産設備 |
5・1 加工設備 93 |
5・1・1 加工設備の要件 93 |
5・1・2 加工設備の代表的形態 93 |
5・1・3 加工のオンマシンモニタリング 94 |
5・2 組方楽着 94 |
5・2・1 組立システムの変遷 94 |
5・2・2 組立性の評価 95 |
5・2・3 組立装置の構成 96 |
5・3 検査設備 98 |
5・3・1 三次元座標測定機(三次元測定機) 98 |
5・3・2 真円度測定機 100 |
5・3・3 インプロセス測定機器 100 |
5・4 搬送保管設備 102 |
5・4・1 搬送機器 102 |
5・4・2 保管機器 104 |
5・4・3 その他の機器 104 |
5・5 制御装置 105 |
5・5・1 プログラマブルコントローラ 105 |
5・5・2 画像処理装置 109 |
5・6 ヒューマンインタフェース 111 |
5・6・1 マルチメディア技術の導入 111 |
5・6・2 単一生産機械のヒューマンインタフェース 111 |
5・6・3 ネットワーク化された生産システムのヒューマンインタフェース 111 |
第6章 情報システム |
6・1 生産システムの情報化の体系 112 |
6・1・1 生産のための情報 112 |
6・1・2 生産情報システムとその構成要素 112 |
6・1・3 生産情報システムの変遷 113 |
6・1・4 生産情報システム統合のための標準化 113 |
6・2 生産準備と情報システム 115 |
6・2・1 生産準備業務の概要 115 |
6・2・2 工程設計業務 115 |
6・2・3 CAMシステムの変遷 115 |
6・2・4 次世代CAMの動向 116 |
6・3 企業内統合情報システム 118 |
6・3・1 企業内情報システムの統合の流れと全体図 118 |
6・3・2 製品開発のための企業内統合情報システム 119 |
6・3・3 生産・販売のための企業内統合情報システム 122 |
6・4 企業間統合情報システム 125 |
6・4・1 企業間統合情報システム概説 125 |
6・4・2 企業間統合情報システムの基本要件 126 |
6・4・3 企業間統合情報システム例 129 |
6・5 製造制御システム 130 |
6・5・1 製造制御システムの役割 130 |
6・5・2 制御ネットワークの位置付け 130 |
6・5・3 製造制御ネットワークの要件 131 |
6・5・4 イーサネットをベースとした制御ネットワーク 131 |
6・5・5 制御ネットワークの統合化 132 |
6・6 生産システム情報化のためのソフトウェア基盤技術 133 |
6・6・1 生産システム用ソフトウェア技術構成 133 |
6・6・2 生産システム用計算機とオペレーティングシステム 133 |
6・6・3 ネットワーク技術 134 |
6・6・4 分散オブジェクト技術 134 |
6・6・5 インタネット技術 137 |
6・6・6 データベース技術 138 |
6・6・7 情報モデリング技術 138 |
6・7 生産システム情報化の事例 141 |
6・7・1 半導体生産プラントの知的分散制御情報システム 141 |
6・7・2 ハードディスク製造のための情報システム 143 |
6・7・3 自動車部品メーカにおけるDE 146 |
6・7・4 航空機CALS 147 |
第7章 環境と生産システム |
7・1 生産システムと地球環境問題 150 |
7・1・1 グローバルシステムでの地球環境問題への取組み 150 |
7・1・2 ライフサイクルエンジニアリングによるグリーン生産システムの構築 150 |
7・1・3 グローバルコンカレントエンジニアリング 152 |
7・1・4 環境調和型生産システムヘの要請 153 |
7・1・5 環境管理システムの導入 154 |
7・1・6 新たな資源循環トータルシステムモデルの構築 154 |
7・2 生産システムの省エネルギー 155 |
7・2・1 生産設備の地球環境問題への取組み 155 |
7・2・2 省エネルギーシステムヘの取組み 156 |
7・3 生産システムと資源リサイクル 156 |
7・3・1 資源循環型システム構築への取組み 156 |
7・3・2 資源有効利用への取組み 158 |
7・3・3 副産物資源循環型生産工程への取組み 158 |
7・4 環境に配慮した生産システム設計 159 |
7・4・1 ライフサイクルアセスメント 159 |
7・4・2 製造段階の環境負荷 160 |
7・4・3 リサイクル設計 161 |
7・5 環境にやさしい生産システム(事例 : 省エネルギー工作機械,省エネルギー工場) 163 |
7・5・1 事例1 : 環境にやさしい工作機械(省エネルギー工作機械) 163 |
7・5・2 事例2 : 自動車生産における省エネルギー 164 |
7・5・3 事例3 : 複写機作りにおける循環型生産システム 165 |
7・5・4 事例4 : レンズ付フィルムの循環生産工場と 167 |
第8章 社会と生産システム |
8・1 生産システムのオープン化 169 |
8・1・1 オープン化の必要性 169 |
8・1・2 通信ネットワークのオープン化 169 |
8・1・3 生産機能と生産情報のオープン化 169 |
8・1・4 オーブン化の傾向 170 |
8・2 民族性・地域性 171 |
8・2・1 大域的効果の予測に基づいた生産システムの設計・制御 171 |
8・2・2 ミクロな要素と民族性・地域性との関連 171 |
8・2・3 民族性・地域性の考慮例 172 |
8・2・4 生産システムでの考慮要件 174 |
8・3 安全の国際的整合化 174 |
8・3・1 はじめに 174 |
8・3・2 機械安全に関する基本的考え方 175 |
8・3・3 リスクアセスメント 176 |
8・3・4 防護方策によるリスク低減 177 |
8・3・5 PLP(製造物責任予防)としての国際規格 179 |
8・4 熟練と人 179 |
8・4・1 生産システムにおける技能 179 |
8・4・2 熟練技能の機械化 181 |
8・5 国際分業と協業 181 |
8・5・1 エンジニアリング会社の動向 181 |
8・5・2 研究開発における協調 182 |
8・5・3 分散協調エンジニアリング 182 |
8・5・4 コラボレーションによるアフタセールスサービス 183 |
索引(日本語・英語) 巻末 |
第1章 概論 |
1・1 生産の基本概念 |
1・2・1 情報技術の発展・普及 2 |
|
