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1. 地球環境建築のすすめ. 第2版
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 彰国社, 2009.9  316p ; 26cm
シリーズ名: シリーズ地球環境建築 ; 入門編
所蔵情報: loading…
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地球環境建築のすすめ　仙田　満 3
巻頭言
   建築は地球環境問題の解決にどれだけ貢献できるか　村上周三 4
口絵 9
第1章　地球環境と建築の背景と基本理念
   1.1　地球環境と建築、その時代背景 14
   　1.1.1　環境問題の変質 14
   　1.1.2　サステナビリティをめぐって 16
   　1.1.3　建築におけるサステナビリティ 18
   　1.1.4　地球環境建築の課題と本書の構成 20
   　　☆環境と開発に関するリオ・デ・ジャネイロ宣言（1992） 22
   　　☆気候変動枠組条約第3回締約国会議（COP3）京都議定書の要点 24
   1.2　地球環境建築の基本的視点 25
   　1.2.1　グローカル（グローバル＋ローカル）な視点 25
   　1.2.2　建築デザインの新しいパラダイム 30
   　1.2.3　エネルギーの流れと物質の循環 33
   　1.2.4　ライフサイクルで考える建築の環境負荷とコスト 37
   　　☆ライフサイクルアセスメント（LCA） 39
   　1.2.5　総合化と協働（コラボレーション） 42
   　　☆ドイツ・バウビオロギーの基本概念 46
   　　☆「持続可能な未来のための相互依存宣言」 50
   　　☆「環境共生住宅宣言」 51
   　　☆「地球環境・建築憲章」とその意義 52
   第1章　引用・参考文献など 59
第2章　地球環境建築のビジョンとつくり方、使い方
   2.1　自然や地域や都市とつなぐ 62
   　2.1.1　建築と自然をつなぐ 62
   　2.1.2　生態系に支えられた重層的な都市・農村環境 68
   　2.1.3　自然を組み込んだ入れ子構造の地域環境 70
   　2.1.4　都市の自然回復・創造のデザイン 72
   　2.1.5　コンパクトシティ 78
   　2.1.6　環境との共生を目指す参加と協同の住まいづくり 84
   　　☆カッセル・エコロジー団地 88
   2.2　エネルギーを大切にする 90
   　2.2.1　気候風土と省エネルギー 90
   　　☆日本の地域区分 93
   　2.2.2　都市環境と熱、エネルギー 96
   　2.2.3　住宅の省エネルギー 108
   　2.2.4　住宅の次世代省エネルギー基準 114
   　2.2.5　建築（非住宅）の省エネルギー 118
   　2.2.6　ライフサイクルエネルギー 124
   　2.2.7　パッシブデザイン 126
   　　☆PLEA（プレア） 133
   　2.2.8　アクティブデザイン 135
   2.3　資源を大切にする 139
   　2.3.1　建築の寿命を延ばし、長く使う 139
   　2.3.2　「SI建築」とオープンビルディング 146
   　2.3.3　資源の無駄づかいをしない 148
   　2.3.4　改修技術 155
   　2.3.5　環境と人にやさしい建材を使う 159
   　　☆「循環型社会形成推進基本法」 171
   2.4　安全と健康 173
   　2.4.1　建築を安全につくる 173
   　2.4.2　ユニバーサルデザイン 178
   　2.4.3　空気質に配慮してつくり、使う 183
   　2.4.4　安全で健康に使い続ける 194
   2.5　世代をつなぎ、文化をつなぐ 195
   　2.5.1　子どものすこやかな発達と建築・都市環境 195
   　2.5.2　良き建築文化を伝える 203
   第2章　引用・参考文献など 205
第3章　デザイン・プロセスと評価
   3.1　地球環境建築のデザイン・プロセスと評価 208
   　3.1.1　デザイン・プロセス 208
   　3.1.2　建築物の総合的な環境性能評価の枠組み 211
   3.2　立地環境を評価する（プレ・デザインとして） 215
   　3.2.1　自然・風土・景観・文化を読む 215
   　3.2.2　マッピング 218
   　3.2.3　敷地環境を診断する 221
   　　☆フェノロジー・ガイド（重ね暦） 224
   3.3　計画を自ら評価する（デザインとして） 225
   　3.3.1　建築の環境性能評価 225
   　3.3.2　設計者のための環境性能評価手法 227
   　3.3.3　ライフサイクルアセスメント手法 232
   　3.3.4　ライフサイクルコスティング手法 235
   　　☆GBC（グリーン・ビルディング・チャレンジ） 236
   　　☆自立循環型仕宅への設計ガイドライン 240
   3.4　建築を事後評価する（ポスト・デザインとして） 248
   　3.4.1　モニタリング 248
   　3.4.2　事後の検証・評価 251
   第3章　引用・参考文献など 253
第4章　社会システムと建築専門家の役割
   4.1　社会の制度としくみ 256
   　4.1.1　建築のライフサイクルと環境マネジメント 256
   　4.1.2　建築の環境政策 259
   4.2　社会における建築専門家の役割 262
   　4.2.1　関連領域の統合化 262
   　4.2.2　住民参加のコーディネーション 266
   4.3　世界の潮流と日本のいま 270
   　4.3.1　世界各国の現状 270
   　4.3.2　日本の現状 275
   　　☆環境共生住宅認定制度 280
   　　☆住宅の品質確保の促進等に関する法律 284
   　　☆住生活基本法・住生活基本計画 290
   4.4　IT革命と建築・都市、暮らし 292
   　4.4.1　人口爆発・技術革新・エネルギー消費の増大 292
   　4.4.2　IT（情報技術）の出現と環境問題への貢献 294
   　4.4.3　ITと都市構造の変革 296
   　4.4.4　生産と消費の構造を変革し、環境の負荷を低減させるIT 299
   4.5　普及をはばむ要因とその解決策 302
   　4.5.1　包括的アプローチの必要性 302
   　4.5.2　建築に関わる制度的阻害要因とその改革 304
   第4章　引用・参考文献など 306
結語
   地球環境建築を志す人たちへ　仙田　満 307
主要用語解説 310
編集後記 岩村和夫 316
地球環境建築のすすめ　仙田　満 3
巻頭言
   建築は地球環境問題の解決にどれだけ貢献できるか　村上周三 4
2.

