1.
図書
川崎智也 [ほか] 著
出版情報:
東京 : コロナ社, 2017.7 vi, 231p ; 21cm
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1 土木・交通計画における多変量解析
2 記述統計
3 2変数の分析 / 相関分析・分散分析
4 回帰分析
5 ロジスティック回帰分析
6 判別分析
7 主成分分析
8 因子分析
9 クラスター分析
10 : 数量化理論
1 土木・交通計画における多変量解析
2 記述統計
3 2変数の分析 / 相関分析・分散分析
概要:
『土木・交通工学のための統計学—基礎と演習』の続刊としての多変量解析手法の入門書。理論や方法の解説に加え、交通分野における現実の課題に近い例題を多く用意した。
2.
図書
坂井悦郎, 大門正機編
出版情報:
東京 : セメント新聞社, 2017.3 xii, 337p ; 22cm
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3.
図書
The Society of Fiber Science and Technology, Japan editor
出版情報:
[Tokyo] : Springer, c2016 xiii, 451 p. ; 25 cm
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4.
図書
北澤孝太郎著
出版情報:
東京 : 日本経済新聞出版社, 2017.9 236p ; 18cm
シリーズ名:
日経文庫 ; 1380, I68
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第1章 : 営業の心構えと基本—まずは基本のキから
第2章 : 「思い」を強くする—マインドセットが共感を呼ぶ
第3章 : 仕事のプロセス—分解して改善点を知る
第4章 : 自分と会社を知る—営業スタイルや考え方の特徴
第5章 : 顧客価値を上げる—顧客や競合からどう見られたいか
第6章 : 営業戦略を立てる—自分・自社と現実を結びつける
第7章 : 戦略を営業戦術に落とし込む—具体的にやるべきことを明確にする
第8章 : 人を動かす—メッセージとコミュニケーション
第9章 : モチベーションと行動の徹底—実行し、やり続ける
第10章 : さらなる成長に向けて—新しいステージの目指し方
第1章 : 営業の心構えと基本—まずは基本のキから
第2章 : 「思い」を強くする—マインドセットが共感を呼ぶ
第3章 : 仕事のプロセス—分解して改善点を知る
概要:
本書は、営業部門のあらゆるビジネスパーソンのためのトレーニングの本です。自分が何をしたいのか、どんな職場にしたいのかといった、自分の「思い」の大切さから説き起こし、顧客価値創造やマーケティング活動の実際まで説明します。著者はリクルートを皮切
…
りに、長年、営業リーダーとして最前線で活躍してきました。現在は、東京工業大学大学院での講義や、研修・コンサルティングなどで、小手先のノウハウでない営業の本質を伝えています。100項目の質問について、「自分はどうか」と考えながら読み進めていくスタイルです。知りたい項目を中心に、ざっと読んで理解することもできますし、1項目ずつじっくり考えたり、グループワークでディスカッションの題材として使うこともできます。営業の若手社員はもちろん、営業力を再強化したい中堅、リーダー候補生にもおすすめです。
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5.
図書
鍵直樹 [ほか] 著
出版情報:
東京 : 井上書院, 2017.8 181p ; 26cm
シリーズ名:
基礎教材
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第1章 環境の世紀に学ぶ建築環境工学 : 建築環境工学
CASBEEとZEB・ZEH ほか
第2章 空気環境 : 室内空気環境の概要
室内空気汚染物質 ほか
第3章 熱環境 : 日照・日射
建築伝熱 ほか
第4章 光環境 : 光・視環境の全体像
光の測り方・表し方・感じ方 ほか
第5章 音環境 : 音の基礎
騒音評価 ほか
第1章 環境の世紀に学ぶ建築環境工学 : 建築環境工学
CASBEEとZEB・ZEH ほか
第2章 空気環境 : 室内空気環境の概要
6.
図書
日本免震構造協会
出版情報:
[Tokyo] : Japan Society of Seismic Isolation, [2017] 126 p. ; 26 cm
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7.
図書
Sumio Watanabe
出版情報:
Boca Raton : CRC Press, c2018 ix, 319 p. ; 24 cm
シリーズ名:
A Chapman & Hall book
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8.
図書
諏訪亜紀, 柴田裕希, 村山武彦編著 ; 江原幸雄 [ほか] 著
出版情報:
京都 : 学芸出版社, 2018.5 232p ; 21cm
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序 進化し続ける日本の地熱利用
第1章 いま、なぜ地熱発電か : エネルギー資源としての地熱
地熱資源利用の基本的な仕組み
欠かせないコミュニティづくりと合意形成
第2章 地域の挑戦に見る、持続可能な開発の道筋 : これまでの日本の地熱発電
制度改革と技術開発
事例編1:地域主導の小型地熱開発 ほか
第3章 共生に向けたコミュニティづくりの手法 : 実践を後押しする制度づくり・人づくり
海外のプランニングと合意形成からビジョンを描く
「地熱立国」へ向けて
序 進化し続ける日本の地熱利用
第1章 いま、なぜ地熱発電か : エネルギー資源としての地熱
地熱資源利用の基本的な仕組み
概要:
規制緩和や技術革新により各地で導入が進む地熱発電。本書は地熱資源の基礎解説に始まり、優れた合意形成で地域と共生する国内事例から、事業化を支える制度設計に踏込む海外事例まで、エネルギー自治の為のプランニング手法を網羅。開発有望地の自治体、温泉
…
事業者、開発事業者や研究機関まで、あらゆる当事者に役立つ入門書。
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9.
図書
山崎太郎著
出版情報:
東京 : アルテスパブリッシング, 2017.3 375p ; 19cm
シリーズ名:
いりぐちアルテス ; 007
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10.
図書
加藤文元, 中井保行著
出版情報:
東京 : 日本評論社, 2016.9 ii, 216p ; 21cm
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第1章 2乗してもとにもどる数 : ある発見
2乗してもとにもどる数 ほか
第2章 初等整数論の基礎 : 数の概念
初等整数論とは ほか
第3章 ペレリマン数列 : ペレリマン数列
第一の定義 ほか
第4章 無限m進数とp進数 : 数に対する新しい見方
無限m進数 ほか
付録A 補遺 : 整域上のn次方程式の解の個数
“無限桁版”中国式剰余定理と“解と係数の関係もどき” ほか
第1章 2乗してもとにもどる数 : ある発見
2乗してもとにもどる数 ほか
第2章 初等整数論の基礎 : 数の概念
11.
図書
山崎鯛介, 小林正泰, 立花美緒著
出版情報:
東京 : エクスナレッジ, 2016.12 137p ; 25cm
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概要:
こんな小学校に通ってみたかった!明治から現代までの、学校建築の名作選29例を掲載。あなたが通っていた小学校はどんな校舎でしたか?時代に合わせて変化を遂げてきた美しき小学校校舎を、北海道から九州まで、日本全国から厳選。
12.
図書
シャーリイ・ジャクスン著 ; 北川依子訳
概要:
エリザベス・リッチモンドは内気でおとなしい23歳、友もなく親もなく、博物館での退屈な仕事を日々こなしながら、偏屈で口うるさい叔母と暮らしていた。ある日、止まらない頭痛と奇妙な行動に悩んだすえ医師の元を訪れる。診療の結果、原因はなんとエリザベ
…
スの内にある、彼女の多重人格だった。ベス、ベッツィ、ベティと名付けられた別人格たちは徐々に自己主張をし始め、エリザベスの存在を揺るがしていく...“孤高の異色作家”ジャクスンの、研ぎ澄まされた精緻な描写が静かに炸裂する、黒い笑いに満ちた傑作長篇がついに登場!(1954年作)
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13.
図書
Masaki Kitazume
出版情報:
Leiden : CRC Press/Balkema, c2017 xvi, 233 p. ; 26 cm
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14.
図書
西田亮介 [著]
出版情報:
東京 : KADOKAWA, 2015.10 255p ; 18cm
シリーズ名:
角川新書 ; [K-53]
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はじめに : メディアを圧倒する自民党
第1章 : 「慣れ親しみ」だった政治とメディア
第2章 : 自民党改革に端を発する新・広報戦略
第3章 : 広報が徹底された郵政選挙
第4章 : 郵政選挙後、メディア戦略は軽視された
第5章 : 自民党のネット戦略
第6章 : メジャーでマイナーなネットメディア
第7章 : 縮小するマスメディアとジャーナリズム
おわりに : 政治とジャーナリズムと有権者
はじめに : メディアを圧倒する自民党
第1章 : 「慣れ親しみ」だった政治とメディア
第2章 : 自民党改革に端を発する新・広報戦略
15.
図書
亀山章総編集 ; 池邊このみ [ほか] 編
出版情報:
東京 : 朝倉書店, 2022.7 x, 689, 6p ; 27cm
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原論
歴史
風景・景観計画
都市・地域計画
公園緑地計画
生きものと生態系の保全
自然環境の再生と植生管理
植栽デザイン
緑地機能
造園空間の整備
行政計画・制度
調査・実験・分析手法
16.
図書
日本原子力学会水化学部会編
出版情報:
東京 : コロナ社, 2022.9 xvi, 374p ; 26cm
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1 基礎編 : 水化学の基礎
原子炉における水の役割
原子炉材料の基礎
核分裂生成物
2 応用編 : 原子力発電プラントの概要
PWR1次冷却系の水化学管理
PWR2次令却系の水化学管理
BWR1次冷却系の水化学管理
その他の炉型での水化学管理
除染
福島第一原子力発電所事故後の水化学管理
1 基礎編 : 水化学の基礎
原子炉における水の役割
原子炉材料の基礎
17.
図書
edited by Ivan Nunes Da Silva and Rogério Andrade Flauzino
出版情報:
Rijeka : InTech, 2016 x, 235 p. ; 25 cm
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18.
図書
磯崎憲一郎著
出版情報:
東京 : 河出書房新社, 2019.12 511p ; 20cm
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受賞の言葉 : 文藝賞受賞の言葉
エッセイ : 受賞という事実よりもはるかに重いもの
インタビュー : “本流”の世界文学を書く!
対談 : 保坂和志×磯崎憲一郎—風景を描くことによってひらかれる世界
インタビュー : ブッダの物語を描く
書評 : 小説生成の根源に触れる—小島信夫『小説の楽しみ』『書簡文学論』
エッセイ : 古墳公園
アンケート : 私の「海外の長篇小説ベスト10」
エッセイ : 「向こう側」への見事な飛躍—ムージル『三人の女・黒つぐみ』
受賞の言葉 : 芥川賞受賞のことば〔ほか〕
受賞の言葉 : 文藝賞受賞の言葉
エッセイ : 受賞という事実よりもはるかに重いもの
インタビュー : “本流”の世界文学を書く!
概要:
受賞の言葉、文庫解説、新人賞選評、受賞記念対談etc.対談・青山七恵、石原千秋、佐々木敦、佐々木中、辻原登、中島岳志、蓮實重彦、羽生善治、保坂和志、横尾忠則他。朝日新聞「文芸時評」2017‐2019。
19.
図書
東北放射光施設推進会議推進室編集
出版情報:
東京 : アグネ技術センター, 2019.2 viii, 332p ; 26cm
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第1部 農水産・製薬・生命・医療分野への応用 : 細胞のタンパク質の品質を監査する仕組み
細胞のタンパク質の立体構造を頑強にする仕組み ほか
第2部 電池・触媒などのエネルギー分野への応用 : 電池・半導体デバイスにおける動作プロセスを3次元で探る
自動車材料開発と放射光解析の出会い—インテリジェント触媒・メタリック塗装その場観察 ほか
第3部 環境・安全分野への応用 : 福島第一原発事故由来の放射性粒子の性状解明:放射光マイクロビームX線分析の応用
セシウムを含む粘土鉱物のナノスケール化学状態分析によりセシウム除去プロセスの開発を探る—軟X線放射光光電子顕微鏡の絶縁物観察への応用 ほか
第4部 未来材料の開発・物質の新機能開拓への応用 : 超高速電子デバイスを目指すナノ炭素物質(グラフェン)の開拓
超伝導臨界温度(Tc)の向上を探る—放射光軟X線光電子分光によるダイヤモンド超伝導体の微量不純物の化学状態およびバンド構造 ほか
第5部 その他の分野への応用 : 分子動画の撮影を目指す重原子含有分子のX線誘起フェムト秒ダイナミクスの追跡
放射光高分解能Gandolfiカメラの開発と小惑星イトカワ試料のX線回折による分析 ほか
第1部 農水産・製薬・生命・医療分野への応用 : 細胞のタンパク質の品質を監査する仕組み
細胞のタンパク質の立体構造を頑強にする仕組み ほか
第2部 電池・触媒などのエネルギー分野への応用 : 電池・半導体デバイスにおける動作プロセスを3次元で探る
20.
図書
手塚育志監修
出版情報:
東京 : シーエムシー出版, 2018.12 ix, 336p ; 26cm
シリーズ名:
新材料・新素材シリーズ
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21.
図書
池上彰 [著]
出版情報:
東京 : KADOKAWA, 2019.7 223p ; 18cm
シリーズ名:
角川新書 ; [K-271]
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アウフヘーベン
赤旗
悪夢のような民主党政権
頭の片隅にもない
ウグイス嬢
F票
オフレコ
改憲勢力
外国人材
解散〔ほか〕
概要:
辞典の体裁をとり、政治や選挙ででてくる用語を池上流の皮肉やブラックユーモアで解説した一冊。アンブローズ・ビアスの『悪魔の辞典』をモチーフにした風刺ジャーナリズムの原点というべき現代版悪魔の辞典の登場。
22.
図書
Mariko Anno
23.
図書
ダヴィド・ホシュタリア, ディミトリ・トゥマニシュヴィリ, ナティア・ナツヴリシュヴィリ著 ; 篠野志郎, 藤田康仁翻訳・編集
出版情報:
東京 : 彩流社, 2021.1 xxii, 279p ; 27cm
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第1章 : 建築史における文献資料
第2章 : 中世のジョージア社会における建築職人
第3章 : 中世のジョージアにおける建築職人像
第4章 : 建築施工組織
第5章 : 建築技術と工法
第6章 : 建築材料
補遺 中世建築職人長の注釈リスト 建築職業名のリスト : ジョージア文字‐ラテン文字対照表
第1章 : 建築史における文献資料
第2章 : 中世のジョージア社会における建築職人
第3章 : 中世のジョージアにおける建築職人像
概要:
中世の槌音が聞こえる。ジョージア各地に夥しく残るキリスト教建築は、いかにして建てられたのか。気鋭の研究者らが活写する、中世に生きた石工たちの技術と知恵—
24.
図書
Karl-Heinrich Grote, Hamid Hefazi, editors
出版情報:
Cham : Springer Nature Switzerland, c2021 xxvi, 1314 p. ; 27 cm
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25.
図書
屋井鉄雄著
出版情報:
東京 : 数理工学社 , 東京 : サイエンス社 (発売), 2021.4 viii, 246p ; 22cm
シリーズ名:
土木・環境工学 ; EKO-A5
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第1章 : 計画理論の基礎
第2章 : 計画の手段
第3章 : 計画の体系
第4章 : 計画の哲学
第5章 : 3つの並行する計画プロセス
第6章 : 科学・技術検討と技術検証プロセス
第7章 : 市民参画プロセス
第1章 : 計画理論の基礎
第2章 : 計画の手段
第3章 : 計画の体系
26.
図書
吉岡克己 [ほか] 編著
出版情報:
[神戸] : 神戸STS研究会, 2020.11 208p ; 26cm
シリーズ名:
神戸STS叢書シリーズ ; 17
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27.
図書
元結正次郎, 大塚貴弘著
出版情報:
東京 : 市ヶ谷出版社, 2020.12 iii, 172p ; 26cm
シリーズ名:
初学者の建築講座
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第1章 : 建築構造力学とは
第2章 : 力とモーメント
第3章 : 力の合成と分解
第4章 : 力のつりあいと力のつりあい式
第5章 : 静定構造物
第6章 : 断面力の算定
第7章 : 静定トラス構造物
第8章 : 断面の応力度および断面の性質
第9章 : 梁のたわみ
第10章 : 長柱の座屈
第1章 : 建築構造力学とは
第2章 : 力とモーメント
第3章 : 力の合成と分解
概要:
具体例から構造力学が理解できるように工夫!ポイントをしぼった図・表とわかりやすい説明!建築士試験の出題範囲を網羅!
28.
図書
Zuzana Kubincová ... [et al.], editors
29.
図書
Delgersaikhan Tuya, Hiroki Takezawa, Toru Obara
出版情報:
Tokyo : Tokyo Institute of Technology, 2018 v, 76 p. ; 30 cm
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30.
図書
NHK「国宝へようこそ」制作班編著
出版情報:
東京 : NHK出版, 2022.2 141p ; 29cm
シリーズ名:
NHK8K国宝へようこそ
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正門
正門上部の菊花紋
迎賓館赤坂離宮本館正面
前庭西側から望む本館
前庭東側から望む本館
本館正面2階外観
本館屋根の上の鎧武者 / 阿形
本館正面上部の三角壁 : ペディメント)のレリーフ
本館正面2階壁面のレリーフ
本館東玄関〔ほか〕
概要:
体感する。明治の匠の技、そして、昭和の精緻な美。
31.
図書
金子宏直編著
出版情報:
東京 : 第一法規, 2021.10 ix, 272p ; 21cm
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第1章 総論 : キャッシュレス社会の現状
弁護士を取り巻く諸課題
民法(債権法)改正について ほか
第2章 クライアントの属性別 : 消費者
加盟店
決済事業者
第3章 キャッシュレス社会の法的課題 : 個人情報とキャッシュレス社会
スコアリングとキャッシュレス社会
ユニバーサルデザイン ほか
第1章 総論 : キャッシュレス社会の現状
弁護士を取り巻く諸課題
民法(債権法)改正について ほか
32.
図書
C. D. Olds, Anneli Lax, Giuliana P. Davidoff著 ; 高田加代子訳
出版情報:
東京 : 共立出版, 2021.10 xvi, 198p ; 21cm
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第1部 格子点と数の理論 : 格子点と直線
格子点の数え上げ
格子点と多角形の面積
円内の格子点
第2部 数の幾何学入門 : ミンコフスキーの基本定理
ミンコフスキーの定理の応用
線形変換と整数格子
二次形式の幾何学的解釈
数の幾何学における新しい法則
ミンコフスキーの定理(自由選択
付録 : ガウス整数
凸体の最密充填
簡単な人物紹介
第1部 格子点と数の理論 : 格子点と直線
格子点の数え上げ
格子点と多角形の面積
33.
図書
Yuta Suzuki
34.
図書
Minoru Nakayama, editor
35.
図書
藤山知彦編著
出版情報:
東京 : 東京大学出版会, 2021.10 xv, 358p ; 21cm
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1 : リベルアーツの基本的視点
2 : 民主主義
3 : 市場原理
4 : 科学技術
5 : 現代日本を考える視点
結びにかえて : コロナ禍と3規範
1 : リベルアーツの基本的視点
2 : 民主主義
3 : 市場原理
36.
