1.
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図書
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日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 技報堂出版, 1975.10-1987.5 冊 ; 27cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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2.
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図書
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1987.11 1020p ; 30cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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3.
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図書
|
日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 1987.11 [7], 438p ; 27cm |
子書誌情報: |
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4.
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図書
|
日本建築学会
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 1973.4 461p ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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5.
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図書
|
日本建築学会編著
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 1974.5 599p ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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6.
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図書
|
日本建築学会編著
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2015.3 217p , 図版 [2] p ; 30cm |
子書誌情報: |
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目次情報:
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第1部 モデリング技術 : 避難行動のモデリング |
ファジィ理論と色彩 |
個体ベースモデル—創発的なシステム解析モデル |
メッシュアナリシスと土地利用 |
1/fゆらぎと快適空調制御 |
ワイヤロープ支持構造の健全性評価システム |
第2部 最適化技術 : 連続型多峰性関数の最適解の探索 |
PSOによる構造最適化問題への応用 |
群知能(PSO・ABC)とロボット |
ABCとセンサーネットワーク |
GAとSIによるシェルの構造型様創性 |
第1部 モデリング技術 : 避難行動のモデリング |
ファジィ理論と色彩 |
個体ベースモデル—創発的なシステム解析モデル |
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7.
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図書
|
日本建築学会編
出版情報: |
京都 : 学芸出版社, 2021.12 218p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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8.
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図書
|
日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版(発売), 2021.11 95p ; 30cm |
子書誌情報: |
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目次情報:
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第1章 保育施設の現状と対象施設 : 保育施設の現状 |
保育施設に関わるバリアフリー化の現状 ほか |
第2章 避難安全計画の基礎知識 : 避難安全の基本性能 |
避難行動のバリアと対策 |
第3章 保育施設における避難安全計画 : 保育施設の避難安全に関する特徴と本章で対象とする施設 |
保育施設の避難安全で考慮すべきこと ほか |
第4章 保育施設における防災訓練 : 保育施設における防災訓練 |
保育施設における避難訓練 ほか |
第5章 避難安全計画の実践 : タイプ別安全計画の実例 |
推奨される安全計画の実例 |
付録 |
第1章 保育施設の現状と対象施設 : 保育施設の現状 |
保育施設に関わるバリアフリー化の現状 ほか |
第2章 避難安全計画の基礎知識 : 避難安全の基本性能 |
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9.
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図書
|
日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , [東京] : 丸善 (発売), 1988.1 123p ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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10.
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図書
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 1975.1 513p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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11.
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図書
|
日本建築学会編著
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 1964 365p ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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12.
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図書
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 丸善, 1977.11 6, 414, 6, 10p ; 31cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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13.
|
図書
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 丸善, 1977.12-1980.2 2冊 ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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14.
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図書
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 彰国社, 1964 120p ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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15.
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図書
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 彰国社, 1973.10 181p ; 27cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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16.
|
図書
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 丸善, 1995.9 vii, 338p, 図版[2]p ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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17.
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図書
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善(発売), 1971.5 579p ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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18.
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図書
|
日本建築学会編
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19.
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図書
|
日本建築学会[編著]
出版情報: |
東京 : 彰国社, 1971.2 174p ; 27cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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20.
|
図書
|
日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1993.1 97p ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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21.
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図書
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 1978.8 139p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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22.
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図書
|
日本建築学会
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 1960, c1959 493p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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23.
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図書
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 1962.11 260p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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24.
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図書
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 1962 266p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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25.
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図書
|
日本建築学会 [編]
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 1961.1 292p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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26.
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図書
|
日本建築学会[編]
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 1961 375p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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27.
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図書
|
日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 1963.6 335p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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28.
|
図書
|
日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 彰国社, 1970.5 71p ; 30cm |
シリーズ名: |
設計方法 ; 1 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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29.
|
図書
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 1992.5 240p ; 27cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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30.
|
図書
|
日本建築学会編著
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 1976.2 268p ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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31.
|
図書
|
日本建築学会編著
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 1960.4 474p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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32.
|
図書
|
日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 彰国社, 1971.11 63p ; 30cm |
シリーズ名: |
設計方法 ; 2 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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33.
|
図書
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2005.4 202p ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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34.
|
図書
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 鹿島出版会, 2003.7 viii, 211p ; 22cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
35.
|
図書
|
日本建築学会編著