46.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
出版情報: |
東京 : オーム社, 1995.6 xii, 204p ; 22cm |
子書誌情報: |
loading… |
所蔵情報: |
loading… |
目次情報:
続きを見る
序章 モデリングとは何か(鈴木浩平) |
1.はじめに 1 |
2.工学システムのモデリングとモデルの分類 2 |
3.設計過程におけるモデリング 5 |
4.モデリングにおける誤差 7 |
5.モデリングの簡略化 9 |
6.モデリングの新しい展開 11 |
参考文献 15 |
1編 モデリングはどのように重要なのか |
1章 経験振動学と振動系のモデリング(國枝正春) |
1・1 2種類のモデル化 19 |
1・1 経験振動学 20 |
1.2.1 間題提起 20 |
1.2.2 振動診断 21 |
1・3 モデル化の考え方 23 |
1.3.1 振動診断とモデル化 23 |
1.3.2 振動診断における振動の分類 24 |
1・4 振動事故の例 32 |
1・5設計のためのモデル化の例 32 |
1.5.1空気ばね装置 32 |
1.5.2 弾塑性ダンパー装置 33 |
参考文献 34 |
2章 ロボティクス設計におけるモデリング(三浦宏文) |
2・1 ロボティクスとオートメーション 35 |
2・2 四足歩行ロボット 36 |
2.2.1 動物の歩行解析 36 |
2.2.2 歩行の力学モデルとエネルギー 36 |
2・3 こま回しロボット 37 |
2.3.1 こま回しロボット 37 |
2.3.2 インピーダンスモデル 38 |
2・4 マイクロロボット 39 |
2.4.1 マイクロ技術 39 |
2.4.2 昆虫規範型ロボット 40 |
2.4.3 マイクロ部品の試作例 41 |
参考文献 43 |
3章 企業現場での実用化のキーポイント(村井秀児) |
3・1 技術的キーポイント 45 |
3・2 現場で役立てるために留意すべきポイント 48 |
3.2.1 どのような問題(現象)に生かすか 48 |
3.2.2 解析精度向上への努力 49 |
3.2.3 解析所要時間短縮への努力 51 |
3.2.4 経験やノウハウの蓄積への努力 51 |
3.2.5 実行の仕組み 52 |
3.2.6 全社的立場での推進 52 |
3.2.7 教育体制 54 |
3.2.8 トップダウンの推進 54 |
3・3 まとめ 54 |
2編 モデリングはどのように技術化されているか |
4章 構造系の設計・解析におけるモデリング(長松昭男) |
4・1 モデリングと同定 57 |
4・2 モデル化の特徴と問題点 59 |
4.2.1 離散と有限 59 |
4.2.2 複雑 60 |
4.2.3 分業 60 |
4.2.4 解析手段がブラックボックス 61 |
4.2.5 自動化 61 |
4.2.6 モードモデル 61 |
4.2.7 実験モデル 61 |
4・3 モデル化の留意点 62 |
4.3.1 素養 62 |
4.3.2 目的の明確化 62 |
4.3.3 周辺条件 62 |
4.3.4 現象の観察と予測 63 |
4.3.5 検討 63 |
4.3.6 バランス 63 |
4.3.7 不確定性 64 |
4.3.8 良悪の評価 64 |
4.3.9 自動化 64 |
4・4 モデル化における近似 65 |
4・5 加振力 66 |
4・6 境界条件 67 |
4・7 減衰 68 |
4・8 非線形 72 |
4・9 有限要素法のためのモデリング 75 |
4・10 モデリングと同定における最近の動向 80 |
4.10.1 特性行列の実験同定 80 |
4.10.2 部分構造合成法 81 |
4.10.3 感度解析によるFEMモデルの修正 81 |
4.10.4 FEM分割の自動修正 82 |
4・11 まとめ 82 |
参考文献 82 |
5章 有限要素法解析におけるモデリング(徳田直明) |
5・1 有限要素モデルの作成と一般的留意事項 86 |
5.1.1 運動方程式と静解析 86 |
5.1.2 固定振動数と固有振動モーデの関係 87 |
5.1.3 変形剛性と有限要素モデル 88 |
5.1.4 集中質量近似と適合質量近似 89 |
5・2 固有振動数解析の効率化と静縮小法 90 |
5.2.1 静縮小法と固有振動数の誤差について 90 |
5.2.2 断面一様ばりの振動解析に静縮小法を適用したときの誤差に対する考察 92 |
5.2.3 数値計算例 94 |
5.2.4 複雑な構造物への適用 98 |
5・3 モード重ね合せ法と高次振動モードの補正 98 |
5・4 おわりに 100 |
参考文献 100 |
6章 実験的同定法におけるモデリング(大熊政明) |
6・1 実験的同定法におけるモデリング概論 103 |
6・2 固定法とはどんな技術か 104 |
6・3 振動特性の実験的同定法にはどのような方法があるか 105 |
6・4 振動実験における主な留意点 105 |
6・5 具体的な同定手法の説明 106 |
6.5.1 フーリエ変換法 106 |
6.5.2 モード解析の曲線適合法 108 |
6.5.3 AR,ARMAモデルによる同定法 110 |
6.5.4 特性行列同定法 111 |
6.5.5 質量感応法(等価質量,等価剛性を同定する) 112 |
参考文献 113 |
7章 制御系を含むシステム設計のモデリング(背戸一登) |
7・1 制御系のモデリングの特徴 116 |
7・2 モード解析を活用したモデリング 119 |
7.2.1 モード解析法 119 |
7.2.2 物理モデルの作成法 121 |
7.2.3 数学モデルから伝達関数と状態方程式の導出 122 |
7・3 測定データによるモデリング 123 |
7.3.1 測定方法 123 |
7.3.2 実験モード解析とモデリング 124 |
7・4 低次元モデルの作成法 125 |
7.4.1 振動モードと可制御・可観測性の対応 125 |
7.4.2 不可制御性, 不可観測性を活用した低次元モデルの作成法 127 |
7・5 応用例 128 |
7.5.1 物理モデルの作成例と動吸振器による構造物の振動制御への応用 128 |
7.5.2 数学モデルの作成例と弾性構造物の振動制御への応用 130 |
7.5.3 計測によるモデリングと騒音制御の応用 132 |
7.5.4 低次元モデルの光サーボ系の制御への応用 134 |
7.5.5 低次元モデルの振動制御への応用 137 |
7.5.6 まとめ 138 |
参考文献 139 |
3編 実用事例の紹介 |
