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1.

図書

図書
遠藤薫, 佐藤嘉倫, 今田高俊編著
出版情報: 京都 : ミネルヴァ書房, 2016.12  xv, 355, 10p ; 22cm
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第1部 社会システム論とモダニティ : 社会システム論からモダニティを再検討する
モダニティと制度論
モダニティと社会学—「社会的なるもの」の把握をめざして
自己産出系の公理論—システム論のsyntaxとsemantics
モダニティと意味
近代と公共性—ハーバーマス批判の試み
東アジア型ハイブリッド・モダニティ?—在中国日韓台企業の比較が示唆する現実
「評価国家」における統治の構造—政治的合理性・プログラム・テクノロジー
第2部 再帰的自己組織性論とポストモダン : 自己組織性と社会のメタモルフォーゼ
自己組織性と言語ゲーム
自己組織性と合理的選択
自己組織化の普遍性と歴史性—自律・他律・共律
自己組織性と社会システム—主体のありかをめぐる考察
自己組織性とリスク・信頼
日本における社会システム論の意義と未来—日本近代と自己組織性
第1部 社会システム論とモダニティ : 社会システム論からモダニティを再検討する
モダニティと制度論
モダニティと社会学—「社会的なるもの」の把握をめざして
概要: 本書は、社会システム論と自己組織性論とを軸にした、社会学の本質に迫る論考の集成である。21世紀の社会理論のありかたを鋭く問い、社会学における理論の復権を告げる。
2.

図書

図書
山脇直司編
出版情報: 東京 : 東京大学出版会, 2015.1  v, 310p ; 20cm
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序 「科学・技術と社会倫理」の統合的思考を探る
第1部 討論 科学・科学者のあり方とトランス・サイエンス : 報告 科学と科学者のあり方
コメント
応答
第2部 教養教育の復権 : 近代哲学からSTSと公共哲学へ—教養教育のための一視角
技術知と社会知の統合—専門家のための教養教育としてのSTS
科学・技術システムと責任の問題
知の構造転換と大学の役割
技術と社会の統合による教育
第3部 倫理の新たな役割と展望 : 原子力時代における倫理概念の再構築—統合的観点から
科学技術の不確実性とその倫理・社会問題
特論 統合学の意義
序 「科学・技術と社会倫理」の統合的思考を探る
第1部 討論 科学・科学者のあり方とトランス・サイエンス : 報告 科学と科学者のあり方
コメント
概要: 科学と科学者のあり方は?/科学では答えることのできないトランス・サイエンスとしての倫理・公共哲学的課題にどのように取り組むか?/今後の教養教育をいかにすべきか?3・11後の原発事故によって科学・技術と社会倫理に突き付けられた課題を統合的に考 察する。 続きを見る
3.

図書

図書
今田高俊, 舘岡康雄編
出版情報: 東京 : 東京大学出版会, 2014.2  vi, 246p ; 22cm
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1 シナジーの誕生 : モダニティとシナジー
自由な個人と共同性—近代とポスト近代へ
コモンズの悲劇からの脱出 ほか
2 シナジーの躍動 : シナジー消費の時代—つながりがもたらす幸せを求めて
グローバル化のなかの豊かさとリスク—金融危機を事例として
不確実さのなかの生活設計 ほか
3 シナジーの未来 : “生”と“死”のシナジーを求めて
医療における新次元—医師と患者の協同参加型モデル
エネルギーと環境問題の本質 ほか
1 シナジーの誕生 : モダニティとシナジー
自由な個人と共同性—近代とポスト近代へ
コモンズの悲劇からの脱出 ほか
概要: “その先の近代”を生きるための社会学。シナジーとは、人びとやことがらが相互に作用しあい、新たな効果や機能を生みだしたり、高めたりする相乗作用のことである。消費の場で、職場や家庭で、医療の場で、経営の場で、さまざまな場面におけるシナジー社会の きざしをとりあげ、その可能性をさぐる。 続きを見る
4.

図書

図書
辻竜平, 佐藤嘉倫編
出版情報: 東京 : 東京大学出版会, 2014.6  v, 225p ; 22cm
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1 地域格差とソーシャル・キャピタル : 信頼と連帯に支えられた社会を構築する—社会関係資本の視点から
ソーシャル・キャピタルと市民社会
自治体間競争と社会関係資本論—政策格差との関連を中心として
地方自治体の政策の成否と社会関係資本—長野県下條村の合計特殊出生率をめぐって
2 家族格差とソーシャル・キャピタル : 結婚とソーシャル・キャピタル—何人と恋愛すれば結婚できるのか
出生機会格差とソーシャル・キャピタル—自治体の家族政策によるサポート資源格差の是正
子育てストレスと社会的サポート
社会関係資本からみた社会的孤立の構造
3 幸福格差とソーシャル・キャピタル : 地域の社会関係資本はだれの健康に影響するのか?—精神的健康と社会関係資本
健康サービス利用にたいする地域組織参加の効果—マルチレベル分析による市区町村間の違いの検討
主観的幸福感とソーシャル・キャピタル—地域の格差が及ぼす影響の分析
貧しくても幸福を感じることができるか
1 地域格差とソーシャル・キャピタル : 信頼と連帯に支えられた社会を構築する—社会関係資本の視点から
ソーシャル・キャピタルと市民社会
自治体間競争と社会関係資本論—政策格差との関連を中心として
概要: 人とのつながりが多いほど、私たちは幸福になれるのか?ソーシャル・キャピタルとは、人びとがもつネットワークや信頼関係のことである。これらは格差の縮小あるいは拡大に、どのような影響をもたらしているのか。また、ソーシャル・キャピタル自体は人びとに どのように分配されているのか。計量データをさまざまなアプローチから分析し、現代日本の課題を明らかにする。 続きを見る
5.