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2011.9 291p ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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36.
|
図書
|
日本建築学会編集・著作
|
37.
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図書
|
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会, 日本建築学会編集
|
38.
|
図書
東工大 目次DB
|
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会[編], 日本建築学会編集著作
目次情報:
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第1章 都市安全システムの機能と体制 |
1.1 都市安全システムとしての捉え方 1 |
1.2 本報告書の構成 2 |
第2章 震災の背景 |
2.1 地形地質上の特性 7 |
2.1.1 阪神地域の地形・地質の特徴 7 |
2.1.2 阪神地域の災害と地形・地質との関わり 13 |
2.1.3 まとめ 17 |
2.2 地域形成プロセス 19 |
2.2.1 はじめに 19 |
2.2.2 災害と都市景観の復興 19 |
2.2.3 地図にみる近代神戸の都市形成史 20 |
2.2.4 開かれた景観形成の素地を読む 22 |
2.2.5 都市景観再生に向けて 25 |
2.2.6 おわりに 26 |
2.3 社会経済的特性 26 |
2.3.1 はじめに 26 |
2.3.2 面積,土地利用,人口集中地区面積 26 |
2.3.3 人口,人口密度,世帯 27 |
2.3.4 産業 31 |
2.3.5 純生産,所得 32 |
2.3.6 人口流動 35 |
2.3.7 震災被害との関係に着目した時刻別・地域別人口分布に関する分析 36 |
2.4 都市整備上の特性 41 |
2.4.1 はじめに 41 |
2.4.2 市街化の概要と特性 42 |
2.4.3 都市施設の概況 44 |
2.4.4 面的基礎整備事業の履歴と特徴 45 |
2.4.5 まとめと考察 53 |
2.5 災害履歴と防災体制 55 |
2.5.1 地域における災害履歴 55 |
2.5.2 防災体制とその整備状況 57 |
2.5.3 防災体制の評価 60 |
2.6 地震と震動の特性 62 |
2.6.1 近畿地方の地震活動度 62 |
2.6.2 地震および地震動の特徴 63 |
2.6.3 被災地域の震度分布 65 |
第3章 市街地状況と被害発生要因 |
3.1 被害のマクロ統計 73 |
3.1.1 被害分析のためのシステムの概要 73 |
3.1.2 建築物の構造的被害の概要 75 |
3.1.3 建築物の火災による被害概要 85 |
3.2 統計資料からみた被災市区のマクロな地域特性 89 |
3.2.1 統計に基づく地域危険度評価研究と本節の目的 89 |
3.2.2 対象市区と用いた統計資料 89 |
3.2.3 マクロな地域特性と火災被害の関連 90 |
3.2.4 マクロな地域特性と建物被害の関連 95 |
3.2.5 被災市区のマクロな地域特性のまとめ 98 |
3.3 被害の地理的分布とその特徴 99 |
3.3.1 建築物の構造的被害に関する分析 99 |
3.3.2 建築物の火災被害に関する分析 103 |
3.3.3 地震による建築物の構造的被害と火災規模との関係 128 |
3.4 人的被害の発生状況 134 |
3.4.1 死亡者発生の概要 134 |
3.4.2 死亡者発生と建物被害等との関連分析 136 |
3.4.3 町通単位での死亡者率の分析 143 |
3.4.4 まとめ 150 |
第4章 市街地整備と防災安全性 |
4.1 市街地整備と被害特性 153 |
4.1.1 はじめに 153 |
4.1.2 基盤整備履歴別の道路整備水準 153 |
4.1.3 基盤整備履歴別の住宅の状況 157 |
4.1.4 基盤整備履歴別の住宅の被害状況 157 |
4.1.5 まとめ 157 |
4.2 淡路島における地域状況と被害特性 163 |
4.2.1 淡路島地域の被災状況と対象地区 163 |
4.2.2 市街地データベース 164 |
4.2.3 震災以前の市街地状況と被災実態 164 |
4.2.4 市街地状況からみた被災特性 171 |
4.2.5 おわりに 172 |
4.3 一般街路の被害と閉塞 173 |
4.3.1 はじめに 173 |
4.3.2 一般街路被害の把握方法 173 |
4.3.3 街路被害の状況 174 |
4.3.4 街路幅員からみた街路閉塞状況 179 |
4.3.5 街路閉塞の要因 182 |
4.3.6 街路閉塞の救助・消化・救援等の諸活動に対する影響 183 |
4.3.7 車両によってアクセスできない区域 184 |
4.3.8 まとめ 185 |
4.4 地下施設の被害と特徴 187 |
4.4.1 地下施設被害の概要 187 |
4.4.2 人間活動系地下施設の被害 190 |
4.4.3 交通系地下施設の被害 194 |
4.4.4 供給系地下施設の被害(共同溝) 196 |
4.4.5 まとめと今後に向けての課題 198 |
4.5 都市基盤施設の復旧・支援基地 199 |
4.5.1 復旧・支援基地 199 |
4.5.2 都市ガス復旧基地の設営 199 |
4.5.3 物資の確保 200 |
4.5.4 宿泊場所の確保 201 |
4.5.5 搬送ルート・手段の確保 202 |
4.5.6 復旧支援システム対策 203 |
4.5.7 水道施設の復旧と救援 203 |
4.5.8 食事および宿泊施設の確保 204 |
4.5.9 問題点および今後の課題 206 |
第5章 緊急・応急期の対応 |
5.1 緊急・応急期の位置づけ 209 |
5.1.1 はじめに 209 |
5.1.2 阪神淡路大震災までの緊急・応急対策の位置づけ 210 |
5.1.3 阪神淡路大震災がはたした役割 210 |
5.1.4 災害対応の時間的展開 211 |
5.1.5 災害対応を分析するための枠組み 212 |
5.1.6 災害対応で達成するべきの3つの目標 213 |
5.1.7 3つの目標を達成するための災害対策 214 |
5.1.8 災害対応のロジスティクス 216 |
5.1.9 意思決定過程としての災害対策 216 |
5.1.10 おわりに 218 |
5.2 緊急対応施設の被害と応急復旧 219 |
5.2.1 緊急対応施設の範囲 219 |
5.2.2 市役所等の施設 222 |
5.2.3 警察施設 224 |
5.2.4 神戸市の消防施設 228 |
5.2.5 医療機関 228 |
5.2.6 教育施設 230 |
5.2.7 緊急対応施設の機能保持 231 |
5.3 地方自治体と地方議会での緊急対応 232 |
5.3.1 はじめに 232 |
5.3.2 分析にあたって利用した資料 233 |
5.3.3 阪神・淡路大震災とノースリッジ地震の緊急対応の比較 234 |
5.3.4 被災者対応の比較 238 |
5.3.5 神戸市議会の対応 239 |
5.3.6 緊急対応の比較分析 241 |
5.4 災害時における情報伝達の課題―被災者の情報ニーズ― 243 |
5.4.1 はじめに 243 |
5.4.2 防災対策と情報 243 |
5.4.3 災害情報と「処理・加工・整理」 243 |
5.4.4 災害発生直後に必要な3大情報 244 |
5.4.5 被災者の情報ニーズ 244 |
5.4.6 大震災時における災害情報の課題 248 |
5.5 消防・救助活動の実態と防災対策上の問題点 251 |
5.5.1 はじめに 251 |
5.5.2 震災時火災 251 |
5.5.3 震災時の消防活動 252 |
5.5.4 震災時の救助事案 253 |
5.5.5 震災時の救助体制 254 |
5.5.6 阪神間の消防体制 254 |
5.5.7 消防活動上の問題 254 |
5.6 救助・救出活動 256 |
5.6.1 救助活動の概要 256 |
5.6.2 神戸市東灘区における救助活動 258 |
5.6.3 淡路島北淡町における救助活動 260 |
5.6.4 まとめ 261 |
5.7 災害医療の対応 262 |
5.7.1 はじめに 262 |
5.7.2 医療施設の災害準備状況 262 |
5.7.3 医療施設の被害状況 263 |
5.7.4 人的被害状況および治療成績 263 |
5.7.5 被災地内傷病者搬送状況および医療機関傷病者受入れ状況 264 |
5.7.6 被災地内の負傷者の流れと効率のよい応急救護所の設置 265 |
5.7.7 被災地内及び被災地外への傷病者搬送 265 |
5.7.8 災害時の医療情報 266 |
5.7.9 おわりに 266 |
5.8 供給・処理施設の応急対応 267 |
5.8.1 はじめに 267 |
5.8.2 電力供給施設 268 |
5.8.3 ガス供給施設 272 |
5.8.4 上水道施設 276 |
5.8.5 下水道施設 283 |
5.9 道路交通需要への対応 288 |
5.9.1 はじめに 288 |
5.9.2 交通管制施設の被災状況 288 |
5.9.3 交通規制活動 290 |
5.9.4 規制実施体制 298 |
5.9.5 交通規制実施上の問題点と対応策 299 |
5.10 被災建築物の被災度判定 300 |
5.10.1 被災度判定の目的と意義 300 |
5.10.2 被災建築物の危険度評価技術と判定制度の経緯 300 |
5.10.3 被災度判定の概要 302 |
5.10.4 1995年兵庫県南部地震(阪神・淡路大震災)と被災建築物の危険度判定 303 |
5.10.5 カリフォルニア州における被災度判定技術と制度 306 |
5.10.6 被災度判定作業と関連,類似作業 307 |
5.10.7 被災度判定制度の課題 308 |
5.11 被災地域外からの公的支援 310 |
5.11.1 支援ということ 310 |
5.11.2 支援の概要 311 |
5.11.3 人的支援 313 |
5.11.4 物的支援 314 |
5.11.5 施設供与 317 |
5.11.6 まとめ 317 |
5.12 建設関連組織の対応 319 |
5.12.1 地震発生直後の建設関連組織の初動体制 319 |
5.12.2 建設関連組織(受注者側)の復旧支援活動 320 |
5.12.3 早期復旧への教訓 326 |
5.13 生活関連施設の復旧状況 328 |
5.13.1 はじめに 328 |
5.13.2 生活関連施設の被害と復旧状況の概要 329 |
5.13.3 地域でみた生活関連施設の復旧状況の調査 330 |
5.13.4 施設別にみた再開状況 332 |
5.13.5 施設再開時における問題点 337 |
5.13.6 復旧期における施設再開に向けての課題 337 |
5.14 商業施設等の被害と復旧 339 |
5.14.1 商業施設の被害 339 |
5.14.2 神戸市における地域商業施設の再開状況 341 |
5.14.3 地域商業施設への再開支援 342 |
5.14.4 神戸市内の地域商業施設復旧要因 343 |
5.14.5 まとめ 350 |
5.15 企業の応急復旧 352 |
5.15.1 はじめに 352 |
5.15.2 企業が被った地震被害 352 |
5.15.3 応急復旧 354 |
5.15.4 防災対策の変化 356 |
第6章 被災者行動と生活復旧支援 |
6.1 被災者の被害拡大防止活動 362 |
6.1.1 はじめに 362 |
6.1.2 住民の直後行動の概要 363 |
6.1.3 被災住民の被害軽減活動の概要 363 |
6.1.4 被害軽減貢献度に関連する要因の整理 365 |
6.1.5 被害軽減貢献度への影響要因 367 |
6.1.6 まとめ 368 |
6.2 被災後の空間的移動とその課題 370 |
6.2.1 発災後の時間経過と移動ニーズ 370 |
6.2.2 アンケート調査にみる移動ニーズ 370 |
6.2.3 道路被害と移動ニーズに伴う交通問題 378 |
6.2.4 災害時の空間的移動の管理 383 |
6.3 避難所の生活と運営 387 |
6.3.1 避難の概要 387 |
6.3.2 避難所の生活 387 |
6.3.3 避難所の運営 391 |
6.3.4 非公式避難所<テント村>の調査概要 393 |
6.3.5 テント村の定義と全体概要 393 |
6.3.6 テント村形成過程 394 |
6.3.7 まとめ 395 |
6.4 被災者の転居行動 396 |
6.4.1 はじめに 396 |
6.4.2 被災後の住宅選択 396 |
6.4.3 移転行動 398 |
6.4.4 必要な再建支援策 400 |
6.4.5 自力仮設での応急居住 400 |
6.4.6 まとめ 401 |
6.5 仮設住宅の建設と居住環境 403 |
6.5.1 応急仮設住宅の設置基準 403 |
6.5.2 阪神・淡路大震災の応急仮設住宅のタイプ 404 |
6.5.3 建設システム 406 |
6.5.4 居住者管理システム 410 |
6.5.5 事業用仮設住宅 412 |
6.6 緊急・救援物資の輸送 413 |
6.6.1 はじめに 413 |
6.6.2 救援物資の流れ 413 |
6.6.3 救援物資輸送上の問題点 417 |
6.6.4 食糧輸送の流れ 418 |
6.6.5 日常生活物資の輸送 418 |
6.6.6 今後の課題 419 |
6.7 災害ボランティアによる被災者支援活動 421 |
6.7.1 はじめに 421 |
6.7.2 ボランティア本部の活動 421 |
6.7.3 避難所におけるボランティア活動実態 426 |
6.7.4 阪神淡路大震災におけるボランティア活動の特徴 432 |
6.8 災害弱者の被災と支援 434 |
6.8.1 地震後の被災者の交通問題 434 |
6.8.2 視覚障害者のための防災支援システム 436 |
6.8.3 FAX記録に基づく視覚障害者の支援の要望と活動 438 |
6.8.4 阪神・淡路大震災における下肢障害者の避難行動 441 |
6.9 被災者の自立と心のケア 448 |
6.9.1 はじめに 448 |
6.9.2 防災学にとっての「こころのケア」 448 |
6.9.3 災害者ストレスの重層性 449 |
6.9.4 被災者の視点からの災害対応 450 |
6.9.5 建物被害が心に与えた影響 453 |
6.9.6 人的被害別にみた考察 453 |
6.9.7 建物被害別にみた考察 453 |
6.9.8 建物・人的被害と心の被害の関係 454 |
6.9.9 まとめ 455 |
6.10 生活情報の需給バランス 456 |
6.10.1. はじめに 456 |
6.10.2 神戸市からの情報提供手段の概要 457 |
6.10.3 被災者の情報ニーズとその推移 458 |
6.10.4 情報発信内容とその推移 460 |
6.10.5 震災復旧期の情報需給バランス 465 |
6.10.6 まとめ 466 |
第7章 復旧・復興期の対応 |
7.1 震災廃棄物の処理 470 |
7.1.1 震災廃棄物の区分 470 |
7.1.2 震災廃棄物の発生状況 470 |
7.1.3 震災廃棄物処理に対する行政の取組み 471 |
7.1.4 倒壊家屋等の解体・処理の流れ 472 |
7.1.5 建物等の解体・処理作業の状況 472 |
7.1.6 震災廃棄物の輸送 477 |
7.1.7 公共公益系施設における事例―鉄道― 488 |
7.2 供給処理施設の復旧・復興 488 |
7.2.1 供給処理施設の復旧・復興の位置付け 488 |
7.2.2 電力システムの復旧・復興 490 |
7.2.3 都市ガスシステムの復旧・復興 491 |
7.2.4 電話.通信システムの復旧・復興 493 |
7.2.5 上水道システムの復旧・復興 496 |
7.2.6 下水道システムの復旧・復興 497 |
7.3 復旧活動のシステムとしての防災GIS 499 |
7.3.1 はじめに―物理的課題と社会的課題のインターフェースとしての災害情報課題 499 |
7.3.2 災害情報処理の事例―Ⅰ:被災家屋の解体撤去業務のコンピュータ化による行政支援 501 |
7.3.3 災害情報処理の事例―Ⅱ:家屋瓦礫撤去調査 504 |
7.3.4 災害情報処理の事例―Ⅲ:研究的活用―西宮市における都市災害のGIS多重分析 504 |
7.3.5 防災情報システムの課題 506 |
7.3.6 むすび 507 |
7.4 復興計画・ビジョンとその策定過程 508 |
7.4.1 被災地の復旧・復興の時期区分 508 |
7.4.2 神戸市の都市復興への対応 509 |
7.4.3 西宮市の都市復興への対応 517 |
7.4.4 芦屋市の都市復興への対応 519 |
7.4.5 兵庫県の都市復興への対応 521 |
7.4.6 国における都市復興への対応 528 |
7.4.7 復興計画・ビジョンとその策定過程 529 |
7.5 経済復興への支援 533 |
7.5.1 経済被害の状況 533 |
7.5.2 経済復興への支援活動 537 |
7.5.3 支援活動の効果及び問題点 537 |
第8章 今後の都市安全システムに向けて |
8.1 震災の時空間的連鎖構造 546 |
8.1.1 震災の波及と連関 546 |
8.1.2 ライフライン被害の相互連関 549 |
8.2 災害の抑制要因 554 |
8.2.1 抑制要因に注目する意義 554 |
8.2.2 抑制要因の代表的な事例 555 |
8.2.3 抑制要因の時空間連関 566 |
8.2.4 抑制要因に学ぶ地震防災への教訓 567 |
8.3 都市安全システムへの教訓 570 |
8.3.1 社会基盤の耐震安全性改善への方策 571 |
8.3.2 安定した社会基盤としてのコミュニティ改善への課題 576 |
8.3.3 行政および住民のための地震情報システム 581 |
8.3.4 震災体験の継承 586 |
8.3.5 地震防災上の戦略的課題 589 |
8.4 課題と提言の整理 596 |
8.4.1 時空間マトリックスによる課題の整理 596 |
8.4.2 緊急時の個人・世帯,地域での問題 598 |
8.4.3 緊急時の自治体,国での問題 599 |
8.4.4 応急時の個人・世帯,地域での問題 599 |
8.4.5 応急時の自治体,国での問題 600 |
8.4.6 復旧復興時の個人・世帯,地域での問題 601 |
8.4.7 復旧復興時の自治体,国での問題 602 |
8.4.8 企業での問題 602 |
8.4.9 国際社会への対応での問題 603 |
8.4.10 全般的な問題 604 |
第1章 都市安全システムの機能と体制 |
1.1 都市安全システムとしての捉え方 1 |
1.2 本報告書の構成 2 |
|
39.