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2. コンクリート系構造の部材解析モデルと設計への応用
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善(発売), 2008.3  369p ; 30cm
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はじめに 1
1.　材料の構成則とコンクリートのモデル化 3
   1.1　構成則とは 3
   1.2　多軸応力下での破壊基準 4
   1.3　多軸応力下でのコンクリート構成則 16
   1.4　構成則モデルをRC構造物の解析に用いる場合の留意点 26
2.　部材の破壊現象の解明 28
   2.1　はじめに 28
   2.2　材料の破壊モードと解析モデル 29
   2.2.1　はじめに 29
   2.2.2　コンクリート 30
   2.2.3　鉄筋 45
   2.2.4　相互作用 53
   2.3　解析モデルによる部材の破壊現象の解明 72
   2.3.1　はじめに 72
   2.3.2　RC梁 73
   2.3.3　RC柱 81
   2.3.4　RC耐震壁 105
   2.3.5　RC柱・梁接合部 120
   2.3.6　その他の部材 141
   （参考 : 関連文献） 145
3.　検証用選定試験体の概要と共通解析 148
   3.1　　はじめに 148
   3.2　検証用選定試験体の共通解析 154
   3.2.1　コンクリートの繰り返し応力履歴 154
   3.2.2　ひび割れ面のせん断伝達特性 161
   3.2.3　コンファインドコンクリート 173
   3.2.4　RC平板 181
   3.2.5　RC耐震壁 189
   3.2.6　RC柱 199
   3.2.7　RC梁 212
   3.2.8　RC柱・梁接合部 221
   3.2.9　RC架構 235
4.　市販解析ソフトウェアの適用性 243
   4.1　はじめに 243
   4.2　市販解析ソフトウェアの適用性 243
   4.3　ABAQUS 246
   4.4　ATENA 259
   4.5　DIANA 277
   5.　性能評価型設計へ役立てるためのマクロおよびミクロモデル解析法の開発 299
   5.1　建物機能と構造性能 299
   5.2　構造物もしくは層のクライテリア 302
   5.3　マクロモデルを活用した構造性能実現法 309
   5.4　断面および部材のクライテリア 314
   5.4.1　層の限界状態と部材性能 314
   5.4.2　部材性能 315
   5.4.3　不確定要素の解析 323
6.　実構造設計への適用例 327
   6.1　はじめに 327
   6.2　部材解析モデルの構造設計への適用例 328
   6.2.1　SC耐震壁のせん断強度式の作成 328
   6.2.2　高層建物のフラットスラブへの適用 330
   6.2.3　重力式ダムの耐震安全性評価への適用 333
   6.2.4　鉄筋コンクリート壁式構造解析手法の開発とその応用 339
   6.2.5　非線形有限要素法によるコンクリート構造物の挙動シュミュレーション技術 347
   6.2.6　鉄筋コンクリート造建物の構造設計における解析技術の現状と展望 355
   6.3　ウェブデータベースの活用 363
   6.4　まとめ 365
おわりに 366
索引 367
はじめに 1
1.　材料の構成則とコンクリートのモデル化 3
   1.1　構成則とは 3
3.

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3. 都市・建築空間の科学 : 環境心理生理からのアプローチ
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 2002.11  vi, 222p ; 26cm
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第1章　音環境と心理・生理研究 1
1．1　音環境の心理評価 3
   1.1.1　研究の背後にあるもの 5
   1.1.2　環境騒音評価研究 5
   1.1.3　音環境評価研究における心理学的背景 8
   1.1.4　人間－環境系に関する認知心理学的モデル 9
   1.1.5　感情のシステム 10
   1.1.6　試論的な記述 12
   1.1.7　おわりに 15
1．2　情報伝達の音のデザイン17
   1.2.1　はじめに 19
   1.2.2　情報伝達のための音とは 19
   1.2.3　情報伝達の音の規格 21
   1.2.4　音の印象の影響 音の立上り・立下りによる印象変化 23
   1.2.5　高齢者にとっての聞き取りやすさ 24
   1.2.6　家庭内背景音下での報知音の聴取閾値 26
   1.2.7　今後の展望 29
1．3　脳波を用いた音環境評価 31
   1.3.1　はじめに 33
   1.3.2　脳波と聴覚誘発電位 33
   1.3.3　心理・生理科学における大脳と聴覚に関する研究 34
   1.3.4　建築環境学における脳波を用いた音環境評価に関する研究 35
   1.3.5　作業者の大脳における聴覚情報処理 37
   1.3.6　問題点と展望 41
第2章　熱環境と心理・生理研究 45
2．1　上下気温分布の心理・生理影響 47
   2.1.1　はじめに 49
   2.1.2　上下気温分布と人体の心理・生理反応の関係 49
   2.1.3　居住空間における上下気温分布の性状 50
   2.1.4　上下気温分布が居住者の心理・生理反応に与える影響に関する研究の事例紹介 51
   2.1.5　おわりに 54
2．2　人体からの蒸汗量の測定 57
   2.2.1　はじめに 59
   2.2.2　全身からの蒸汗量の測定 59
   2.2.3　局所蒸汗量の測定 60
   2.2.4　局所蒸汗量測定に関する研究事例紹介 63
   2.2.5　おわりに 64
2．3　変動風環境の評価 67
   2.3.1　はじめに 69
   2.3.2　気流に関する基準 69
   2.3.3　変動風環境に関する評価要素 気流の影響に関する既往の研究 70
   2.3.4　暑熱環境から変動風環境への移動時における生理・心理反応 72
   2.3.5　おわりに 76
2．4　放射環境の評価と人体形状モデル 81
   2.4.1　はじめに 81
   2.4.2　放射に関する人体形状モデル 81
   2.4.3　放射環境の生理・心理反応 83
   2.4.4　放射環境指標 84
   2.4.5　研究事例・人工気候室内における立位人体に及ぼす熱放射の影響に関する実験的研究 85
   2.4.6　おわりに 86
第3章　空気環境と心理・生理研究 89
3．1　建物における必要換気量 91
   3.1.1　はじめに 93
   3.1.2　換気哲学の変遷 93
   3.1.3　人間の体臭と換気 94
   3.1.4　体臭に関する研究の事例紹介 97
   3.1.5　必要換気量の算出 99
   3.1.6　今後の研究課題 99
3．2　臭気の評価と制御方法 103
   3.2.1　はじめに 105
   3.2.2　臭気の評価指標 105
   3.2.3　臭気評価の考え方と各指標の有用性 106
   3.2.4　臭気の制御方法の考え方 106
   3.2.5　室内の臭気の評価と制御方法に関する研究 107
   3.2.6　臭気濃度を指標として臭気の許容レベルを検討した研究紹介 110
   3.2.7　おわりに 113
第4章　視環境と心理・生理研究 115
4．1　加齢を考慮した視覚特性と視環境 117
   4.1.1　はじめに 119
   4.1.2　眼球光学特性の加齢変化 119
   4.1.3　視力の加齢変化 119
   4.1.4　色覚の加齢変化 122
   4.1.5　コントラスト感度の加齢変化 122
   4.1.6　住宅の適正照度に関する研究事例紹介 123
   4.1.7　おわりに 127
4．2　視覚特性を考慮した明視環境の評価 129
   4.2.1　はじめに 131
   4.2.2　明視性の評価構造 131
   4.2.3　明視環境の要件 131
   4.2.4　視認能力 132
   4.2.5　視認能力の個人差の取扱い方法 134
   4.2.6　明視性の検討方法 138
   4.2.7　明視性に関する実験事例 141
   4.2.8　おわりに 144
4．3　室内の色彩計画とその評価 147
   4.3.1　はじめに 149
   4.3.2　室内色彩の実態 149
   4.3.3　室内色彩の心理的評価 149
   4.3.4　光源の演色性 151
   4.3.5　光源の種類と室内色彩の心理的影響についての研究事例 152
   4.3.6　高齢社会における室内色彩計画 155
   4.3.7　おわりに 156
4．4　建築の外部色彩と街並みの色彩評価 157
   4.4.1　はじめに 159
   4.4.2　都市における色彩の実態 159
   4.4.3　色彩規制の提案 164
   4.4.4　最近の景観色彩評価の研究 166
   4.4.5　おわりに 170
第5章　心理・生理研究の総合的アプローチ 173
5．1　景観評価における異文化間比較研究 175
   5.1.1　はじめに 177
   5.1.2　異文化間比較研究の意義 177
   5.1.3　異文化間の相違性を強調する研究 179
   5.1.4　異文化間の共通性を強調する研究 179
   5.1.5　相違性と共通性をともに認める研究 180
   5.1.6　西洋文化圏と東洋文化圏の比較 183
   5.1.7　ほかの個人属性による影響との比較 184
   5.1.8　異文化間の比較を用いた理論的検討 186
   5.1.9　国内における異文化間比較研究 188
   5.1.10　河川景観評価における異文化間の比較 188
   5.1.11　おわりに 193
5．2　複合環境の評価研究とそのフィロソフィ 197
   5.2.1　はじめに 199
   5.2.2　複合環境評価の考え方 199
   5.2.3　光環境と温熱環境 200
   5.2.4　騒音と温熱環境，光環境などの複合 202
   5.2.5　視覚環境と音環境の複合 203
   5.2.6　非特異的尺度を用いた研究の事例紹介 204
   5.2.7　おわりに 207
5．3　統計的手法の留意点 209
   5.3.1　再考の背景 211
   5.3.2　研究の性格と手法 211
   5.3.3　平均―なにが代表なのか― 212
   5.3.4　分散と高次モーメント―偏りを表すもの 212
   5.3.5　母集団と標本―全体のとらえ方 213
   5.3.6　まず分布ありき―モーメントとパラメータと母数 213
   5.3.7　標本―分布の分布 213
   5.3.8　検定―集団を弁別する 214
   5.3.9　標本数―数の信仰 214
   5.3.10　あらためて統計的アプローチを考える―参考書とともに 215
第1章　音環境と心理・生理研究 1
1．1　音環境の心理評価 3
   1.1.1　研究の背後にあるもの 5
4.