8章 機械の振動診断の事例と定石(白井正明) |
8・1 振動診断の定石とは 143 |
8・2 実働状態の観察 144 |
8・3 静止状態での実験モード解析 149 |
8・4 最適対策のための解析 150 |
8.4.1 有限要素法による解析 150 |
8.4.2 構造変更シミュレーション 151 |
参考文献 153 |
9章 自動車開発におけるモデリング(西岡正大) |
I.自動車の開発とモデリング |
9・1 自動車開発の特徴と動向 155 |
9・2 自動車の開発プロセスとCAE 156 |
9・3 開発活動におけるモデリング 158 |
9.3.1 開発プロセスにおけるモデリングの特徴 159 |
9.3.2 開発目標展開とモデリングの階層化 158 |
9.3.3 モデリングの業務形態 158 |
9・4 モデリングの分類 159 |
9.4.1 モデリングの目的 159 |
9.4.2 モデルの種類 159 |
9.4.3 モデルの規模 160 |
9.4.4 モデリングの周辺領域 160 |
II.具体例 |
9・5 乗り心地(1~15Hz) 161 |
9.5.1 8自由度モデル 161 |
9.5.2 2自由度モデル 162 |
9.5.3 人間の振動特性 163 |
9・6 振動・騒音 165 |
9.6.1 車体振動(15~35Hz) 165 |
9.6.2 エンジン剛体振動(5~20Hz) 167 |
9.6.3 アイドル振動(15~35Hz) 167 |
9.6.4 こもり音(15~250Hz:4気筒エンジンの場合) 168 |
9.6.5 エンジンマウントブラケット(200~500Hz) 170 |
9・7 操安性 171 |
9.7.1 2自由度モデル(2輪車モデル) 171 |
9.7.2 非線形8自由度モデル 172 |
9.7.3 多自由度モデル 173 |
9.7.4 ドライバの操舵モデル 173 |
9・8 まとめ 174 |
参考文献 176 |
10章 情報機器開発におけるモデリング(田中基入郎) |
10・1 メカトロニクスにおけるモデリングの特徴と設計 178 |
10・2 基本的な設計の考え方とモデリング 179 |
10.2.1 合理的な力学系 180 |
10.2.2 合理的な動力学系 181 |
10.2.3 問題の注目のポイント 183 |
10.2.4 感度解析 183 |
10・3 具体例 184 |
10.3.1 磁気ディスク装置のヘッド浮動と接触 184 |
10.3.2 プリンタの紙葉扱い 188 |
10・4 まとめ 189 |
参考文献 189 |
11章 建築構造物の振動解析におけるモデリング(伊藤哲次) |
11・1 耐震解析技術 191 |
11.1.1 地盤振動解析 192 |
11.1.2 構造物の応答解析 194 |
11・2 高精密環境施設の微振動対策 198 |
11.2.1 入力荷重(振動源)の評価 198 |
11.2.2 地盤振動 199 |
11.2.3 床の振動解析 199 |
参考文献 200 |
索引 201 |
序章 モデリングとは何か(鈴木浩平) |
1.はじめに 1 |
2.工学システムのモデリングとモデルの分類 2 |
|
47.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
出版情報: |
東京 : 日本機械学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2006.1 vii, 229, 10p ; 30cm |
シリーズ名: |
機械工学便覧 / 日本機械学会編 ; 基礎編α4 |
子書誌情報: |
loading… |
所蔵情報: |
loading… |
目次情報:
続きを見る
第1章 流体工学の概要と流体の諸性質 |
1.1 流体工学の歴史と発展 1 |
1.2 流体の諸性質 2 |
1.2.1 分子の状態から見た流体 2 |
1.2.2 連続体としての流体 2 |
1.2.3 流体の状態を表す量 3 |
1.2.4 流体の力学的性質 3 |
1.2.5 気液界面における蒸発・凝縮と溶解 3 |
1.2.6 液体界面の力学的性質 4 |
1.3 流体の物性 4 |
1.3.1 密度 4 |
1.3.2 圧縮率・体積弾性係数・音速 5 |
1.3.3 粘性 6 |
1.3.4 表面張力 7 |
1.3.5 比熱および比熱比 7 |
1.3.6 気体の状態方程式とガス定数および圧縮係数 7 |
1.3.7 蒸気 8 |
1.3.8 溶解度 8 |
1.3.9 物性値の調べ方 9 |
第2章 流体静力学 |
2.1 圧力 10 |
2.1.1 圧力の定義と等方性 10 |
2.1.2 圧力の伝達 10 |
2.1.3 圧力の単位 10 |
2.2 圧力の平衡方程式 10 |
2.3 重力場における圧力 10 |
2.3.1 液体中の圧力 10 |
2.3.2 大気中の圧力 10 |
2.3.3 マノメータ 11 |
2.3.4 液体中の平面壁に働く力 11 |
2.3.5 液体中の曲面壁に働く力 11 |
2.3.6 浮力 11 |
2.3.7 浮体の安定 11 |
2.4 相対的圧力平衡 12 |
2.4.1 相対的静止 12 |
2.4.2 等加速度直線運動をする容器 12 |
2.4.3 等角速度で回転運動する容器 12 |
第3章 流体力学の基礎式 |
3.1 流体運動の記述 13 |
3.1.1 流体運動を記述する式 13 |
3.1.2 ラグランジュの方法とオイラーの方法 13 |
3.2 流体運動に関する用語 13 |
3.2.1 層流と乱流 13 |
3.2.2 定常流と非定常流 13 |
3.2.3 流線,流跡,流派 13 |
3.3 流体の運動と変形 14 |
3.4 流体粒子に作用する力 15 |
3.4.1 外力 15 |
3.4.2 内部応力 15 |
3.4.3 せん断変形速度とせん断応力の関係 15 |
3.5 保存則 15 |
3.5.1 連続の式 15 |
3.5.2 運動方程式 16 |
3.5.3 エネルギー方程式 16 |
3.6 巨視的保存則 17 |
3.6.1 連続の式 17 |
3.6.2 運動量の保存と物体の受ける力 17 |
3.6.3 角運動量の保存と物体の受ける力 18 |
3.6.4 エネルギー積分とベルヌーイの式 18 |
3.7 流れの相似則と無次元パラメータ 19 |
3.7.1 相似の条件 19 |
3.7.2 レイノルズ数 19 |
3.7.3 マッハ数 20 |
3.7.4 フルード数,グラスホフ数,ウェーバ数 20 |