|
図書
|
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会, 日本建築学会編集
|
40.
|
図書
|
日本建築学会編著
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1998.12 241p ; 26cm |
シリーズ名: |
応用力学シリーズ ; 6 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
41.
|
図書
|
日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , [東京] : 丸善 (発売), 2000.6 319p ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
42.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 彰国社, 1999.5 xv, 286p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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目次情報:
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序 |
はじめに ー 建築人間工学分野マップについてー |
建築人間工学分野マップ |
A 人間的側面一個人と集団 |
01 人体・姿勢・動作 (body, posture, motion) 1 |
人体 (body) 2 |
動作・運動 (motion) 3 |
機能寸法 (fumctional dimensions) 4 |
作業域 (work-space, working area) 5 |
姿勢負担 (postural load) 6 |
生活姿勢 (life posture) 8 |
02 知覚 (perception) 9 |
聴・嗅・触知覚 (audio, olfactory and tactile perceptions) 10 |
視知覚 (visual perception) 11 |
奥行知覚 (depth perception) 12 |
水平知覚 (level perception) 13 |
温熱知覚 (thermal perception) 14 |
振動 (vibration) 15 |
ウェーバー-フェヒナー則 (Weber-Fechner's law) 16 |
03 心理 (psychology) 17 |
視覚の法則 (laws of vision) 18 |
色彩心理 (psychology of color) 19 |
圧迫感/開放感 (sense of oppression/spaciousness) 20 |
イメージ (image) 21 |
前注意過程 (preattensive process) 22 |
焦点視/環境視 (focal vision/ambient vision) 23 |
アフォーダンス (affordance) 24 |
環境心理 (environmental psychology) 25 |
04 生理 (physiology) 26 |
温熱生理 (thermal physiology) 27 |
睡眠 (sleep) 28 |
血圧 (blood pressure) 29 |
排泄 (evacuation) 30 |
ストレス (stress) 31 |
疲労 (fatigu) 32 |
作業強度 (work intensity) 33 |
行動能力 (behavioral capacity) 34 |
05 習性 (habit) 35 |
適応 (adaptation) 36 |
順応 (adaptation) 37 |
行動動作特性 (characteristics of action) 38 |
右利き/左利き (laterality) 40 |
歩行特性 (walking characteristics) 41 |
06 行動 (behavior) 42 |
生活行為 (life activities) 43 |
行動的環境 (behavioral environmemt) 44 |
動線 (verkehrsweg, traffic line) 45 |
スラローム (slalom) 46 |
歩行速度 (walking speed) 47 |
選択行動 (choice behavior) 48 |
近道行動 (short cat) 49 |
探索行動 (wayfinding behavior) 50 |
サイン (sign) 52 |
07 群集 (crowd, throng) 53 |
群集密度の算定 (calculation of crowd density) 54 |
群集密度のレベル (level of crowd density) 55 |
群集の歩行速度 (walking velocity of crowd) 56 |
サービス水準 (service level) 57 |
混雑率 (congestion rate) 58 |
群集行動のパターン (pattern of crowd behavior) 59 |
群集事故 (crowd accident) 60 |
群集整理の手法 (technique of crowd contral) 61 |
1 子供 (child) 62 |
身体発達 (physical growth) 63 |
空間定位 (spatial orientation) 64 |
空間表象 (spatial representation) 65 |
空間概念の発達 (development of spatial cognition) 66 |
プライバシー (privacy) 67 |
目立 (autonomy) 69 |
子供部屋 (bedroom) 70 |
2 高齢者 (senier citizens) 71 |
加齢 (ageing) 72 |
段差 (level difference) 73 |
バリアフリー (barrier-free) 74 |
老人ホーム (nursing home) 75 |
ケア住宅 (care housing) 76 |
痴呆性老人 (people with senile dementia) 77 |
黄変化視界 (age-related yellow vision) 78 |
3 障害者 (persons with disabilities) 79 |
身体障害 (physical impairments) 80 |
視覚障害 (visual impairments) 81 |
聴覚障害 (hearing impairments) 82 |
車椅子 (wheel chair) 83 |
スロープ (ramp) 84 |
移動保障 (mobility compensation) 85 |
障害児 (children with disabilities) 86 |
重度心身障害 (severely mental and physical disable) 87 |
ユニバーサルデザイン (universal design) 88 |
4 人と人の関係 (interpersonal relationships) 89 |
パーソナルスペース (個体空間) (personal space) 90 |
テリトリー (territory) 91 |
人の集合 (human gathering) 92 |
対人距離 (interpersonal distance) 93 |
ソシオフーガ/ソシオペタル (sociofugal/sociopetal) 94 |
家具配置 (furniture layout) 95 |
場の選択 (seat-taking) 96 |
5 家族 (family) 97 |
ライフスタイル (life style) 98 |
コミュニケーション (communication) 99 |
生活時間 (hours of living) 100 |
室礼行為 (interior setting) 101 |
作法 (manners, etiquette) 102 |
住意識 (dwelling consciousness) 103 |
住環境 (dwelling environment) 105 |
6 コミュニティ (community) 106 |
地域集団 (community group) 107 |
集団形成 (group formation) 108 |
施設選択行動 (facilities choice behavior) 109 |
行動圏 (home range) 110 |
徒歩圏 (walking sphere) 111 |
生活圏 (life range) 112 |
利用圏 (utility area) 113 |
7 民族 (ethnic issue) 114 |
文化人類学 (cultural anthropology) 115 |
プロクセミックス (proxemics) 116 |
エスノメソドロジー (ethnomethodology) 117 |
民族差 (ethnic difference) 118 |
生熊学的心理学 (ecological psychology) 119 |
B 空間・環境・適用 |
1 空間量 (space volume) 120 |
単位空間 (unit space) 121 |
通路 (aisle) 122 |
開口部 (opening) 123 |
天井高 (ceiling height) 124 |
便器 (toilet stool) 125 |
浴槽 (bathtub) 126 |
椅子 (chair) 127 |
机 (desk) 128 |
ベッド (bed) 129 |
収納家具 (storage furniture) 130 |
流し台/調理台 (sink/kitchen-table) 131 |
2 スケール (scale) 132 |
歩行尺 (walking scale) 133 |
スケール感 (a sense of scale) 134 |
ヒューマンスケール (human scale) 135 |
モデュール (module) 136 |
モデュロール (modulor) 137 |
木割 (kiwari) 139 |
畳 (tatami mat) 140 |
3 生理的環境 (physiological environment) 141 |
音の生理 (physiological environment of sound) 142 |
光の生理 (physiological environment of light) 143 |
色彩の生理 (physiological environment of color) 144 |
空気の生理 (physiological environment of air) 145 |
温熱の生理 (physiological environmental of thermal semsation) 146 |
超音波・超低周波 (ultrasonic waves, low frequency) 147 |
電磁波 (electromagnetic waves) 148 |
ゆらぎ (fluctuation) 149 |
4 心理的環境 (psychological environment) 150 |
雰囲気 (atmosphere) 151 |
場所・建物スキーマ (place schema and building schema) 152 |
地域・都市環境 (regional and uraban environment) 153 |
地理的環境 (geometry environment) 154 |
5 日常災害 (building relaced accident) 155 |
墜落事故 (fall from higher to lower level) 156 |
転落事故 (fall on atairs) 158 |
転倒事故 (fall on floor) 159 |
溺水事故 (drowning) 160 |
ガラス衝突事故 (collision to sheet glass) 161 |
6 非常災害 (disaster) 162 |
地震 (earthquake) 163 |
火災 (fire) 164 |
火災対応行動 (human behavior in fire) 165 |
群集避難 (crowd evacuation) 167 |
避難施設 (means of escape) 168 |
7 特殊環境 (special environment, peculiar environment) 169 |
高所空間 (high-rise space) 171 |
動的刺激 (stimulus of movement) 172 |
気圧変動刺激 (stimulus of valuable atmospheric pressure) 174 |
過剰/無刺激 (over stimulus/exclusion of stimulus) 175 |
地下空間 (underground space) 176 |
大スパン床 (long span floor) 177 |
浮遊式海洋建築空間 (floating ocean stracture) 178 |
8 高層住宅 (high-rise housing) 179 |
高層・高密居住 (high-rise and high-density dwelling) 180 |
住棟形熊 (apartment building type) 182 |
配置計画 (block plan) 183 |
共用空間 (common use space) 184 |
9 建物 (building, architecture) 185 |
オフィス (office, workplace) 186 |
学校 (school) 188 |
ホテル (hotel) 189 |
病院 (hospital) 190 |
駅 (station) 191 |
公衆便所 (public bathroom) 192 |
コンサートホール (concert hall) 193 |
博物館 (museum) 194 |
10 都市 (city) 195 |
建築群 (group buildings) 196 |
外部空間 (exterior space, outdoor space) 197 |
広場 (plaza, square, circus) 198 |
坂道 (sloping road) 199 |
居住密度 (population density in dwelling, density of dwelling) 201 |
誘致距離 (served distance, effective distance) 202 |
歩行距離 (walking distance) 203 |
待ち行列 (queue) 204 |
C 研究方法 |
1 人体計測 (anthropometry) 205 |
人体の測定 (body measurments) 206 |
測定の方法 (method of measurment) 207 |
測定の姿勢と項目 (posture and measuring point) 208 |
体型の変動 (fluctuating factor of body size) 209 |
相関と推定 (correlation and inference on the body measurements) 210 |
人体マネキン (manikin; mannequin) 212 |
2 心理・生理測定 (psychology, physiology measurement) 213 |
評価法 (estimation method) 214 |
アンケート調査 (questionnaire) 215 |
官能調査 (sensory test) 216 |
SD法 (semantic differential method) 217 |
脳波 (EEG) (electroencephalogram) 218 |
筋電図 (EMG) (electro-myogram) 219 |
脈拍・血圧・体温 (pulse rate [heart rate], blood pressue, temperature) 220 |
3 動作測定 (motion measurement) 221 |
行動観察 (behavioral observation) 222 |
アイカメラ (eye camera) 223 |
可視化 (visualization) 224 |
画像処理技術 (image processing techniques) 225 |
行動モデル (behavioral model) 227 |
動作分析 (motion analysis) 228 |
スペクトル解析 (spectrum analysis) 229 |
4 環境測定 (environmental measurement and estimation) 230 |
温熱環境測定 (thermal environmental measurement) 231 |
視環境測定 (visual environmental measurement) 233 |
音環境測定 (sound environmental measurement) 234 |
空気環境測定 (atmospheric environmental measurement) 235 |
環境評定 (environmental estimation) 236 |
5 刺激の提示方法 (presentation method of stimulus) 237 |
現場 (on-the-spot, field) 238 |
視覚刺激 (visual stimulus) 239 |
聴覚刺激 (auditory stimulus) 241 |
その他の刺激 (the other stimulus) 242 |
6 空間シミュレーション実験 (experiment on space simulation) 243 |
実大実験 (real scale experiment) 244 |
模型実験 (scale model experiment) 245 |
映像実験 (picture experiment) 247 |
バーチャルリアリティ (virtual reality) 248 |
引用・参考文献 249 |
建築人間工学 項目・用語・キーワード索引 266 |
序 |
はじめに ー 建築人間工学分野マップについてー |
建築人間工学分野マップ |
|
43.