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4. 地震荷重 : 性能設計への展望
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.3  274p ; 26cm
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第Ⅰ編　地震荷重・耐震設計法の現状
第1章　1981年新耐震設計法 1
   1.1　新耐震の概要と成立の経緯 1
   1.1.1　はじめに 1
   1.1.2　新耐震以前の状況 1
   1.1.3　新耐震設計法の開発 2
   1.1.4　地震地域係数について 3
   1.1.5　標準せん断力係数と振動特性係数について 4
   1.1.6　構造特性係数について 8
   1.1.7　震度表示と層せん断力係数表示 10
   1.1.8　地震力の分布 11
   1.1.9　取り入れられなかった用途係数について 13
   1.2　地盤種別 14
   1.2.1　地震時の震度分布と地盤種別 14
   1.2.2　地盤種別と振動特性係数 14
   1.2.3　表層地盤による卓越周期の特性 15
   1.2.4　地盤種別と設計用ベースシヤー係数の具体例 18
   1.3　相互作用効果の扱いと地下階地震力 20
   1.3.1　振動特性係数（Rt） 20
   1.3.2　地下階地震力 21
   1.4　地震地域係数の設定の経緯と考え方 24
   1.4.1　地震動期待値に関する当時の既往の研究成果 24
   1.4.2　設定の考え方，設定項目とその判定規準及び作成上の留意点 25
第2章　2000年改正建築基準法の地震荷重 28
   2.1　限界耐力計算 28
   2.1.1　限界耐力計算における地震荷重 28
   2.1.2　要求耐震性能 29
   2.1.3　工学的基盤における標準加速度応答スペクトル 29
   2.1.4　設計用加速度応答スペクトル 30
   2.1.5　表層地盤増幅係数 30
   2.1.6　耐震計算 32
   2.2　エネルギー計算 40
   2.2.1　建築基準法上の位置づけ 40
   2.2.2　エネルギー計算の概要 40
   2.2.3　地震動レベルの設定 42
   2.2.4　損傷分布則 43
   2.2.5　履歴型ダンパー付建築物の検証方法の概要 45
   2.2.6　保有エネルギー吸収量 48
   2.3　時刻歴解析における設計用地震動 50
   2.3.1　設計用地震動の変遷 50
   2.3.2　改正建築基準法における設計用地震動 51
   2.3.3　設計用地震動の課題 52
第3章　建築物荷重指針の地震荷重 56
   3.1　はじめに 56
   3.2　地震荷重の設定方針 56
   3.2.1　地震荷重と設計用地震動の設定 56
   3.2.2　建築物のモデル化と地震動入力位置 56
   3.3　地震荷重の算定 57
   3.3.1　地震荷重の算定方法 57
   3.3.2　加速度応答スペクトル 61
   3.3.3　塑性変形能力による低減係数と応答変形 66
   3.3.4　建築物の不整形性による割増係数 67
   3.4　設計用地震動 67
   3.4.1　設計用地震動作成の基本的な考え方 67
   3.4.2　応答スペクトルに適合する設計用地震動 67
   3.4.3　想定地震に基づく設計用地震動 68
第4章　構造特性係数と構造物の変形 69
   4.1　耐震設計における古典的な最大変形推定 69
   4.1.1　耐震設計法の基本的考え方 69
   4.1.2　静的解析による最大変形予測法 71
   4.2　減衰特性と最大変形 76
   4.2.1　構造特性係数 76
   4.2.2　耐震設計の目標 77
   4.2.3　構造特性係数と建築物の減衰特性 78
   4.2.4　減衰特性に基づく最大変形の推定 80
第5章　国内外の地震荷重 85
   5.1　ISO 3010の地震荷重 85
   5.1.1　はじめに 85
   5.1.2　ISO 3010について 85
   5.1.3　ISO 3010第2版本文の概要と主な改定点 86
   5.1.4　ISO 3010第2版付属書の概要 90
   5.1.5　おわりに 94
   5.2　IBCにおける地震荷重 95
   5.2.1　米国における耐震設計規準と設計用地震荷重の動向 95
   5.2.2　MCE Ground Motionによる設計用加速度応答スペクトル作成方法 95
   5.2.3　耐震設計分類と耐震構造種別 98
   5.2.4　解析方法と設計用地震荷重 100
   5.3　ユーロコードの地震荷重 103
   5.3.1　はじめに 103
   5.3.2　ユーロコード8の構成 103
   5.3.3　ユーロコード8第1部の概要 103
   5.4　建築以外の規準の地震荷重 116
   5.4.1　地震荷重設定の原点 116
   5.4.2　構造物の応答を考慮した地震荷重 : 修正震度法 117
   5.4.3　兵庫県南部地震が与えた影響 117
第6章　まとめ 124
第Ⅱ編　地震動評価の現状
第1章　はじめに 127
第2章　地震発生の時空間モデル 131
   2.1　地震カタログ 131
   2.2　活断層データ 131
   2.3　地震の分類 132
   2.4　更新過程 134
   2.5　ポアソン過程 136
第3章　地震動予測手法 137
   3.1　地震と地震動 137
   3.2　地震動を構成する要素 137
   3.3　経験的な地震動予測の方法 138
   3.4　断層破壊を考慮した地震動予測の方法 140
   3.4.1　小地震と大地震の違い 141
   3.4.2　グリーン関数 143
   3.4.3　経験的グリーン関数法 144
   3.4.4　統計的グリーン関数法 149
   3.4.5　理論的手法 152
   3.4.6　ハイブリッド法 160
第4章　地震動予測のための震源モデルの設定 164
   4.1　特性化震源モデルの主なパラメータと相互関係 165
   4.2　内陸地震の特性化震源モデルの設定方法 167
   4.2.1　震源断層の推定 167
   4.2.2　巨視的断層パラメータの設定 167
   4.2.3　微視的断層パラメータの設定 170
   4.2.4　その他の断層パラメータの設定 173
   4.3　プレート境界地震の特性化震源モデルの設定方法 174
   4.3.1　震源断層の推定 174
   4.3.2　巨視的断層パラメータの設定 175
   4.3.3　微視的断層パラメータの設定 175
   4.3.4　その他のパラメータの設定 175
   4.4　スラブ内地震の特性化震源モデルの設定方法 176
第5章　地震動予測のための地盤モデル 179
   5.1　耐震設計のための地盤モデル 179
   5.2　地震動に対する地盤の影響 179
   5.2.1　地震観測記録に見られる地盤構造の影響 179
   5.2.2　振幅特性 180
   5.2.3　周期特性 181
   5.2.4　盆地生成表面波 181