図書
東工大
飯島淳一著
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監修者のことば v
まえがき vii
第1章 序論 1
1.1 情報の時代 1
1.2 経営組織における情報システム 2
1.3 コンピュータ利用の歴史的展開 4
1.4 経営組織における情報技術の利用例 5
1.5 DSSとES 7
1.6 意思決定に対するコンピュータによる支援:国際分散投資問題における意思決定支援 7
1.7 DSSの例 10
第2章 システム,モデル,意思決定 13
2.1 システムとは 13
2.2 システムの分類 15
2.3 モデルとは 19
2.4 オートマトンモデル 21
2.5 問題解決と意思決定 24
2.6 目標追求システムモデル 25
第3章 意思決定支援システムの定義と分類 30
3.1 DSSの発生 30
3.2 DSSの概念 33
3.3 DSSと他のシステムの違い 38
3.4 DSSの分類 40
3.5 問題解決とDSS 43
第4章 意思決定支援システムの機能と構造 47
4.1 DSSの機能 47
4.2 DSSの基本構造 49
4.3 データベース管理システム 51
4.3.1 データベース管理システムの機能と構造 52
4.3.2 データベースの設計 54
4.4 モデルベース管理システム 58
4.4.1 モデルベース管理システムの機能と構造 59
4.5 対話管理システム 61
4.5.1 対話管理システムの機能と構造 61
第5章 問題解決と意思決定 67
5.1 問題解決の3つのフェーズ 67
5.2 定式化における技法 69
5.3 分析における技法 74
5.4 評価における技法 81
5.5 問題解決技法の具体的な利用 84
第6章 意思決定支援システムの構築 87
6.1 システム設計論 87
6.2 情報システムの設計論 89
6.3 DSSの設計論 91
6.4 DSSジェネレータの構築例 98
6.5 特定DSSの構築例 102
第7章 グループ意思決定支援システム 106
7.1 グループウェアとは何か 106
7.1.1 グループウェアの例と分類 107
7.1.2 グループウェアについての他の分類 110
7.2 GDSS 112
7.2.1 Colab 113
7.2.2 Capture Lab 113
7.2.3 PLEXSYS 114
7.2.4 いくつかのGDSSの比較 116
7.3 グループウェアのモデル 117
7.4 グループウェアの今後 119
第8章 人工知能とエキスパートシステム 122
8.1 人工知能とは何か 122
8.2 人工知能研究の系譜 124
8.3 ESとは何か 127
8.4 ESの特徴 132
8.5 ES研究の系譜 133
8.6 ESの分類 135
8.7 ビジネスにおけるES 136
第9章 エキスパートシステムの基礎 141
9.1 従来のデータ処理とES 141
9.2 ESの基本構造 142
9.3 命題論理による知識表現と推論 144
9.4 述語論理による知識表現と推論 148
9.5 ホーン節と導出原理 153
第10章 知識表現と推論 161
10.1 知識の分類 161
10.2 述語論理 163
10.3 意味ネットワーク 166
10.4 プロダクションシステム 169
10.5 フレームシステム 171
10.6 前向き推論と後ろ向き推論 172
10.7 不確実性推論 176
第11章 意思決定支援システムのインテリジェント化 179
11.1 DSSのインテリジェント化とは 179
11.2 DSSとESの結合形態 181
11.2.1 DSSの構成要素とESの結合 182
11.2.2 DSSの第4の構成要素としてのESとの結合 187
11.2.3 DSS全体とESとの結合 189
11.2.4 意思決定過程における部分的なESの利用 191
11.3 ケーススタディ:インテリジェントマーケティングDSS 191
第12章 意思決定支援システムとエキスパートシステムの統合 195
12.1 ES構築方法論 195
12.2 ES構築例 196
12.2.1 問題領域の確定 197
12.2.2 述語の導入 197
12.2.3 ルールの表現 198
12.2.4 実現 198
12.2.5 データベースとの結合 200
12.3 インテリジェントDSSの構築例 201
参考文献 206
付録A ニュートン法のプログラム(Newton.c) 216
付録B DSSジェネレータ関連のファイル 218
付録C 財務問題支援DSS関連のファイル 244
付録D ちさとのデートの問題のPROLOGプログラム(Date.pro) 248
付録E サザエさん一家の家系図のPROLOGプログラム(Sazae.pro) 249
付録F 経営分析エキスパートシステムのプログラム(Bunseki.pro) 250
索引 255
監修者のことば v
まえがき vii
第1章 序論 1
37.
図書
東工大
吉田よし子編
出版情報:
東京 : 楽游書房, 1993.5 xii,231p 図版20p ; 21cm
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はじめに
フィリピンの家庭料理 ティ・京子 1
ガーリック・ライス 3
タパ (肉の漬け焼き) 4
アロス・カルド (鶏雑炊) 4
海鮮バスケット 5
イニハウ (炭焼き) 6
キニラウ (酢漬け) 6
パクシュウ (酢で煮た料理) 7
アドボ (酢に漬けて煮た料理) 8
シニガン (酸味のあるスープ) 10
ピナクベット (野菜の炒め煮) 11
レリエノ (詰め物をした料理) 12
グリーン・マンゴーのサラダ 13
メヌード (豚レバーの煮込み) 14
エンブティード 15
ポチェーロ 15
魚のダイン 16
インドネシアの家庭料理 松浦 和子 17
ルンダン (牛肉のココナツ煮込み) 19
ソプブントット (インドネシアのオックステールスープ) 20
カレーアヤム (インドネシアのカレー) 21
サテアヤム (焼きとり) 21
キムロ (彩の美しいスープ) 22
ペズモールイカン (揚げ魚の香味漬け) 23
プルックデルクンタン (コロッケ) 24
オセンオセンブンチス (海老とインゲンの油炒め) 25
ガドガド (ピーナツソースのサラダ) 25
ララブ (野菜のサンバルソースかけ) 26
カレンテンペイ (テンペイの佃煮風) 27
ミーカンクン (カンクンそば) 28
ナシゴレン (インドネシアの炒飯) 28
ロテイククス (蒸し菓子) 29
クエピサン (バナナの入った餅菓子) 30
アボガドの飲物 31
マレーシアの家庭料理 チェ・ロハニ・ハサン (聞き書き 酒井美代子) 33
ナシ・レマ (ココナツミルクご飯) 35
ナシ・ゴレン (マレー風炒飯) 36
カトウパ (マレー風ちまき) 36
サンバル・イカンビリス (小魚のサンバル) 37
ペナン・ラクサ (マレー風魚のソースかけ麺) 38
ジェラタ (パイナップルとキュウリのサラダ) 39
アチャー (マレー風ピクルス) 40
コベス・インティ・ウダン (海老のキャベツ巻) 40
イカン・マサラマ (イトヨリのココナツミルク煮) 41
イカン・バンガン (サバのマレー風姿焼き) 42
カリ・アヤム (マレー風チキンカレー) 43
レンダン (鶏肉の辛いココナツソース煮) 43
ブ・ボ・カチャン (緑豆のお汁粉) 44
ゴレン・ピサン (揚げバナナ) 45
セラワ・ラブウ・マニス (カボチャのデザート) 45
カンボジアの家庭料理 ペン・セタリン 47
バンチャエウ (お好焼き) 50
ノムパンチエン (揚げパン) 51
ミーバムポン (揚げビーフン) 52
チャーカッナー (牛肉とブロッコリー炒め) 53
スガオ・バンコン (海老の酸味スープ) 53
サムロマチュウ (酸っぱいスープ) 54
バイリン (炒めご飯) 55
カーコー (牛肉の煮込み) 56
チャペンポック・ルアーン (牛肉とトマト炒め) 57
ニァム・ムアン (鶏肉のサラダ) 57
ロックラック (牛肉サラダ) 58
カリーサラマン (牛肉のカレー) 59
サムロー・プハウカティッ (カンボジア風グリーンカレー麺) 60
ムアン・ティム (詰め物入りローストチキン) 60
サンキャ・ロポウ (カボチャのデザート) 61
チャホアイ・カティッ (ココナツのゼリー) 62
ベトナムの家庭料理 一宮 真理 63
チャージョー (揚げ春巻) 65
ヌォクチャム (基本のタレ) 66
ゴイクォン (生春巻) 67
ヌォクトゥング (味噌ダレ) 68
バィンクォン (巻物) 68
チャオトム (サトウキビの海老焼き) 69
ガーサオナムザム (鶏とマッシュルームの五目炒め) 70
ゴイガー (鶏とキャベツの和え物) 71
カィンドゥドゥ (パパイヤスープ) 71
ティットコホー (豚の角煮) 72
ズァゾンティット (ニガウリの詰め物) 73
ブンリウ (蟹の汁ビーフン) 73
コムビー (豚皮入りの具のせご飯) 74
カームォイサーオット (魚のレモングラスソテイ) 75
カィンチュア (魚のスープ) 75
バインチュン (正月の餅) 76
ユァモン (干し野菜の漬物) 77
チェーチュオイ (バナナぜんざい) 78
ラオスの家庭料理 チャンタソン・インタヴォン 79
シーン・へーン (干し肉) 82
ポン (ナスと魚のディップ) 83
スップ・ノーマイ (タケノコの和え物) 83
オッ・カイ (ナスと鶏肉の炒め煮) 84
タム・マーク・フン (青パパイヤのサラダ) 85
マーク・ムアン・ナム・パーワン (青マンゴーのサラダ) 86
パン・カオプン (手巻麺) 86
カオプン・ナム・パー (魚のカレーソースかけ麺) 87
カオプン・ナムチェオ (温かい麺) 88
ラープグア (牛のもつ入りたたき) 89
ラープパー (ハーブ入りの魚のたたき) 90
ヌンパー (魚の香辛料蒸し) 90
ニャム・パク・ナム (クレソンのサラダ) 91
チェオ・マーク・レン (トマトのソース) 91
ケーン・パク・カード・ノイ (ツマミナのスープ) 92
カオ・ラーム (竹筒飯) 92
ナム・ワーン・マック・ウッ (カボチャ入りお汁粉) 93
カオ・コーブ (揚げせんべい) 94
カオ・チー (もち米のおやき) 94
タム・マーク・キェン (甘夏の和え物) 95
タイの家庭料理 八田さと子・酒井美代子 97
ナムプリック 99
ナムプリック・カピ 100
ナムプリック・ケーン・キョオワーン 100
ヤム・ウンセン (春雨サラダ) 101
ヤム・ヌア (牛肉サラダ) 102
ヤム・プラムック (イカサラダ) 102
ソム・タム (青いパパイヤのサラダ) 103
ラープ・ガイ (鶏肉そぼろ風炒め) 103
トム・ヤム・クン (海老の辛いスープ) 104
ケンチュー・ムーサップ・ファクキャオ・ソーサイ (ニガウリの肉詰スープ) 105
ケーン・キョオワーン・カイ (緑色のチキンカレー) 105
トートマン・クン (海老のさつま揚) 106
プラー・チューチイ (揚げ魚の辛いソース煮) 107
カイ・ヤーサイ (タイ風オムレツ) 107
カイパッ・メッ・マモワンヒマパン (鶏肉とカシューナッツの炒め物) 108
パッ・トウアファクヤーオ (ササゲと豚肉の炒め物) 109
タップティム・クロープ (ココナツシロップ入りクログワイ) 110
カオトム・マット (タイ風ちまき) 110
ビルマの家庭料理 土橋 泰子 113
オンタミン (ココナツミルクご飯) 115
チェッター・ヒン (鶏肉のカレー) 116
ウェッター・スィービャンチェッ (豚肉のビルマ風.カレー) 117
チェッウー・ヒン (卵カレー) 118
シャウディ・トウッ (ハッサクのサラダ) 119
アールー・トウッ (ビルマ風ポテトサラダ) 119
ゴービーバン・トウッ (カリフラワーの和え物) 120
カヤンディー・ヂョウ (ナスの炒め物) 121
ソガピィ・ヂョウ (ビルマ風ふりかけ) 121
チャーザン・ヒンガーチェッ (春雨のスープ煮) 123
マンダレー・モンティ (マンダレー風カレーうどん) 124
ゴービーバン・ヒンジョウ (カリフラワーのスープ) 125
モヒンガー (魚味カレーそうめん) 125
オンノウ・カウソエ (ココナツミルク入りカレーそば) 126
ダンパウッ・タミン (鶏肉入り炊き込みご飯) 128
サヌイン・マキン (小麦粉とココナツミルクの焼き菓子) 129
ネパールの家庭料理 佐藤ゆり子 131
タルカリ (野菜カレー) 133
ダル (豆スープ) 134
アチャール1 (薬味) 134
アチャール2 135
ムララアロコ・アチャール (ダイコンとジャガイモの和え物) 135
サグコ・タルカリ (青菜炒め) 136
マス (肉料理) 136
パロウタ (無発酵パン) 137
モモ (ネパール風蒸し餃子) 138
プラオ (ネパール風ピラフ) 138
チキンカレー 139
チュエラ (焼肉の香辛料和え) 140
ニャクナー (煮こごりサラダ) 140
ラルモン (揚げボールのシロップ漬け) 141
チュウラのおつまみ 141
マンゴー・ラッシー (マンゴー入りヨーグルト飯料) 142
インドの家庭料理 ドゥルガ・パタック (聞き書き 吉田よし子) 143
ドーサ 145
チャパティ 146
パラタ 146
ゴビパラタ 146
プーリ 147
ナン 147
サンバー 147
割りエンドウのダルスープ 148
アルゴビ (ジャガイモとカリフラワーのカレー) 149
豆のバディー 150
アルバディー (バディー入りジャガイモカレー) 151
サーグ 151
ニガウリのスパイス詰め 152
クロメマメのカリ 153
青ニンニクとシシトウガラシのピクルス 155
梅のピクルス 155
ミントのチャツネ 156
グラブジャムン 157
ニンジンのデザート 157
サモサ 157
パコラ 158
スパイスティ 158
ラッシー 159
スリランカの家庭料理 松木 隆子 161
カレー粉のつくり方 163
マス・カリヤ (ビーフカレー) 164
ククールマス・カリヤ (チキンカレー) 165
マール・カリヤ (魚のカレー) 166
イッソ・カリヤ (海老カレー) 167
ビッタラ・カリヤ (卵カレー) 167
ヴァンバァトウ・カリヤ (ナスカレー) 168
バンダッカ・カリヤ (オクラカレー) 169
アラバドゥン (ジャガイモのカレーサラダ) 169
キャベツサラダ 170
サンボール1 170
サンボール2 (炒めたもの) 171
サンボール3 (空炒りや蒸したもの) 171
サンボール4 (生野菜のもの) 171
マンゴーチャツネー 172
スープ 172
ホッパー (クレープ) 173
カトリス (ミートボール) 174
パティース (カレー味のミートパイ) 175
キリバッター (ミルクライス) 176
イエローライス 176
ブータンの家庭料理 久保 淳子 179
パクシャ・パー (豚肉の塊の煮込み) 182
エマ・シャモ・ダツィ (トウガラシとキノコのチーズ煮) 183
シャ・ダ・フィン (肉と春雨) 184
カクル・シェム (カボチャのおかず) 184
ホゲ/エゼ (ブータン風サラダ) 185
ヒュンテ (そば餅) 185
クレ (蕎麦粉のパンケーキ) 186
トゥプ (ブータン風お粥) 186
デスィ (サフランライス) 187
スジャ/カジャ (バター茶) 187
バングラデシュの家庭料理 馬上美恵子 190
ショブージ・トルカリ (野菜の煮込み) 192
ボリ 192
ボリール・ショブージ・トルカリ (ボリと野菜の煮込み) 193
マーチカリ (魚のカレー) 194
ルティー (チャパティー) (全粒粉の薄焼きパン) 194
バパピタまたはドピィピタ (あん入り蒸し菓子) 195
ポラオライス (グリンピースのピラフ) 195
ビリヤニ (チキンの炊き込みご飯) 196
シャミカバブ (肉と豆の一口カツ風) 196
チングリマチェールボッタ (海老のすり身和え) 197
トークチャッニ (グリーンチャッニ) 198
サラダ (マスタード風味サラダ) 198
イフタリメニューより 198
ガジョール・ハルワ (ニンジンのハルワ) 199
ブルハニ (スパイシーな塩味ヨーグルトドリンク) 200
ドウッドチャ (ミルクティー) 200
アダチャ (ショウガの紅茶) 200
パキスタンの家庭料理 関口 明乃 201
アルブジャ (ジャガイモの炒め焼き) 203
フィルニ (ミルク菓子) 204
コフタカレー (挽肉のカレー) 204
ベンガンカレー (ナスの姿焼き) 205
ログニ・ロティ (バター入りのパン) 205
ムルギ・オール・マッタル・プラオ (鶏肉と青エンドウのピラフ) 206
ピンディ・カレー (オクラのドライカレー) 206
カシミール・ゴーシュト・カレー (カシミール風肉入りカレー) 206
ハルワ・スージ (セモリナのハルワというお菓子) 207
ミックス・サブジ (野菜のドライカレー) 207
コルマカレー (肉のカレー) 208
付録1 素材について 209
付録2 素材の入手先 221
はじめに
フィリピンの家庭料理 ティ・京子 1
ガーリック・ライス 3
38.
図書
東工大
林良嗣, 田村亨, 屋井鉄雄共著
出版情報:
東京 : 鹿島出版会, 1995.3 vii, 116p, 図版6枚 ; 21cm
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巻頭写真
本書の発刊に寄せて
カラー口絵
第1章 国土と空港
1.1 ドイツの国土と空港配置:日本との比較 1
1.2 ミュンヘン新空港の位置と規模 6
1.3 ドイツの交通の現況と連邦交通計画 8
1.4 空港整備および空港アクセス整備の計画 11
1.5 連邦交通計画からみたミュンヘン新空港 13
第2章 新空港建設の要請と地域の合意形成
2.1 新空港建設の要請 15
2.2 空港の適地選定にかかわる経緯 20
2.3 地元自治体の概要 23
2.4 ミュンヘン新空港に対するフライジング市の対応 25
2.5 新空港建設にかかわる訴訟問題の経緯 28
2.6 空港敷地規模の変遷 31
2.7 州政府および空港会社の対応 33
2.8 訴訟内容とその後の現実との比較 33
第3章 空間整備計画と整合した新空港計画
3.1 空港と周辺土地利用との摩擦 35
3.2 空港計画と空間整備計画 36
3.3 総合計画の構成 37
3.4 特定部門計画としての空港計画 39
3.5 計画相互の調整 40
3.6 中心地理論に基づく階層的国土構成 41
3.7 地域空間への新空港の組み込み 44
第4章 新空港の地域開発効果と旧空港跡地の再生
4.1 新・旧空港を軸にした地域開発 51
4.2 期待される雇用効果 52
4.3 周辺地域開発と土地利用計画への展開 53
4.4 周辺地域における人口および土地不動産への影響 56
4.5 跡地利用の検討経緯 57
4.6 跡地利用計画 60
第5章 周辺環境との共存のための一体システムづくり
5.1 環境対策を超えた調和づくり 63
5.2 騒音コンターに基づく土地利用規制 64
5.3 騒音を考慮した滑走路の設計と敷地計画 68
5.4 騒音に配慮した運航条件 68
5.5 騒音および大気汚染のモニタリングシステム 68
5.6 水の総合管理システム 70
5.7 空港敷地のランドスケーピングとビオトープ 73
第6章 空港計画と施設の特徴
6.1 空港計画の流れ 77
6.2 計画で考慮されたデザイン・コンセプト 81
6.3 エアーサイドの特徴 83
6.4 ターミナルサイドの特徴 83
6.5 駐車場の特徴 86
6.6 関連施設の概要 87
第7章 母都市と広域へのアクセスサービス
7.1 広域交通社会資本としてのアクセス整備 89
7.2 広域アクセスの現状と構想 93
7.3 ミュンヘン新空港における母都市とのアクセス整備の現状 95
7.4 鉄道による母都市とのアクセス整備構想 99
第8章 空港経営の方式と課題
8.1 空港経営組織 101
8.2 新空港建設資金とその運用 102
8.3 空港経営の現状 103
8.4 空港の運用時間 106
8.5 空港経営の課題 107
終章 109
参考文献
索引
あとがき
39.