|
図書
|
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会, 日本建築学会編集
|
44.
|
図書
|
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編
目次情報:
1編地震・地震動 / 日本地震学会, 土木学会 [編] |
2編地盤・地質 / 地盤工学会 [編] |
1編地震・地震動 / 日本地震学会, 土木学会 [編] |
2編地盤・地質 / 地盤工学会 [編] |
|
45.
|
図書
|
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会, 日本建築学会[編]
|
46.
|
図書
|
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会, 日本建築学会 [編]
|
47.
|
図書
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 彰国社, 1998.12 297p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
48.
|
図書
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 彰国社, 1998.8 203p ; 19cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
49.
|
図書
|
日本建築学会編著
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1998.12 228p ; 26cm |
シリーズ名: |
応用力学シリーズ ; 5 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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|
50.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編著
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1997.3-1999.11 2冊 ; 26cm |
シリーズ名: |
応用力学シリーズ ; 4, 7 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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目次情報:
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第1章 骨組構造物の崩壊挙動と限界状態の解析 |
1.1 部材破断を伴う鋼構造骨組の地震応答および耐震性能 上谷宏二・田川 浩 |
1.1.1 序 1 |
1.1.2 部材破断を伴う鋼構造骨組に関する骨組レベルでの既往の研究 1 |
1.1.3 部材破断を伴う鋼構造骨組の動的応答解析法 4 |
1.1.4 破断を伴う鋼構造骨組の耐震性能 8 |
1.1.5 結び 15 |
参考文献 15 |
1.2 ハイブリッド型応力法による骨組構造解析法 近藤一夫 |
1.2.1 序 17 |
1.2.2 基礎変分原理 19 |
1.2.3 平面骨組構造への適用 24 |
1.2.4 塑性ヒンジ法を用いた定式化 33 |
1.2.5 破壊を伴う弾塑性崩壊解析について:鉄骨架構の発破解体過程の解析を例として 38 |
1.2.6 弾塑性,有限変形解析について 45 |
1.2.7 動的変形問題について 47 |
1.2.8 高次理論に基づくはり柱要素について 51 |
1.2.9 結び 53 |
参考文献 54 |
1.3 トラス構造物の座屈をともなう崩壊挙動解析 多田元英 |
1.3.1 序 57 |
1.3.2 トラス部材の部材座屈実験結果と解析結果の比較 57 |
1.3.3 トラス部材の動的座屈解析モデル 60 |
1.3.4 トラス構造物の静的崩壊挙動と動的崩壊挙動 64 |
1.3.5 鉛直地震動を受ける2層立体トラスの動的崩壊挙動 67 |
1.3.6 結び 69 |
参考文献 70 |
1.4 弾塑性骨組の臨界挙動解析における整合剛性行列の形成 森迫清貴 |
1.4.1 序 71 |
1.4.2 増分型静的つり合い経路解析における整合剛性行列形成アルゴリズム 73 |
1.4.3 増分摂動法を用いた梁-柱有限要素法による弾塑性骨組の静的解析 75 |
1.4.4 結び 81 |
参考文献 82 |
第2章 空間構造物の限界状態の解析 |
2.1 非保存外力を受ける梁.板.シェルの安定性 本間俊雄・三井和男 |
2.1.1 序 83 |
2.1.2 非保存外力を受ける梁 84 |
2.1.3 非保存外力を受ける板 89 |
2.1.4 非保存外力を受けるシェル 90 |
2.1.5 結び 96 |
参考文献 96 |
2.2 シェルの座屈耐力と座屈後挙動解析 山田 聖志 |
2.2.1 序 99 |
2.2.2 外圧を受ける偏平球形シェル 99 |
2.2.3 外圧を受ける部分円筒シェル 105 |
2.2.4 外圧を受ける円筒シェル 111 |
2.2.5 軸圧縮を受ける円筒シェル 114 |
2.2.6 結び 119 |
参考文献 119 |
2.3 変断面偏平アーチの動的座屈 瀧 諭 |
2.3.1 序 123 |
2.3.2 扁平アーチの基礎方程式 125 |
2.3.3 解析 134 |
2.3.4 結び 142 |
参考文献 142 |
第3章 鉄筋コンクリート構造物の弾塑性解析 |
3.1 高層RC造立体骨組の3次元入力弾塑性地震応答解析 磯崎 浩 |
3.1.1 序 145 |
3.1.2 解析法 146 |
3.1.3 解析条件 154 |
3.1.4 解析結果 155 |
3.1.5 結び 162 |
参考文献 163 |
3.2 柱RC梁S構造2層2スパン架構の弾塑性有限要素解析 野口 博・内田和弘 |
3.2.1 序 165 |
3.2.2 解析対象試験体 165 |
3.2.3 解析方法 166 |
3.2.4 解析結果 168 |
3.2.5 結び 171 |
参考文献 172 |
第4章 部材・板・三次元連続体の座屈および大変形解析 |
4.1 圧縮材と補剛材からなる構造サブシステムの座屈ならびに座屈後挙動 辻 文三・西野孝仁 |
4.1.1 はじめに 173 |
4.1.2 解析方法 173 |
4.1.3 解析結果 176 |
4.1.4 結び 182 |
参考文献 182 |
4.2 軸圧縮を受けるコンクリート充填円形鋼管短柱の座屈挙動 元結正次郎 |
4.2.1 序 183 |
4.2.2 鋼管の応力度と充填コンクリートの耐力の推移 184 |
4.2.3 数値解析概要 190 |
4.2.4 軸力と側圧を受ける円形鋼管の挙動およびコンクリート充填円形鋼管の荷重変位曲線の推定 191 |
4.2.5 結び 193 |
参考文献 194 |
4.3 二軸直応力をうける鋼板の塑性座屈解析 井上哲郎 |
4.3.1 序 195 |
4.3.2 塑性域における板の曲げ剛性とせん断係数 195 |
4.3.3 塑性域における座屈応力度 197 |
4.3.4 弾性域における座屈応力度 202 |
4.3.5 座屈応力度曲線 204 |
4.3.6 解析結果 205 |
4.3.7 結び 216 |
参考文献 217 |
4.4 超弾性体の大変形解析 山田貴博 |
4.4.1 序 219 |
4.4.2 超弾性体の大変形問題の定式化 219 |
4.4.3 非圧縮超弾性体の大変形問題に対する有限要素法 224 |
4.4.4 ALE(Arbitrary Lagrangian Eulerian)有限要素法 227 |
4.4.5 結び 231 |
参考文献 231 |
第5章 崩壊解析と設計 |
5.1 立体骨組み構造の畳み込み解析 川口健一 |
5.1.1 序 233 |
5.1.2 畳み込み解析の概要 234 |
5.1.3 幾何学的関係式 235 |
5.1.4 幾何学的計量 237 |
5.1.5 解析手順 238 |
5.1.6 数値解析例 239 |
5.1.7 ラメラパターン・ドーム 239 |
5.1.8 正12面体の平面への畳み込み 240 |
5.1.9 まとめ 244 |
参考文献 244 |
5.2 繰返し力を受ける構造物の累積損傷抑制設計 内田保博 |
5.2.1 序 247 |
5.2.2 累積損傷に関する理論 247 |
5.2.3 軸力と定曲率振幅繰返し曲げを受ける3要素断面モデルの累積損傷 250 |
5.2.4 骨組の累積損傷抑制設計 257 |
5.2.5 結び 263 |
参考文献 264 |
5.3 弾塑性応答量の設計感度解析 大崎 純 |
5.3.1 序 265 |
5.3.2 弾塑性応答量の感度解析法の概要 266 |
5.3.3 増分型感度解析法の概要 267 |
5.3.4 トラスの感度解析 272 |
5.3.5 連続体の感度解析 281 |
5.3.6 結び 283 |
参考文献 284 |
第1章 骨組構造物の崩壊挙動と限界状態の解析 |
1.1 部材破断を伴う鋼構造骨組の地震応答および耐震性能 上谷宏二・田川 浩 |
1.1.1 序 1 |
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51.