   5.3　地盤構造の調査とそのモデル化 182
   5.3.1　浅層地盤構造の調査 183
   5.3.2　深層地盤構造の調査 184
   5.3.3　地盤構造モデルの事例 187
第6章　強震動の予測結果の検証 193
   6.1　地震動の情報がある地震の場合 193
   6.2　地震動の情報がない地震の場合 194
第7章　断層モデルによる地震動予測結果を用いた地震ハザード解析 197
   7.1　断層破壊のシナリオを考慮した地震ハザード解析の意義 197
   7.2　断層破壊のシナリオを考慮した地震ハザード解析の概要 198
   7.3　想定地震の断層破壊のシナリオ 200
   7.4　断層破壊のシナリオの生起確率の算定 204
   7.5　地震ハザード解析 206
第8章　地震動評価の課題 210
   8.1　地震発生の時空間モデル 210
   8.2　地震動予測手法 210
   8.3　震源モデルの設定 211
   8.4　地盤モデルの設定 213
第Ⅲ編　性能設計用地震荷重の策定と設計事例
第1章　性能設計用地震荷重の策定方法 215
第2章　耐震性能制御のための地震荷重設定と事例 219
   2.1　耐震性能制御のための地震荷重 219
   2.2　設計用地震荷重設定に必要な要件 220
   2.3　加速度応答スペクトルと限界変形角 221
   2.3.1　加速度応答スペクトル 221
   2.3.2　限界変形角 222
   2.4　略算加速度応答スペクトルの分析 223
   2.5　京町家の耐震診断 228
   2.6　略算加速度応答スペクトルの位置づけ 231
第3章　生起確率を考慮した地域予測地震動に基づく性能設計と事例 234
   3.1性能設計と地震荷重の現状 234
   3.1.1　地震荷重の設定に関わる動向 234
   3.1.2　現状設計法に見られる耐震性能の表し方 236
   3.2　生起確率を反映した地震荷重と性能評価 238
   3.2.1　地震環境に基づく耐震性能評価の例 238
   3.2.2　性能評価の考え方と地震動 240
   3.3　性能設計事例のための地震荷重と地震動 242
   3.3.1　生起確率と基準地震動の設定方針 242
   3.3.2　生起確率と基準地震動の設定 243
   3.3.3　時刻歴解析用の模擬地震動 245
   3.4　鉄骨造超高層建築物の設計例 247
   3.4.1　対象とする建築物と条件 247
   3.4.2　目標性能と構造設計 248
   3.4.3　目標性能の検証と保有耐震性能の評価 253
   3.5　鉄筋コンクリート造中層建築物の設計例 260
   3.5.1　対象建築物の概要と目標性能 260
   3.5.2　地震荷重と仮定断面の設定 261
   3.5.3　Pushover解析と目標性能の検証 265
   3.5.4　保有耐震性能の評価 268
第4章　まとめ 274
第Ⅰ編　地震荷重・耐震設計法の現状
第1章　1981年新耐震設計法 1
   1.1　新耐震の概要と成立の経緯 1
5.

図書
図書
5. 総覧日本の建築 (1 - 10)
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 新建築社, 1986.6-  冊 ; 22cm
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6.

図書

東工大
目次DB
図書
東工大
目次DB
6. 知的システムによる建築・都市の創造
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 1998.7  vii, 208p ; 22cm
所蔵情報: loading…
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1 概説 1
1.1 人工知能 1
1.2 ファジィ理論 3
1.3 人工生命 4
   1.3.1 生命に学ぶ 4
   1.3.2 ニューラルネットワークモデル 4
   1.3.3 遺伝的アルゴリズム 5
   1.3.4 人工生命 5
2 人工知能の応用 7
2.1 計画 7
2.1.1 開発プロジェクトを支援する土地利用企画提案システム 7
   (1) はじめに
   (2) 開発の目的
   (3) CANDLEの構成
   (4) 開発の手順
2.1.2 建物の耐震信頼性評価のためのエキスパートシステム 12
   (2) システムの概要
   (3) 評価結果の信頼性の検討
   (4) まとめ
2.1.3 防災計画と避難シミュレーション 16
   (2) 既往の避難シミュレーションモデルの概観
   (3) オブジェクト指向と避難シミュレーション
   (4) 避難安全性評価と避難シミュレーション
   (5) おわりに
2.2 設計 20
2.2.1 オブジェクト指向と設計 20
   (2) 設計の知識
   (3) オブジェクト指向
   (4) 設計のモデル
   (5) 知的システムの将来像
2.2.2 建築モデル 24
   (1) 構築のモデリング
   (2) 意味の体系
   (3) おわりに
2.2.3 IFCによるCADデータ共有と相互運用 28
   (2) IFCの概要
   (3) IFCにおける高度情報技術への対応
   (4) IFC準拠のCAD機能
   (5) 今後のIFCの課題
   (6) おわりに
2.2.4 設計計画とコラボレーション 33
   (1)はじめに
   (2) 他分野におけるコラボレーション
   (3) 建築分野での先験的なコラボレーション例
   (4) 建築設計分野のコラボレーション
2.2.5 エージェント指向 38
   (1) エージェント指向とは
   (2) エージェントとは
   (3) エージェント指向問題解決
   (4) 可動(モバイル)エージェント
   (5) まとめ
2.2.6 エージェント指向と構造解析 42
   (1) 複雑化と巨大化
   (2) エージェント指向の分散型計算システム
   (3) 可動エージェント指向コミュニティMAOC
   (4) 構造解析におけるエージェント指向システム
2.2.7 協調型設計活動支援 47
   (1) 建築分野のCSCW
   (2) VDS'96 Kumamoto Artpolis Project
2.3 生産 51
2.3.1 統合化建築生産システム 51
   (2) PDBの管理情報
   (3) システムの運用
   (4) おわりに
2.3.2 工程計画の立案における知的推論システム 55
   (1) 工程計画の知的支援
   (2) 工程計画の推論機構
   (3) 割付方式による工程計画のプロトタイプシステム
2.3.3 建築工事におけるプロジェクト管理 59
   (2) 建築工事のプロジェクト管理
3 ファジィ理論の応用 63
3.1 診断 63
3.1.1 コンクリートのひび割れ原因検索 63
   (1) 異常診断におけるあいまいな条件命題
   (2) 条件命題の診断への応用
   (3) 計算例
3.1.2 避難シミュレーション 68
   (2) ファジィ化の意義
   (3) ファジィ適用のモデル