図書
東工大
伊賀健一, 小山二三夫共著
出版情報:
東京 : オーム社, 1990.9 x, 291p ; 22cm
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第1章 はじめに
1・1 光エレクトロニクスと半導体レーザ 3
1・2 面発光レーザの構造と特徴 4
1・3 積層光集積回路 11
第2章 面発光レーザ動作特性の基礎
2・1 発振しきい値と効率 15
2・2 面発光レーザの連続(CW)動作条件 22
2・3 単一縦モード動作 29
2・4 単一横モード条件 30
2・5 出射ビーム角 33
2・6 変調周波数帯域 33
2・7 スペクトル線幅 35
第3章 面発光レーザのための結晶成長法
3・1 液相成長法(LPE:Liquid Phase Epitaxy) 41
3・2 有機金属気相成長法(MOCVD:Metalorganic Chemical Vapor Deposition) 49
3・3 化学ビーム成長法(CBE:Chemical Beam Epitaxy) 56
第4章 極微プロセル技術
4・1 反応性イオンビームエッチング(RIBE)の特徴とエッチング機構 81
4・2 高真空ECRエッチング装置によるRIBE 84
4・3 エッチング機構の分類 89
4・4 エッチング条件の最適化 91
4・5 埋込みレーザへの応用 96
4・6 45゜反射鏡の形成 100
第5章 面発光レーザ用反射鏡とその形成
5・1 反射鏡の種類と特徴 105
5・2 多層膜反射鏡の設計 107
5・3 SiO2/TiO2多層膜反射鏡 109
5・4 Si/SiO2多層膜反射鏡 114
5・5 半導体多層膜反射鏡 118
第6章 LPE法による埋込み型GaAlAs系面発光レーザ
6・1 構造と製作工程 123
6・2 発振特性 134
第7章 MOCVD法によるGaAiAs系面発光レーザ
7・1 構造と製作工程 143
7・2 室温連続発振特性 145
7・3 発振スペクトル線幅 149
7・4 強度雑音特性 151
7・5 変調特性 153
7・6 偏波特性 154
第8章 GaInAsP/InP系面発光レーザ
8・1 埋込み型面発光レーザ 161
8・2 高反射率化による低しきい値化 168
第9章 分布反射型面発光レーザ
9・1 半導体多層膜反射鏡の成長 181
9・2 メサキャップ構造のDBR面発光レーザ 184
9・3 電流狭窄構造のDBR面発光レーザ 188
9・4 DBR面発光レーザの縦モード特性 191
9・5 いろいろなDBR面発光レーザ 192
第10章 量子井戸面発光レーザ
10・1 発振しきい値 199
10・2 多重量子井戸構造の成長と評価 207
10・3 量子井戸構造面発光レーザの製作と特性 215
10・4 電流注入法 217
第11章 面発光型機能デバイスとフォトニック集積
11・1 光しきい値素子 223
11・2 光強度変調器 228
11・3 波長制御素子の集積 234
第12章 2次元レーザアレー
12・1 2次元アレーの試作と発振特性 241
12・2 発光遠視野像と位相同期 246
第13章 積層光集積回路と応用光波システム
13・1 平板マイクロレンズ 253
13・2 マイクロレンズアレーの応用 259
13・3 面発光レーザの応用範囲 265
面発光レーザ関係文献 275
索引 287
第1章 はじめに
1・1 光エレクトロニクスと半導体レーザ 3
1・2 面発光レーザの構造と特徴 4
40.
図書
東工大
斎藤彬夫, 一宮浩市著
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[基礎編]
第1章 序論
§1.1 熱力学的平衡 1
§1.2 熱力学の第0法則 2
§1.3 カルノーの熱機関 3
§1.4 温度 8
§1.5 状態量 12
第1章演習問題 14
第2章 エネルギー
§2.1 ジュールの実験 15
§2.2 内部エネルギー 17
§2.3 準静的過程における閉じた系の仕事 19
§2.4 エンタルピー 23
§2.5 工業仕事と絶対仕事 27
§2.6 熱力学の第1法則 32
§2.7 定容比熱と定圧比熱 33
§2.8 物質の混合 35
第2章演習問題 37
第3章 理想気体
§3.1 理想気体の状態式 39
§3.2 一般ガス定数 42
§3.3 理想気体の内部エネルギーとエンタルピー 45
§3.4 エネルギー等分配則 47
§3.5 理想気体の状態変化 48
§3.6 理想気体の混合 55
第3章演習問題 56
第4章 エントロピーとその周辺
§4.1 熱機関と冷凍機 58
§4.2 熱力学の第2法則 59
§4.3 カルノーサイクルの効率 63
§4.4 クラウジウスの積分 67
§4.5 エントロピー 70
§4.6 理想気体のエントロピー変化 72
§4.7 自由エネルギーと自由エンタルピー 74
第4章演習問題 77
第5章 熱力学の一般関係式
§5.1 状態量と状態量の微分値の関係式 78
§5.2 マクスウエルの関係式 81
§5.3 比熱の一般関係式 81
§5.4 ジュール・トムソン効果 84
第5章演習問題 85
[応用編]
第6章 ガスサイクル
§6.1 カルノーサイクル 87
§6.2 オットーサイクル 88
§6.3 ディーゼルサイクル 89
§6.4 サバテサイクル 91
§6.5 実際の内燃機関サイクル 93
§6.6 ブレイトンサイクル 95
§6.7 エリクソンサイクル 96
§6.8 スターリングサイクル 97
§6.9 圧縮機サイクル 99
第6章演習問題 101
第7章 燃焼
§7.1 理論空気量 103
§7.2 理論燃焼ガス量 105
§7.3 発熱量 107
§7.4 燃焼温度 108
第7章演習問題 110
第8章 蒸気の性質および状態変化
§8.1 液体から蒸気へ 112
§8.2 圧縮液 113
§8.3 飽和液 113
§8.4 蒸発過程 114
§8.5 飽和蒸気 116
§8.6 過熱蒸気 118
§8.7 固体・液体・気体の3相 118
§8.8 蒸気表と蒸気線図 119
§8.9 蒸気の状態変化による熱の出入 122
§8.10 湿り空気 124
第8章演習問題 126
第9章 蒸気サイクル
§9.1 ランキンサイクル 128
§9.2 再生サイクル 135
§9.3 再熱サイクル 136
§9.4 再熱・再生サイクル 138
§9.5 二流体サイクル 138
§9.6 冷凍サイクル 139
§9.7 冷媒 144
§9.8 ヒートポンプ 145
第9章演習問題 146
第10章 蒸気(ガス)の流動
§10.1 定常流の基礎式 148
§10.2 音速 150
§10.3 等エントロピー流 151
§10.4 ノズル内の流れ 152
§10.5 摩擦のある流れ 156
§10.6 管内の流れ 157
§10.7 衝撃波 158
§10.8 翼列内の流れ 160
第10章演習問題 161
問題解答 163
付表 168
索引 177
[基礎編]
第1章 序論
§1.1 熱力学的平衡 1
41.
図書
日本化学会編
42.
図書
editors, Masaki Saito, Tetsuo Sawada
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Nuclear Energy System for a Sustainable Development Perspective
The Role of Nuclear Energy in the 21st Century
Advanced Fuel Cycle and Waste Management
Role of Transmutation, Objective, Scenario and R&D Issues of Projects
Hazards of Nuclear Wastes and Impact of Transmutation
Advanced Fission Reactor System for Transmutation
Accelerator-Driven Systems for Transmutation
Advanced Fuel Cycle for Transmutation
Self-Consistent Nuclear Energy System SCNES
General Comments Based on Nuclear Physics, Nuclear Reactor Physics, Nuclear Data and Accelerator Technology
Nuclear Energy System for a Sustainable Development Perspective
The Role of Nuclear Energy in the 21st Century
Advanced Fuel Cycle and Waste Management
43.
図書
東工大
小林秀之編
出版情報:
東京 : 悠々社, 2001.10 308p ; 26cm
シリーズ名:
判例講義
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発刊にあたって 小林秀之 1
本書の読み方 13
凡例 14
判例の学び方 小林秀之 16
民訴判例の最近の動き 小林秀之 18
判例へのアクセス 23
●民事訴訟の対象-訴訟と非訴-畑宏樹 25
1 法律上の争訟｛蓮華寺事件｝ 25
2 部分社会と司法審査(1)-国立大学における単位授与｛富山大学事件｝ 27
3 部分社会と司法審査(2)-政党における内部処分｛共産党袴田事件｝ 28
4 訴訟と非訟(1)-夫婦同居の審判 29
5 訴訟と非訟(2)-推定相続人の排除 31
● 訴訟上の権能の濫用-金子宏直 32
6 訴訟上の権能の濫用(1)-訴権の濫用 32
7 訴訟上の権能の濫用(2)-忌避権の濫用 34
8 訴訟上の権能の濫用(3)-訴えの提起と不法行為 35
●信義則-金子宏直 37
9 信義則(1)-争点形成 37
10 信義則(2)-訴訟承継 39
11 信義則(3)-当事者の確定 40
12 信義則(4)-一部請求 42
●訴訟に要する費用-金子宏直 44
13 訴訟に要する費用(1)-弁護士費用の請求 44
14 訴訟に要する費用(2)-訴訟上の救助 45
●国際民事訴訟法-中村俊一郎 46
15 裁判権の免除(1)-主権免除｛新横田基地訴訟1審判決｝ 46
16 裁判権の免除(2)-国際機関に対する免除｛国連大学事件｝ 47
17 国際裁判官轄権(1)-外国社会に対する国際裁判管轄｛マレーシア航空事件｝ 48
18 国際裁判管轄権(2)-特段の事情 50
19 国際裁判管轄権(3)-国際裁判管轄の合意｛チサダネ号事件｝ 51
20 国際裁判管轄権(4)-離婚事件の国際裁判管轄 52
21 渉外訴訟における当事者能力-承認を取り消された外国政府の当事者能力｛光華寮事件｝ 54
22 国際的訴訟競合｛グードル事件｝ 55
23 外国判決の承認(1)-相互の保証 57
24 外国判決の承認(2)-離婚事件における送達 58
25 外国判決の承認(3)-懲罰的損害賠償を命じる外国判決の承認｛萬世工業事件｝ 59
●当事者の確定-川嶋四郎 61
26 氏名冒用訴訟 61
27 死者を当事者とする訴訟 63
28 表示の訂正 64
●当事者能力-川嶋四郎 65
29 民法上の組合の当事者能力 65
30 当事者能力と登記請求権 66
31 当事者能力と当事者適格の交錯 67
●当事者適格-川嶋四郎 68
32 当事者適格-相続財産管理人 68
33 選定当事者-共同の利益を有する者 70
34 法定訴訟担当(1)-遺言執行者 71
35 法定訴訟担当(2)-債権者代位権 72
36 紛争管理権-豊前火力発電所建設差止請求訴訟 74
37 任意的訴訟担当 76
38 法人の内部紛争｛銀閣寺事件｝ 78
39 入会団体の当事者適格 80
●訴訟能力-佐藤鉄男 82
40 意思能力 82
41 訴訟能力-特別代理人 84
●訴訟代理-上北武男 85
42 訴訟代理人の代理権の範囲 85
43 訴訟代理人の訴訟上の地位 87
44 弁護士による代理(1)-双方代理 88
45 弁護士による代理(2)-懲戒処分 89
46 非弁護士活動 90
●法人の代表-佐藤鉄男 91
47 法人の代表-仮処分による職務代行者 91
48 訴訟と法人代表者の表見代理 92
●裁判所の管轄-上北武男 93
49 訴額の算定 93
50 移送(1)-専属管轄の合意 95
51 移送(2)-地家裁間の移送 98
52 移送(3)-著しい損害・遅滞の内容 100
●裁判官の除斥・忌避・回避-佐藤鉄男 102
53 裁判官の除斥事由-前審への関与 102
54 裁判官の忌避事由 103
●請求の特定と訴えの変更-我妻学 104
55 差止請求と請求の特定｛新幹線訴訟｝ 104
56 訴えの選択的併合 106
57 訴えの変更 107
58 訴えの交換的変更と旧訴の扱い 108
●境界確定訴訟-我妻学 109
59 境界確定の訴え(1) 109
60 境界確定の訴え(2) 110
61 境界確定の訴えと当事者適格 111
●訴え提起の効果-我妻学 112
62 時効の中断 112
63 二重起訴と相殺の抗弁 113
64 占有の訴えと本権の訴え 115
●訴えの取下げ-我妻学 116
65 刑事上罰すべき他人の行為による訴えの取下げ 116
66 裁判外の訴え取下げの合意の効力 117
67 訴えの取下げと再訴の禁止 118
●訴訟上の和解-我妻学 119
68 和解契約の解除と訴訟の終了 119
69 訴訟上の和解と錯誤無効 120
●訴訟要件-萩澤達彦 121
70 仲裁契約の成立 121
71 仲裁の抗弁 122
●確認の訴えの利益-萩澤達彦 123
72 遺言無効確認の利益 123
73 消極的確認の利益 124
74 遺産確認の利益 126
75 子の死亡後の親子関係確認の利益 126
76 離縁無効確認の利益 131
77 法律上の争訟 132
78 債務不存在確認の訴えの攻撃的性格 134
79 特別受益財産と確認の利益 136
●給付の訴えの利益-萩澤達彦 138
80 給付の訴え-登記請求訴訟 138
81 将来給付の訴え｛大阪国際空港事件｝ 140
82 併合された将来給付の訴え-保険金請求 142
●形成の訴えの利益-萩澤達彦 143
83 形成の訴えの利益の有無｛ブリヂストン事件｝ 143
84 株主総会決議取消しの訴え 144
●訴状の送達-西野喜一 145
85 郵便に付する送達 145
86 公示送達の不知と追完 146
●口頭弁論の準備-西野喜一 147
87 準備書面に記載しない事実 147
●口頭弁論-西野喜一 148
88 弁論の更新 148
89 弁論の再開 149
90 口頭弁論の終結 150
91 不熱心原告への対応 151
●訴訟行為-原竹裕・小林秀之 152
92 先行行為に矛盾する主張-訴訟上の信義則 152
93 和解の訴訟上の効果と私法上の効果 153
●適時提出主義-原竹裕・小林秀之 154
94 時機に後れた攻撃防御方法 154
●弁論主義-原竹裕・小林秀之 155
95 当事者からの主張の要否(1)-所有権喪失事由 155
96 当事者からの主張の要否(2)-代理人による契約締結 157
97 当事者からの主張の要否(3)-公序良俗 158
98 当事者からの主張の要否(4)-主要事実か間接事実か 159
99 当事者からの主張の要否(5)-間接事実(否認理由に相当する事実) 160
100 被告が主張した原告に有利な事実-当事者の主張の要否 161
101 職権による過失相殺 162
102 権利抗弁 163
●裁判所の釈明-原竹裕・小林秀之 164
103 裁判所の釈明権 164
104 釈明義務 165
105 法的観点指摘義務 166
106 法的観点指摘義務と既判力の縮小 167
●資料・証拠の収集-町村泰貴 168
107 模索的証明 168
108 情報の収集-弁護士法23条の2の照会 170
109 診療録の証拠保全の要件 171
110 文書提出命令(1)-第三者の所持する診療録 173
111 文書提出命令(2)-銀行の貸出稟議書 175
112 文書提出命令(3)-文書提出義務と技術または職業の秘密および証拠の必要性と不服申立て 178
113 行政庁の所持する文書と提出命令 180
114 文書提出の命令の不遵守 182
●自白-高田昌宏・伊東俊明 183
115 擬制自白 183
116 先行自白 184
117 間接事実の自白 186
118 補助事実の自白-文書の真正 187
119 権利自白 189
120 過失の自認の効力 191
●証明責任-高田昌宏 192
121 証明責任の分配(1)-準消費賃貸契約 192
122 証明責任の分配(2)-安全配慮義務 194
123 証明責任の分配(3)-背信行為と認めるに足りない特段の事情 196
124 証明責任の分配(4)-履行不能の帰貴事由 197
125 事案解明義務 198
126 心証度による損害額の認定 200
127 証明責任の転換-証明妨害 202
●訴訟における証明・事実認定-近藤隆司 204
128 訴訟上の証明｛ルンバール・ショック事件｝ 204
129 集団訴訟における証明｛大阪空港訴訟｝ 207
130 統計学的立証の可否｛鶴岡灯油訴訟｝ 208
131 概括的認定-過失の一応の推定 209
132 事実上の推定 210
133 父子関係の認定-不貞の抗弁、間接反証 211
134 弁論の全趣旨 212
●証拠手続-近藤隆司 213
135 反対尋問の保障 213
136 弁論の併合と証拠調べの結果の援用 214
137 無断(秘密)録音テープの証拠能力 215
●証拠調べ-町村泰貴 216
138 唯一の証拠方法の申出とその採否 216
139 証言拒絶権(1)-企業秘密 217
140 証言拒絶権(2)-新聞記者の取材源 218
141 磁気テープの証拠調べ 220
142 文書真正の推定 222
●通常共同訴訟-中西正 223
143 通常共同訴訟人独立の原則-当然の補助参加 223
●必要的共同訴訟-中西正 224
144 固有必要的共同訴訟(1)-入会権に基づく訴え 224
145 固有必要的共同訴訟(2)-被告側の共同相続 226
146 固有必要的共同訴訟(3)-遺産確認の訴え 227
147 固有必要的共同訴訟(4)-前婚の無効確認と後婚の取消し 228
148 固有必要的共同訴訟(5)-訴えの取下げ 229
149 必要的共同訴訟と上訴 230
●主観的併合-中西正 231
150 主観的予備的併合 231
151 主観的追加的併合 233
●補助参加-間渕清史・藪口康夫 234
152 補助参加の利益 234
153 補助参加の態様 235
154 補助参加人に対する判決の効力 236
155 訴訟告知と参加的効力 237
156 共同訴訟的補助参加 238
157 株主代表訴訟と補助参加 239
●独立当事者参加-三木浩一 240
158 独立当事者参加の構造-片面的独立当事者参加 240
159 独立当事者参加の可否 243
160 債権者代位訴訟と独立当事者参加 244
161 上告審での独立当事者参加 245
162 敗訴者の1人による上訴 246
●共同訴訟参加-藤本利一 247
163 共同訴訟参加と当事者適格 247
●訴訟承継-藤本利一 248
164 訴訟の終了-養子縁組取消訴訟 248
165 訴訟承継-権利譲渡人からの引受申立て 249
166 訴訟承継制度-義務者の参加申立て 250
167 引受承継人の範囲 251
●申立事項と判決事項-坂田宏 252
168 引換給付判決-立退料の支払いと引換えの建物明渡判決 252
169 消極的確認訴訟における申立事項-定額を越える債務不存在確認訴訟の意味 254
●判決効の時的・客観的範囲-高地茂世 255
170 既判力の時的限界(1)-取消権 255
171 既判力の時的限界(2)-白地手形 256
172 建物買取請求権と既判力-遮断効 257
173 必要的共同訴訟と既判力-遮断効 258
174 争点効 260
175 限定承認の蒸し返し-既判力に準ずる効力 261
176 一部請求-明示の場合 262
177 後遺症による損害額の増大 263
178 将来の給付判決における増額請求-事情変更 265
179 確定判決の騙取 266
180 信義則-判決の効力 267
●判決効の主観的範囲-坂田宏 268
181 口頭弁論終結後の承継人-既判力の主観的範囲 268
182 請求の目的物の所持人-実質的当事者に対する民訴法115条1項4号の類推適用 270
183 法人格否認の法理-法人格否認の場合における判決の既判力・執行力拡張の否定 271
184 判決の反射効(1)-保証人敗訴判決確定後の主債務者勝訴の確定判決の保証人による援用 272
185 判決の反射効(2)-共同不法行為者の1人がした相殺 273
186 形成力の発生時期-詐害行為取消判決による取消しの効果の発生時期 274
●上訴の利益-宇野聡 275
187 上訴の利益(1) 275
188 上訴の利益(2) 276
●上訴審の審判の範囲-宇野聡 277
189 上訴審の審判の範囲-予備的請求 277
190 一部請求と相殺、不利益変更禁止 278
191 不服の限度-上訴しない当事者の請求 279
192 不利益変更の禁止 280
●控訴審の手続-宇野聡 281
193 第1審結果の陳述 281
194 必要的差戻し 282
195 控訴審での反訴 283
●上告審の手続-佐野裕志 284
196 経験則違反と上告 284
197 再審事由と上告理由 285
198 審理不尽という上告理由 286
199 破棄判決の拘束力(1)-法律上の判断 288
200 破棄判決の拘束力(2)-事実上の判断 290
201 違式の裁判 291
●再審の手続-佐野裕志 292
202 再審の原告適格 292
203 再審の補充性 294
204 再審期間の始期 296
205 再審と有罪の証拠 298
判例索引 299
執筆者紹介
発刊にあたって 小林秀之 1
本書の読み方 13
凡例 14
44.
図書
吉川邦夫, 森塚秀人監修
45.