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図書
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日本建築学会
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52.
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図書
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日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2016.3 349p ; 26cm |
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強震観測と代表的な観測例 |
地震波データ処理の基本 |
地震の基礎知識 |
強震動予測のための震源のモデル化 |
地下構造の調査法とモデル化 |
地震波動論の基礎 |
地盤震動特性の評価 |
伝播経路と地盤の減衰のモデル化 |
地震動の計算方法と予測 |
地盤震動の理解に必要な建物応答および被害に関する知識 |
強震動予測手法に関するベンチマークテスト |
近年の国内の被害地震 |
近年の世界の被害地震 |
強震観測と代表的な観測例 |
地震波データ処理の基本 |
地震の基礎知識 |
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53.
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図書
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日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2015.10 142p ; 30cm |
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第1章 : はじめに |
第2章 : 近接山留めの検討手順と近隣対応方針 |
第3章 : 調査 |
第4章 : 近接程度 |
第5章 : 近接山留めの計画・設計 |
第6章 : 近接構造物への影響検討 |
第7章 : 対策 |
第8章 : 計測管理 |
第1章 : はじめに |
第2章 : 近接山留めの検討手順と近隣対応方針 |
第3章 : 調査 |
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54.
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図書
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日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 技報堂出版, 2015.9 vi, 247p ; 21cm |
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第1章 建物・まちで起きる可能性のある震災など自然災害を知る : 地震と地震動 |
被害地震からの教訓 ほか |
第2章 災害に強い建物をつくるためのハード対策を学ぶ : 耐震性能評価と振動理論 |
耐震対策 ほか |
第3章 災害に強い建物をつくるためのソフト対策を学ぶ : 建物・施設の防災力を高める方策 |
事業や生活を継続するためのマネジメント |
第4章 災害に強いまちをつくる方法を学ぶ : 防災まちづくりの基礎 |
空間スケールに応じた防災まちづくり ほか |
第1章 建物・まちで起きる可能性のある震災など自然災害を知る : 地震と地震動 |
被害地震からの教訓 ほか |
第2章 災害に強い建物をつくるためのハード対策を学ぶ : 耐震性能評価と振動理論 |
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55.
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図書
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日本建築学会編集著作
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2015.11 105p ; 26cm |
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第1章 総説 : 目的・意義 |
対象とする性能 |
第2章 かたさ、不振動性 : 共通事項 |
日常的な動作時の床のかたさ |
体育館および剣道場の床の弾力性 ほか |
第3章 すべり : 共通事項 |
履物着用の場合のすべり |
素足の場合のすべり ほか |
第1章 総説 : 目的・意義 |
対象とする性能 |
第2章 かたさ、不振動性 : 共通事項 |
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56.
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図書
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日本建築学会編集著作
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2016.1 161p ; 30cm |
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第1部 集合住宅の遮音性能評価 : 目的 |
適用範囲 |
引用規格 ほか |
第2部 集合住宅の遮音性能測定 : 目的 |
集合住宅の現場における室内静ひつ性能測定 |
集合住宅の現場における空気音遮断性能測定 ほか |
第3部 集合住宅の遮音設計 : 目的・適用範囲 |
集合住宅の遮音設計の概要 |
屋外騒音に対する遮音設計 ほか |
第1部 集合住宅の遮音性能評価 : 目的 |
適用範囲 |
引用規格 ほか |
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57.
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図書
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日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , [東京] : 丸善(発売), 2015.2 142p ; 30cm |
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1章 総則 : 全般 |
適用範囲 ほか |
2章 海域特性 : 海洋の理学特性と地理特性 |
生理的・心理的影響 ほか |
3章 計画 : 計画の基本 |
建築計画 ほか |
4章 設計 : 構造設計 |
設備設計 ほか |
5章 管理 : 建設 |
維持管理 ほか |
1章 総則 : 全般 |
適用範囲 ほか |
2章 海域特性 : 海洋の理学特性と地理特性 |
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58.
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図書
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日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2014.10 211p ; 26cm |
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1章 : 総則 |
2章 : 再生骨材コンクリートの種類と適用部位 |
3章 : 再生骨材コンクリートの品質 |
4章 : 材料 |
5章 : 再生骨材の製造 |
6章 : 調合 |
7章 : 再生骨材コンクリートの発注・製造および受入れ |
8章 : 再生骨材コンクリートの運搬・打込み・締固めおよび養生 |
9章 : 品質管理・検査 |
10章 : 乾燥の影響を受ける構造部材に用いる再生骨材コンクリートM |
11章 : 鉄筋コンクリート部材に用いる再生骨材コンクリートL |
1章 : 総則 |
2章 : 再生骨材コンクリートの種類と適用部位 |
3章 : 再生骨材コンクリートの品質 |
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59.
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図書
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日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2014.11 147p ; 26cm |
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第1編 計画 : 総則 |
調査 ほか |
第2編 設計 : 荷重 |
許容応力度 ほか |
第3編 施工・管理 : 施工計画 |
施工 ほか |
付録 : 乗入れ構台設計例 / 中小規模 |
乗入れ構台設計例(大規模・フレーム解析) : ほか |
第1編 計画 : 総則 |
調査 ほか |
第2編 設計 : 荷重 |
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60.
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図書
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日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2015.1 226p ; 30cm |
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第1章 : はじめに |
第2章 : 本書の目的と全体構成 |
第3章 : 設計荷重 |
第4章 : 構造部材の動的応答解析 |
第5章 : 構造部材のクライテリア |
第6章 : 非構造部材の評価 |
第7章 : 進行性崩壊の回避 |
第8章 : 設計事例 |
第9章 : 参考資料 |
第1章 : はじめに |
第2章 : 本書の目的と全体構成 |
第3章 : 設計荷重 |
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61.
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図書
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日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 井上書院, 2012.5 269p ; 26cm |
子書誌情報: |
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62.
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図書
東工大 目次DB
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日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 井上書院, 2002.5 186p ; 26cm |
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空間研究の体系化 〔佐野友紀/恒松良純〕 9 |
I 空間の把握 |
1 外部空間の構造をとらえる-街路空間の図と地 〔積田 洋〕 14 |
1- 街路空間の計画と雰囲気 14 |
2- 街路を構成するさまざまなエレメント 18 |
3- 図・図的・地エレメント 20 |
4- <意識型>と<指摘型> 21 |
5- 統一性と多様性のデザイン 23 |
6- 文献案内 24 |
2 行動から場所をとらえる-視環境と空間記述 [大野隆造] 26 |
1- 空間体験のデザイン 26 |
2- 行動知覚論序説 26 |
3- 移動にともなって変化する環境と体験の記述 28 |
4- 多様な行動空間におけるシークエンス体験 30 |
5- 文献案内 34 |
3 距離を測る, 容積を量る-人をとり囲む空間寸法の意味 [西出和彦/橋本都子] 36 |
1- 3次元空間をデザインするということ 36 |
2- 見た目の容積と実際の容積 37 |
3- 複数で体験する容積感 41 |
4- 人をとり囲む指示代名詞領域 43 |
5- 文献案内 46 |
4 空間把握の構造をとらえる-記憶の再生 [船越 徹/高橋大輔] 48 |
1- 研究の問題意識 48 |
2- パズルマップ法の開発のプロセス 48 |
3- パズルマップ法の分析方法 50 |
4- 建築の内部空間の把握のされ方 53 |
5- まとめ 55 |
6- 文献案内 55 |
II 空間の移動 |
5 都市空間での移動行動をとらえる-地域施設利用行動モデルとその応用 [大佛俊泰] 58 |
1- 利用者行動分析の必要性 58 |
2- 空間データと分析ツールの進展 58 |
3- 公共図書館における利用者行動 58 |
4- 移動コストの計量化と視覚化 59 |
5- 自由返却システムの効果 62 |
6- 利用パターンの時空間的特性 65 |
7- まとめ 68 |
8- 文献案内 68 |
6 視覚障害者が感じる空間をとらえる -バリアフリーの空間計画 [横山勝樹] 70 |
1- 視覚障害者に配慮した設計事例 70 |
2- 視覚障害者の歩行環境 71 |
3- AMS (Auditory Map System)の開発 74 |
4- 視覚障害者による経路の口述表現 75 |
5- 口述表現のスキーマ抽出 78 |
6- 文献案内 79 |
7 公共施設での行動をとらえる-探索行動と空間の関係 [渡邉昭彦] 82 |
1- 探索行動を考慮した公共施設の事例 82 |
2- 社会・街として高齢者施設をつくる 84 |
3- 空間の探索行動実験 85 |
4- 空間探索行動実験の応用 87 |
5- わかりやすい情報空間としての建築計画 89 |
6- 文献案内 93 |
8 群集行動を視る-可視化による群衆行動の把握 [林田和人/佐野友紀/高柳英明] 96 |
1- 建築・都市計画と群集流動の制御 96 |
2- 群集行動を視るための行動調査手法 98 |
3- 群集の可視化による理解 100 |
4- 空間と行動のデザインシミュレーション 104 |
5- 行動シミュレーションシステム 106 |
6- 文献案内 108 |
III 空間の構成 |
9 機能複合を計画する -施設混在のある空間構成 [柏原士郎/横田隆司] 112 |
1- はじめに 112 |
2- 機能複合の評価モデル 112 |
3- 集合住宅における複合化 113 |
4- 鉄道駅構内における複合化 115 |
5- 施設混在のある街づくり 118 |
6- 文献案内 122 |
10 ボリュームから構成をとらえる-構成形式とビルディング・タイプ [小川次郎/坂本一成] 124 |
1- 研究と設計-設計者にとっての研究とは 124 |
2- 構形成形式とビルディング・タイプ 125 |
3- 建築の構成をボリュームからとらえる 126 |
4- 構成類型 127 |
5- 制度化された建築のタイプ 129 |
6- プロジェクトへの展開の可能性 130 |
7- 文献案内 133 |
11 空間と出来事をプログラムする-積木と絵文字の設計手法 [日色真帆] 136 |
1- 空間と出来事の設計手法 136 |
2- スペースブロックの諸領域 138 |
3- イベントピクトグラムの諸領域 142 |
4- 空間の積木と出来事の絵文字の組合せ 144 |
5- 手法の評価 145 |
6- 文献案内 145 |
IV 空間の解釈 |
12 景観を調べ、景観をつくる-景観デザインの仕組み [土肥博至] 148 |
1- 景観デザインと景観研究 148 |
2- 地域景観イメージの研究 149 |
3- 内的景観イメージの研究 152 |
4- 景観コントロールの手法とデザイン 155 |
5- 文献案内 157 |
13 <詩性>から環境を探る-環境の詩的イメージ [高木清江/松本直司] 158 |
1- 環境の魅力と詩的イメージ 158 |
2- 詩的イメージの事例 158 |
3- 詩的イメージの研究方法 161 |
4- 詩的イメージ構造 162 |
5- イメージの詩化パターン 165 |
6- 文献案内 167 |
14 景観をテクストとして解読する-街並みの記号論 [門内輝行] 168 |
1- 建築記号論の可能性 168 |
2- 街並みにおける記号現象 170 |
3- 街並みの景観の記号化 171 |
4- タウンテクスチャーの情景分析 173 |
5- テクストとしての街並みの解読 175 |
6- 文献案内 177 |
建築・都市計画における空間研究形成への過程 [宮本文人] 179 |
A Guide to Spatial Design |
アフォーダンス [添田昌志] 81 |
VRによる空間の把握 [柳田 武] 95 |
インターネット上でのアンケート調査 [佐野友紀] 110 |
歩行特性に基づいたWeb3D 建築映像体験 [高柳英明] 135 |
空間研究の体系化 〔佐野友紀/恒松良純〕 9 |
I 空間の把握 |
1 外部空間の構造をとらえる-街路空間の図と地 〔積田 洋〕 14 |
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63.