   (4) 人の動きの決定方法
   (5) 数式的なアプローチ
   (6) ファジィ的なアプローチ
   (7) メンバーシップ関数
   (8) ファジィ推論
   (9) シミュレーションの結果
   (10) おわりに
3.2 評価 74
3.2.1 室内空間の高さ感の評価 74
   (2) 分割型ファジィ積分
   (3) 室内空間の高さ感に対する評価問題への適用
3.2.2 高層ビルの外観(デザイン)評価 78
   (1) ファジィ測度による評価モデル
   (2) ファジィ測度の同定
   (3) 超高層建築の外観デザイン
3.3 制御 83
3.3.1 ラーメン構造の振動制御 83
   (2) 制振システム
   (3) 最適制御変数の決定(最大化決定)
   (4) 結果と考察
3.3.2 シェル構造の振動制御 87
   (2) シェルの基礎式
   (3) 裾梁の基礎式
   (4) 裾梁付き回転体シェルの振動方程式
   (5) 制御理論
   (6) 解析モデル
   (7) 解析結果
   (8) 結論
3.3.3 大空間空調制御 91
   (2) 大空間空調方式の概要
   (3) ファジィ空調制御システムの概要
   (4) 実験結果
3.4 最適化 95
3.4.1 インテリジェントネットワークを用いた建築物の最適耐震構造計画 95
   (2) ファジィネットワーク
   (3) ニューラルネットワークを用いた主観的評価の同定
   (4) ファジィネットワークの解法
   (5) 構造計画への応用
3.4.2 耐震壁の最適配置計画 ファジィ制約下の最適化問題 100
   (1) 耐震壁の最適配置問題
   (2) ファジィ制約条件の導入
   (3) 設計例
3.4.3 ファジィクラスタリングによる構造物の荷重 変形曲線の折れ線近似法 105
   (2) 解析手法の概要
   (3) 数値計算例と解析手法の適用性
4 人工生命の応用 109
4.1 人工生命 109
4.1.1 セルオートマトンによる都市の土地利用パターンの形成 109
   (2) モデル
   (3) シミュレーション結果
   (4) 考察・まとめ
4.1.2 セルオートマトンによる構造物の形態形成 113
   (2) 基礎理論
   (3) CAを用いた構造物の形態形成
   (4) 3次元CAを用いた柱梁構造物の形態形成
   (5) 2次元CAを用いた構造物の形態形成
   (6) 結果
   (7) おわりに
4.1.3 LシステムとGAを利用した構造形態の形成手法 117
   (2) Lシステムと形態形成
   (3) 遺伝的アルゴリズム(GA)と形態の変化
4.2 遺伝的アルゴリズム(GA) 122
4.2.1 逆解析による地盤構造の推定 122
   (2) 微動のアレイ観測
   (3) GAを用いた逆解析による地盤構造の推定
4.2.2 トラスのトポロジー・節点位置最適化 126
   (2) トラスのトポロジー最適化
   (3) 平面トラスのトポロジー・節点位置同時最適化
4.2.3 形態創生 130
   (1) ホモロガス構造の形態解析
   (2) 目的関数と適応度
   (3) 設計パラメータのコード化
   (4) ホモロガス構造の解析結果
   (5) 曲面形態生成への応用
   (6) まとめ
4.2.4 制振構造物の設計 134
   (2) 対象構造物と設計変数
   (3) GAによる探索結果
4.2.5 遺伝的アルゴリズムを用いた地域施設配置手法 138
   (2) 施設配置案のコーディング方法
   (3) 配置案の評価関数の定義
   (4) 数値例の施設配置問題への適用と効率性
   (5) 実際の地域施設計画での適用
4.3 ニューラルネットワーク 143
4.3.1 逆問題 性能設計法への新しい展開 143
   (1) 理論と現実問題とのギャップ
   (2) ニューラルネットワークによる性能指定設計法
   (3) ニューラルネットワークの構成と学習結果
   (4) 結論
4.3.2 トラスの最適断面設計 147
   (2) 解析手法
   (3) トラスの最適断面設計
4.3.3 ニューラルネットワークによる質点系構造物の振動制御 152
   (2) 制御対象
   (3) 制御シミュレーションの流れ
   (4) シミュレーション結果
   (5) 結論
4.3.4 設計者の意図を考慮した配置評価方法 156
   (1) スキーマグラマーとニューラルネットワーク
   (2) ケーススタディと評価モデルの構築
   (3) 中間層の解釈と今後の可能性
4.3.5 建築空間構成へのニューラルネットワークの適用 161
   (1) 空間配置の最適化について
   (2) 満足化および最適化について
   (3) 解の探索について
   (4) 応用手法の概念
   (5) 図形操作のシミュレーション
5 知的システム 165
5.1 知的システムを用いた建築構造物の最適アクティブ制御システム 165
5.1.1 はじめに 165
5.1.2 基本仮定 166
5.1.3 地震動入力予測と構造物応答予測(構造同定) 167
5.1.4 最大化決定による適制御変数の決定 168
5.1.5 ディジタルシミュレーション 168
5.1.6 おわりに 169
5.2 ファジィニューロによる地震動予測 171
5.2.1 初期微動による主要動の予測 171
5.2.2 最大加速度予測モデル 171
5.2.3 地震発生地域の推定 173
5.2.4 構造化最大加速度予測モデル 175
5.2.5 まとめ 176
5.3 知命共創進化システム 177
5.3.1 生命体進化システムの3原理 177
5.3.2 知命共創進化システム 178
5.3.3 多重最適化システム 179
5.3.4 複雑系モデルを目指して 180
6 付録 183
付録-1 ファジィ理論の基本概念 183
   (1) ファジィ理論
   (2) ファジィクラスタリング
   (3) ファジィ推論
   (4) ファジィ数
   (5) ファジィ測度
   (6) ファジィ積分
   (7) ファジィ論理
   (8) 言語的真理値
   (9) 最大化決定
   (10) ファジィ制御
   (11) ファジィ集合
   (12) ファジィ演算
   (13) ファジィ関係
   (14) 拡張原理
   (15) タイプ2およびレベル2のファジィ集合
   (16) ファジィ意思決定
   (17) AHP
付録-2 人工生命の基本概念 193
2.1 人工生命の基本概念 193
   (1) 人工生命
   (2) 創発
   (3) 自己組織化
   (4) セルオートマトン
   (5) L-システム
   (6) 進化
   (7) 複雑系
2.2 遺伝的アルゴリズム 197
   (1) 遺伝的アルゴリズムの基本概念
   (2) 遺伝的操作
2.3 ニューラルネットワークの基本概念 201
   (1) 基本原理
   (2) 階層型ネットワーク
   (3) バックプロバーゲーションアルゴリズム
   (4) 相互結合型ネットワーク
   (5) ホップフィールドネットワーク
   (6) ボルツマンマシン
索引 205
1 概説 1
1.1 人工知能 1
1.2 ファジィ理論 3
7.