図書
東工大
左右田健次 [ほか] 著
出版情報:
東京 : 講談社, 1999.6 x, 211p ; 21cm
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はじめに iii
1章 タンパク質の構造
1.1 アミノ酸 1
1.1.1 アミノ酸の立体化学 2
1.1.2 アミノ酸の一般的性質 6
1.1.3 各アミノ酸の性質 7
1.1.4 アミノ酸の炭素の命名法 8
1.1.5 非タンパク質アミノ酸 8
1.2 タンパク質の一次構造 9
1.2.1 タンパク質の限定分解 10
1.2.2 一次構造の決定法 10
1.3 タンパク質の二次構造 13
1.3.1 αへリックス 14
1.3.2 β構造 15
1.3.3 折返し構造 15
1.3.4 非繰返し構造 16
1.3.5 モチーフ 16
1.4 三次構造 17
1.4.1 ドメイン 17
1.4.2 タンパク質の折りたたみ 20
1.5 四次構造 22
2章 タンパク質の性質
2.1タンパク質の分子量 26
2.1.1 分子量の測定方法 26
2.1.2 分子量の差に基づく分離・精製法 27
2.2 タンパク質の溶解度 28
2.2.1 溶解度の差に基づく分離・精製法 28
2.3 タンパク質の電荷 30
2.3.1 タンパク質の電荷に基づく分離・精製法 30
2.4 タンパク質の疎水性 32
2.4.1 タンパク質の疎水性に基づく分離・精製法 32
3章 タンパク質の機能
3.1 触媒作用の本質 34
3.1.1 準安定中間体の安定化 35
3.1.2 遷移状態そのものの安定化 38
3.1.3 反応経路の改変 39
3.2 酵素触媒作用の拡張 補欠分子族の機能 40
3.2.1 チアミンニリン酸 40
3.2.2 フラビン補酵素 41
3.2.3 ピリドキサールリン酸 45
3.2.4 アデノシルコバラミン 47
3.2.5 タンパク質の翻訳後修飾によって生成する補欠分子族 49
3.3 酵素反応速度論 49
3.3.1 定常状態の速度論 50
3.3.2 遷移相の速度論 56
3.3.3 速度論において注意すべき事項 59
3.4 機能性タンパク質一般への応用 63
4章 タンパク質の修飾
4.1 化学的修飾 64
4.1.1 リシン残基とN末端アミノ基 64
4.1.2 アリギニン残基 65
4.1.3 システイン残基 66
4.1.4 メチオニン残基 67
4.1.5 ヒスチジン残基 67
4.1.6 トリプトファン残基 68
4.1.7 チロシン残基 68
4.1.8 アスパラギン酸残基とグルタミン酸残基 69
4.1.9 セリン残基 70
4.2 酵素的修飾 70
4.2.1 ペプチジルグルタミナーゼ 71
4.2.2 カルボキシペプチダーゼA 71
4.2.3 カルボキシペプチダーゼB 71
4.2.4 トランスグルタミナーゼ 72
4.2.5 プロテインジスルフィドイソメラーゼ 72
5章 タンパク質の生合成
5.1 核酸 74
5.1.1 セントラルドグマ 74
5.1.2 核酸の構造 75
5.2 複製 78
5.2.1 二本鎖DNAの複製 79
5.2.2 その他の複製 80
5.3 転写 81
5.3.1 原核細胞での転写 81
5.3.2 真核細胞での転写 82
5.3.3 tRNAとrRNAの転写 83
5.4 翻訳 83
5.4.1 アミノ酸の活性化 83
5.4.2 タンパク質生合成の開始 84
5.4.3 ペプチド鎖の伸長と終結 85
5.5 シグナル配列と分泌輸送 87
6章 遺伝子工学の基礎と変異導入
6.1 制限酵素 88
6.2 ベクター 89
6.2.1 プラスミド 90
6.2.2 ファージ 92
6.2.3 コスミド 94
6.3 遺伝子のクローニング 94
6.3.1 遺伝子ライブラリーの作製 95
6.3.2 遺伝子の全合成 96
6.3.3 宿主への遺伝子導入法 99
6.3.4 目的の形質転換体の選抜 99
6.3.5 DNA塩基配列の決定 101
6.4 DNAへの人工変異導入法 102
6.4.1 カセット変異法 103
6.4.2 部位特異的変異導入法 104
6.4.3 ランダム変異導入法 110
7章 遺伝子発現とタンパク質生産の効率化
7.1 原核細胞によるタンパク質生産 112
7.1.1 転写効率の向上 112
7.1.2 翻訳効率の向上 117
7.1.3 遺伝子のコピー数と安定性 120
7.1.4 外来タンパク質の安定性 121
7.2 真核細胞によるタンパク質生産 123
7.2.1 酵母によるタンパク質生産 123
7.2.2 動物細胞によるタンパク質生産 124
7.2.3 昆虫細胞によるタンパク質生産 127
7.3 融合遺伝子の利用 127
7.4 封入体の形成と活性タンパク質の回収 130
7.4.1 封入体の形成と構造 130
7.4.2 封入体からの活性タンパク質の回収 132
7.5 分子シャペロンの効用 136
7.5.1 細胞内におけるタンパク質折りたたみ機構 136
7.5.2 外来遺伝子と分子シャペロン遺伝子の共発現 139
8章 タンパク質の分子設計とタンパク質工学
8.1 タンパク質の分子設計 142
8.1.1 イオン的相互作用 142
8.1.2 水素結合 144
8.1.3 疎水的相互作用 145
8.1.4 ファンデルワールス相互作用 147
8.1.5 タンパク質の立体構造形成 147
8.1.6 タンパク質の機能発現 149
8.2 タンパク質工学の手法 151
8.2.1 半経験的方法 151
8.2.2 経験的方法 154
8.2.3 ab initio 的方法 155
9章 タンパク質工学の実際
9.1 ペプチダーゼ 156
9.2 プロテアーゼ 158
9.2.1 サチライシン 159
9.2.2 パパイン 162
9.2.3 キモシン 162
9.2.4 サーモリシン類似プロテアーゼ 163
9.3 プロテアーゼインヒビター 165
9.4 糖質関連加水分解酵素 167
9.4.1 リゾチーム 168
9.4.2 アミラーゼ 169
9.4.3 その他の多糖加水分解酵素 170
9.5 リパーゼ 171
9.5.1 カビ・酵母のリパーゼ 172
9.5.2 細菌のリパーゼ 173
9.5.3 動物のリパーゼ 174
9.6 アミノ酸脱水素酵素 175
9.6.1 アミノ酸脱水素酵素の構造と機能 175
9.6.2 アミノ酸脱水素酵素の構造と機能 175
9.6.3 基質および補酵素の認識機構 176
9.6.4 グルタミン酸脱水素酵素とロイシン脱水素酵素の基質結合部位の構造 177
9.6.5 アミノ酸脱水素酵素の機能改変 178
9.6.6 部位特異的変異導入による機能改変 180
9.6.7 補酵素特異性の変換 182
9.7 チミジル酸合成酵素 182
9.8 アスパラギン酸アミノトランスフェラーゼ 185
9.9 緑蛍光タンパク質 191
9.10 好熱菌を利用したタンパク質の安定化 194
9.11 抗体 198
9.11.1 抗体の構造と機能 198
9.11.2 ヒト・マウスキメラ抗体 200
9.11.3 抗体フラグメントの利用 201
9.11.4 抗体のファージディスプレイ 203
9.11.5 触媒抗体 205
参考書 208
索引 209
はじめに iii
1章 タンパク質の構造
1.1 アミノ酸 1
46.
図書
東工大
電気学会ワークフロー調査専門委員会編
出版情報:
東京 : 日科技連出版社, 1999.8 viii, 241p ; 21cm
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まえがき iii
ワークフロー調査専門委員会名簿 v
執筆者一覧 vi
ワークフロー総論(飯島淳一) 1
基幹型ワークフロー
生命保険保全業務 明治生命保険相互会社 (飯島淳一) 23
経理業務 セゾン生命 (大畑裕康) 36
証券代行業務 住友信託銀行 (堀内正博) 52
損害査定業務 ニッセイ損害保険 (滝内政昭) 66
銀行融資業務 北日本銀行 (小林 隆) 78
海外資材調達業務 沖電気工業 (古田 茂) 90
クレジットカード発行業務 ジェーシービー (小堀和之・笹 岳二) 98
市外電話割引サービス申込書受付・登録業務 日本テレコム (飯島淳一・笹 岳二) 112
管理型ワークフロー
ワールドワイドな間接業務 ヒューレット・パッカード (鈴木康之) 127
人事労務・経理間接業務 ダイキン工業 (塩川正二) 141
伝票起票・決裁業務 NTT研究開発本部 (速水治夫) 156
協調型ワークフロー
テトラポッド型枠配転・回収管理業務 テトラ (簗瀬佳弘) 169
調達業者選定業務 NTT (速水治夫) 183
ソフトウェア品質保証業務 日本電気 (塩川正二・大矢和夫) 201
LPガス小売業保安サービス業務 カナジュウ・コーポレーション (杉山伸朗) 217
付録1:韓国におけるワークフロー管理の事例(飯島淳一) 231
付録2:台湾におけるワークフロー管理の事例(飯島淳一) 237
まえがき iii
ワークフロー調査専門委員会名簿 v
執筆者一覧 vi
47.
図書
由井伸彦,寺野稔監修
出版情報:
東京 : シーエムシー, 1999.1 248p ; 27cm
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48.
図書
東工大
日本学術振興会透明酸化物光・電子材料第166委員会編
出版情報:
東京 : オーム社, 1999.3 vi, 289p ; 22cm
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第1章 地球環境・エネルギー・情報化社会 1
1・1 地球環境問題 1
1・2 エネルギー問題と太陽電池技術 5
1・3 情報化社会とディスプレイ技術 10
参考文献 14
第2章 透明導電膜は何に使われるか 15
2・1 透明導電膜とは ITO膜開発の歴史 15
2・2 液晶ディスプレイ 19
2・3 プラズマディスプレイ 23
2・4 そのほかのディスプレイ 25
2・5 太陽電池用透明導電ガラス 27
2・6 機能性ガラス 31
2・7 導電性フィルム 39
2・8 透明導電膜を利用するそのほかの技術 40
参考文献 43
第3章 透明導電膜材料の基礎的な性質は何か 47
3・1 透明導電性材料の基礎物性 47
3・2 欠陥と電子状態 58
3・3 電気的性質 65
3・4 光学的性質 71
参考文献 76
第4章 透明導電膜の材料にはどんなものがあるか 79
4・1 透明導電膜材料の特質 79
4・2 酸化インジウム 82
4・3 酸化スズ 119
4・4 酸化亜鉛 135
4・5 新材料開発の試み 143
参考文献 155
第5章 透明導電線はどのようにして作るか 169
5・1 スパッタ法 170
5・2 スパッタ用ターゲット材料 196
5・3 真空蒸着法とイオンプレーティング法 205
5・4 そのほかの方法(化学的作製法) 212
参考文献 216
第6章 透明導電膜をいかに微細加工するか 223
6・1 フォトリソグラフィーによる電極加工方法 223
6・2 フェットエッチングによる電極加工方法 226
6.3 ドライエッチングによる電極加工方法 237
参考文献 253
第7章 透明導電膜はどのように評価するか 257
7・1 力学的特性の測定法 259
7・2 光学的特性の測定法 267
7・3 電気的特性の測定法 269
参考文献 273
索引 275
付録 281
第1章 地球環境・エネルギー・情報化社会 1
1・1 地球環境問題 1
1・2 エネルギー問題と太陽電池技術 5
49.
図書
東工大
玉浦裕 [ほか] 著 ; 講談社サイエンティフィク編
出版情報:
東京 : 講談社, 1999.5 ix, 154p ; 21cm
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はじめに
1 21世紀型文明の環境安全 1
1.1 地球環境への配慮 1
1.1.1 資源・エネルギーからの配慮 1
1.1.2 化学物質による環境汚染からの配慮 2
1.2 資源循環型社会とライフスタイルの変革 3
1.3 化学物質の安全管理の考え方 3
1.4 地球環境の安全管理システム 4
2 地球環境がかかえる問題点 5
2.1 地球環境問題とは 6
2.2 エネルギー資源と地球環境問題 7
2.2.1 トリレンマによる地域環境問題の悪化 7
2.2.2 エネルギー消費の急増 8
2.2.3 エネルギー消費増大による地球環境問題の深刻化 9
2.3 エネルギーの問題と化学物質による問題の両面をもつ個別の地球環境問題 10
2.3.1 地球温暖化問題 11
2.3.2 酸性雨 15
2.3.3 海洋汚染 17
2.3.4 熱帯林の破壊(途上国の森林破壊)と砂漠化 17
2.4 オゾン層破壊(化学物質の大量使用による問題) 18
2.4.1 フロンによるオゾン層破壊 18
2.4.2 フロンの製造・使用の禁止 20
2.4.3 オゾン層破壊の影響と代替フロン 20
3 環境汚染と健康影響および生態系影響 22
3.1 化学物質による環境汚染とは 22
3.2 化学物質による環境汚染のパターンと原因 23
3.2.1 高度経済社会における化学物質による環境汚染 24
3.2.2 化学物質による環境汚染の地球的な広がり 27
3.3 日本の環境汚染のはじまり 28
3.4 PCB・ダイオキシン類、農薬による環境汚染 29
3.4.1 PCB・ダイオキシン類による環境汚染 30
3.4.2 農薬の使用と制限 33
3.5 内分泌撹乱物質、揮発性有機化合物、PRTRの対象化学物質による環境汚染 37
3.5.1 内分泌撹乱物質の問題 37
3.5.2 揮発性有機化合物の問題 39
3.5.3 PRTRの対象化学物質 41
3.6 廃棄物処分に伴う環境汚染 42
3.6.1 廃棄物からの環境汚染 42
3.6.2 廃棄物に含まれる有害物質 42
3.6.3 焼却処分による大気汚染 43
3.6.4 埋め立て処分に伴う汚染 44
3.7 水質汚染、大気汚染、土壌汚染 47
3.7.1 水質汚染 47
3.7.2 大気汚染 49
3.7.3 土壌汚染 51
4 化学物質・廃棄物の安全な取り扱い 53
4.1 化学物質の毒性 53
4.1.1 暴露量 反応関係 54
4.1.2 一般毒性を有する物質 55
4.1.3 遺伝子毒性を有する物質 61
4.1.4 粒子状物質と感作性物質 63
4.1.5 生体必須物質 64
4.1.6 内分泌撹物質 65
4.2 化学物質の火災・爆発・混合危険性 65
4.3 化学物質の安全な取り扱い 68
4.3.1 遺伝子毒性化学物質の安全な取り扱い 68
4.2.3 一般毒性化学物質の安全な取り扱い 68
4.4 環境安全からみた化学物質の取り扱い基準と管理 69
4.4.1 環境基準 69
4.4.2 排出基準 77
4.4.3 廃棄物の適正管理および処理処分の基準 80
5 持続可能な発展のための環境保全技術 92
5.1 アジェンダ21の概要 92
5.2 アジェンダ21における環境対応技術 94
5.3 持続可能な発展のための産業技術 98
5.4 環境保全による経済の発展 102
5.5 21世紀型産業の支援技術 103
5.5.1 環境管理技術、環境情報ステム化技術 103
5.5.2 環境保全処理技術 107
5.5.3 環境負荷低減技術 113
5.6 地球環境の安全管理技術 117
5.6.1 地球環境モニタリングシステム 117
5.6.2 砂漠化防止・緑化・森林安全の技術 118
5.6.3 地球温暖化を防止する技術 119
5.6.4 発展途上国への技術移転 120
6 環境安全への環境管理の取り組み 122
6.1 化学物質の安全管理 122
6.1.1 化学物質の安全管理にむけた国際動向と日本の対応 123
6.1.2 環境基本計画にみる日本の化学物質の環境リスク対策 124
6.1.3 化学物質のリスク管理とリスクアセスメント 125
6.1.4 リスクアセスメント手法 125
6.1.5 化学物質の総合安全管理の考え方 127
6.1.6 PRTR 128
6.1.7 日本の関連法律・環境基準・排出基準にみる化学物質の安全管理 130
6.2 環境マネージメントシステム 130
6.2.1 経緯(人類と地球との共存の道をめざして) 131
6.2.2 セリーズ原則 134
6.2.3 環境マネージメントシステムと環境監査 135
6.2.4 環境ラベル 138
6.2.5 環境パフォーマンス評価 138
6.2.6 ライフサイクルアセスメント(LCA) 138
6.3 日本の対応 139
6.3.1 環境を守る基本の法律(環境基本法) 140
6.3.2 自然の保護 141
6.3.3 環境アセスメントによる規制 141
6.3.4 ごみに関する法律 142
6.3.5 リサイクル法 142
6.3.6 化学物質の安全管理 143
6.3.7 ゼロエミッション工場 143
6.4 国連の活動と国際法 143
6.4.1 国連環境計画の活動 144
6.4.2 ロンドン条約 145
6.4.3 バーゼル条約 145
6.4.4 介入権条約 147
6.4.5 海洋汚染防止条約 147
6.4.6 環境援助 147
6.4.7 野生生物種保存のための条約 148
参考書 150
索引 151
はじめに
1 21世紀型文明の環境安全 1
1.1 地球環境への配慮 1
50.
図書
東工大
社会資本整備研究会, 森地茂, 屋井鉄雄編著
出版情報:
東京 : 日本経済新聞社, 1999.9 vii, 345p ; 20cm
子書誌情報:
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はじめに 森地 茂
序論 見えてきた社会資本整備の新しい地平 下河辺淳 1
第一部 戦後五〇年の社会資本整備の到達点と課題
第1章 社会資本整備が果たした各時代の役割 奥野信宏 14
第2章 臨海開発の歴史・現状と展望 今野修平 29
第3章 治水・水資源開発施設の整備から流域水循環系の健全化へ 虫明功臣 49
第4章 高速交通体系の整備 森地 茂 68
第5章 都市開発と一極集中 渡邉貴介 97
第6章 戦後五〇年の社会資本整備の総括 森地 茂 115
第二部 これからの社会資本のあり方
第7章 広がる社会資本の範囲 森杉壽芳 134
第8章 生活機能を重視した社会資本 神野直彦 154
第9章 地域社会の活性化と環境創造 黒川和美 172
第10章 変化する社会資本の意義 浅子和美 189
第三部 二十一世紀の社会資本ビジョン実現のプロセス
第11章 社会資本の計画的整備の方策 松谷明彦 208
第12章 社会資本整備の財源とその評価 吉野直行 229
第13章 新しい評価システム 金本良嗣 262
終章 二十一世紀の社会資本への提言 屋井鉄雄 285
付録 戦前の社会基盤整備政策の到達点(松浦茂樹) 299
付表 先進国各国の公共投資の推移(1)・(2) 329
資料 公共事業戦後五〇年の変遷 342
社会資本整備研究会 委員一覧 344
筆者一覧 345
はじめに 森地 茂
序論 見えてきた社会資本整備の新しい地平 下河辺淳 1
第一部 戦後五〇年の社会資本整備の到達点と課題
51.