3.7.5 ストローハル数 20 |
3.7.6 ペクレ数,プラントル数,エッカート数 20 |
3.7.7 模型実験 20 |
第4章 理想流体の流れ |
4.1 理想流体の基礎式 21 |
4.2 ベルヌーイの式と渦なし流れ 21 |
4.2.1 ベルヌーイの式 21 |
4.2.2 渦なし流れ 21 |
4.3 二次元渦なし流れ 21 |
4.3.1 流れ関数と速度ポテンシャル 21 |
4.3.2 複素ポテンシャルとその応用 22 |
4.4 物体に作用する力 24 |
4.4.1 ブラジウスの第一および第二公式 24 |
4.4.2 任意形状物体に働く力 24 |
4.5 等角写像とその応用 24 |
4.5.1 等角写像 24 |
4.5.2 写像関数の例 24 |
4.6 特異点法とその応用 25 |
4.6.1 特異点分布 25 |
4.6.2 流れの表示の例 26 |
4.6.3 物体を含む流れの例 26 |
4.7 不連続流れ 26 |
4.7.1 翼の場合 26 |
4.7.2 翼列の場合 26 |
4.7.3 二次元噴流 27 |
4.8 三次元流れ 27 |
4.8.1 速度ポテンシャルとベクトル速度ポテンシャル 27 |
4.8.2 パネル法 27 |
4.9 渦運動 28 |
4.9.1 渦の性質 28 |
4.9.2 渦糸が誘起する速度 28 |
4.9.3 渦の運動 29 |
4.9.4 渦層 29 |
4.9.5 渦列 29 |
第5章 粘性流体の流れ |
5.1 ナビエ・ストークス方程式の厳密解および近似解 30 |
5.1.1 平行流 30 |
5.1.2 非平行流 31 |
5.1.3 遅い粘性流の近似解 32 |
5.2 境界層 33 |
5.2.1 境界層の概念と性質 33 |
5.2.2 層流境界層 33 |
5.2.3 乱流境界層 34 |
5.2.4 境界層制御 36 |
5.3 噴流 37 |
5.3.1 自由噴流 37 |
5.3.2 壁面噴流と衝突噴流 38 |
5.3.3 液体噴流 39 |
5.3.4 同軸噴流と環状噴流 39 |
5.3.5 横風噴流と対向噴流 39 |
5.3.6 非定常噴流 40 |
5.3.7 噴流の制御 40 |
5.4 後流 40 |
5.4.1 後流の基礎 40 |
5.4.2 二次元物体の後流 41 |
5.4.3 三次元物体の後流 43 |
5.4.4 境界層中に埋没する物体の後流 43 |
5.4.5 後流の干渉 43 |
5.4.6 後流の制御 44 |
5.5 はく離 44 |
5.5.1 はく離の定義 44 |
5.5.2 各種のはく離流れ 47 |
5.5.3 はく離せん断層のかく乱に対する応答特性 47 |
5.5.4 はく離の制御 48 |
第6章 乱流理論と乱流拡散 |
6.1 乱流の発生,遷移 50 |
6.1.1 線形安定論 50 |
6.1.2 非線形安定論 50 |
6.1.3 かく乱の乱雑化とカオス理論 50 |
6.2 基礎式 50 |
6.3 乱流の統計理論 50 |
6.3.1 確率分布とモーメント 51 |
6.3.2 相関とスペクトル 51 |
6.3.3 一様等方性乱流 51 |
6.3.4 局所等方性乱流 52 |
6.3.5 非等方性乱流 52 |
6.4 乱流拡散 52 |
6.4.1 乱流拡散と拡散係数 52 |
6.4.2 運動量の輸送 52 |
6.4.3 熱量の拡散 53 |
6.4.4 物質の拡散 53 |
6.4.5 大気乱流 53 |
6.4.6 圧縮性流体の乱流 53 |
6.5 乱流モデル 53 |
6.5.1 レイノルズ平均(RANS)モデル 53 |
6.5.2 ラージエディシミュレーション(LES) 55 |
6.6 乱流の制御 56 |
6.6.1 壁乱流の制御 56 |
6.6.2 自由乱流の制御 57 |
第7章 圧縮性流体の流れ |
7.1 圧縮性流れの基礎 59 |
7.1.1 気体の圧縮性と状態方程式 59 |
7.1.2 音速とマッハ数 59 |
7.1.3 圧縮性流れの特徴 59 |
7.1.4 圧縮性流れの分類 59 |
7.2 一次元定常流 59 |
7.2.1 基礎式 59 |
7.2.2 等エントロピー流れ 60 |
7.2.3 垂直衝撃波 60 |
7.2.4 ショックトレーンと擬似衝撃波 61 |
7.2.5 先細ノズルとラバルノズル 61 |
7.2.6 ファノー流れ 62 |
7.2.7 レイリー流れ 62 |
7.3 一次元非定常流と波動 62 |
7.3.1 波の種類 62 |
7.3.2 微小振幅波と波動方程式 62 |
7.3.3 有限振幅等エントロピー波 63 |
7.3.4 ショックチューブ 63 |
7.4 二次元定常流 64 |
7.4.1 基礎式 64 |
7.4.2 ポテンシャル方程式の線形化 64 |
7.4.3 プラントル・マイヤー流れ 64 |
7.4.4 特性曲線法 64 |
7.4.5 斜め衝撃波 65 |
7.5 圧縮性境界層 66 |
7.5.1 層流圧縮性境界層 66 |
7.5.2 乱流圧縮性境界層 66 |
7.5.3 回復温度 66 |
7.5.4 平板境界層 66 |
7.5.5 境界膚と斜め衝撃波の干渉 66 |
7.6 二次元および三次元軸対称圧縮性オイラー方程式の数値解法 67 |
7.6.1 空間微分項の評価 67 |
7.6.2 時間微分の評価 67 |
第8章 管路内の流れおよび流体中の物体に働く力 |
8.1 管路内の流れ 69 |
8.1.1 管路内の流れと損失 69 |
8.1.2 直管の管摩擦係数 70 |
8.1.3 管路の諸損失 71 |
8.1.4 管路内の二次流れ 77 |
8.1.5 案内および整流装置 77 |
8.1.6 聞きょの流れ 78 |
8.2 流体中の物体に働く力 80 |
8.2.1 揚力,抗力およびモーメント 80 |
8.2.2 球に働く力 81 |
8.2.3 円柱およびその他の柱状物体に働く力 81 |
8.2.4 三次元物体に働く力 84 |
8.2.5 壁面の影響 84 |
8.2.6 円柱群および角柱群に働く力 86 |
8.2.7 種々の流れの中の物体に働く力 88 |
8.2.8 物体に働く力の軽減 90 |
第9章 流体機械の流れ |
9.1 ターボ機械の流動解析法 94 |
9.1.1 一次元解析 94 |
9.1.2 二次元解析 95 |
9.1.3 三次元解析 96 |
9.2 軸流機械 97 |
9.2.1 直線翼列 97 |
9.2.2 半径平衡条件と渦形式 97 |
9.2.3 二次流れ 98 |
9.3 遠心機械・斜流機械 99 |