図書

東工大
目次DB
図書
東工大
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7. まちづくり学習
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2004.9  ix, 116p ; 26cm
シリーズ名: まちづくり教科書 / 日本建築学会編 ; 第6巻
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第Ⅰ部理論編
1章｢まちづくりを学ぶ｣ということ 2
   1-1まちづくり学習とは 2
   1-2この本を上手に活かすために 5
2章｢まち学習｣の視点 8
   2-1学校教育とまち学習 8
   2-1-1子ども･学校･地域の変貌 8
   2-1-2学校教育におけるまち学習の変遷 10
   2-1-3各教科における｢まち学習｣への取組み 11
   2-1-4総合学習におけるまち学習 12
   2-1-5｢まち学習｣的学びの構造 14
   2-2英国の住環境学習 16
   2-2-1英国で考える子どもと環境との関わり方 16
   2-2-2学校改善に見る｢まち学習｣の視点 17
   2-2-3都市学習センターが目指したもの 19
   2-2-4まち学習を支える地域 21
   2-3City Building EducationTM 23
   2-3-1City Building EducationTMの構成 24
   2-3-2City Building EducationTMにおけるシミュレーションの意味 30
3章｢まち学習｣から｢まちづくり学習｣へ 34
   3-1都市計画のとびらをひらく｢実践まちづくり｣学習 34
   序:｢都市計画のとびらをひらく｣前に 34
   3-1-1｢とびらをひらく｣ためには 35
   3-1-2都市計画のとびらをひらく｢実践まちづくり学習｣ 36
   3-1-3実践まちづくり学習の骨格 37
   3-1-4実践まちづくり学習の入門書 41
   3-1-5おわりに-学習成果の実践へ- 43
   3-2まちづくり学習とNPO 44
   3-2-1はじめに 44
   3-2-2参加,参画と学習 44
   3-2-3子どもが動くことで大人も動きだす 45
   3-2-4学校と地域をつなぐNPO 46
   3-2-5学校と地域をつなぐ組織 50
   3-3大学と地域との接点となるまちづくり学習 51
   3-3-1大学と地域,その知縁的関係とコミュニティづくり 51
   3-3-2大学におけるまちづくり学習のあり方を考える 52
   3-3-3大学と地域の関係からみたまちづくり学習の事例 53
4章｢まちづくり学習｣から｢まちづくり｣へ(紙上座談会) 58
第Ⅱ部実践編
1章まちを｢つくる｣｢たべる｣学習のススメ 70
   [まち学習&まちづくり学習]実践レシピ 72
   01メニューを考えよう①まちと｢なかよくなる｣ことからはじめよう-栃木市栃木第5小学校における生活科でのプログラム- 72
   02メニューを考えよう②メニューの中にたべたいものを入れる-土手住専科(弘前市上土手町のまち学習)- 74
   03素材を探そう①わくわく探検隊-松戸市小金地区旧水戸街道沿いのおいしい探検メニュー- 76
   04素材を探そう②子どもたちはおいしい素材を知っている-the good,the bad&the ugly- 78
   05素材を探そう③まちのお宝･みつはま生活博物館-エコミュージアムのすすめ- 80
   06料理してみよう①みんなでトライ｢まちづくりシミュレーション｣-身近な環境と子どもたちを考える会- 82
   07料理してみよう②得意料理はインターネット-高校生によるまちづくり情報発信- 84
   08おいしく仕上げをしよう①創造的な｢けんか｣のススメ-青森市気象台跡地公園(つくだウェザーパーク)計画- 86
   09おいしく仕上げをしよう②料理の本家本元｢家庭科｣で味付けする-高根沢町立A小学校における家庭科でのまち学習- 88
   10たべてみよう①仙台･ヘルシンキ子ども会議-西公園プロジェクト- 90
   11たべてみよう②もう一度たべてみる-長町副都心プロジェクト- 92
   12フルコースメニュー①半年かけて素材をじっくり煮込む-三重県女性センターまちづくりワークショップ講座- 94
   13フルコースメニュー②よってたかって素材を仕込む-まちづくり大好き人間養成作戦事業- 96
   14フルコースメニュー③アラカルト料理でおいしさ倍増-庚申庵伝統子ども文化教室におけるまち学習- 98
   15フルコースメニュー④公園づくりから学ぶ｢参画｣-佐野市立天明小学校における総合的な学習の時間活動- 100
   16フルコースメニュー⑤三世代遊び場マップづくり-世田谷区三軒茶屋･太子堂地区での遊びを通してみた衝の変遷- 102
2章『まちづくりブック』のつくり方･使い方･育て方 104
   2-1まちづくりブックって何だろう 104
   2-2つくり方 104
   2-2-1きっかけをつくる 104
   2-2-2ブックの基本方針を決める 104
   2-2-3ブックの内容を決める 106
   2-3使い方 109
   2-4育て方 110
3章｢まち学習｣｢まちづくり学習｣タウンページ 112
第Ⅰ部理論編
1章｢まちづくりを学ぶ｣ということ 2
   1-1まちづくり学習とは 2
8.