図書
東工大
小林重敬編著
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第Ⅰ部 総 論
第1章 近代都市計画における権限配分の歴史とわが国における経緯 3
1 近代都市計画と権限配分 3
2 わが国における都市計画と分権化の歴史的経緯 7
3 都市の構造転換と都市計画の分権化 9
4 今日のわが国における分権化の必要性と分権化の動き 13
5 公共の民間パートナーシップと分権化 18
第2章 都市計画制度の分権化の動き 22
1 地方分権に係る経緯 22
2 地方分権一括法の概要 地方自治法の改正を中心として 24
3 地方分権一括法における都市計画法の改正の概要 28
4 おわりに 43
第3章 都市計画制度の分権化の推移 47
1 市街地建築物法から建築基準法への転換 47
2 新都市計画法(昭和43年)制定と基準法本格改正(昭和45年) 51
3 日影規制と地区計画 62
第4章 分権型社会に望まれる都市計画の制度改革 69
1 なぜ、都市計画の分権か 69
2 地方分権推進委員会の到達点 77
3 論 点 82
4 分権型社会における都市計画制度のあり方 89
第Ⅱ部 主体からの各論
第1章 分権化社会の都市計画における国や都道府県の役割 105
1 都市計画における分権の方向と課題 105
2 国・都道府県・市町村の政治的・社会的関係 108
3 分権化と規制緩和 110
4 都市計画にかかわる国の責任と役割 111
5 都道府県の責任と役割 115
第2章 望まれる「都市計画のシステム」とは 分権化と政令指定都市の都市計画 120
1 都市計画と政令指定都市のかかわり 120
2 都市計画の概念・役割・課題 126
3 分権に伴う都市計画についての論議 131
4 都市計画にとっての市民参加 139
5 望まれる「都市計画のシステム」 142
第3章 分権化と大都市圏市町村の都市計画 157
第1節 大都市圏の都市計画 158
1 はじめに 158
2 自治体のニーズ 159
3 大都市圏市町村への分権内容 161
4 市民をパートナーとして都市計画を進める 167
5 市町村主導のまちづくりのツール 171
6 都市計画審議会の改革 174
第2節 特別区の区域での都市計画・まちづくり 183
1 はじめに 183
2 特別区の区域での都市計画・まちづくりの課題と取り組みの経緯 185
3 東京都の特別区の都市計画・まちづくりの関係の仕事の進め方と住民参加 192
4 分権化時代の東京都区部まちづくり行政のあるべき姿 196
第4章 地方都市における都市計画決定の自由度 201
1 都道府県による用途地域構成比の格差 201
2 山形・福島・宮崎3市における用途地域指定替え 204
3 福島市の日照裁判 208
4 山形市への大型店進出問題 210
5 都市計画決定メニューの拡大を 212
第5章 分権化と都市計画への市民参加 215
1 はじめに 215
2 郊外住宅地の居住地管理を例に 218
3 横浜市におけるさまざまなまちづくり支援制度 223
4 神奈川県における自治体によるまちづくり支援の現状 228
5 分権社会の都市計画の課題 234
第6章 分権化と広域的視点から見た都市計画 237
1 はじめに 都市計画の理念と計画の主体・領域 237
2 都市計画の主体・領域の変遷 241
3 広域行政の展開 245
4 分権化と広域的視点から見た都市計画の課題 250
5 おわりに 広域的視点を持つプランナーの確保と都市計画審議会の活性化 256
第7章 地方分権と規制緩和 街づくりのための「建築のルール」における場合 261
1 はじめに 261
2 わが国近代建築規制は地方から始まった 266
3 先行した地方の制度も受けて国法成立 267
4 市街地建築物法の適用区域と地方の対応 268
5 昭和25年「建築基準法」の成立 269
6 建築基準法の昭和38年までの変遷 270
7 昭和45年以降平成4年までの建築基準法の変遷 271
8 街づくりのための「建築のルール」の到達点 272
9 街づくりのための「建築のルール」を展望する 274
10 平成10年改正「建築基準法」 連担建築物設計制度の創設 276
11 街づくりのための「建築のルール」緩和の際の心得 280
第8章 諸外国の都市計画分野での分権化の経緯 285
第1節 ドイツにおける都市計画の分権化 285
1 はじめに 285
2 市町村の計画高権の歴史的背景 286
3 現行都市計画法制における自治体都市計画 290
4 Fプランの意義と役割 295
5 おわりに 298
第2節 フランスにおける地方分権と都市計画 300
1 はじめに 300
2 共和国の理念による中央集権と地方分権 300
3 コミューヌの細分化 303
4 コミューヌの都市計画の自由 307
5 計画の広域的調整と合意形成 311
6 契約による都市政策の展開 315
7 おわりに 317
第3節 イギリスにおける地方分権と都市計画 320
1 地方政府制度の概略 320
2 都市計画における政府間の役割分担と関係 325
3 広域の計画とその権限 330
4 おわりに 333
第Ⅰ部 総 論
第1章 近代都市計画における権限配分の歴史とわが国における経緯 3
1 近代都市計画と権限配分 3
52.
図書
東工大
林泰義編著
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第Ⅰ部 「新しい公共」が住む市民の都市計画
第1章 「新しい公共」概念が開く世界 2
第1節 タテの公共からヨコの公共へ 2
1 大きな公共 2
2 小さな公共 5
第2節 新しい公共を生むコミュニティ 12
1 コミュニティの再認識 12
2 コミュニティの資源と力量を活かす 18
第3節 新しい公共が生む市民まちづくり 自分たちのまちは自分たちでつくる 25
1 コミュニティ主体の市民まちづくり 25
2 市民まちづくりの領域と方法 27
第4節 市民まちづくりを支えるNPO 32
1 コミュニティとともにある地域型まちづくりNPO 32
第5節 市民まちづくりに対応する制度仕組み 39
1 制度としてのコミュニティとまちづくり 39
2 市民まちづくりから都市計画およびインフラストラクチャーへのアピール 41
第2章 「新しい公共」が要請する法制度の改革 43
第1節 「旧い公共」考 日本の「新しい公共」構築の準備作業のために 43
1 アメリカの“the public”と日本の「公衆」 44
2 日本の「公」・「私」 中国と比較しつつ 46
3 ヨーロッパ近代の公共 48
4 日本近代の公私 49
5 「新しい公共」の構築に向けて 52
第2節 「新しい公共」における課題と展望 フランスと比較しながら 56
1 フランスの非営利法人制度 56
2 都市計画・住宅分野における非営利法人の活動 59
3 都市計画・住宅分野における非営利民間組織の近年の発展 61
4 フランスの経験から学ぶもの 65
第3章 NPO支援税制 「新しい公共」を育てるために 68
1 収入構造から見た日本のNPO 69
2 日本の寄付税制の現状 70
3 寄付税制をめぐる論点 75
4 NPO法人と税制 80
第4章 コミュニティの生命力を培う都市計画 86
第1節 耕すようにまちを育てよう いきいきとしたまちに暮らすために 86
1 「玉川まちづくりハウス」のさまざまな活動 87
2 いよいよまちづくりNPOの設立へ 93
第2節 多様な立場の参加による計画作成や計画手法の開発が求められている 97
1 現状と乖離のあるコミュニティ政策 97
2 都市計画がコミュニティに及ぼした成果と課題 101
3 都市計画がコミュニティに対してできること 104
第5章 生活から発想するマクロな都市計画 108
第1節 市民参加型による都市計画 アメリカと比較しながら 108
1 はじめに 108
2 事例:サンフランスシスコのダウンタウン開発をめぐって 110
3 アメリカと日本 117
第2節 ボトムアップ型の都市計画 ドイツにおける登録協会(e.V.)の果たす役割 123
1 はじめに 123
2 ドイツの登録協会(e.V.) 124
3 交通と環境に関する市民団体と登録協会(e.V.) 125
4 ミュンヒナーフォールム(ミュンヘン) 127
5 ウムケア交通・環境研究会(ベルリン) 129
6 リーゼルフェルト地区発展市民研究会(フライブルク) 132
7 市民団体を通じた参加 134
8 日本への示唆 136
第6章 「新しい公共」が拓く都市論の未来 139
第1節 都市計画における公共 139
1 「公共性」は行政のものであった 139
2 「計画高権」と「国家高権」 140
3 問われる「公共性」 141
4 公共性の再構築の試み 「(仮称)恩田元石川線」 142
5 公共性は何によって担保されるか 148
第2節 「新しい公共」と都市デザイン 152
1 都市の世紀:公共と都市 152
2 都市文化と都市デザイン 154
3 「新しい公共」と都市デザイン 157
4 共同の場所と都市デザイン 162
5 新しい都市デザインを求めて 163
第Ⅱ部 NPO社会と「市民まちづくり」の世界
第1章 日本型NPO社会を構想する 166
1 文化や社会の伝統との関係の深い民間非営利活動 166
2 明治以前の民間非営利活動の特徴 167
3 日本的な非営利組織に用いられたことば 172
4 日本型NPO社会の条件 縁・恩・信・義・愛 173
5 まちづくりNPOの将来 176
第2章 地域再生の鍵を握る「市民まちづくり」 178
第1節 大都市におけるまちづくり 178
1 神戸市における住民参加型まちづくりの系譜 179
2 市民まちづくりの目標・類型 183
3 住民参加型まちづくりから市民まちづくりへ 188
第2節 地方都市・農山村におけるまちづくり 地域再生と市民が担うまちづくり 192
1 分権、環境、グローバリゼイション 192
2 農山村の再生を担う新しい市民 193
3 市民が担う都市農村交流・地域間ネットワーク形成 199
第3章 広がる福祉まちづくりの領域とNPO 208
第1節 NPOと福祉まちづくり 208
1 少子高齢社会における福祉まちづくり動向 208
2 福祉まちづくり最前線 212
3 福祉まちづくりの課題と将来展望 219
第2節 ボランティア活動とNPOのリーダーシップ 224
1 はじめに 224
2 「地域における医療、保健、福祉をともに考える会」の活動 225
3 「多摩川癒し研究会」の活動 227
4 障害者の「自主グループ」活動 230
5 中途「障害者」の心理状態 231
6 ボランティア活動 232
7 福祉のまちづくりにおけるNPOのリーダーシップ 233
第4章 住まいづくりの新しい世界をつくるNPO 235
第1節 非営利住宅の特徴とその意味 235
1 非営利住宅の台頭 235
2 組織編成の柔軟性 237
3 テニュアの多様性 239
4 住空間の新しい編成 241
5 ファイナンスの複合性 245
第2節 「住まいづくり」におけるNPOと行政の連携 250
1 解消されない不安と不満 250
2 新しい価値観とNPOの台頭 252
3 これまでの住宅政策の功罪 253
4 転換期を迎えた住宅政策とNPO 257
5 NPOと行政の連携・その萌芽 259
6 住まいづくりにおけるNPOと新しい公共性 265
第5章 NPO社会への変革を支える新しいシステム 268
第1節 NPO誕生と新しい経済社会 268
1 はじめに 268
2 行政の変革 270
3 企業の再生 272
4 地域経済と個人の自主蘇生 277
第2節 NPOと地域経済社会の仕組み 283
1 求められる「地域経営」 283
2 市民と自治体の競争が始まった 284
3 「グランドワーク・ファンディーション」の試み 286
4 情報インフラが地域を変える 287
5 「エコマネー」で“お互いさま”を交換 289
6 全国一律のやり方では問題を解決できない 291
7 問題解決事業を広げる仕組みづくり 293
8 「持ち寄り社会」の実現 295
第6章 政治を取り戻す市民まちづくり 297
第1節 まちづくりを支える新しい市民の動き 297
1 生活者ネットワークの政治、まちづくり 297
2 市民参加型の福祉社会 301
3 水循環のあるまちづくり 304
4 まちづくりと都市景観保全 307
第2節 NPOは地域社会をどう変えるか 314
1 はじめに 314
2 NPOはコミュニティにどのような変化をもたらすか 315
3 コミュニティ像の再構築 319
4 コミュニティ像の再構築と市民ネットワークの形成 320
5 市民ネットワークと行政の関係のあり方 324
6 ネットワークのつくり方 324
7 おわりに 326
第7章 市民まちづくりを支えるネットワークNPO 328
第1節 阪神大震災の復興とまちづくり支援ネットワーク 328
1 阪神大震災の復興で学んだこと 328
2 阪神大震災の復興のまちづくり支援ネットワーク 332
第2節 地域のNPOを支える後方支援NPOの役割 341
1 政策提案型NPOを目指した東京ランポ 341
2 都市計画マスタープランを通じた地域の市民まちづくり支援 345
3 後方支援型NPOの課題 347
第8章 市民と行政のパートナーシップを支える専門家 352
第1節 市民と行政と企業のパートナーシップ 352
1 まちづくりの現場とパートナーシップ 352
2 「パートナーシップ」の事例と課題 353
3 「パートナーシップ」の本質は何か 359
4 「パートナーシップ」とNPO 361
5 「パートナーシップ」のさらなる課題 362
第2節 パートナシップを支えるまちづくりの専門家の役割 365
1 都市計画プランナーの役割の変化 365
2 事 例 366
3 まちづくりの専門家の新しい役割と条件 369
4 新しい専門家を実現する仕組み 372
第3節 市民と行政のパートナーシップによる地域まちづくりの課題 横浜市パートナーシップ推進モデル事業から 377
1 パートナーシップ型まちづくりの背景 377
2 パートナーシップ推進モデル事業の概要 381
3 パートナーシップ推進モデル事業の実践事例 383
4 参加の場の運営 386
5 参加を支えるシステム 389
6 持続可能な地域まちづくりへ向けて 391
第9章 市民まちづくりの社会的コミュニケーション・システム 393
第1節 まちづくりと対面型コミュニケーション 393
1 まちづくりにおけるコミュニケーションとは 393
2 まちづくりコミュニケーションの目指すもの 394
3 まちづくりコミュニケーションの諸相 396
4 ワークショップの意義 402
5 まちづくりワークショップの行動様式 403
6 まちづくりコミュニケーションは行動体づくり 406
第2節 市民まちづくりと電子ネットワーク 409
1 はじめに 409
2 市民まちづくり領域におけるインターネット活用事例 409
3 市民まちづくりとコミュニティウエアとしてのインターネット 421
第10章 総合的制度の創設に向かう「市民まちづくり」 424
第1節 「タテ割りまちづくり」から「市民まちづくり」へ アメリカに見るNPO型のまちづくり 424
1 NPOがつくるNPOセンター 424
2 市民がつくる公園 426
3 反対運動から建設運動へ 429
第2節 「分断された地域」から「ネットワーク・コミュニティ」へ 436
1 コミュニティの再定義 436
2 ネットワークの再定義 438
3 ネットワーク・コミュニティとは 440
4 市民まちづくりとネットワーク・コミュニティ 441
5 ネットワーク・コミュニティとしてのCDC 442
6 通信ネットワークとネットワーク・コミュニティ 447
7 NIMBYからSIMBYへ 449
第Ⅰ部 「新しい公共」が住む市民の都市計画
第1章 「新しい公共」概念が開く世界 2
第1節 タテの公共からヨコの公共へ 2
53.
図書
東工大
土居義岳監修
出版情報:
東京 : 住まいの図書館出版局 , 東京 : 星雲社 (発売), 1999.12 481, 50, 24p ; 18cm
シリーズ名:
住まい学大系 ; 099
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54.
図書
東工大
宮川雅巳著
出版情報:
東京 : 日科技連出版社, 2000.7 xi, 290p ; 22cm
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まえがき iii
本書の構成と読み方 vii
1 タグチメソッドで扱う品質とは何か 1
1.1 タグチメソッドの公理 2
1.2 品質の定義 6
1.3 品質の分類 13
2 SQC(統計的品質管理)はどのように発展してきたか 27
2.1 管理図法と抜取検査法 28
2.2 QCストーリーによる問題解決法 38
2.3 実験計画法の活用とその限界 53
3 パラメータ設計がもたらしたもの 65
3.1 制御因子と誤差因子の交互作用解析 66
3.2 誤差因子の外側割り付け 73
3.3 ばらつきを減らすいくつかの方法 78
3.4 設計の3段階と実験研究の役割 82
4 パフォーマンス測度としてのSN比 93
4.1 計測のSN比 94
4.2 静特性のSN比 102
4.3 比例式モデルのSN比 114
4.4 2値入出力系のSN比 124
5 混合系直交表のススメ 133
5.1 直交計画の最適性 134
5.2 素数べき型直交表の活用技法 141
5.3 L12直交表の性質 155
5.4 L18直交表の性質 158
5.5 L36直交表の性質 168
6 外側配置が変えた実験計画法 175
6.1 能動的信号因子を用いた実験事例 176
6.2 動特性アプローチの登場 190
6.3 機能窓法とその拡張 199
7 判別分析に代わるMTS法 219
7.1 マハラノビスの汎距離 220
7.2 判別分析の誤用 226
7.3 MTS法の手順 230
7.4 主変数選択の利用と主成分分析の限界 240
8 損失関数とその応用技術 253
8.1 損失関数による品質の定量化 254
8.2 許容差設計 259
8.3 工程の調節 264
8.4 品種計画 271
引用文献 281
索引 287
アドバンストノートの目次
1 探索的因子分析で観点を抽出する原理(1章) 16
2 正規分布はどのように生まれたか(2章) 51
3 作為がなければ無作為か(2章) 59
4 分散分析表では不偏分散でなく平均平方(3章) 71
5 混合模型での検定法(3章) 71
6 標本SN比分子での引き算の意味は(4章) 97
7 2ステップ法の最適性(4章) 105
8 対数線形モデルによるオッズ比の検定(4章) 129
9 2k型直交表は簡単に作れる(5章) 138
10 線点図のマルコフ性(5章) 145
11 誤差因子ではない変動要因(6章) 194
12 交互作用解析には主成分分析が有用(6章) 212
13 主成分の一意性と主変数の任意性(7章) 243
14 割引係数法とスタイン問題(8章) 269
15 不思議な主要点の性質(8章) 277
まえがき iii
本書の構成と読み方 vii
1 タグチメソッドで扱う品質とは何か 1
55.
図書
東工大
志賀啓成著
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6章 一次変換と双曲幾何 1
6.1 一次変換とその性質 1
6.2 双曲幾何 13
6.3 章末研究:離散群 20
7章 解析接続とリーマン面 31
7.1 解析接続 31
7.2 解析関数 44
7.3 リーマン面 46
7.4 章末研究:離散群とリーマン面 64
8章 正規族 71
8.1 正規族 71
8.2 ミッターグーレフラーの定理と因数分解定理 78
8.3 章末研究:リーマンのゼータ関数 93
9章 等角写像 101
9.1 等角写像 101
9.2 楕円関数 115
9.3 拡張されたモンテルの定理,モジュラー関数 123
9.4 章末研究:ビカールの定理 132
10章 複素力学系入門 137
10.1 ファトウ集合とジュリア集合 138
10.2 周期点 148
10.3 マンデルブロー集合 162
参考文献 169
演習問題の略解・ヒント 173
索引 177
6章 一次変換と双曲幾何 1
6.1 一次変換とその性質 1
6.2 双曲幾何 13
56.