図書

図書
日本学術協力財団編集 ; 今田高俊 [ほか執筆]
出版情報: 東京 : 日本学術協力財団, 2014.11  184p ; 21cm
シリーズ名: 学術会議叢書 ; 21
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発刊に寄せて / 大西隆 [執筆]
高レベル放射性廃棄物の処分をめぐって : 原子力委員会への回答を中心に / 今田高俊 [執筆]
高レベル放射性廃棄物の最終処分への取り組みについて / 鈴木達治郎 [執筆]
高レベル放射性廃棄物の地層処分について : 地質環境の長期安定性を中心として / 武田精悦 [執筆]
変動帯の日本列島で高レベル放射性廃棄物地層処分の適地を選定できるか : 地震現象の観点から / 石橋克彦 [執筆]
国策、市民、科学者 : 学術会議の「回答」を生かすために / 山口幸夫 [執筆]
高レベル放射性廃棄物問題の取り組み態勢について、考えるべき論点 / 舩橋晴俊 [執筆]
高レベル放射性廃棄物の地層処分について : 地質環境の長期安定性の観点から / 千木良雅弘 [執筆]
高レベル廃棄物処分における学術の役割 / 山地憲治 [執筆]
高レベル放射性廃棄物の処分について、会場からの質問・意見と最終処分の進め方 / 柴田徳思 [執筆]
発刊に寄せて / 大西隆 [執筆]
高レベル放射性廃棄物の処分をめぐって : 原子力委員会への回答を中心に / 今田高俊 [執筆]
高レベル放射性廃棄物の最終処分への取り組みについて / 鈴木達治郎 [執筆]
6.

図書

図書
金子勇 [ほか] 著
出版情報: 東京 : 勁草書房, 2011.2  vi, 335, ixp ; 20cm
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7.