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図書
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日本建築学会編
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64.
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図書
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日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 : 丸善[発売], 2003.3 76p ; 26cm |
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65.
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図書
|
日本建築学会編
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66.
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図書
|
日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2003.3 137p ; 26cm |
子書誌情報: |
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67.
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図書
|
日本建築学会都市設備小委員会都市エネルギーWG[編]
出版情報: |
[東京] : [日本建築学会], 1987.8- 冊 ; 26-30cm |
子書誌情報: |
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68.
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図書
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日本建築学会編
出版情報: |
東京 : オーム社, 2001.6 vii, 165p ; 26cm |
子書誌情報: |
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69.
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図書
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日本建築学会編
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70.
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図書
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日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2002.2 273p ; 26cm |
子書誌情報: |
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71.
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図書
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日本建築学会編
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72.
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図書
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日本建築学会編
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73.
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図書
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日本建築学会編集著作
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2004.12 240p ; 30cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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74.
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図書
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日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2010.1 114p ; 30cm |
子書誌情報: |
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75.
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図書
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日本建築学会編集著作
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2014.1 95p ; 26cm |
子書誌情報: |
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1章 総則 : 総則 |
合成構造の種類と定義 |
2章 合成構造に関する規準、指針、ガイドライン等の位置付け |
3章 合成構造に関する規準類の共通事項 : 合成構造の設計理念 |
合成構造の利点を活かす設計 |
従来の規準類の枠にとらわれない合成構造の設計 |
合成構造の接合部の設計理念 |
基本的な用語と記号 |
1章 総則 : 総則 |
合成構造の種類と定義 |
2章 合成構造に関する規準、指針、ガイドライン等の位置付け |
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図書
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日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2014.4 101p, 図版 [5] p ; 30cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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77.
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図書
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日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2014.3 331p ; 30cm |
子書誌情報: |
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第1編 煙制御計画の実際 : 煙制御の目的と考え方 |
煙制御設計の方法 |
煙制御設備 |
空間別・用途別の煙制御設計 |
第2編 煙制御計画に関する技術資料 : 煙流動の基礎知識 |
各種煙制御方式の計算例 |
火災時の人間の挙動と避難計画に関する基礎知識 |
第1編 煙制御計画の実際 : 煙制御の目的と考え方 |
煙制御設計の方法 |
煙制御設備 |
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図書
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日本建築学会編集・著作
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2014.4 126p ; 21cm |
子書誌情報: |
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79.
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図書
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日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2014.11 288p ; 26cm |
子書誌情報: |
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1章 : 総則 |
2章 : 鋼材 |
3章 : 座屈拘束ブレース |
4章 : せん断パネル |
5章 : 主架構部材および接合部の設計 |
6章 : 鋼材ダンパーの解析モデル |
7章 : 制振鋼構造の解析モデル |
8章 : 制振鋼構造の制振効果と留意点 |
付録 |
1章 : 総則 |
2章 : 鋼材 |
3章 : 座屈拘束ブレース |
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図書
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日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 技報堂出版, 2013.8 x, 302p ; 21cm |
子書誌情報: |
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第1章 今日の市街地空間形成上の課題と協議調整型ルール : 日本の市街地で今何が起きているのか |
トラブルの背景 ほか |
第2章 市街地空間形成における現行法制度の問題 : 集団規定の構造的な問題点 |
建築基準法の目的と協議調整の可能性 ほか |
第3章 先進事例の協議調整型ルールとその運用 : まちづくり条例に基づく協議調整ルールの現況と可能性—「地域価値創造システム」としての協議調整ルールを考える |
芦屋市景観地区における協議調整の実態 ほか |
第4章 協議調整型ルールの提案と具体像 : 協議調整型ルールの提案 |
建築物の形態が主たる調整対象となる協議ルール ほか |
第5章 協議調整型ルール導入実現に向けた課題 : 法的視点からみた協議調整型ルールの制度設計—景観法と景観法事前手続の接合 |
協議型基準と判断の合理性 ほか |
第1章 今日の市街地空間形成上の課題と協議調整型ルール : 日本の市街地で今何が起きているのか |
トラブルの背景 ほか |
第2章 市街地空間形成における現行法制度の問題 : 集団規定の構造的な問題点 |
概要:
協議調整型ルール(予め定める基準は制限の目的を表現した定性的基準とし、その基準が個々の建築行為に対して具体的に何を要求しているかを、建築行為ごとに行政庁がステークホルダーとの協議を経て確定する方式)を提案。これまでの規制方式とは異なる新たな
…
市街地環境制御の方式の提示を優先した。
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81.
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図書
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 彰国社, 2011.12 199p ; 19cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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82.
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図書
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 技報堂出版, 2011.8 v, 95p ; 21cm |
子書誌情報: |
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83.
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図書
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阪神・淡路大震災調査報告編集委員会, 日本建築学会編
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84.
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図書
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日本建築学会編著
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 1976.6 290p ; 31cm |
子書誌情報: |
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85.
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図書
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阪神・淡路大震災調査報告編集委員会 [編集] ; 日本建築学会編集著作