図書
東工大
モード解析ハンドブック編集委員会編
出版情報:
東京 : コロナ社, 2000.1 xi, 472p ; 27cm
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1.基礎
1.1 1 自由度 1
1.1.1 自由振動 1
1.1.2 強制振動 4
1.1.3 周波数応答関数 8
1.1.4 ヒステリシス減衰系 13
1.2 多自由度系 15
1.2.1 自由振動 15
1.2.2 強制振動と周波数応答関数 21
引用・参考文献 23
2.信号処理
2.1 A-D 変換 24
2.2 関数の性質 25
2.2.1 実関数 25
2.2.2 複素関数 26
2.2.3 正規直交関数系 26
2.3 フーリエ級数 26
2.4 連続フーリエ変換 27
2.5 離散フーリエ変換 28
2.6 高速フーリエ変換 29
2.7 フーリエ変換の例 30
2.7.1 方形パルスと単位衝撃 30
2.7.2 単位衝撃応答 31
2.7.3 入力による応答 31
2.7.4 運動方程式 32
2.8 誤差 32
2.8.1 入力誤差 32
2.8.2 折返し誤差 33
2.8.3 量子化誤差 34
2.8.4 分解能誤差 34
2.8.5 漏れ誤差と窓関数 35
2.9 相関 37
2.9.1 相関関数 37
2.9.2 スペクトル密度関数 38
2.9.3 周波数応答関数と関連度関数38
2.10 ヒルベルト変換 39
2.10.1 Sing関数 39
2.10.2 ヒルベルト変換 40
2.10.3 因果性 40
2.10.4 最小位相性 41
2.10.5 解析的信号 41
2.11 FFT解析器 42
2.11.1 高速フーリエ変換 42
2.11.2 基本原理 42
2.11.3 FFT解析器の処理機能 43
2.11.4 使用上の注意点 45
引用・参考文献 47
3. モード試験
3.1 はじめに 48
3.2 構造物の支持方法 48
3.3 加振方法の選択 48
3.3.1 加振方法の種類 48
3.3.2 加振波形の特徴 49
3.3.3 加振波形のまとめ 57
3.4 加振器の選択と取付方法 57
3.4.1 加振器の種類 57
3.4.2 加振器の取付方法 57
3.4.3 加振点の選択 59
3.5 打撃加振時の注意点 59
3.5.1 加振スペクトルの調整 59
3.5.2 窓関数 60
3.6 振動計の選択と取付方法 61
3.7 測定系の校正 63
3.8 モード試験の信頼性の評価 63
引用・参考文献 66
4.モード特性同定
4.1 はじめに 68
4.2 モード性同定法の分類 68
4.2.1 周波数応答関数と単位衝撃応答 69
4.2.2 同定法の分類 70
4.2.3 周波数応答関数の定式化 70
4.2.4 単位衝撃応答関数の定式化 73
4.3 1 自由度法 74
4.3.1 ボード線図を用いる方法 74
4.3.2 モード円適合 75
4.4 多自由度法 80
4.4.1 線形項と非線形項 80
4.4.2 線形直接法 80
4.4.3 偏分反復法 82
4.4.4 直交多項式法 85
4.4.5 プロニーの方法 86
4.4.6 イブラヒムの方法 88
4.5 多点参照法 90
4.5.1 多点加振の必要性 90
4.5.2 留数の決定方法 91
4.5.3 ポリリファレンス法(ボルドの方法) 92
4.5.4 イブラヒムの方法 94
4.5.5 ERA法 95
4.5.6 多点参照の偏分反復法 96
4.5.7 直接パラメータ同定法 105
4.6 自己回帰モデルを用いたモード特性同定 107
4.6.1 1変数ARモデルを用いた方法 108
4.6.2 2変数ARモデルを用いた方法 109
4.6.3 ARモデルを用いた方法 111
4.7 特性行列による系の同定 113
4.7.1 物理自由度とモード次数が一致する場合の単純な同定法 113
4.7.2 物理自由度とモード次数より大きな場合の同定法 114
4.7.3 物理的モデル化(制約条件)の設定 114
4.7.4 特性行列の同定計算 116
4.8 質量感応法によるモード特性同定 118
4.9 ニューラルネットワークを用いたモード特性同定 119
4.9.1 ニューラルネットワークの基礎 119
4.9.2 モード特性同定手順 120
4.9.3 学習データ適切化法 120
4.9.1 例題1:1次元振動はりのモード特性同定 121
4.9.5 例題2:同じモード特性を有する簡略化モデルの導出 123
4.10 モード解析の実際 125
4.10.1 モード指示関数 125
4.10.2 修正モード指示関数によるモード減衰比の推定 126
4.10.3 モード相関係数 128
4.10.4 基礎加振法におけるモード解析 128
付録 最小二乗法 129
引用・参考文献 131
5.理論モード解析
5.1 固有値解析 133
5.1.1 固有振動数と固有モード(固有値解析手法 133)
5.1.2 固有値解板法 134
5.1.3 複素固有値問題とその解析法 137
5.2 不減衰系の強制振動解析 138
5.3 減衰系の強制振動解析 139
5.4 有限要素法の基礎 141
5.4.1 有限要素法の概要 141
5.4.2 理論 142
5.4.3 要素の特性行列 146
5.4.4 全体系の運動方程式とその解法 149
5.4.5 問題処理のプロセスと作業上の配慮事項 151
5.4.6 解板の誤差と適応要素分割 153
5.5 採用モード打切り誤差への対応手法 154
5.5.1 基本的モード解析(モード変位法 154)
5.5.2 モード加速度法 155
5.5.3 ハンスティーンの方法 156
5.5.4 高次と低次のモード打切りの補正方法 156
引用・参考文献 157
6.部分構造合成法
6.1 概説 158
6.1.1 分類 158
6.1.2 歴史と現状 160
6.2 伝達関数型 161
6.2.1 実験データ利用に適した基本手法 161
6.2.2 理論データ利用に適した方法 162
6.3 モード型 163
6.3.1 拘束モード型 163
6.3.2 不拘束モード型 165
6.4 特性行列型 166
6.4.1 物理自由度による特性行列合成法 166
6.4.2 スーパーエレメント法 167
6.5 その他の型 167
引用・参考文献 169
7.最適設計
7.1 最適化解析技術の設計製造過程における役割 171
7.1.1 最適化法の過去・現在,そしてモード解析の役割 171
7.1.2 最適化法の未来,そしてモード解析の役割 172
7.2 構造動力学における逆問題 174
7.2.1 構造動力学における逆問題の種類 174
7.2.2 逆問題の定式化と解法 176
7.2.3 逆問題の解析例 180
7.2.4 おわりに 181
7.3 構造動力学における感度解析 182
7.3.1 固有振動解析における感度解析 182
7.3.2 応答解析における感度解析 184
7.4 構造動力学における再解析 187
7.4.1 固有振動解析における再解析 187
7.4.2 応答解析における再解析 188
7.5 構造動力学における最適設計 190
7.5.1 最適設計の用語 190
7.5.2 最適設計問題の定式化 191
7.6 構造系と制御系の同時最適設計 194
7.6.1 構造系のモデル化 195
7.6.2 制御系の記述 195
7.6.3 同時最適設計 197
7.6.4 適用例 198
7.6.5 今後の展望 201
7.7 最適化理論 201
7.7.1 問題の記述 201
7.7.2 最適化の数値計算の歴史 204
7.7.3 個々の最適化理論 205
7.8 最適化解析のための周辺理論およびそれを用いた最適化解析 211
7.8.1 ベーシスベクトルを用いた形状最適化 211
7.8.2 力法を用いた形状最適化解析 213
7.8.3 均質化法を用いた位相最適化解析 217
7.8.4 ニューラルネットワークを用いた最適化解析 221
7.8.5 遺伝的アルゴリズムを用いた最適化解析 223
7.8.6 非線形の最適化問題 226
引用・参考文献 229
8.振動制御
8.1 振動制御におけるモード解析の意義 233
8.2 振動制御のためのモデリング 233
8.2.1 モード解析法の応用 233
8.2.2 非連成モデルの作成法 235
8.2.3 等価質量の同定 235
8.2.4 弾性構造物の低次元物理モデル作成法 238
8.3 パッシブ振動制御 240
8.3.1 動吸収器 240
8.3.2 多自由度系の制振 241
8.3.3 動吸振器による多自由度系の振動制御法 242
8.3.4 3自眉度系の制振への応用 244
8.3.5 はり構造物への応用 246
8.3.6 その他の構造物への応用 247
8.4 アクティブ振動制御 248
8.4.1 モード制御と最適制御 248
8.4.2 アクティプ制振装置 251
8.4.3 塔状構造物の振動制御 252
8.4.4 平板構造物の振動制御 255
8.5 あとがき 258
引用・参考文献 259
9.音響
9.1 波動方程式 260
9.1.1 1次元波 260
9.1.2 球面波 260
9.2 音場の固有値 260
9.2.1 集中定数系 260
9.2.2 分布定数系 261
9.2.3 連成系 261
9.3 音響解析 263
9.3.1 簡便法 263
9.3.2 境界要素法 268
9.3.3 差分法 269
9.3.4 有限要素法 270
9.3.5 部分構造合成法 272
9.4 音響放射 273
9.4.1 流れによる音響放射(燃焼音なども含む) 274
9.4.2 振動による音響放射 275
9.5 伝搬 276
9.5.1 空気伝搬音 276
9.5.2 固体伝搬音 277
9.6 音響測定 277
9.6.1 音波と測定量の関係 277
9.6.2 音源探査 281
9.7 騒音対策 283
9.7.1 遮音 283
9.7.2 吸音 289
9.8 音の可視化 290
9.8.1 音の可視化の北景 291
9.8.2 近距離場音響ホログラフィ 292
9.8.3 音響インテンシティー法 295
9.9 音質 296
9.9.1 音質評価技術の位置付け 296
9.9.2 音質評価方法の基礎 297
9.9.3 SD法を用いた分析方法 298
9.9.4 各音質構成因子と物理量の対応 299
9.9.5 車室内騒音目標の具現化技術 301
引用・参考文献 302
10.非線形系
10.1 モデル化 304
10.1.1 線形系と非線形系 304
10.1.2 非線形要素の例 304
10.1.3 非線形現象 304
10.2 実験同定 308
10.2.1 実験同定 308
10.2.2 非線形性の有無判定 309
10.2.3 非線形系の実験的同定法 310
10.2.4 非線形系と自由度 313
10.3 非線形の部分構造合成法 313
10.3.1 非線形要素を持つ部分構造合成法 313
10.3.2 非線形時刻歴応答解析 315
10.3.3 簡易モデルによる手法の検証 315
10.3.4 非線形減衰装置の解析への適用 317
引用・参考文献 317
11.1 概要 319
11.2 実験モード解析 320
11.3 部分構造合成法 325
11.4 最適設計 330
11.5 アクティブ騒音制御 332
引用・参考文献 335
12.工作機械
12.1 工作機械へのモード解析の適用と歴史 336
12.2 表面粗さ 336
12.2.1 主成分分析 337
12.2.2 相対変位 337
12.3 びびり振動 339
12.4 立てフライス盤Yへの適用例 341
12.4.1 構造変更予測 342
12.4.2 切削実験による検証 342
12.5 NC施盤への適用例 343
12.6 平面研削盤への適用例 345
引用・参考文献 346
13.情報機器
13.1 はじめに 347
13.2 光ディスク装置の開発動向と技術課題 347
13.3 光へッド機構と制御 348
13.4 対物レンズアクチュエータの振動問題348
13.4.1 装置仕様の決定 348
13.4.2 アクチュエータ方式の構想と概略設計 348
13.4.3 詳細設計 349
13.4.4 信頼性設計 349
13.4.5 連成設計(制御性と振動設計)349
13.4.6 試作評価 349
13.5 対物レンズアクチュエータの周波数特性 349
13.5.1 光ディスクの機械的特性と制御条件 349
13.5.2 4本棒支持ばね形の振動特性 350
13.5.3 周波数特性の測定法 350
13.6 高次モード減衰比の簡易評価法 350
13.6.1 慣性拘束系のモードモデル 351
13.6.2 位相峰となる周波数 351
13.6.3 位相半値幅法 351
13.7 振動事例(1)反力絶縁 353
13.7.1 構造と振動伝達 353
13.7.2 駆動反力絶縁による抵振動化 354
13.8 振動事例(2)接触振動と接触バランス 355
13.8.1 平面支持ぱね形アクチュエータ 355
13.8.2 位相遅れ現象とその解明 355
13.8.3 応答解析とアンバランス量の規定 356
13.9 振動事例(30)方向連成振動 357
13.9.1 方向連成振動とその原因 357
13.9.2 弾性振動解析組立誤差による影響 358
13.9.3 振動モデルと組立誤差の導入 358
13.9.4 応答シミュレーション 359
13.9.5 連成係数の大きさ 360
13.9.6 質量比,慣性モーメント比とCa値 360
13.9.7 支持点の縦横比とCa値 360
13.10 振動事例(4)減衰設計 360
13.10.1 4本棒支持ばね形アクチュエータの構造 361
13.10.2 高次モードの位相遅れ評価法 361
13.10.3 不要駆動力がある場合の位相特性 362
13.10.4 減衰構造設計 362
13.10.5 高次モードの減衰付加 362
13.11 対物レンズアクチュエータの振動設計法のまとめ 363
13.12 さいごに 364
引用・参考文献 364
14.建築・土木(建設工学)
14.1 建築工学とモード解析 365
14.1.1 建築工学が対象とする動的事象 365
14.1.2 モード解析 366
14.2耐震設計とモード解析 368
14.2.1 震源決定 368
14.2.2 地盤調査 370
14.2.3 地震時の地盤挙動 371
14.2.4 原子炉建屋の耐震性検討 373
14.3 高層ビルのモード解析と振動制御 376
14.3.1 はじめに 376
14.3.2 高層ビルのモデル化0376
14.3.3 各種制振方式の分類 378
14.3.4 高層ビルの振動制御適用例 380
14.3.5 あとがき 384
14.4 長大橋の実験モード解析 384
14.4.1 振動試験の目的 384
14.4.2 橋りょうの振動試験方法 384
14.4.3 横浜ベイブリッジの実験モード解析 385
14.5 主塔構造物の振動制御 389
14.5.1 はじめに 389
14.5.2 橋りょう主塔のモデル化 389
14.5.3 アクティブ制振装置と制御対象モデル 390
14.5.4 制御系設計 391
14.5.5 まとめ 393
引用・ 参考文献 393
15.建設・産業機械
15.1 ホイール式車両のモデル化と動的応答の解析 395
15.1.1 はじめに 395
15.1.2 解析方法 395
15.1.3 強度解析と実験値 396
15.1.4 非線形性を考慮した乗心地解析 397
15.2 くろーラ式車両のモデル化と動的応答の解析 398
15.2.1 はじめに 398
15.2.2 解析方法 398
15.2.3 ブルドーザの突起乗越え解析 399
15.3 トランスファフィーだの振動制御 401
15.3.1 はじめに 401
15.3.2 トランスファフィーダの構造 402
15.3.3 アクティブ制振法とベンチテスト 402
15.3.4 アクティブ制振の実機への適用 405
引用・参考文献 406
16.航空・宇宙・船舶
16.1 航空機への適用 407
16.1.1 航空機の空力弾性問題 407
16.1.2 飛行機の全機地上振動試験 409
16.1.3 振動・騒音と防振・防音 409
16.2 ロケットへの応用 410
16.3 衛星への適用 411
16.3.1 衛星の振動問題 411
16.3.2 宇宙構造物 411
16.4 宇宙での液体関連振動 412
16.4.1 液体関連問題 412
16.4.2 液体の動的挙動のモデリング 413
16.5 船舶への応用 415
16.5.1 はじめに 415
16.5.2 モード解析法 415
16.5.3 模型実験との比較 418
16.5.4 実船適用例 419
16.5.5 防振検討への応用 421
16.5.6 まとめ 424
引用・参考文献 424
17.回転機械
17.1 回転機械とモード解析 426
17.1.1 概説 426
17.1.2 要素特性検証 426
17.1.3 ロータ系のQファクタ設計法 427
17.1.4 釣合せへのモード解析の応用 430
17.1.5 異常診断への応用 434
17.2 高減衰系のモード解析 436
17.2.1 概説 436
17.2.2 多点加振法と多点参照法 436
17.3 回転体支持部のモード解析 436
17.3.1 まえがき 436
17.3.2 軸受台の動特性の同定方法 436
17.3.3 軸受台 の動剛性を考慮した回転軸系の複素固有値解析 437
17.3.4 軸受台の動コンプライアンスの同定と回転軸系の固有値計算への適用 438
17.4 非線形振動へのモード解析の適用 440
17.4.1 非線形不釣合い応答解析 440
17.4.2 部分構造モデルの考え方 440
17.4.3 調和バランス法の適用442
17.4.4 解析例 443
引用・参考文献 446
18.スポーツ・ニューマンダイナミックス
18.1 人体 447
18.1.1 人体の構造 447
18.1.2 人体の実験モード解析 449
18.1.3 人体のモデル化 450
18.1.4 人体の振動モード-実験結果と計算結果- 451
18.2 スポーツ用具 454
18.2.1 まえがき 454
18.2.2 実験モード解析の応用 454
18.2.3 ボールとラケットの衝突における応答予測 456
18.2.4 ラケットの性能予測 457
18.2.5 理論モード解析による衝突のメカニズムの考察 459
18.2.6 あとがき 460
引用・参考文献 460
19.振動診断
19.1 はじめに 462
19.2 実働状態の観察 462
19.2.1 振動シビアリティ 462
19.2.2 振動波形の観測 462
19.2.3 周波数解析 463
19.2.4 実働状態のモード解析 464
19.3 静止状態の実験モード解析 464
19.4 最適対策のための解析 464
19.4.1 有限要素による解析 464
19.4.2 構造変更シミュレーション 465
19.5 振動診断事例 465
19.5.1 静止状態の実験モード解析 465
19.5.2 構造変更シミュレーションの利用 466
引用・参考文献 468
索引 469
1.基礎
1.1 1 自由度 1
1.1.1 自由振動 1
57.
図書
東工大
戸田保一 [ほか] 著
出版情報:
東京 : 日科技連出版社, 1998.5 xii, 235p ; 21cm
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まえがき
第1章 ネットワーク時代の情報システム
1.変化するビジネスプロセス環境 1
1.1 技術環境 1
1.2 経営環境 3
2.企業情報システムの動向 4
2.1 身近な巨大システム 4
2.2 多様化するシステム統合 6
3.情報システムの構築とワークフロー 9
3.1 システム構築の基本要件 9
3.2 システム構築の課題とワークフロー 10
第2章 ワークフローとは
1.ワークフロー 13
1.1 ワークフロー登場 13
1.2 グループウェアとの関係 15
1.3 ワークフロー管理システムの仕組み 18
1.4 具体例の動作 21
2.適用業務とシステム構築上の注意点 27
2.1 適用業務の分類 27
2.2 システム構築上の注意点 30
3.効果 32
4.World Wide Web(WWW)技術との融合 36
4.1 SpiderFlow開発のねらい 37
4.2 SpiderFlowの構成と特徴 38
4.3 ワークフローコントローラの構成 39
4.4 SpiderFlowの動作 39
4.4.1 利用者登録 40
4.4.2 回覧の発信 41
4.4.3 回覧処理 43
4.4.4 進捗管理 45
4.4.5 監視督促 46
4.5 SpiderFlowを使用して 48
第3章 ワークフロー管理システムの有効性 -市販製品の比較をとおして-
1.はじめに 51
2.分析のフレームワーク 52
3.ビジネスプロセスの把握 56
4.ワークフロー製品 66
5.ワークフロー製品とワークフローシステム 71
6.アンケートによる分析 78
6.1 設計フェーズ 78
6.2 運用フェーズ 80
6.3 評価フェーズ 81
第4章 ワークフローの代表事例
1.ワークフローの分類 85
2.契約管理業務のワークフロー 87
2.1 背景 87
2.2 ビジネスプロセス 88
2.3 ワークフローとしての実現 89
2.4 ワークフロー導入の効果 90
3.株券名義書換業務のワークフロー 91
3.1 背景 91
3.2 ビジネスプロセス 91
3.3 ワークフローとしての実現 92
3.4 導入の効果 94
4.稟議業務のワークフロー 95
4.1 背景 95
4.2 ビジネスプロセス 96
4.3 ワークフローとしての実現 97
4.4 凍結の理由 98
5.保安業務のワークフロー 99
5.1 背景 99
5.2 ビジネスプロセス 99
5.3 ワークフローとしての実現 100
5.4 導入の効果 102
第5章 ワークフロー製品の標準化
1.標準化の要求 105
1.1 要求1 -BRPツールとの連携 105
1.2 要求2 -ワークフロークライアントの共通化 106
1.3 要求3 -複数組織にまたがるワークフローの実現 106
2.標準化団体 109
2.1 標準化団体の発足 109
2.2 組織の強化 112
3.標準化の現状 113
3.1 用語の統一 113
3.2 コンポーネント間インターフェースの標準化 113
3.2.1 インターフェース1:共通プロセス定義言語インターフェース 114
3.2.2 インターフェース2:クライアントアプリケーションインターフェース 115
3.2.3 インターフェース3:起動アプリケーションインターフェース 115
3.2.4 インターフェース4:異種ワークフローエンジン相互接続インターフェース 116
3.2.5 インターフェース5:モニタリングツールインターフェース 119
3.2.6 標準化の進みぐあい 119
4.日本からの提案 120
4.1 ライフサイクルにわたるインターワークフロー支援技術 122
4.1.1 インターワークフローのモデリング支援 123
4.1.2 各組織におけるワークフローの構築支援 124
4.1.3 分散環境におけるワークフローの運用管理支援 125
4.2 インターワークフローのモデリングとワークフローの構築のための支援 126
4.2.1 インターワークフロー記述言語の設計 126
4.2.2 インターワークフロー記述言語の概要 128
4.2.3 ワークフロープロセス定義データへの変換 136
4.2.4 まとめ 137
4.3 プロトタイプ 138
4.3.1 構成と機能概要 138
4.3.2 動作概要 140
4.3.3 インターワークフローモデリングツールへの特徴 146
4.3.4 評価と今後の課題 148
4.4 インターワークフロー支援技術の実現象 149
5.将来の発展に向けて 150
5.1 何が必要か 151
5.1.1 ワークフロー管理機能の再整理 151
5.1.2 WfMC標準の拡張 153
5.2 分散オブジェクトの標準化 155
第6章 ビジネスプロセスとそのモデル化
1.ビジネスをプロセスとして見る 161
1.1 プロセスムーブメント 161
1.2 ビジネスプロセスの具体例 163
2.モデリングとは 164
3.代表的なモデリングの技法 167
3.1 データフロー図 168
3.2 データ指向アプローチ 172
3.3 IDEF 175
3.4 動向モデル 176
4.オブジェクト指向モデリング 179
4.1 オブジェクト指向の考え方 180
4.2 ARISにおけるモデリングの考え方 185
5.ワークフローツール 187
6.定性的なモデリング 188
6.1 ワークフローの対象の形式的な捉え方 189
6.2 ソフトウェア開発のための形式仕様記述 190
6.3 ビジネスプロセスの形式的な記述 194
付録1 ワークフローの基本用語 201
A.基本用語 201
B.その他のワークフロー関連用語 207
付録2 日本におけるワークフロー製品 219
索引 231
著者紹介 237
まえがき
第1章 ネットワーク時代の情報システム
1.変化するビジネスプロセス環境 1
58.