図書

図書
山脇直司編
出版情報: 東京 : 東京大学出版会, 2018.3  xiii, 275p ; 21cm
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第1部 教養教育を再考する : 「教養」のための弁明
新しいリベラルアーツを求めて ほか
第2部 統合的教養教育をめざして : 後期教養教育と統合学—リベラルアーツと知の統合
新学部創設と社会問題アプローチ—「教養」としての統合知を目指して ほか
第3部 人間存在の統合知 : 教養教育における公共哲学の統合的役割—シュライエルマッハー的アプローチ
ホワイトヘッドの教育論—古典教育と科学教育の統合 ほか
第4部 現代社会の課題と統合的教養—原子力、グローバル資本主義、IT社会 : 現代社会とエネルギー(原子力)問題—その統合学的考察
グローバル資本主義と主流派マクロ経済学の抱える問題性—政治経済学的志向の必要性 ほか
第1部 教養教育を再考する : 「教養」のための弁明
新しいリベラルアーツを求めて ほか
第2部 統合的教養教育をめざして : 後期教養教育と統合学—リベラルアーツと知の統合
概要: 従来の教養教育論のレベルを超えて、「専門教育との相互連関」や、タコツボ的な学問状況を突破する「統合知」という観点から、18名の著名な論者が4部構成で教養教育を包括的・多面的に論じ合い、人間論・存在論や現代社会の重要なテーマを、「統合的教養」 という観点から考察。 続きを見る
8.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
猪原健弘編著
出版情報: 東京 : 勁草書房, 2011.3  xi, 282p ; 21cm
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はじめに
序章 合意形成学の構築[猪原健弘] 1
   序.1 合意形成学の必要性 1
   序.2 合意形成の理論 2
   序.3 合意形成の方法 5
   序.4 合意形成の実践 7
   序.5 【学】としての合意形成 9
   序.6 本書の構成 11
第Ⅰ部 合意形成の理論 15
 第1章 社会理論における合意形成の位置づけ-社会統合から社会編集へ[今田高俊] 17
   1.1 合意形成をどのように問題とするか 17
   (1)多数決から反対意見への減少へ 17
   (2)〈社会編集〉としての合意形成 18
   1.2 合意形成のための戦略-構造-機能分析の視点 19
   (1)構造-機能分析と機能要件分析 19
   (2)消極的な反対へ変化させる方法的手続き 21
   (3)パーソンズの4機能(AGIL)要件 22
   (4)合意形成における戦略 24
   1.3 了解志向的行為による合意形成-ハーバーマスの対話的理性 26
   (1)了解志向的なコミュニケーション的行為 26
   (2)システムと生活世界 27
   (3)対話的理性の必要性 28
   (4)討議による相互了解の問題点 29
   (5)相互了解の拡大へ-ハーバーマスが議論していないこと 30
   1.4 その先の合意形成-差異の社会編集 31
   (1)〈社会編集〉の要請-求同存異の思想 31
   (2)現代の合成形成-異質な意見の関係づけによる調和の生成 32
 第2章 合意の前提となる相互協力関係の生成と崩壊[中井豊] 37
   2.1 はじめに 37
   2.2 ギビング・ゲーム・パラダイム 39
   2.3 友人選別戦略 40
   2.4 協力状態の進化シミュレーション 43
   2.5 us-TFT戦略による協力状態の生成 48
   2.6 us-CWD戦略による協力状態の崩壊 51
   2.7 me-TFT戦略と me-CWD戦略による協力状態の崩壊 52
   2.8 強固な相互協力を目指して 54
 第3章 プランニングにおける合意形成[原科幸彦] 59
   3.1 プランニングと紛争 59
   (1)プランニング 59
   (2)政策・計画・事業 60
   (3)プランニングにおける紛争 62
   3.2 紛争と合意形成 64
   (1)合意形成の定義 64
   (2)裁判での解決 65
   (3)話し合いでの解決 66
   (4)話し合いでの合意形成 70
   3.3 話し合いによる合意形成の方法 72
   (1)代表者による公共空間での議論 72
   (2)話し合いの場の持ち方 73
   (3)ハイブリッドモデル 74
   3.4 廃棄物処理施設整備に向けた長野県における合意形成事例 75
   (1)当初のプロセスの問題点 75
   (2)ハイブリッドモデルによる検討委員会 76
   (3)各段階での合意形成 79
   3.5 合意形成の展開 82
 第4章 合意形成と法的拘束力[金子宏直] 85
   4.1 はじめに 85
   4.2 契約法の原則 87
   4.3 意思表示の仕組み 89
   4.4 意思表示の瑕疵 91
   4.5 典型契約というもの 92
   4.6 合意と時間的要素 93
   4.7 契約の主体と数 94
   4.8 主体の性質 95
   4.9 紛争解決と合意 97
   4.10 紛争解決にみられる主体の複数 98
   4.11 裁判外紛争解決手続における複数当事者 100
   4.12 紛争解決の拘束力と時間 100
 第5章 合意と合意形成の数理-合意の効率,安定,存在[猪原健弘] 103
   5.1 合意と合意形成の理論 103
   5.2 合意と合意形成のとらえ方 104
   5.3 合意と合意形成の数理モデル 106
   (1)会議 : 合意形成の「場」の表現 106
   (2)個人の許容範囲と安定な案 110
   (3)合意と合意形成の数理的定義 114
   5.4 合意と合意形成の性質 116
   (1)合意案の効率性 116
   (2)合意案の安定性 117
   (3)合意案の存在 120
第Ⅱ部 合意形成の方法 123
 第6章 合意形成のモデルと方法[木嶋恭一] 125
   6.1 はじめに 125
   (1)コンセンサスとアコモデーション 125
   (2)多主体複雑系パラダイムと意思決定主体 127
   6.2 合意形成のモデル 128
   (1)非協力ゲームと単純ハイパーゲーム 128
   (2)共生的ハイパーゲーム 130
   6.3 開発援助をめぐる合意形成過程 132
   6.4 合意形成の意味とその支援 135
   (1)合意形成の意味 135
   (2)合意形成の支援 137
 第7章 討議型意識調査手法-「Deliberative Poll」の実験[坂野達郎] 141
   7.1 はじめに 141
   7.2 討議民主主義と集合的意思形成 143
   (1)集合行為問題における合意と正当性 143
   (2)民主主義制度の正当性問題と討議民主主義 144
   (3)討議倫理と公共圏のネットワーク 145
   (4)無作為抽出市民を活用した討議民主主義の可能性 147
   7.3 DP の設計思想と手順 148
   (1)DPの設計思想 148
   (2)手法の概要 150
   7.4 パブリック・コンサルテーション手法としてのDPの評価 152
   (1)海外事例のメタ分析 152
   (2)神奈川DPと日本における課題 154
 第8章 合意形成を支援するツール[新田克己] 161
   8.1 はじめに 161
   8.2 合意形成支援ツールに求められる機能 162
   8.3 合意形成と問題解決技法 163
   (1)アイディアの整理 163
   (2)議論分析と視覚化 164
   (3)代替案提示 166
   (4)代替案評価と意思決定 167
   8.4 合意形成支援ツールの分類 169
   (1)コミュニケーション手段提供型 169
   (2)合意形成プロセス支援型 170
   (3)合意形成プロセス代行型 171
   8.5 合意形成ツールの例 171
   (1)調停教育支援システム 171
   (2)Group Navigator 173
第Ⅲ部 合意形成の実践 177
 第9章 社会基盤整備での社会的合意形成のプロジェクト・マネジメント[桑子敏雄] 179
9.1 「社会的合意形成」へのアプローチ 179
はじめに
序章 合意形成学の構築[猪原健弘] 1
   序.1 合意形成学の必要性 1
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