9.3.1 円形翼列,円形翼列への写像 99 |
9.3.2 滑り係数 100 |
9.3.3 インデューサ,エクスデューサ 100 |
9.3.4 二次流れ 101 |
9.4 ディフューザ,ノズルなどの内部流れ 102 |
9.4.1 円すいディフューザ,二次元ディフューザ 102 |
9.4.2 ベーンレスディフューザ,ベーンディフューザ 103 |
9.4.3 スクロール 104 |
9.4.4 吸出し管 104 |
9.4.5 円形ノズル 104 |
9.4.6 スクロールノズル 105 |
9.4.7 中間案内通路 105 |
9.4.8 その他の固定流路 105 |
9.5 回転円盤の流れ 105 |
9.6 ラビリンスの流れ 106 |
9.6.1 ラビリンスの形態 106 |
9.6.2 ラビリンスシール内の流れパターン 107 |
9.6.3 ラビリンスシールの設計 107 |
第10章 非定常流れ |
10.1 流体過渡現象,管内流れの非定常現象 109 |
10.1.1 管内の波動伝ば 109 |
10.1.2 管内非定常流れの基礎理論 110 |
10.1.3 水撃・油撃 111 |
10.1.4 脈動流 114 |
10.1.5 サージング 115 |
10.2 各種物体に作用する非定常流体力 116 |
10.2.1 非定常流体力の基礎 116 |
10.2.2 静止流体中で振動物体に作用する非定常流体力と付加質量および付加慣性モーメント 116 |
10.2.3 一様流中で振動物体に作用する非定常流体力 117 |
10.3 容器内の液体の振動 118 |
10.3.1 容器内の液体の固有振動数 118 |
10.3.2 容器内の液体の液面振動,非線形スロッシング 119 |
10.3.3 U字円管内の液面振動 119 |
10.3.4 管で連結された液槽内の液面振動 119 |
10.4 一様流中における物体の流力振動 120 |
10.4.1 自励振動と強制振動 120 |
10.4.2 直角方向振動 120 |
10.4.3 流れ方向振動 121 |
10.4.4 配管内円柱状構造物の流力振動に関する設計指針 122 |
10.5 波および波動 122 |
10.5.1 波の理論 122 |
10.5.2 沖合と海岸の構造物に作用する波力 123 |
第11章 空力音響および水中音響 |
11.1 空力音響の基礎式 125 |
11.1.1 基礎方程式 125 |
11.1.2 空力音響の音源 125 |
11.2 空力音響の基礎式の解 125 |
11.2.1 一般解 125 |
11.2.2 遠距離場の条件 126 |
11.2.3 観測点での音の強さ 126 |
11.2.4 双極子音源と四極子音源のスケール則 126 |
11.2.5 空力騒音の低減策 126 |
11.3 回転音源による騒音 126 |
11.3.1 移動音源による騒音の基礎 126 |
11.3.2 プロペラ騒音 126 |
11.3.3 軸流ターボ機械の離散周波数騒音 127 |
11.3.4 ターボ機械の広帯域騒音 127 |
11.3.5 騒音低減対策 128 |
11.4 乱流騒音 128 |
11.4.1 ジェット騒音 128 |
11.4.2 固体物体まわり流れからの騒音 129 |
11.5 自励音 130 |
11.5.1 カルマン渦励起音 130 |
11.5.2 エッジトーン 131 |
11.5.3 超音速流の自助音 133 |
11.6 水中音響 133 |
11.6.1 気泡音の基礎 133 |
11.6.2 気泡音の実際例 134 |
11.6.3 水中超音波 134 |
第12章 キャビテーション |
12.1 キャビテーション現象の背景 136 |
12.2 キャビテーションの発生 136 |
12.2.1 発生条件 136 |
12.2.2 キャビテーション核 137 |
12.2.3 初生則と寸法効果 137 |
12.2.4 熱力学的効果 137 |
12.3 気泡の力学 137 |
12.3.1 単一気泡の力学 137 |
12.3.2 気泡運動に及ぼす圧縮性,気体拡散,熱拡散の影響 138 |
12.3.3 非球状気泡の力学と気泡崩壊 138 |
12.3.4 気泡/界面/衝撃波との相互作用 139 |
12.4 キャビテーション流れの諸特性 139 |
12.4.1 発生形態と発達過程 139 |
12.4.2 翼型のキャビテーション特性 140 |
12.4.3 各種流体要素のキャビテーション特性 141 |
12.5 キャビテーションによる壊食と騒音 141 |
12.5.1 壊食の機構 141 |
12.5.2 壊食に及ぼす諸因子とその予測 142 |
12.5.3 騒音の発生と特徴 142 |
12.5.4 壊食および騒音の低減法 143 |
第13章 自由表面のある流れ |
13.1 開水路の流れ 145 |
13.1.1 フルード数 145 |
13.1.2 常流と射流 145 |
13.1.3 比エネルギーと比力 145 |
13.1.4 交代水深と限界水深 145 |
13.1.5 共役水深と跳水現象 145 |
13.1.6 等流公式 145 |
13.1.7 水面形方程式と不等流計算 145 |
13.1.8 開水路の乱流構造 145 |
13.2 液膜流れ 146 |
13.2.1 落下液膜流れ 146 |
13.2.2 水平平板上の液膜流れ 146 |
13.2.3 回転円坂上の液膜流れ 147 |
13.3 表面波 147 |
13.3.1 表面波の基礎式 147 |
13.3.2 微小振幅波 147 |
13.3.3 有限振幅波 147 |
13.3.4 流速と運動軌跡 147 |
13.3.5 波のエネルギーとエネルギー輸送 148 |
13.4 風波 148 |
13.4.1 風波の発達 148 |
13.4.2 風波の特徴 148 |
13.4.3 風波の相似則 148 |
13.4.4 風波のスペクトル 148 |
第14章 混相流 |
14.1 基礎的概念 150 |
14.1.1 混相流の分類 150 |
14.1.2 各種変数およびパラメータの定義 150 |
14.1.3 相間相互作用 150 |
14.1.4 流体中の粒子(固体,液滴,気泡)の運動 151 |
14.1.5 混相流の数理モデル 151 |
14.2 気液二相流 151 |
14.2.1 流動様式の定義 151 |
14.2.2 流動様式線図 152 |
14.2.3 各流動様式の特徴 153 |
14.2.4 基礎式 154 |
14.2.5 ボイド率の推算法 155 |