図書

東工大
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図書
東工大
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8. 景観まちづくり
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2005.6  ix, 117p ; 26cm
シリーズ名: まちづくり教科書 / 日本建築学会編 ; 第8巻
所蔵情報: loading…
目次情報: 続きを見る
1章景観まちづくりとその意義 2
   1-1景観まちづくりとその歴史 2
   1-2景観まちづくりの意義 3
   1-2-1地域の価値の発見と共有 3
   1-2-2生活のアメニティ保全 4
   1-2-3地域経済の活性化 5
   1-2-4地域力の向上 5
   1-3景観まちづくりのパースペクティブ 6
   1-3-1保全のまちづくりと創造のまちづくり 6
   1-3-2点のまちづくりと面のまちづくり 6
   1-3-3規制誘導のまちづくりと事業のまちづくり 7
   1-3-4ハードのまちづくりとソフトのまちづくり 8
   1-3-5｢特別なまち｣の景観まちづくりと｢普通のまち｣の景観まちづくり 9
2章景観まちづくりの方法 10
   2-1見る環境からのまちづくり 10
   2-1-1景観から｢まち｣をみる視点 10
   2-1-2｢まち｣の変化をデザインする 12
   2-2景観課題とルールづくり 15
   2-2-1景観まちづくりタイプ 15
   2-2-2景観形成の計画とルールづくり 16
   2-2-3景観形成を支援する仕組み 21
3章景観形成計画 24
   3-1景観形成計画の基本的役割 24
   3-1-1三次元で考えるまちづくりの計画 24
   3-1-2空間領域の再定義の計画 25
   3-1-3地域資源を掘り起こすプロセス 25
   3-1-4時空間の解読と図化情報 26
   3-1-5空間の目標像と将来像の共有 26
   3-1-6理念から具体のルールと事業への橋渡し 26
   3-1-7地域固有の空間秩序再生の戦略 27
   3-2計画エッセンスの提示 28
   3-2-1何のための計画か 28
   3-2-2何を目指す計画か 28
   3-2-3何を計画対象とするのか 28
   3-3空間像の解読と理解から計画へ 28
   3-3-1全体構成や断面構成の把握 28
   3-3-2文脈構成と土地の成り立ちの理解 29
   3-4視点場と景観像の把握 29
   3-4-1視点場の探索 29
   3-4-2優れた景観要素と構図を探る 30
   3-4-3景観にまつわる物語の発掘 31
   3-5景観形成計画のボキャブラリー 31
   3-5-1軸 32
   3-5-2ビスタ 32
   3-5-3シークエンス 32
   3-5-4ランドマーク 33
4章景観形成基準とデザインガイドライン 34
   4-1景観形成基準 34
   4-2｢都市景観整備地区｣の位置づけ 35
   4-3｢都市景観形成基準｣の指標と基準 35
   4-4都市景観形成基準の運用 38
   4-5デザインガイドライン 38
   4-6デザインガイドラインの形式 39
   4-7デザインガイドラインの実例とその対象･要素 41
   4-8景観形成基準検討に際しての今後の課題 41
5章景観まちづくりと参加 42
   5-1景観まちづくりへの市民参加の流れ 42
   5-1-1身近な地域資源からの発掘からまちなみへの再編集 43
   5-1-2地域独自の住宅づくりから景観への展開 43
   5-1-3公園,街路や商店街など,公共空間のデザイン協議からの展開 43
   5-1-4住環境の整備,保全活動からの展開 43
   5-1-5身近な自然環境の再生活動からの展開 44
   5-2景観まちづくりのどの場面に参加するか? 44
   5-3景観まちづくりを進めるためのパートナーシップ 45
   5-3-1景観まちづくりを進める組織と体制 45
   5-3-2専門家の役割 46
   5-4景観まちづくりへの参加を支える技術 47
   5-5景観まちづくりを進めるためのプロセス編集と支援の仕組みづくり 49
6章景観条例 50
   6-1景観条例とは 50
   6-2景観条例の展開の経緯 51
   6-2-1景観条例の端緒 51
   6-2-2都市景観創造と景観条例の総合的展開 51
   6-3景観条例の系統とその仕組み 52
   6-3-1総則 52
   6-3-2景観形成基本計画の策定 53
   6-3-3重点地区の指定と誘導 53
   6-3-4大規模建築物等の誘導 54
   6-3-5重要建築物等の指定 55
   6-3-6市民団体等の位置付け･支援 55
   6-3-7景観審議会 56
   6-4景観条例の運用実態 56
   6-5景観条例の役割と可能性 57
   6-5-1景観条例の役割 57
   6-5-2景観条例の可能性 58
7章都市計画と景観まちづくり 60
   7-1景観まちづくりにおける都市計画の役割 60
   7-2景観まちづくりのための都市計画手法 60
   7-2-1良好な景観形成のための補助的なゾーニング 60
   7-2-2地区計画 63
   7-3都市計画の限界と可能性 64
8章景観法による景観まちづくり 66
   8-1景観法の可能性 66
   8-1-1景観法の基本 66
   8-1-2景観法の効果と可能性 68
   8-2景観計画 71
   8-2-1景観計画の基本 71
   8-2-2景観計画の運用と可能性 73
   8-3景観地区 76
   8-3-1景観地区の活用 76
   8-3-2景観まちづくりと景観地区 78
9章事例からみる景観まちづくり 81
   事例01小樽市 82
   事例02千葉市･幕張 84
   事例03柏市 88
   事例04青梅市 90
   事例05藤沢市 92
   事例06松本市･松本城周辺 94
   事例07名古屋市 98
   事例08大阪市･都心 102
   事例09兵庫県 104
   事例10神戸市･旧居留地 108
   事例11神戸市･六甲アイランド 110
   事例12岡山市･後楽園周辺 112
   事例13太宰府市･太宰府天満宮周辺 114
   事例14柳川市 116
1章景観まちづくりとその意義 2
   1-1景観まちづくりとその歴史 2
   1-2景観まちづくりの意義 3
9.

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9. コンクリート充填鋼管構造設計施工指針. 第2版
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.10  365p ; 26cm
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第1編コンクリート充填鋼管部材および骨組の性能
1章　序論
   1.1　概説 1
   1.2　対象とした研究成果の範囲 1
   1.3　材料および材料強度 2
2章　軸方向力を受ける部材
   2.1　概説 3
   2.2　短柱 4
   2.3　長柱・中柱 16
   2.4　プレース 21
3章　軸方向力，曲げモーメントおよびせん断力を受ける部材
   3.1　概説 29
   3.2　曲げ耐力 29
   3.3　変形性能 41
   3.4　復元力特性 47
   3.5　2軸曲げ 50
   3.6　せん断 54
4章柱梁接合部
   4.1　概説 63
   4.2　接合部パネル 67
   4.3　接合部局部 85
5章　柱脚
   5.1　概説 109
   5.2　耐力 114
   5.3　変形性能 117
   5.4　復元力特性 117
6章　柱部材の継手
   6.1　概説 120
   6.2　CFT柱同士を直接接合する継手 120
   6.3　異なる断面形や異種構造の柱部材との切替えを伴う継手や接合部 120
7章　鋼管と充填コンクリートの聞の付着および機械的ずれ止め
   7.1　概説 134
   7.2　付着強度 135
   7.3　水平ダイアブラムのずれ降伏耐力 137
   7.4　頭付きスタッドの終局耐力 142
8章　骨組
   8.1　概説 144
   8.2　骨粗の弾塑性挙動の特性 144
9章　トラス
   9.1　概説 161
   9.2　トラスの弾塑性挙動の特性 161
   9.3　変形性能 163
   9.4　復元力特性 169
10章　火災時の構造性能
   10.1　概説 171
   10.2　耐火設計法の概要と現況 172
   10.3　柱の断面内温度分布 174
   10.4　柱の火災時終局耐力 178