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86.
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図書
東工大 目次DB
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日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.3 274p ; 26cm |
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第Ⅰ編 地震荷重・耐震設計法の現状 |
第1章 1981年新耐震設計法 1 |
1.1 新耐震の概要と成立の経緯 1 |
1.1.1 はじめに 1 |
1.1.2 新耐震以前の状況 1 |
1.1.3 新耐震設計法の開発 2 |
1.1.4 地震地域係数について 3 |
1.1.5 標準せん断力係数と振動特性係数について 4 |
1.1.6 構造特性係数について 8 |
1.1.7 震度表示と層せん断力係数表示 10 |
1.1.8 地震力の分布 11 |
1.1.9 取り入れられなかった用途係数について 13 |
1.2 地盤種別 14 |
1.2.1 地震時の震度分布と地盤種別 14 |
1.2.2 地盤種別と振動特性係数 14 |
1.2.3 表層地盤による卓越周期の特性 15 |
1.2.4 地盤種別と設計用ベースシヤー係数の具体例 18 |
1.3 相互作用効果の扱いと地下階地震力 20 |
1.3.1 振動特性係数(Rt) 20 |
1.3.2 地下階地震力 21 |
1.4 地震地域係数の設定の経緯と考え方 24 |
1.4.1 地震動期待値に関する当時の既往の研究成果 24 |
1.4.2 設定の考え方,設定項目とその判定規準及び作成上の留意点 25 |
第2章 2000年改正建築基準法の地震荷重 28 |
2.1 限界耐力計算 28 |
2.1.1 限界耐力計算における地震荷重 28 |
2.1.2 要求耐震性能 29 |
2.1.3 工学的基盤における標準加速度応答スペクトル 29 |
2.1.4 設計用加速度応答スペクトル 30 |
2.1.5 表層地盤増幅係数 30 |
2.1.6 耐震計算 32 |
2.2 エネルギー計算 40 |
2.2.1 建築基準法上の位置づけ 40 |
2.2.2 エネルギー計算の概要 40 |
2.2.3 地震動レベルの設定 42 |
2.2.4 損傷分布則 43 |
2.2.5 履歴型ダンパー付建築物の検証方法の概要 45 |
2.2.6 保有エネルギー吸収量 48 |
2.3 時刻歴解析における設計用地震動 50 |
2.3.1 設計用地震動の変遷 50 |
2.3.2 改正建築基準法における設計用地震動 51 |
2.3.3 設計用地震動の課題 52 |
第3章 建築物荷重指針の地震荷重 56 |
3.1 はじめに 56 |
3.2 地震荷重の設定方針 56 |
3.2.1 地震荷重と設計用地震動の設定 56 |
3.2.2 建築物のモデル化と地震動入力位置 56 |
3.3 地震荷重の算定 57 |
3.3.1 地震荷重の算定方法 57 |
3.3.2 加速度応答スペクトル 61 |
3.3.3 塑性変形能力による低減係数と応答変形 66 |
3.3.4 建築物の不整形性による割増係数 67 |
3.4 設計用地震動 67 |
3.4.1 設計用地震動作成の基本的な考え方 67 |
3.4.2 応答スペクトルに適合する設計用地震動 67 |
3.4.3 想定地震に基づく設計用地震動 68 |
第4章 構造特性係数と構造物の変形 69 |
4.1 耐震設計における古典的な最大変形推定 69 |
4.1.1 耐震設計法の基本的考え方 69 |
4.1.2 静的解析による最大変形予測法 71 |
4.2 減衰特性と最大変形 76 |
4.2.1 構造特性係数 76 |
4.2.2 耐震設計の目標 77 |
4.2.3 構造特性係数と建築物の減衰特性 78 |
4.2.4 減衰特性に基づく最大変形の推定 80 |
第5章 国内外の地震荷重 85 |
5.1 ISO 3010の地震荷重 85 |
5.1.1 はじめに 85 |
5.1.2 ISO 3010について 85 |
5.1.3 ISO 3010第2版本文の概要と主な改定点 86 |
5.1.4 ISO 3010第2版付属書の概要 90 |
5.1.5 おわりに 94 |
5.2 IBCにおける地震荷重 95 |
5.2.1 米国における耐震設計規準と設計用地震荷重の動向 95 |
5.2.2 MCE Ground Motionによる設計用加速度応答スペクトル作成方法 95 |
5.2.3 耐震設計分類と耐震構造種別 98 |
5.2.4 解析方法と設計用地震荷重 100 |
5.3 ユーロコードの地震荷重 103 |
5.3.1 はじめに 103 |
5.3.2 ユーロコード8の構成 103 |
5.3.3 ユーロコード8第1部の概要 103 |
5.4 建築以外の規準の地震荷重 116 |
5.4.1 地震荷重設定の原点 116 |
5.4.2 構造物の応答を考慮した地震荷重 : 修正震度法 117 |
5.4.3 兵庫県南部地震が与えた影響 117 |
第6章 まとめ 124 |
第Ⅱ編 地震動評価の現状 |
第1章 はじめに 127 |
第2章 地震発生の時空間モデル 131 |
2.1 地震カタログ 131 |
2.2 活断層データ 131 |
2.3 地震の分類 132 |
2.4 更新過程 134 |
2.5 ポアソン過程 136 |
第3章 地震動予測手法 137 |
3.1 地震と地震動 137 |
3.2 地震動を構成する要素 137 |
3.3 経験的な地震動予測の方法 138 |
3.4 断層破壊を考慮した地震動予測の方法 140 |
3.4.1 小地震と大地震の違い 141 |
3.4.2 グリーン関数 143 |
3.4.3 経験的グリーン関数法 144 |
3.4.4 統計的グリーン関数法 149 |
3.4.5 理論的手法 152 |
3.4.6 ハイブリッド法 160 |
第4章 地震動予測のための震源モデルの設定 164 |
4.1 特性化震源モデルの主なパラメータと相互関係 165 |
4.2 内陸地震の特性化震源モデルの設定方法 167 |
4.2.1 震源断層の推定 167 |
4.2.2 巨視的断層パラメータの設定 167 |
4.2.3 微視的断層パラメータの設定 170 |
4.2.4 その他の断層パラメータの設定 173 |
4.3 プレート境界地震の特性化震源モデルの設定方法 174 |
4.3.1 震源断層の推定 174 |
4.3.2 巨視的断層パラメータの設定 175 |
4.3.3 微視的断層パラメータの設定 175 |
4.3.4 その他のパラメータの設定 175 |
4.4 スラブ内地震の特性化震源モデルの設定方法 176 |
第5章 地震動予測のための地盤モデル 179 |
5.1 耐震設計のための地盤モデル 179 |
5.2 地震動に対する地盤の影響 179 |
5.2.1 地震観測記録に見られる地盤構造の影響 179 |
5.2.2 振幅特性 180 |
5.2.3 周期特性 181 |
5.2.4 盆地生成表面波 181 |
5.3 地盤構造の調査とそのモデル化 182 |
5.3.1 浅層地盤構造の調査 183 |
5.3.2 深層地盤構造の調査 184 |
5.3.3 地盤構造モデルの事例 187 |
第6章 強震動の予測結果の検証 193 |
6.1 地震動の情報がある地震の場合 193 |
6.2 地震動の情報がない地震の場合 194 |
第7章 断層モデルによる地震動予測結果を用いた地震ハザード解析 197 |
7.1 断層破壊のシナリオを考慮した地震ハザード解析の意義 197 |
7.2 断層破壊のシナリオを考慮した地震ハザード解析の概要 198 |
7.3 想定地震の断層破壊のシナリオ 200 |
7.4 断層破壊のシナリオの生起確率の算定 204 |
7.5 地震ハザード解析 206 |
第8章 地震動評価の課題 210 |
8.1 地震発生の時空間モデル 210 |
8.2 地震動予測手法 210 |
8.3 震源モデルの設定 211 |
8.4 地盤モデルの設定 213 |
第Ⅲ編 性能設計用地震荷重の策定と設計事例 |
第1章 性能設計用地震荷重の策定方法 215 |
第2章 耐震性能制御のための地震荷重設定と事例 219 |
2.1 耐震性能制御のための地震荷重 219 |
2.2 設計用地震荷重設定に必要な要件 220 |
2.3 加速度応答スペクトルと限界変形角 221 |
2.3.1 加速度応答スペクトル 221 |
2.3.2 限界変形角 222 |
2.4 略算加速度応答スペクトルの分析 223 |
2.5 京町家の耐震診断 228 |
2.6 略算加速度応答スペクトルの位置づけ 231 |
第3章 生起確率を考慮した地域予測地震動に基づく性能設計と事例 234 |
3.1性能設計と地震荷重の現状 234 |
3.1.1 地震荷重の設定に関わる動向 234 |
3.1.2 現状設計法に見られる耐震性能の表し方 236 |
3.2 生起確率を反映した地震荷重と性能評価 238 |
3.2.1 地震環境に基づく耐震性能評価の例 238 |
3.2.2 性能評価の考え方と地震動 240 |
3.3 性能設計事例のための地震荷重と地震動 242 |
3.3.1 生起確率と基準地震動の設定方針 242 |
3.3.2 生起確率と基準地震動の設定 243 |
3.3.3 時刻歴解析用の模擬地震動 245 |
3.4 鉄骨造超高層建築物の設計例 247 |
3.4.1 対象とする建築物と条件 247 |
3.4.2 目標性能と構造設計 248 |
3.4.3 目標性能の検証と保有耐震性能の評価 253 |
3.5 鉄筋コンクリート造中層建築物の設計例 260 |
3.5.1 対象建築物の概要と目標性能 260 |
3.5.2 地震荷重と仮定断面の設定 261 |
3.5.3 Pushover解析と目標性能の検証 265 |
3.5.4 保有耐震性能の評価 268 |
第4章 まとめ 274 |
第Ⅰ編 地震荷重・耐震設計法の現状 |
第1章 1981年新耐震設計法 1 |
1.1 新耐震の概要と成立の経緯 1 |
|
87.
|
図書
東工大 目次DB
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日本建築学会編集
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東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.2 296p ; 26cm |
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1章 構造体コンクリート強度の概念および関連法令・日本建築学会の規定 1 |
1.1 構造体コンクリート強度の概念および研究の変遷 1 |
1.2 法令および日本建築学会における強度規定の体系 3 |
1.3 建築基準法における規定の変遷 7 |
1.4 日本建築学会における規定の変遷 10 |
1.5 日本工業規格における現行規定 18 |
2章 使用材料・製造・運搬とコンクリート強度 28 |
2.1 コンクリートの強度変動に影響を及ぼす要因28 |
2.2 使用材料の影響 31 |
2.3 製造の影響 46 |
2.4 施工現場までの運搬の影響 49 |
2.5 まとめ 51 |
3章 打込み・締固めと構造体コンクリート強度 54 |
3.1 施工現場内における運搬の影響 54 |
3.2 打込みの影響 56 |
3.3 締固めの影響 58 |
3.4 打重ねの影響 60 |
3.5 養生方法とせき板存置期間の影響 64 |
3.6 降雨の影響 65 |
3.7 地震動の影響 66 |
3.8 施工上の不具合の影響 66 |
3.9 まとめ 70 |
4章 構造体コンクリートの強度特性 74 |
4.1 強度発現に及ぼす温度の影響 74 |
4.2 強度発現に及ぼす水分の影響 87 |
4.3 部材中の位置・部材種類・部材寸法による強度発現特性 96 |
4.4 長期的な強度増進 104 |
4.5 構造体コンクリートにおける異方性の影響 105 |
4.6 実構造物から採取したコア供試体の強度変動 107 |
4.7 まとめ 115 |
5章 温度条件と水分供給条件がコンクリート強度に及ぼす影響 119 |
5.1 温度の影響 119 |
5.2 水分の影響 138 |
5.3 まとめ 142 |
6章 構造体コンクリートの強度試験 146 |
6.1 構造体コンクリートの強度を定義するための試験(構造体コンクリートから採取したコア供試体による強度試験方法) 146 |
6.2 構造体コンクリートの強度を推定・管理するための試験 165 |
6.3 構造体コンクリートの強度を非・微破壊により推定するための試験 169 |
6.4 まとめ 177 |
7章 構造体コンクリートの耐久性 182 |
7.1 中性化 182 |
7.2 塩害 194 |
7.3 凍害 206 |
7.4 かぶり厚さ 220 |
7.5 まとめ 227 |
(参考) かぶり厚さに関する関係法令 234 |
8章 構造設計と構造体コンクリート強度 241 |
8.1 構造実験におけるコンクリート強度 241 |
8.2 許容応力度設計法における設計基準強度 247 |
8.3 終局強度設計におけるコンクリート強度 255 |
8.4 設計法の現状 261 |
8.5 まとめ 262 |
9章 構造体コンクリート強度を推定するための強度発現モデル 264 |
9.1 調合と強度の関係式 265 |
9.2 材齢と強度の関係式 266 |
9.3 養生温度と強度の関係式 268 |
9.4 空隙量と強度の関係式 276 |
9.5 セメントの水和反応機構に基づいた強度発現モデル 277 |
9.6 まとめ 293 |
1章 構造体コンクリート強度の概念および関連法令・日本建築学会の規定 1 |
1.1 構造体コンクリート強度の概念および研究の変遷 1 |
1.2 法令および日本建築学会における強度規定の体系 3 |
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88.