14.2.6 圧力損失 155 |
14.3 固液二相流 155 |
14.3.1 スラリーの物性 155 |
14.3.2 沈降速度と抗力 156 |
14.3.3 遷移速度(堆積速度,浮遊速度) 156 |
14.3.4 流動様式 157 |
14.3.5 圧力損失 158 |
14.4 固気二相流 158 |
14.4.1 流動様式 158 |
14.4.2 浮遊速度 161 |
14.4.3 流動化速度 162 |
14.4.4 圧力損失 162 |
第15章 非ニュートン流体 |
15.1 非ニュートン流体の分類 164 |
15.2 基礎方程式 164 |
15.2.1 連続の式 164 |
15.2.2 運動方程式 164 |
15.2.3 エネルギー方程式 164 |
15.2.4 構成方程式 164 |
15.3 基本的な流れ 165 |
15.3.1 単純せん断流れ 165 |
15.3.2 伸長流れ 165 |
15.4 純粘性流体 166 |
15.4.1 流動曲線による分類 166 |
15.4.2 各種の構成方程式 166 |
15.4.3 非ニュートン粘度の測定 166 |
15.4.4 ベき乗則流体 167 |
15.5 塑性流体 167 |
15.6 粘弾性流体 168 |
15.6.1 構成方程式 168 |
15.6.2 レオロジー関数 168 |
15.6.3 粘弾性流体の特異現象 169 |
15.6.4 液晶性流体 170 |
第16章 希薄気体力学 |
16.1 希薄気体流の分類 172 |
16.1.1 連続流 172 |
16.1.2 滑り流 172 |
16.1.3 遷移(中間)流 172 |
16.1.4 自由分子流 172 |
16.2 ボルツマン方程式 172 |
16.2.1 衝突断面積 172 |
16.2.2 マクスウェル分布 173 |
16.2.3 チャップマン・エンスコグ解 173 |
16.2.4 ボルツマン方程式の確率解法 174 |
16.3 希薄気体の流れ 175 |
16.3.1 自由分子流と物体の受ける力 175 |
16.3.2 超音速自由噴流 176 |
16.4 自由分子流コンダクタンス 176 |
16.4.1 コンダクタンスの定義 176 |
16.4.2 コンダクタンスの合成 176 |
16.4.3 オリフィスの自由分子流コンダクタンス 176 |
16.4.4 長い円管の自由分子流コンダクタンス 177 |
16.4.5 短い円管の自由分子流コンダクタンス 177 |
16.4.6 種々の断面形状配管の自由分子流コンダクタンス 178 |
16.5 気体分子の固体表面との干渉 178 |
16.5.1 固体表面から散乱する気体分子の流束強度・速度分布 178 |
16.5.2 適応係数 178 |
16.5.3 速度滑りと温度飛躍 178 |
16.5.4 気体分子と固体表面との干渉に関する実験 179 |
16.5.5 気体分子・固体表面干渉モデル 179 |
16.5.6 分子動力学(MD)法による解析 180 |
第17章 特殊な環境下の流れ |
17.1 電磁流体力学 182 |
17.1.1 基礎方程式 182 |
17.1.2 流れ場と電磁場の達成 183 |
17.1.3 種々の流れ 184 |
17.2 機能性流体 185 |
17.2.1 液体金属 185 |
17.2.2 磁性流体,MR流体 186 |
17.2.3 ER流体,液晶 187 |
17.2.4 プラズマ流体 189 |
17.3 生体内の流れ 189 |
17.3.1 血液のレオロジー 189 |
17.3.2 血液と微小循環 190 |
17.3.3 呼吸器系の流れ 190 |
17.4 超流動 190 |
17.4.1 超流動ヘリウムの性質 190 |
17.4.2 量子効果と特異な現象 191 |
17.4.3 量子渦の力学 191 |
17.5 反応流れ 191 |
17.5.1 化学反応を伴う流れの基礎式 191 |
17.5.2 化学反応を伴う流れの数値計算と実験 192 |
17.6 マイクロ流れ 192 |
17.6.1 MEMSにおける流れ 192 |
17.6.2 マイクロカプセル流体 192 |
17.7 無重力流体 193 |
17.7.1 微小重力下における流体現象 193 |
17.7.2 微小重力実験 193 |
17.7.3 微小重力実験の方法 194 |
第18章 流体実験および計測 |
18.1 相似則 195 |
18.2 次元解析 195 |
18.3 流体実験設備 196 |
18.3.1 風洞実験 196 |
18.3.2 水槽実験 197 |
18.4 圧力計測 197 |
18.4.1 圧力計 197 |
18.4.2 圧力の測定 198 |
18.5 速度計測 199 |
18.5.1 ピトー管 199 |
18.5.2 熱線流速計 200 |
18.5.3 レーザ流速計 201 |
18.5.4 PTV法(粒子追跡法) 201 |
18.6 流量計測 202 |
18.6.1 差圧式流量計 202 |
18.6.2 熱式流量計 202 |
18.6.3 渦式流量計 203 |
18.6.4 超音波流量計 203 |
18.6.5 音速ノズル 203 |
18.6.6 コリオリ式流量計 203 |
18.6.7 その他の流量計 203 |
18.7 騒音計測 203 |
18.7.1 音圧,音の強さ,音響パワー 203 |
18.7.2 音響インテンシティ 204 |
18.7.3 マイクロホン,騒音計 204 |
18.7.4 周波数分析 205 |
18.7.5 感覚特性 205 |
18.8 流れの可視化 205 |
18.8.1 水流における可視化 205 |
18.8.2 気流における可視化 206 |
18.8.3 画像処理技術 207 |
第19章 流れの数値解析 |
19.1 離散化手法 210 |
19.1.1 差分法と有限体積法 210 |
19.1.2 有限要素法 212 |
19.1.3 渦法 214 |
19.2 非圧縮性流れ 216 |
19.2.1 MAC法による非定常解法 216 |
19.2.2 SIMPLE法による定常解法 217 |
19.2.3 密度変化のある流れの解法 218 |
19.3 圧縮性流れ 218 |
19.3.1 圧縮性NS方程式 218 |
19.3.2 その他の方程式 219 |
19.4 乱流への適用 219 |
19.4.1 解析可能なスケール幅 219 |
19.4.2 乱流計算のための境界条件 220 |