図書
東工大
高木茂孝著
出版情報:
東京 : 昭晃堂, 1998.6 2, 3, 206p ; 21cm
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1 MOSトランジスタの特性
1.1 p型半導体とn型半導体 1
1.2 pn接合 3
1.3 MOSトランジスタの構造 5
1.4 同一基板上のnチャネルMOSトランジスタとpチャネルMOSトランジスタ 9
1.5 MOSトランジスタの走流特性 11
1.6 MOSトランジスタの特性のまとめ 16
演習問題 17
2 MOSトランジスタの増幅作用
2.1 バイアスと信号成分 20
2.2 直線近似による小信号解析 24
2.3 MOSトランジスタの小信号等価回路 26
2.4 MOSトランジスタの高周波等価回路 29
2.5 直流電圧源並びに直流電流源の小信号等価回路 30
2.6 小信号等価回路による解析 31
演習問題 33
3 基本増幅回路の小信号特性
3.1 増幅回路の諸特性 36
3.2 トランジスタ1個を用いた増幅回路 38
3.3 縦続接続型増幅回路 46
演習問題 51
4 増幅回路の高周波特性
4.1 ミラー効果 54
4.2 基本増幅回路の高周波解析 55
4.3 ゼロ時定数解析法 63
4.4 カスコード増幅回路とその高周波特性 67
演習問題 70
5 集積化基本回路
5.1 集積回路の概要 73
5.2 差動増幅回路 76
5.3 バイアス回路 83
演習問題 92
6 負帰還回路と発振回路
6.1 負帰還回路技術 94
6.2 発振回路 108
演習問題 112
7 高性能化回路技術
7.1 入力範囲の拡大 115
7.2 チャネル長変調効果の低減と低電源電圧化 123
7.3 レイアウト技術 131
演習問題 134
8 演算増幅器とその応用
8.1 理想演算増幅器 137
8.2 演算増幅器の構成と特性 141
8.3 演算増幅器を用いた応用回路 152
演習問題 160
9 回路シミュレータ
9.1 回路の記述 164
9.2 回路の解析 168
9.3 回路解析の例 174
9.4 回路解析のまとめ 179
問題解答 181
索引 203
1 MOSトランジスタの特性
1.1 p型半導体とn型半導体 1
1.2 pn接合 3
59.
図書
立川丈夫, 飯島淳一編著
出版情報:
東京 : 日刊工業新聞社, 1997.12 xi, 198p ; 22cm
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60.
図書
東工大
中井検裕, 村木美貴著
出版情報:
京都 : 学芸出版社, 1998.3 318p ; 21cm
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はじめに 3
I イギリス都市計画行政の基礎知識
1章 イギリス都市計画の法と行政 12
1.1 イギリス都市計画の法制度 12
1.1.1 法令 12
1.1.2 行政文書 14
1.1.3 ≪補論≫イギリスの法令と行政文書の調べ方 15
1.1.4 都市計画と司法 17
1.1.5 ≪補論≫イギリスの判例の調べ方 18
1.2 イギリス都市計画の行政制度 19
1.2.1 中央政府 19
1.2.2 地方自治体 21
1.2.3 地方計画庁 25
1.2.4 中央政府と地方自治体の関係 28
1.3 イギリス都市計画と統一ヨーロッパ 31
II デベロップメントプランの制度
2章 デベロップメントプランとは何か 34
2.1 イギリス都市計画におけるデベロップメントプランの役割 34
2.2 デベロップメントプランの歴史 37
2.2.1 戦前:プランニング・スキーム 37
2.2.2 1947年デベロップメントプラン制度 38
2.2.3 1968年デベロップメントプラン制度 41
2.3 現行デベロップメントプラン 45
2.3.1 ストラクチャープラン 45
2.3.2 ローカルプラン 47
2.3.3 ユニタリー・デベロップメントプラン 49
2.3.4 採掘ローカルプラン 50
2.3.5 廃棄物ローカルプラン 50
2.4 プランの内容構成と表現方法 51
2.4.1 プランの構成と内容 52
2.4.2 プランにおいて考慮すべき事項 54
2.4.3 プランの表現方法 56
2.5 デベロップメントプランと補償 58
3章 デベロップメントプランと上位計画との関係 60
3.1 中央政府発行の方針の概要 60
3.2 計画内容別の指導 計画方針ガイダンス 60
3.2.1 グリーンベルト(PPG2) 62
3.2.2 住宅(PPG3) 65
3.3 地域別の指導 地域方針ガイダンス 67
3.3.1 SERPLAN 68
3.3.2 RPG9とSERPLANの関係 70
3.4 ロンドンにおける計画諮問委員会(LPAC)の役割 74
3.4.1 LPACの構成 75
3.4.2 LPAC勧告とRPG3の関係 75
3.5 ロンドンにみるデベロップメントプランと上位計画の関係 77
4章 デベロップメントプラン策定の手順 80
4.1 デベロップメントプラン策定の方法 80
4.1.1 事前調査 80
4.1.2 協議段階 82
4.1.3 デポジット段階 83
4.2 公開審問会と公開討議 87
4.2.1 インスペクターとは 87
4.2.2 公開審問会と公開討議開催までの手順 88
4.2.3 公開審問会の流れ 91
4.2.4 公開討議の流れ 93
4.2.5 レポートの作成 93
4.3 プラン策定への環境大臣の介入 96
4.3.1 自治体へのプラン修正の要求 96
4.3.2 環境大臣による強制介入 97
4.4 デベロップメントプラン策定プロセスにおける新たな動き 97
III デベロップネントプランの実際
5章 デベロップメントプラン策定における市民参加 102
5.1 はじめに 102
5.2 参加の主体と意見の数 103
5.2.1 参加の主体 103
5.2.2 意見提出数 104
5.2.3 市民の関心の集まる事項 104
5.2.4 市民意見の集中した方針の傾向 105
5.3 意見の内容 108
5.3.1 個人の意見 108
5.3.2 住民組織による反対意見 109
5.3.3 自治体内部からの反対意見 110
5.3.4 環境省からの反対意見 111
5.3.5 その他関連団体からの反対意見 112
5.4 公開審問会を通じたプランの修正 113
5.4.1 公開審問会の期間と参加者 113
5.4.2 ウエストミンスターの住宅付置方針に対する市民の反対 115
5.4.3 自治体の反対意見への対処 119
5.4.4 インスペクターの判断と勧告 119
5.5 ストラクチャープラン策定に対する市民参加 公開討議 122
5.5.1 公開討議への参加者 122
5.5.2 公開討議の内容 123
6章 デベロップメントプラン策定における自治体内部のネゴシエーション 125
6.1 地方自治体の都市計画部局の構成 125
6.1.1 地方自治体の内部構成 125
6.1.2 地方自治体の都市計画部局の構成 126
6.2 策定における部局内部の調整 129
6.2.1 策定担当のプランナーとその構成 129
6.2.2 部局内における調整の方法 130
6.3 都市計画と他部局とのネゴシエーション 132
6.3.1 部局間の問題意識の相違 132
6.3.2 都市計画・住宅政策の連携による政策策定の方法 137
7章 開発の基準とプランニング・アドバンテージ 139
7.1 はじめに 139
7.2 密度 142
7.2.1 住宅開発の密度 142
7.2.2 非住宅開発の密度 144
7.2.3 容積率規制をめぐる議論 146
7.2.4 デベロップメントプランにおける密度規定の意味 152
7.3 建築物の形態とデザイン 153
7.3.1 建築物の形態とデザインに求められる内容 153
7.3.2 建築物のレイアウトと形態 157
7.3.3 建築物のデザイン:ショップフロントの場合 164
7.4 ランドマーク眺望保全のための高さ規制 169
7.4.1 セント・ポールズ・ハイト 169
7.4.2 眺望保全の一般化への動き 171
7.4.3 ストラテジック・ビュー 174
7.4.4 ローカル・ビュー 180
7.5 交通施設 183
7.5.1 道路 183
7.5.2 駐車場 189
7.6 プランニング・アドバンテージ 194
7.6.1 プランニング・アドバンテージとショッピングリスト 194
7.6.2 プランニング・アドバンテージの標準的内容 196
7.6.3 個別自治体プランにみるプランニング・アドバンテージ 198
7.6.4 プランニング・アドバンテージにみる公益性 205
8章 都心自治体における住宅関連政策 208
8.1 はじめに 208
8.2 都心自治体における住宅確保政策 208
8.2.1 住宅ストック量に関する戦略 209
8.2.2 質に関する戦略 211
8.2.3 住宅供給内容に関する戦略 212
8.3 用途共存の方法 214
8.3.1 UDP1部にみる経済活動関連開発の方針 214
8.3.2 UDP2部にみる経済活動との共存方法 216
8.3.3 用途組み合わせの誘導方法 217
8.4 アフォーダブル住宅の確保の方法 220
8.4.1 アフォーダブル住宅の定義 221
8.4.2 アフォーダブル住宅供給の実現方法 227
8.5 地域別の住宅確保の方針 231
8.5.1 地域別の用途共存方法 231
8.5.2 用途共存の実現手段 235
9章 非法定プラン 238
9.1 非法定プランの役割と類型 238
9.1.1 非法定プランの発展経緯 238
9.1.2 非法定プランの類型 241
9.2 プランニング・ブリーフ 243
9.2.1 特定敷地のプランニング・ブリーフ 243
9.2.2 戦略的プランニング・ブリーフ 249
9.3 デザイン・ガイド 253
9.3.1 詳細デザイン・ガイド 253
9.3.2 都市デザインプラン 260
9.4 非法定プランの将来 268
10章 サッチャー政権以降のプラン改革 269
10.1 はじめに 269
10.2 デベロップメントプランの制度改革 269
10.2.1 ストラクチャープランをめぐる改革 270
10.2.2 デベロップメントプランの策定手続きをめぐる改革 276
10.3 デベロップメントプランの位置づけの変化 278
10.3.1 1980-1989 278
10.3.2 1990 280
10.3.3 自治体プランナーの裁量権をめぐる戦い 282
10.4 デベロップメントプランの政策内容の変化 284
10.4.1 経済開発の強調 284
10.4.2 環境への配慮 288
10.5 18年間の保守党政権とデベロップメントプランの変化 295
IV デベロップメントプランから日本の都市計画に向けて
11章 合意と政策の都市計画 298
11.1 イギリスの土地利用計画体系 298
11.2 都市計画マスタープランとしてのデベロップメントプラン 300
11.2.1 都市計画の関与する範囲 300
11.2.2 プランが示すもの 301
11.2.3 プランの決め方 302
11.3 デベロップメントプランがわが国の都市計画に示唆する点 304
11.3.1 プログラムとしてのマスタープラン 304
11.3.2 市民参加と合意形成 305
11.3.3 マスタープラン間の広域調整 306
11.3.4 都市計画の視野と公益 307
用語集 309
参考文献 312
索引 317
はじめに 3
I イギリス都市計画行政の基礎知識
1章 イギリス都市計画の法と行政 12
61.
図書
東工大
金子宏直著
出版情報:
東京 : 勁草書房, 1998.6 viii, 297p ; 22cm
シリーズ名:
『法と社会』シリーズ
子書誌情報:
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序文 伊藤 眞
序
一 民事訴訟費用負担の原則 1
二 考察の順序 4
手数料制度改革の理論の検討 4
提訴手数料制度の検討 4
部分的改革の検討 4
訴訟費用の償還請求の検討 5
第一章 手数料制度改革の議論
一 はじめに 7
二 提訴手数料制度の合理性に関する議論 8
和田論文の問題提起 8
長谷部論文による代替的制度との比較 9
太田論文による代替的制度との比較 10
小括 12
三 訴訟の目的と費用の負担の関係 13
四 司法サービス公共財理論 14
公共財 14
司法サービスの公共財理論 15
小括 17
五 裁判モデル別の費用負担の分析 17
六 ドイツにおける訴訟無償化の議論 19
概要 19
フェヒナーの問題提起 20
訴訟費用の無償化 21
租税類似化 23
訴訟救助制度の導入 24
小括 24
七 結語 25
第二章 訴訟物を基準にした訴額の解釈論
一 はじめに 33
二 非財産権上の請求 34
非財産権上の請求の判断基準 34
非財産権上の請求の訴額の根拠 34
検討 35
三 株主代表訴訟の訴額 36
平成5年の商法改正 36
日興証券事件 37
四 住民訴訟の訴額 39
行政訴訟の訴額 39
住民訴訟の意義 39
住民訴訟の訴額 39
五 環境訴訟の訴額 41
環境訴訟 41
民事訴訟による環境訴訟 42
環境行政訴訟 43
六 ドイツでの環境訴訟 48
概略 48
行政訴訟の訴訟物 49
類似必要的共同訴訟 52
民事訴訟による差止請求 53
小括 54
七 結語 55
第三章 裁判手数料と法律主義
一 はじめに 63
二 租税法律主義の適用に関する議論 64
憲法における議論 64
租税法における議論 66
民事訴訟費用における議論 68
判例 69
私見 69
三 司法手数料と租税 71
実質的考察 71
歴史的観点 71
区別の相対性 73
課税の根拠 73
小括 74
四 租税法の原則 75
租税法律主義 75
租税公平主義(租税平等主義) 76
そのほかの原則 77
五 租税法理論を基準とした手数料法の解釈 77
解釈の前提 77
通達の問題 78
規範的訴額説の検討 80
敗訴者負担の原則 83
六 結語 84
第四章 提訴手数料制度の実証分析
一 はじめに 95
二 提訴手数料収入額の推計 97
基礎資料 97
提訴手数料の回帰分析 97
現行提訴手数料制度の経済的特性 101
三 代替的提訴手数料制度の分析 104
モデルの設定 104
推計式 106
各モデルの比較 107
手数料制度の評価 111
四 提訴手数料制度の公平性 112
提訴手数料の公平な負担 112
ローレンツ曲線の応用 113
ジニ係数の応用 116
五 ドイツの提訴手数料制度の公平性 117
六 結語 120
第五章 ドイツにおける訴訟費用の減額規定
一 はじめに 129
二 減額規定 130
三 不正競争防止法旧23a条(現23b条)の立法趣旨 133
四 訴額の減額と基本法との関係 135
特許法に関する議論 135
不正競争防止法に関する議論 137
不正競争防止法の1986年改正 144
五 減額規定の検討 146
検討上の注意 146
ドイツにおける平等原則 147
基本法以外の問題 149
減額規定の拡張 150
六 結語 150
第六章 米国における弁護士費用賠償に関する制定法
一 はじめに 157
二 米国における弁護士費用の賠償 158
概説 158
アメリカン・ルール原則の例外 158
三 制定法に関する議論 159
制定法に関する初期の議論 159
1976年制定法 160
四 EAJAの意義 161
概説 161
内容 162
1985年の改正 165
EAJA後の立法 166
改正立法案 166
五 弁護士費用賠償額の算定基準 166
基本的アプローチ 166
要素アプローチ(ジョンソン・アプローチ) 167
ロード・スター方式 168
現実の計算 170
六 結語 171
第七章 弁護士費用の賠償
一 はじめに 177
二 訴訟費用化の解釈論 178
反対説 178
訴訟費用化の解釈論 179
三 訴訟費用化の立法論 180
昭和35年当時の立法論 180
最判昭44年判決以前の立法論 181
最判昭44年判決後の立法論 184
四 実体法上の弁護士費用の賠償理論 186
判例 186
学説 187
判例と学説の評価 188
特別法による弁護士費用請求 189
五 報酬の算定 190
弁護士会の報酬基準の役割 190
不法行為訴訟の弁護士費用賠償 192
六 結語 192
第八章 株主代表訴訟における弁護士報酬の問題
一 はじめに 201
二 米国におけるコモン・ファンド理論と株主代表訴訟 202
コモン・ファンド理論 202
代表訴訟への適用 206
弁護士報酬の裁定 207
三 わが国の株主代表訴訟の法的性質論と弁護士報酬償還請求権 209
二つの根拠 209
株主代表訴訟の法的性質論 210
弁護士報酬償還請求権の法的構成 213
四 コモン・ファンド理論のわが国における法律構成の試論 214
コモン・ファンドとの差異 214
法的構成 215
小括 218
五 弁護士報酬の諸問題 221
問題点の整理 221
確定判決の必要性 221
支払確保の問題 222
相当額の基準 225
六 結語 227
第九章 訴訟費用償還の手続
一 はじめに 237
訴訟費用の償還手続の現状 237
本章の目的 238
二 ドイツにおける訴訟費用償還請求権 239
手続の概要 239
実体法上の費用償還請求権の一般論 239
事務管理に基づく費用償還請求権 240
ZPO91条以下の類推適用 241
費用償還請求権の競合 242
小括 246
三 わが国における訴訟費用の償還請求権 247
問題の整理 247
別訴の可否に関する判例 247
別訴の可否に関する学説 255
小括 256
四 結語 258
第十章 訴訟費用の敗訴者負担の原則
一 はじめに 263
二 ドイツにおける敗訴者負担の原則 264
敗訴者負担原則の沿革 264
敗訴者負担原則の根拠 265
小括 267
三 わが国における敗訴者負担の原則 268
根拠に関する学説 268
検討 269
四 結語 270
終章
一 まとめ 275
二 残された課題 276
文献一覧 279
日本文献一覧 279
外国文献一覧 286
あとがき 291
事項索引 293
序文 伊藤 眞
序
一 民事訴訟費用負担の原則 1
62.