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図書
東工大 目次DB
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日本建築学会編集
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東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.3 235p ; 26cm |
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第1章 総則 |
1.1 目的 1 |
1.2 適用範囲 5 |
1.3 基本構成 5 |
1.4 留意事項 7 |
1.5 用語 8 |
第2章 鋼材 |
2.1 鋼材の高温降伏強度 10 |
2.2 高温時における鋼材の応力-ひずみ関係 15 |
2.3 高力ボルトの高温時引張強度 20 |
第3章 荷重 |
3.1 荷重の種類 24 |
3.2 火災荷重 24 |
3.3 作用荷重 30 |
第4章 火災性状 |
4.1 火災性状の選択 33 |
4.2 局所火災 36 |
4.3 盛期火災 60 |
4.4 開口部からの噴出火炎 75 |
第5章 火災時における鋼材温度 |
5.1 鋼材温度の算定方法 81 |
5.2 部材の加熱条件 82 |
5.3 無耐火被覆部材 92 |
5.4 耐火被覆部材 101 |
第6章 架構の崩壊温度 |
6.1 概要 112 |
6.2 崩壊温度算定の概要 113 |
6.3 ラーメンの基本崩壊温度 118 |
6.4 ブレース架構の基本崩壊温度 124 |
6.5 高温クリープの影響 132 |
6.6 柱の座屈をともなう架構の崩壊温度 135 |
6.7 柱の局部座屈をともなう架構の崩壊温度 148 |
6.8 梁崩壊型架構の崩壊温度 162 |
6.9 梁における高力ボルト継手の耐火設計 167 |
6.10 溶接継手の高温強度 178 |
第7章 耐火設計例 |
7.1 概要 182 |
7.2 建物概要 182 |
7.3 基本計画 182 |
7.4 部材,荷重,および柱軸力 186 |
7.5 火災性状 188 |
7.6 鋼部材温度 197 |
7.7 崩壊温度算定 203 |
7.8 架構の構造安定性 207 |
7.9 梁における高力ボルト継手の耐火設計例 207 |
付録 |
付1 建築構造用炭素鋼管の高温降伏強度 211 |
付2 可燃物調査に基づく収納可燃物の発熱量密度 212 |
付3 耐火被覆材等の熱物性値 219 |
付4 床スラブの高温耐力評価法 223 |
付5 単位換算表 228 |
付6 記号 229 |
第1章 総則 |
1.1 目的 1 |
1.2 適用範囲 5 |
|
89.
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図書
東工大 目次DB
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日本建築学会編著
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東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.2 240p ; 26cm |
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1章 総則 |
1.1 適用範囲 1 27 |
1.2 目的 1 28 |
1.3 適用上の注意事項 1 30 |
1.4 用語 1 30 |
2章 温度ひび割れ制御の方針 |
2.1 基本方針 2 34 |
2.2 温度ひび割れ制御のための許容値・設計値 3 36 |
3章 共通仕様 |
3.1 基本事項 3 38 |
3.2 材科 3 38 |
3.3 調合 4 40 |
3.4 打継ぎ・ひび割れ誘発目地等 6 45 |
4章 性能設計 |
4.1 基本事項 6 48 |
4.2 各種条件の設定 7 50 |
4.3 コンクリートの発熱予測 7 51 |
4.4 部材温度の履歴・分布の予測 8 52 |
4.5 ひずみの予測8 59 |
4.6 部材応力の予測 8 61 |
4.7 応力強度比の予測 11 68 |
4.8 検証 12 71 |
4.9 仕様の確定 12 71 |
5章 チャートによる応力強度比の予測 |
5.1 基本事項 13 73 |
5.2 チャートの適用範囲 13 73 |
5.3 基本チャート 13 81 |
5.4 温度補正チャート 20 93 |
6章 仕様設計 |
6.1 基本事項 21 100 |
6.2 共通対策 22 102 |
6.3 部材条件に応じた対策 22 103 |
7章 施工 |
7.1 基本事項 23 112 |
7.2 発注・運搬 23 114 |
7.3 打込み・養生 24 116 |
8章 品質管理・検査 |
8.1 基本事項 24 117 |
8.2 コンクリートの品質管理・検査 24 119 |
8.3 ひび割れの検査 24 120 |
8.4 ひび割れの補修 25 123 |
付録 |
付1. 温度ひび割れ発生のメカニズム 127 |
付2. 断熱温度上昇データベース 131 |
付3. 力学的特性データベース 156 |
付4. 断熱温度上昇特性の関係式の違いが温度応力解析結果に及ぼす影響について 164 |
付5. 各種マスコンクリート温度応力解析プログラムの概要 178 |
付6. 性能設計例 185 |
付7. 応力強度比とひび割れ幅の関係について 189 |
付8. 基本チャート用解析の概要 198 |
付9. 温度補正チャート用解析の概要 206 |
付10. チャートの導出方法 215 |
付11. チャートの適用例 234 |
1章 総則 |
1.1 適用範囲 1 27 |
1.2 目的 1 28 |
|
90.
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図書
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日本建築学会編著
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東京 : 日本建築学会, 1987.2 599p ; 27cm |
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91.
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図書
東工大 目次DB
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日本建築学会編著
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東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.9 133p ; 26cm |
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1章 目的・適用範囲 |
1.1 目的 1-11 |
1.2 適用範囲 1-22 |
1.3 用語および定義 1-24 |
2章 環境配慮の分類および適用方法 |
2.1 環境配慮の分類 2-33 |
2.2 環境配慮の方法 2-35 |
2.2.1 基本方針 2-35 |
2.2.2 省資源型の環境配慮 2-38 |
2.2.3 省エネルギー型の環境配慮 2-40 |
2.2.4 環境負荷物質低減型の環境配慮 3-40 |
2.2.5 長寿命型の環境配慮 3-41 |
2.3 環境配慮の実施・記録 3-42 |
3章 部材および構造体の設計 |
3.1 目的 4-44 |
3.2 材料選定および調合設計 4-45 |
3.3 強度の設定 4-45 |
3.4 かぶり厚さの設計 4-48 |
3.5 プレキャストコンクリートの利用 4-51 |
4章 コンクリート材料の選定 |
4.1 適用範囲・基本方針 4-55 |
4.2 セメント 5-56 |
4.3 骨材 5-61 |
4.4 練混ぜ水 5-64 |
4.5 混和材料 5-66 |
5章 コンクリートの調合 |
5.1 適用方針・基本方針 6-71 |
5.2 水結合材比 6-71 |
5.3 単位水量 6-74 |
5.4 単位セメント量 6-75 |
5.5 その他の配慮事項 6-76 |
6章 コンクリートの発注・製造・受入れ |
6.1 適用範囲・基本方針 7-77 |
6.2 工場の選定 7-77 |
6.3 発注 7-78 |
6.4 製造 7-80 |
6.5 運搬 8-81 |
6.6 受入れ 834 |
7章 コンクリート工事 8-84 |
8章 鉄筋および鉄筋工事 9-96 |
9章 型枠および型枠工事 9-100 |
付録 |
付1 建築物へのプレキャスト部材の適用例 |
1.1 はじめに 109 |
1.2 概要 111 |
1.3 PCa化による環境への影響検討 111 |
1.4 今後の検討課題 112 |
付2 高品質再生骨材コンクリートの適用事例 |
2.1 概要 113 |
2.2 解体建築物およびコンクリートの調査 113 |
2.3 再生粗骨材の製造 114 |
2.4 再生骨材コンクリートの性能 116 |
2.5 環境配慮の効果と課題 116 |
付3 中品質再生骨材コンクリートの適用事例 |
3.1 はじめに 118 |
3.2 概要 118 |
3.3 再生粗骨材 119 |
3.4 再生粗骨材コンクリートの現場適用 121 |
3.5 環境配慮の効果 123 |
3.6 まとめ 123 |
付4 低品質再生骨材コンクリートの適用事例(1) |
4.1 はじめに 125 |
4.2 概要 125 |
4.3 充填モルタルおよびコンクリートの性状 126 |
4.4 省資源・省エネルギー・環境負荷物質低減およびコストの評価 127 |
4.5 まとめ |
付5 低品質再生骨材コンクリートの適用事例(2) |
5.1 はじめに 130 |
5.2 概要 130 |
5.2.1 対象構造物 130 |
5.2.2 マテリアルフロー 131 |
5.2.3 使用材料とコンクリートの調合 131 |
5.2.4 コンクリートの調合と練混ぜ 132 |
5.3 環境影響の検討 132 |
5.3.1 省資源型(解体コンクリート塊および産業副産物の再利用) 132 |
5.3.2 省エネルギー型・環境負荷物質低減型 133 |
1章 目的・適用範囲 |
1.1 目的 1-11 |
1.2 適用範囲 1-22 |
|
92.
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図書
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阪神・淡路大震災調査報告編集委員会, 日本建築学会編集
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93.
|
図書
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日本建築学会編
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94.
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日本建築学会編集
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東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2015.2 303p ; 26cm |
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1章 : 総則 |
2章 : 調合設計で目標とする性能 |
3章 : 材料の選定 |
4章 : 計画調合を定めるための基本条件 |
5章 : 調合計算の方法 |
6章 : 算出された計画調合の検討 |
7章 : 試し練りと調合の調整および計画調合の決定 |
8章 : 計画調合の表し方および現場調合の定め方 |
付録 |
1章 : 総則 |
2章 : 調合設計で目標とする性能 |
3章 : 材料の選定 |
|
95.
|
図書
|
日本建築学会編著
目次情報:
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1 : 目的 |
2 : 適用範囲 |
3 : 引用規格 |
4 : 用語と定義 |
5 : 評価原理 |
6 : 等価温度の算出方法 |
7 : 測定機器 |
8 : 評価法 |
9 : 報告書 |
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96.
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図書
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日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 学事出版, 2017.4 142p ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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目次情報:
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序章 : 学校計画の戦後史 |
第1章 : 学校建築計画概論 |
第2章 : 建築計画研究から生まれた設計 |
第3章 : 学校建築と補助制度 |
第4章 : 学校家具でおもうこと |
第5章 : オープンスクールの揺籃期から試行期へ |
第6章 : 学校建築の作品をふり返る |
序章 : 学校計画の戦後史 |
第1章 : 学校建築計画概論 |
第2章 : 建築計画研究から生まれた設計 |
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97.
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図書
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日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 丸善出版, 2018.7 v, 182p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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目次情報:
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ハウジング編 : 管の家+高橋鷹志・橋本都子・大原彰 |
象の家+村松伸 |
目神山の家+石井智子 |
ビラ・モデルナ+新槙照代 |
原邸+原若菜 ほか |
ビルディング編 : パレスサイドビル+羽田恒夫 |
目黒区総合庁舎+岡野雅章・野原聡 |
大学セミナーハウス+外村幸雄・齊藤祐子 |
東光園+石尾健太郎 |
東海大学湘南キャンパス+山田清志 ほか |
ハウジング編 : 管の家+高橋鷹志・橋本都子・大原彰 |
象の家+村松伸 |
目神山の家+石井智子 |
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98.
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図書
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日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , [東京] : 丸善 (発売), 1984.3 194p ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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99.
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図書
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日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 彰国社, 1974.10 69p ; 30cm |
シリーズ名: |
設計方法 ; 3 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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100.
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図書
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日本建築学会編
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