19.4.3 直接数値シミュレーション 220 |
19.4.4 数値粘性を用いた計算 220 |
19.4.5 LESの数値計算 220 |
19.4.6 レイノルズ平均の数値計算(RANS) 221 |
19.5 格子形成法 221 |
19.5.1 格子形成手順 221 |
19.5.2 格子と計算精度 221 |
19.5.3 格子の種類 221 |
19.5.4 構造格子 221 |
19.5.5 非構造格子 223 |
19.5.6 直交格子 225 |
19.5.7 解適合格子法 226 |
19.6 可視化手法 226 |
19.6.1 スカラ量の可視化 226 |
19.6.2 ベクトル量の可視化 227 |
19.6.3 画像ファイルと動画 228 |
索引(日本語・英語) 巻末 |
第1章 流体工学の概要と流体の諸性質 |
1.1 流体工学の歴史と発展 1 |
1.2 流体の諸性質 2 |
|
48.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会著
出版情報: |
東京 : 日本機械学会 , [東京] : 丸善 (発売), 2008.3 162p ; 30cm |
シリーズ名: |
JSMEテキストシリーズ |
子書誌情報: |
loading… |
所蔵情報: |
loading… |
目次情報:
続きを見る
第1章 概論 1 |
1.1 伝熱とは 1 |
1.2 本書の使用法 1 |
1.3 熱輸送とその様式 1 |
1.4 伝導伝熱 2 |
1.5 対流熱伝達 3 |
1.6 ふく射伝達 5 |
1.7 熱力学と伝熱との関係 7 |
1.8 単位・物性値・有効数字 8 |
第2章 伝導伝熱 11 |
2.1 熱伝導の基礎 11 |
2.1.1 熱伝導方程式 11 |
2.1.2 境界条件 12 |
2.2 定常熱伝導 13 |
2.2.1 -次元定常熱伝導 13 |
2.2.2 熱抵抗と熱通過率 14 |
2.2.3 内部発熱伴う熱伝導 17 |
2.2.4 拡大伝熱面 18 |
2.3 非定常熱伝導 20 |
2.3.1 過渡熱伝導 20 |
2.3.2 半無限固体の一次元解 21 |
2.3.3 各種形状物体の過渡熱伝導の推定法 24 |
第3章 対流熱伝達 29 |
3.1 対流熱伝達の概要 29 |
3.2 対流熱伝達の基礎方程式 30 |
3.3 管内流の層流強制対流 33 |
3.4 物体まわりの強制対流層流熱伝達 39 |
3.5 乱流熱伝達の概要 41 |
3.6 強制対流乱流熱伝達 42 |
3.7 自然対流熱伝達 46 |
第4章 ふく射伝熱 53 |
4.1 ふく射伝熱の基礎過程 53 |
4.2 黒体放射 53 |
4.3 実在面のふく射特性 55 |
4.4 ふく射熱交換の基礎 56 |
4.5 黒体面間および灰色面間のふく射伝熱 58 |
4.6 ガスふく射 60 |
第5章 相変化を伴う伝熱 65 |
5.1 相変化と伝熱 65 |
5.2 相変化の熱力学 65 |
5.3 沸騰伝熱の特徴 67 |
5.4 核沸騰 68 |
5.5 プール沸騰の限界熱流束 70 |
5.6 膜沸騰 71 |
5.7 流動沸騰 73 |
5.8 融解・凝固を伴う伝熱 78 |
第6章 物質伝達 83 |
6.1 混合物と物質伝達 83 |
6.2 物質拡散 85 |
6.3 物質伝達の支配方程式 85 |
6.4 対流物質伝達 86 |
6.5 -次元定常拡散 88 |
6.5 非定常拡散 92 |
第7章 伝熱の応用と伝熱機器 95 |
7.1 熱交換器の基礎 95 |
7.2 熱交換器の設計法 98 |
7.3 電子機器の冷却 102 |
7.3.1 パッケージの冷却 102 |
7.3.2 筐体内部の冷却 103 |
7.3.3 断熱技術 106 |
第8章 伝熱問題のモデル化と設計 109 |
解答 131 |
第1章 概論 1 |
1.1 伝熱とは 1 |
1.2 本書の使用法 1 |
|
49.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本機械学会編
目次情報:
続きを見る
1.1はじめに 1 |
1.2マルチボディダイナミクスの発展 2 |
1.3マルチボディダイナミクスの役割 6 |
1.4マルチボディダイナミクスの方法と計算工学 7 |
1.5マルチボディダイナミクスの応用と課題 9 |
章末問題 11 |
2.1基準枠と座標 12 |
2.2幾何ベクトルと代数ベクトル 14 |
2.2.1幾何ベクトル 14 |
2.2.2代数ベクトル 15 |
2.3マトリックス 16 |
2.4ベクトリックス 17 |
2.5基底ベクトルの演算 19 |
2.6幾何ベクトルと代数ベクトルの演算 21 |
2.7ベクトルとマトリックスの微分 23 |
章末問題 25 |
3.1拘束のない系の一般化座標と自由度 27 |
3.2拘束 28 |
3.3拘束のある系の一般化座標と自由度および座標の選定 31 |
3.4直交座標と拘束 36 |
3.5相対座標と拘束 38 |
3.6自然座標と拘束 41 |
章末問題 42 |
4.1座標の変換 44 |
4.1.1座標変換マトリックスとその性質 44 |
4.1.2二つのベクトルと座標変換 47 |
4.2位置と位置ベクトル 48 |
4.3回転姿勢の表現 50 |
4.4回転の角度表現 53 |
4.4.1基本回転 53 |
4.4.2回転変換 54 |
章末問題 59 |
5.1角速度 60 |
5.1.1微小回転と角速度 60 |
5.1.2座標変換マトリックスの時間微分と角速度 63 |
5.1.3角速度ベクトルの性質 64 |
5.2速度 67 |
5.2.1幾何ベクトルの時間微分 67 |
5.2.2速度の関係式 68 |
5.3角速度と回転角の時間微分 71 |
5.3.1オイラー角の時間微分 71 |
5.3.2タイト.プライヤン角の時間微分 72 |
5.3.3プライヤント角の時間微分 73 |
5.4角加速度 73 |
5.5加速度 74 |
章末問題 76 |
6.1オイラーパラメータの定義と座標変換マトリックス 77 |
6.2オイラーパラメータの性質 79 |
6.2.1座標変換マトリックスの分解マトリックスの性質 79 |
6.2.2任意ベクトルを伴った分解マトリックスの性質 80 |
6.3複数の基準枠と相対姿勢 81 |
6.3.1相対姿勢と座標変換 81 |
6.3.2オイラーパラメータによる相対座標変換 83 |
6.4角速度とオイラーパラメータの時間微分 85 |
6.5オイラーパラメータの微分の性質 86 |