第2編　構造設計法および施工法
1章　各種構造設計法の概要と適用法
   1.1　許容応力度設計と保有耐力計算の概要と適用法 187
   1.2　限界耐力計算およびエネノレギーの釣合いに基づく耐震計算の概要と適用法 187
   1.3　骨組の降伏機構　189
   1.4　記号 189
   1.5　用語 190
2章　許容応力度設計法
   2.1　適用範囲　192
   2.2　荷重および外力とその組み合わせ 192
   2.3　材料 193
   2.4　施工時応力 198
   2.5　許容応力度 199
   2.6　基本仮定 202
   2.7　軸方向力を受ける部材の許容耐力 202
   2.8　軸方向力および曲げモーメントを受ける部材の許容耐力 205
   2.9　せん断を受ける部材の許容耐力 210
   2.10　付着に対する算定 211
   2.11　CFTトラス部材の許容耐力 214
   2.12　プレース部材の算定 218
   2.13　柱梁接合部の許容耐力 219
   2.14　柱脚の許容耐力 221
   2.15　柱継手の算定 222
   2.16　構造規定（構造の細則） 224
3章　大地震に対する保有耐力の検証法
   3.1　適用範囲 226
   3.2　必要保有耐力 226
   3.3　構造特性係数 226
   3.4　保有耐力算定の基本事項 234
   3.5　軸方向力を受ける部材の終局耐力 236
   3.6　軸方向力および曲げモーメントを受ける部材の終局耐力 238
   3.7　せん断を受ける部材の終局耐力 244
   3.8　柱梁接合部の終局耐力 246
   3.9　柱脚の終局耐力 248
   3.10　付着および機械的ずれ止めの保有耐力の検証 250
   3.11　CFTトラスの終局耐力 251
   3.12　その他の部材の終局耐力 253
4章　限界耐力計算
   4.1　総則および適用範囲 255
   4.2　限界耐力計算の手順 256
   4.3　部材および接合部の復元力特性と限界変形 257
   4.4　CFT造建物およびCFT部材の減衰特性 260
5章　エネルギーの釣合いに基づく耐震計算
   5.1　適用範囲 263
   5.2　地震により建築物に作用するエネルギー 265
   5.3　部材およぴ接合部の保有エネルギー吸収量 265
6章　充填コンクリートの品質と充填施工
   6.1　要求性能 268
   6.2　充填コンクリートの調合設計 272
   6.3　コンクリートの充填施工 278
   6.4　品質管理・検査 288
付録
付録1　柱用鋼管と鉄骨の加工
   1.1　概説 295
   1.2　角形鋼管 295
   1.3　円形鋼管 309
付録2　建設例
   2.1　設計基準強度60N/mm2程度のコンクリートを用いた圧入施工と落し込み施工 321
   2.2　設計基準強度100N/mm2の高強度コンクリートを用いた充填施工実験と落し込み施工 326
   2.3　鉄筋を内蔵したCFT柱の施工 329
付録3　設計例
   3.1　一般事項 338
   3.2　地震力 345
   3.3　応力解析 347
   3.4　断面算定 349
第1編コンクリート充填鋼管部材および骨組の性能
1章　序論
   1.1　概説 1
10.

図書

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10. 発注方式の多様化とまちづくり
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2004.9  ix, 105p ; 26cm
シリーズ名: まちづくり教科書 / 日本建築学会編 ; 第5巻
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目次情報: 続きを見る
1章発注方式多様化の背景
   1-1伝統的な発注方式 2
   1-1-1建築生産プロセス 2
   1-1-2プロジェクトの推進組織 3
   1-2プロジェクトの発注方式と市場における建築と土木の違い 3
   1-3発注方式多様化が進む社会的背景 5
   1-4多様化する発注方式 6
2章CM方式 10
   2-1コンストラクション･マネジメント方式の概要 10
   2-1-1コンストラクション･マネジメントとは何か 10
   2-1-2プロジェクト･マネジメントとは何か 10
   2-1-3PMとCMの違い 10
   2-1-4CM方式の特徴 12
   2-2CM方式へのニーズ 13
   2-2-1公共発注者の現状と期待 13
   2-2-2民間発注者の現状と期待 14
   2-2-3CM方式活用ニーズ 15
   2-2-4事業調達方式におけるCM方式の選択 18
   2-3CMRの選定 18
   2-3-1CMRの選定方式 18
   2-3-2CMRの選定フロー 19
   2-3-3CMRとの契約 20
   2-4CM事例 21
   事例01超高層集合住宅 22
   02秋田県二ツ井町総合体育館 24
   03高知工科大学新教育研究棟 26
   04事務所ビル 28
   05高石藤井病院 30
   06外資系金融機関事務所 32
   07総合研修センター 34
   2-5事例にみる特徴とまとめ 36
   2-5-1事例にみる特徴 36
   2-5-2発注者ニーズの多様化とCM方式 36
   2-5-3｢まちづくり｣と｢CM方式｣ 37
3章PFI方式 40
   3-1PFI方式の概要 40
   3-1-1PFIとは? 40
   3-1-2PFIと従来調達方式の違い 42
   3-1-3PFI事業のプロセス 44
   3-1-4事業のしくみ 44
   3-1-5PFIに求められるもの 44
   3-2PFI方式のニーズ 46
   3-2-1理念と現実の狭間 46
   3-2-2適切な事業の選定･設定 47
   3-2-3事業のアウトプットの価値最大化 48
   3-2-4何を作るかの定義 49
   3-3PFI事業者の選定 50
   3-3-1民間事業者選定における留意点 50
   3-3-2民間事業者選定の一般的手順 51
   3-3-3総合評価一般競争入札方式の概要 51
   3-3-4計画提案に関する評価の実際 52
   3-3-5審査について検討を要する点 53
   3-4PFI事例 55
   事例01中央合同庁舎第7号館 56
   02九段第3合同庁舎･千代田区役所本庁舎 58
   03横須賀市長井海の手公園 60
   04九州大学研究教育棟Ⅰ 62
   05戸塚駅西口再開発事業 64
   3-5事例に見る特徴とまとめ 66
   3-5-1対象となる事業の規模 66
   3-5-2BTOかBOTか 66
   3-5-3民間事業者の組織構成 66
   3-5-4提案内容の質と入札価格のバランス 67
   3-5-5選定プロセスの透明性 67
   3-5-6すりあわせ機能限定化による発注者リスク 68
   3-5-7PFIからPPPへ 69
   3-6PFIワークショップの記録 70
4章多様化する発注方式によるまちづくり 82
   4-1CM方式のまちづくりプロジェクトへの活用 82
   4-1-1まちづくりにおけるCM方式の機能とは? 82
   4-1-2どのようなまちづくりでCM方式が有効か? 82
   4-1-3CMRの支援によるまちづくり計画の策定フロー 83
   4-1-4全員参加型まちづくりの可能性 83
   4-1-5全員参加型まちづくりの事例 84
   4-2PFI方式のまちづくりプロジェクトへの活用 85
   4-2-1英国まちづくりに見られるPPP 85
   4-2-2まちづくりにおけるPFI/PPPの役割と効果 86
   4-2-3地域発信型まちづくりの提案 89
   4-3CM方式とPFIの組合せによるまちづくり 89
   4-3-1CM方式とPPIを組み合わせるとは 89
   4-3-2CM方式ならびにPFIはどのようにして採用されているか 89
   4-3-3CM方式とPFIとの組合せ 90
   4-4多様化する発注方式(マネジメント)事例 93
   事例01品川駅B-1地区(品川グランドコモンズ)開発 94
   02豊洲二･三丁目開発計画 98
   プロジェクト1芝浦工業大学豊洲キャンパス校舎棟建設工事 100
   プロジェクト2TXビル新築工事 101
   プロジェクト3TAビル新築工事 102
   プロジェクト4ホームセンター新築工事 103
   4-5多様化する発注方式を活用したまちづくりへの課題 104
1章発注方式多様化の背景
   1-1伝統的な発注方式 2
   1-1-1建築生産プロセス 2
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