6.5.1オイラーパラメータの時間微分 86 |
6.5.2任意ベクトルを伴った分解マトリックスの微分 87 |
6.6角加速度とオイラーパラメータの高階時間微分 88 |
6.7オイラーパラメータの高階微分の性質 89 |
6.7.1オイラーパラメータの高階微分 89 |
6.7.2任意ベクトルを伴った分解マトリックスの高階微分 89 |
章末問題 90 |
7.1仮想変位と仮想回転 92 |
7.2仮想回転とオイラーパラメータの変分およびオイラー角の変分 96 |
7.3相対姿勢の変分と相対角速度 97 |
7.4速度と角速度の変分量 99 |
7.4.1仮想速度 99 |
7.4.2角速度の変分 100 |
7.4.3角加速度の変分 102 |
章末問題 102 |
8.1拘束式の種類と例 104 |
8.2二つのベクトルの間の拘束 106 |
8.2.1二つのベクトルの垂直の条件.その1(n1タイプ) 107 |
8.2.2二つのベクトルの垂直の条件.その2(n2タイプ) 107 |
8.2.3二つのベクトルの平行の条件.その1(n1タイプ) 107 |
8.2.4二つのベクトルの平行の条件.その2(n2タイプ) 108 |
8.3二つの物体間の拘束式 108 |
8.3.1球ジョイント,ユニバーサルジョイント,回転ジョイント 108 |
8.3.2円柱ジョイント,並進ジョイント,ねじジョイント 110 |
8.4複合拘束 111 |
8.5絶対拘束 111 |
8.6駆動拘束 112 |
8.7拘束条件式の微分と導関数 114 |
8.7.1拘束条件式の変分 114 |
8.7.2回転ジョイントのオイラーパラメータ表示 115 |
8.7.3ねじジョイントのオイラーパラメータ表示 116 |
8.7.4絶対拘束式のオイラーパラメータ表示 116 |
8.8ノンホロノミック拘束の例 116 |
8.8.1理想化した乗り物モデルの運動の例 117 |
8.8.2コインの回転運動の例 118 |
章末問題 120 |
9.1位置解析 122 |
9.2速度解析 123 |
9.3加速度解析 125 |
9.4ヤコビアンマトリックスCqとベクトルγのオイラーパラメータ表示 127 |
章末問題 128 |
10.1質量の幾何 129 |
10.1.1質量と質量中心 129 |
10.1.2慣性マトリックス 131 |
10.2運動量と角運動量 134 |
10.2.1運動量 134 |
10.2.2角運動量 135 |
10.3力とトルク 137 |
10.4力要素 140 |
10,4.1一般化力 140 |
10.4.2ばね,ダンパ,アクチュエータ 141 |
10.4,3クーロン摩擦 142 |
10.4.4接触 143 |
章末問題 144 |
11.1仮想変位と仮想速度 146 |
11.2仮想仕事と仮想仕事の原理 146 |
11.2.1仮想仕事 146 |
11.2.2一般化力 147 |
11.2.3仮想仕事の原理 148 |
11.3ダランベールの原理 150 |
11.4ラグランジュの方程式 155 |
11.5拘束のある系のラグランジュの方程式 157 |
章末問題 158 |
12.1仮想パワーの原理 159 |
12.1.1仮想パワー 159 |
12.1.2仮想パワーの原理による運動方程式の定式化・質点系 160 |
12.1.3仮想パワーの原理による運動方程式の定式化・剛体系 162 |
12.2仮想パワーの原理の適用 165 |
12.3一般化スピード,部分速度および一般化力 166 |
12.3.1一般化スピードと部分速度 166 |
12.3.2一般化力 169 |
12.4一般化スピードと拘束式 171 |
12.5ケインの方程式 172 |
章末問題 173 |
13.1質点のダイナミクス 175 |
13.2多質点系のダイナミクス 176 |
13.3剛体のダイナミクス 177 |
13.4多剛体系のダイナミクス 180 |
13.4.1拘束のない多剛体系 180 |
13.4.2拘束のある多剛体系の変分方程式 181 |
13.4.3拘束のある多剛体系の運動方程式 182 |
章未問題 187 |
14.1相対座標による運動学 188 |
14.2速度に対する再帰公式と速度変換法 195 |
14.3力に対する再帰公式 197 |
14.4多体系の運動方程式 199 |
章末問題 200 |
15.1ラグランジュ乗数を用いた拡大法による運動方程式と数値積分法 201 |
15.2再帰的な方法による運動方程式と数値積分法 202 |
15.2.1解くべき微分代数方程式系 202 |
15.2.2マトリックスKの構成法 204 |
15.2.3多段数値積分公式 205 |
15.2.4計算の高速化 206 |
15.3柔軟多体系に現れる運動方程式と数値積分法 207 |
章末問題 209 |
16.1はり要素の運動方程式の一般的な記述 210 |
16.2慣性力によりなされる仮想仕事 212 |
16.3弾性力によりなされる仮想仕事 214 |
16.4はり要素の運動学 216 |
16.4.1はり要素の基準枠の定義 216 |
16.4.2時刻tnにおける要素基準枠から時刻tn+1における中間基準枠への変換 219 |
16.4.3時刻tn+1における要素基準枠と回転変形ベクトルの抽出 222 |
16.5剛性マトリックスと質量マトリックスの導出 224 |
16.5.1接線剛性マトリックス 224 |
16.5.2線形剛性マトリックスおよび質量マトリックス 226 |
16.5.3質量マトリックス 227 |
16.6全体方程式の組立てと解析の流れ 228 |
16.6.1全体系への変換 228 |
16.6.2ピン結合の取扱い 230 |
16.7柔軟多体系の数値積分法 232 |
章末問題 234 |
17.1代表的な汎用解析ソフト 235 |
17.1.1汎用解析ソフトの紹介 235 |
17.1.2標準的な汎用解析ソフトの構成 235 |
17.2簡単な数値解析例 237 |
17.2.1二足歩行ロボットの歩行解析 237 |
17.2.2振動台の制御解析 237 |
章末問題 239 |
付線 240 |
引用・参考文献 254 |
章末問題解答 264 |
索引 300 |
1.1はじめに 1 |
1.2マルチボディダイナミクスの発展 2 |
1.3マルチボディダイナミクスの役割 6 |
|
50.
|
図書
|
日本機械学会編
出版情報: |
東京 : 養賢堂, 1995- 冊 ; 22cm |
子書誌情報: |
loading… |
所蔵情報: |
loading… |
|