図書
東工大
日本機械学会 [著]
出版情報:
東京 : 日本機械学会 , [東京] : 丸善 (発売), 1997.4 ii, 3, 294p ; 26cm
子書誌情報:
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索引 194
第1章 諸言 1
第2章 生態機械工学の基礎 4
2.1 生体と機械工学 4
2.1.1 生体の構造と機能の特徴 4
2.1.2 バイオメカニクス 7
2.1.3 医療と機械工学 11
2.1.4 生体工学 13
2.2 生体機能解析のための基礎力学 13
2.2.1 固体力学の基礎 13
2.2.2 流体力学の基礎 20
2.3 モデリングとシミユレーションの基礎 26
2.3.1 集中定数系と分布定数系 26
2.3.2 アナロジーモデル 26
2.3.3 伝達関数とインピーダンス 27
2.3.4 計算力学手法 28
第3章 生体器官の構造と機能 33
3.1 感覚器・神経 33
3.1.1 聴覚 33
3.1.2 視覚 39
3.1.3 触覚 40
3.2 細胞と結合組織 41
3.2.1 細胞 41
3.2.2 結合組織 46
3.3 筋 49
3.3.1 筋の分類 49
3.3.2 筋の構造と機能 50
3.3.3 力学特性試験と力学モデル 52
3.4 呼吸器 59
3.4.1 呼吸器の構造 59
3.4.2 呼吸器の換気量 61
3.4.3 換気の力学 61
3.4.4 気道内の流れとガス輸送 : 気道内混合, 通常呼吸と高頻度換気のメカニズム 63
3.4.5 肺胞におけるガス交換 66
3.4.6 血液におけるガス輸送 67
3.4.7 肺呼吸のシステムモデル 69
3.5 循環器 70
3.5.1 血液および血流 71
3.5.2 心臓 77
3.5.3 血管 83
3.6 消火器 90
3.6.1 消化管 90
3.6.2 小腸の蠕動運動 91
3.6.3 腸管の構造 91
3.6.4 蠕動運動の力学 92
3.7 代謝系臓器 93
3.7.1 肝蔵 93
3.7.2 腎蔵 95
3.7.3 膵臓 97
3.8 骨格 100
3.8.1 骨 101
3.8.2 関節と軟骨 108
3.8.3 靭帯と腱 114
3.8.4 脊椎系 118
3.9 運動と歩行 122
3.9.1 上肢・下肢の運動と機構 122
3.9.2 関節運動機構 (リンク機構) 125
3.9.3 身体運動の駆動と制御 129
3.9.4 エルゴノミックス 129
第4章 医用診断工学と計測機器 138
4.1 生体現象の計測方法 138
4.1.1 生体計測とセンサ 138
4.1.2 生体電気現象の計測 139
4.1.3 生体磁気現象の計測 141
4.1.4 生体の振動・圧力計測 141
4.1.5 生体の流速・流量計測 143
4.1.6 生体の化学計測 145
4.1.7 生体の運動計測 147
4.2 診断工学 148
4.2.1 総論 148
4.2.2 X線診断装置 150
4.2.3 磁気共鳴描画 154
4.2.4 超音波診断装置 158
4.2.5 核医学装置 160
4.3 検体検査工学 160
4.3.1 機器分析法の基礎 161
4.3.2 反応速度測定法 (レートアッセイ) 167
4.3.3 酵素免疫測定法 167
4.3.4 バイオセンサ 169
4.3.5 血液の細胞学的検査法 170
4.3.6 血液自動分析装置 171
4.3.7 ドライケミストリー 171
第5章 治療工学と人工臓器 174
5.1 治療工学 174
5.1.1 電気メス 174
5.1.2 超音波吸引手術装置(超音波メス) 176
5.1.3 レーザ機器 177
5.1.4 クライオサージェリ 183
5.1.5 人工呼吸器 184
5.1.6 麻酔器 187
5.1.7 ハイパーサーミア 189
5.1.8 結石破砕装置 193
5.1.9 高気圧酸素療法 197
5.1.10 放射線治療器 200
5.1.11 内視鏡 204
5.1.12 マイクロサージェリ 208
5.2 医用材料 209
5.2.1 医用材料に必要な条件 210
5.2.2 医用材料の種類 213
5.2.3 合成高分子材料 213
5.2.4 生体由来材料 217
5.2.5 ハイブリッド材料 218
5.2.6 金属材料 219
5.2.7 無機材料 220
5.3 人工臓器 222
5.3.1 人工臓器治療の位置づけ 222
5.3.2 呼吸・循環器系の人工臓器による治療 222
5.3.3 血液浄化, 代謝・免疫系人工臓器による治療 227
5.3.4 筋肉・運動・感覚系・そのほかの人工臓器による治療 230
第6章 福祉工学とリハビリテーション工学 237
6.1 福祉工学 237
6.1.1 福祉工学と高齢者 237
6.1.2 福祉機器による自立支援と介護支援 239
6.1.3 生活環境と共用品 241
6.1.4 先端技術と福祉工学 243
6.1.5 おわりに 245
6.2 リハビリテーション工学 246
6.2.1 リハビリテーションとは 246
6.2.2 リハビリテーション工学の目指すもの 246
6.2.3 障害を理解する 247
6.2.4 障害の克服に向けての心理作用 249
6.2.5 身体運動学とバイオメカニクス 249
6.2.6 リハビリテーションと設計工学 250
6.2.7 脳性麻痺患者用車いすの開発 251
6.2.8 義肢と装具 255
6.2.9 おわりに 260
第7章 スポーツ工学と健康工学 263
7.1 スポーツ工学 263
7.1.1 スポーツ工学の背景 263
7.1.2 スポーツと力学 264
7.1.3 運動の工学的計測 264
7.2 スポーツ機器と用具 269
7.2.1 スポーツを支えるハードウェア 269
7.2.2 スポーツ用具を構成する素材 270
7.2.3 テニス・ラケットとその性能 273
7.2.4 ランニングシューズの設計と構造 275
7.3 健康機器 278
7.3.1 マッサージ機器 278
7.3.2 電動歯ブラシ 280
7.3.3 吸入器 281
7.3.4 高周波治療器 282
第8章 結言 286
索引 289
索引 194
第1章 諸言 1
第2章 生態機械工学の基礎 4
63.
図書
東工大
guest editors: Pierce W.F. Riemer and Andrea Y. Smith
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PROCEEDINGS OF THE INTERNATIONAL ENERGY AGENCY GREENHOUSE GASES: MITIGATION OPTIONS CONFERENCE
P.W.F. RIEMER Introduction 641
J.V. MITCHELL The politics of the Greenhouse 643
PLENARY SESSION
P. FREUND The IEA greenhouse gas R＆D programme 647
H.J. KOCH Initiatives to respond to climate change concerns 653
J. TILLEY Collaboration on technology development- The IEA/OECD technology scoping study 659
SESSION 1. INTERNATIONAL DIMENSIONS I
P. RIEMER Greenhouse gas mitigation technologies, an overview of the CO2 capture, storage and future activities of the IEA greenhouse gas R＆D programme 665
A.F. ARMOR and G.T. PRESTON The impact of fossil generation advances on the emissions of CO2 in the United States 671
Y. KAYA, M. TAMAKI, K. YAMAGISHI and I. HAYASHI Japan's strategy in technology development for mitigating global warming 679
R.A. DURIE, H. SCHAAP, J.H. EDWARDS and A. EKSTROM Greenhouse gas issues and mitigation initiatives in Australia- An overview 685
B. SORENSEN Scenarios for greenhouse warming mitigation 693
A.J. VAN DEN BERG Envirotech investment fund: an innovative financial approach to greenhouse gas reduction 699
W. HENNESSY, R. MILLS and R. WHITNEY New Zealand's unique blend of emissions mitigation and sinks enhancement policies 703
J.H. WALSH A simple spreadsheet for the assessment of options for the mitigation of world carbon dioxide emissions 709
M. VAN WEES and A. VAN WIJK The assessment of the long-term prospects of energy technologies in the Netherlands 717
SESSION 2. INTERNATIONAL DIMENSIONS II
C.W.A. EVERS Emissions of greenhouse gases in the Netherlands 723
C. HENDRIKS and K. BLOK Regulation for combined heat and power in the European Union 729
S. MOLT, P. SCHAUMANN, E. LAEGE, U. FAHL and A. VOSS Integrated strategies to reduce greenhouse gas emissions in Germany 735
I. LOWE Greenhouse gas mitigation: policy options 741
S.B. ALPERT and J. MAULBETSCH Global warming mitigation strategies 747
SESSION 3. INTERNATIONAL DIMENSIONS III
W. RUIJGROK Targets for mitigation fo greenhouse gases- Implications from a long-term perspective 751
M.A.V. DE FREITAS and L.P. ROSA Strategies for reducing carbon emissions on the tropical rain forest: the case of the Brazilian Amazon 757
K.YA. KONDRATYEV Grennhouse warming versus aerosol cooling in the context of global climate change 763
SESSION 4. INTERNATIONAL DIMENSIONS: EMISSIONS I
D. FOWLER, K.J. HARGREAVES, T.W. CHOULARTON, M.W. GALLAGHER, T. SIMPSON and A. KAYE Measurements of regional CH4 emissions in the UK using boundary layer budget methods 769
P. MARKEWITZ, W. KUCKSHINRICHS, D. MARTINSEN and J.-FR. HAKE IKARUS- A fundamental concept for national GHG-mitigation strategies 777
J.-P. FONTELLE Greenhouse gas emission inventories in Europe- CORINAIR 90 and 94 783
SESSION 5. MITIGATION OF METHANE EMISSIONS I
P.C. THAKUR, H.G. LITTLE and W.G. KARIS Global coalbed methane recovery and use 789
S. SHIMADA, K. OHGA and G. DEGUCHI Technologies recovering and utilizing coal seam gas in Japan 795
P. JACKSON and S. KERSHAW Reducing long term methane emissions resulting from coal mining 801
D. BRENKLEY and S.C. BENNETT An integrated approach to coal measure methane estimation, recovery and utilisation 807
SESSION 6. FULL FUEL ＆ LIFE CYCLE STUDIES I
B. SCHLAMADINGER and G. MARLAND Full fuel cycle carbon balances of bioenergy and forestry options 813
M.R. HOLLAND, N.J. EYRE and T.E. DOWNING Assessment of the costs of global warming on a full fuel cycle basis 819
C. HOPE Uncertainty in full fuel cycle costs 825
E. NIEUWLAAR, E. ALSEMA and B. VAN ENGELENBURG Using life-cycle assessments for the environmental evaluation of greenhouse gas mitigation options 831
H. AUDUS IEA greenhouse gas R＆D programme: full fuel cycle studies 837
SESSION 7. ADVANCED TECHNOLOGIES I
M. STEINBERG The Carnol process for CO2 mitigation from power plants and the transportation sector 843
P.G. ALFREDSON The Australian cooperative research centre for black coal utilisation - Potential for reduced greenhouse gas emissions through improved efficiencies 849
J. ANDRIES and J.G.M. BECHT Pressurized fluidized bed gasification of coal using flue gas recirculation and oxygen injection 855
S.N. BARKER Gasification and pyrolysis - Routes to competitive electricity production from biomass in the UK 861
E.I. YANTOVSKI Stack downward - Zero emission fuel-fired power plants concept 867
SESSION 8. ADVANCED TECHNOLOGIES II
A.J. VAN DEN BERG Truckstop electrification: reducing CO2 emissions from mobile sources while they are stationary 879
A. CHAMBERLAND and S. LEVESQUE Hydroelectricity, an option to reduce greenhouse gas emissions from thermal power plants 885
C. MADEN and T. MOLE Nuclear energy: an option to keep open? 891
S. KJAER Status and future of advanced PF power plants 897
Y. SHAO and D. GOLOMB Power plants with CO2 capture using integrated air separation and flue gas recycling 903
A.D. RAO and W.H. DAY Mitigation of greenhouse gases from gas turbine power plants 909
SESSION 9. CARBON DIOXIDE CAPTURE
C.L. LECI Financial implications on power generation costs resulting from the parasitic effect of CO2 capture using liquid scrubbing technology from power station flue gases 915
L. DRAGOS, O. NADA, C. FLUERARU and N. SCARLAT Romanian researches for CO2 recovery 923
M. ISHIBASHI, H. OTA, N. AKUTSU, S. UMEDA, M. TAJIKA, J. IZUMI, A. YASUTAKE, T. KABATA and Y. KAGEYAMA Technology for removing carbon dioxide from power plant flue gas by physical adsorption method 929
P. TONTIWACHWUTHIKUL Research and development activities on high efficiency separation process technologies for carbon dioxide removal from industrial sources at University of Regina, Canada 935
C.W. CHAN and P. TONTIWACHWUTHIKUL A decision support system for solvent selection of CO2 separation processes 941
T.D. BURCHELL and R.R. JUDKINS Passive CO2 removal using a carbon fiber composite molecular sieve 947
R. SCHAEFFER and A.L. DE SA The embodiment of carbon associated with Brazilian imports and exports 955
SESSION 10. INTERNATIONAL DIMENSIONS: EMISSIONS II
A.E. HACKL Mitigation strategies for greenhouse gases in Austria 961
M. CHWALOWSKI Electric technologies and CO2: problem or solution 967
F. KRAUSE and J. KOOMEY The cost of cutting carbon emissions - A case study of Western Europe 973
R. HETHERINGTON An input-output analysis of carbon dioxide emissions for the UK 979
H. OONK Dutch abiogenic emissions of methane and nitrous oxide and options for emission reduction 985
A. BANDO Strategic planning and adoption of greenhouse gas mitigation options in Asia 991
SESSION 11. CARBON DIOXIDE STORAGE-OCEANS I
H.J. HERZOG, E.E. ADAMS, D. AUERBACH and J. CAULFIELD Environmental impacts of ocean disposal of CO2 999
C.S. WONG and R.J. MATEAR Effects of circulation and mixing on the disposal of CO2 in the North Pacific 1007
H. KRUSE and M. TEKIELA Calculating the consequences of a CO2-pipeline rupture 1013
P.M. HAUGAN and H. DRANGE Effects of CO2 on the ocean environment 1019
N. NAKASHIKI, D. TSUMUNE and T. HIKITA Effectiveness of ocean intermediate depth injection (Part 2) 1023
H. TENG, S.M. MASUTANI, C.M. KINOSHITA and G.C. NIHOUS Solubility of CO2 in the ocean and its effect on CO2 dissolution 1029
SESSION 12. CARBON DIOXIDE STORAGE-OCEANS II
G.C. NIHOUS, S.M. MASUTANI,L.A. VEGA and C.M. KINOSHITA Preliminary assessment of the potential coupling between atmospheric temperature and CO2 concentration via ocean water overturning 1039
I.S.F. JONES Enhanced carbon dioxide uptake by the World's oceans 1049
P. GUEVEL, D.H. FRUMAN and N. MURRAY Conceptual design of an integrated solid CO2 penetrator marine disposal system 1053
H.A. HAUGEN and L.I. EIDE CO2 capture and disposal: the realism of large scale scenarios 1061
C.N. MURRAY, L. VISINTINI, G. BIDOGLIO and B. HENRY Permanent storage of carbon dioxide in the marine environment: the solid CO2 penetrator 1067
S. HIRAI, K. OKAZAKI, N. ARAKI, H. YAZAWA, H. ITO and K. HIJIKATA Transport phenomena of liquid CO2 in pressurized water flow with clathrate-hydrate at the interface 1073
R.B. BACASTOW and R.K. DEWEY Effectiveness of CO2 sequestration in the post-industrial ocean 1079
S. HIRAI, K. OKAZAKI, S. KURAOKA and K. KAWAMURA Study for the stability of CO2 clathrate-hydrate using molecular dynamics simulation 1087
SESSION 13. MITIGATION OF METHANE EMISSIONS II
B.W. MOSHER, P.C. CZEPIEL, J. SHORTER, E. ALLWINE, R.C. HARRISS, C.KOLB and B. LAMB Mitigation of methane emissions at landfill sites in New England, USA 1093
M. MEADOWS Estimating landfill methane emissions 1099
R. PIPATTI and I. SAVOLAINEN Role of energy production in the control of greenhouse gas emissions from waste management 1105
E. AITCHISON Methane generation from UK landfill sites and its use as an energy resource 1111
S. AUMONIER The greenhouse gas consequences of waste management - Identifying preferred options 1117
SESSION 14. CARBON DIOXIDE STORAGE - UNDERGROUND
J.M. PEARCE, S. HOLLOWAY, H. WACKER, M.K. NELIS, C. ROCHELLE and K. BATEMAN Natural occurrences as analogues for the geological disposal of carbon dioxide 1123
P. TONTIWACHWUTHIKUL, C.W. CHAN, W. KRITPIPHAT, D. SKOROPAD, D. GELOWITZ, A. AROONWILAS, C. JORDAN, F. MOURITS, M. WILSON and L. WARD New feasibility study of carbon dioxide production from coal-fired power plants for enhanced oil recovery: a Canadian perspective 1129
W.D. GUNTER, S. BACHU, D.H.-S. LAW, V. MARWAHA, D.L. DRYSDALE, D.E. MACDONALD and T.J. MACCANN Technical and economic feasibility of CO2 dispoal in aquifers within the Alberta sedimentary basin, Canada 1135
A.S. KELEBEEV, N.N. AKINFIEV and V.M. SHVETS Carbon dioxide utilization in aquifer: method for mitigation greenhouse effect 1143
S. HOLLOWAY An overview of the Joule II Project ‘The underground disposal of carbon dioxide' 1149
L.G.H. VAN DER MEER Computer modelling of underground CO2 storage 1155
K.H. IPSEN and F.L. JACOBSEN The Linde Structure, Denmark an example of a CO2-depository with a secondary chalk cap rock 1161
D.H.-S. LAW and S. BACHU Hydrogeological and numerical analysis of CO2 disposal in deep aquifers in the Alberta sedimentary basin 1167
SESSION 15. MITIGATION OF METHANE EMISSIONS III
B.D. BANERJEE and B.B. DHAR Issues and options for reducing methane emission to the atmosphere from Indian coal mining 1175
D.DE JAGER and K. BLOK Cost-effectiveness of emission-reducing measures for methane in the Netherlands 1181
B. OUDART Strategies for limiting methane gas in the European Union 1187
E. FABER, U. BERNER, P. GERLING, A. HOLLERBACH, W.J. STAHL and H.G. SCHROEDER Isotopic tracing of methane in water and exchange with the atmosphere 1193
SESSION 16. BIOMASS OPTIONS
N. GOTO and Y. YANAGISAWA Assessment of CO2 reduction by technological usage of terrestrial ecosystems-Reforestation and biomass energy 1199
J.G. CLELAND and C.R. PURVIS Independent power plant using wood waste 1205
L. GUSTAVSSON and P. SVENNINGSSON Substituting fossil fuels with biomass 1211
M. WIHERSAARI Energy consumption and greenhouse gas emissions from biomass production chains 1217
F. BOHLIN and L.O. ERIKSSON Evaluation criteria for carbon dioxide mitigating projects in forestry and agriculture 1223
A.R. BRAUN Re-use and fixation of CO2 in chemistry, algal biomass and fuel substitutions in the traffic sector 1229
P.I.I. BOERJESSON Emissions of CO2 from biomass production and transportation in agriculture and forestry 1235
SESSION 17. FULL FUEL ＆ LIFE CYCLE STUDIES II
L. SAROFF Coal fuel cycle externalities estimates (Part of the U.S. initiative of the U.S. DOE/CEC Study) 1241
H. KOMIYAMA, K. YAMADA, A. INABA and K. KATO Life cycle analysis of solar cells systems as as means to reduce atmospheric carbon dioxide emissions 1247
R. MATSUHASHI, K. HIKITA and H. ISHITANI Model analyses for sustainable energy supply taking resource and environmental constraints into consideration 1253
M. CHWALOWSKI Critical questions about the full fuel cycle analysis 1259
K.S. DEMIRCHIAN and K.K. DEMIRCHIAN A simple model of carbon cycle for upgrading global fossil fuels consumption and carbon emission forecasts validity 1265
SESSION 18. NITROUS OXIDE
D. BOAVIDA, I. GULYURTLU, L.S. LOBO and I. CABRITA N2O formation during coal combustion in fluidised beds-Is it controlled by homogeneous or heterogeneous reactions? 1271
A. VERMOESEN, O. VAN CLEEMPUT and G. HOFMAN Long-term measurements of N2O emissions 1279
Y. SUZUKI, H. MORITOMI and H. TANAKA Reduction of N2O emissions from circulating fluidized bed combustors by injection of fuel gases and changing of coal feed point 1285
G. LATINI, G. PASSERINI and F. POLONARA Thermophysical properties of greenhouse gases thermal conductivity and dynamic viscosity as function of temperature and pressure 1291
A. LYNGFELT, L.-E. AMAND, L. GUSTAVSSON and B. LECKNER Methods for reducing the emission fo nitrous oxide from fluidized bed combustion 1297
U. SKIBA, I.P. MCTAGGART, K.A. SMITH, K.J. HARGREAVES and D. FOWLER Estimates of nitrous oxide emissions from soil in the UK 1303
R. ORTHOFER, H.M. KNOFLACHER and J. ZUEGER Nitrous oxide emissions in Austria 1309
SESSION 19. CARBON DIOXIDE UTILISATION OPTIONS I
M. TSUJI, Y. WADA, Y. TAMAURA, A. STEINFELD, P. KUHN and R. PALUMBO Coal gasifidation by the coal/CH4-ZnO-Zn-H2O solar energy conversion system 1315
Y. WATANABE and D.O. HALL Photosynthetic CO2 conversion technologies using a photobioreactor incorporating microalgae-Energy and material balances 1321
A. STEINFELD, P. KUHN and Y. TAMAURA CH4-utilization and CO2-mitigation in the metallurgical industry via solar thermochemistry 1327
N. HASEGAWA, T. YOSHIDA, M. TSUJI and Y. TAMAURA Integrated carbon recycling system for mitigation of CO2 emissions utilizing degraded thermal energy 1333
J.H. EDWARDS, K.T. DO, A.M. MAITRA, S. SCHUCK, W. FOK and W. STEIN The use of solar-based CO2/CH4 reforming fo reducing greenhouse gas emissions during the generation of electricity and process heat 1339
SESSION 20. CARBON DIOXIDE UTILISATION OPTIONS II
M.A. MALATI Mitigation of CO2 greenhouse effect. Combined disposal and utilisation by photocatalysis 1345
T. WEIMER, K. SCHABER, M. SPECHT and A. BANDI Methanol from atmospheric carbon dioxide: a liquid zero emission fuel for the future 1351
CHANG-YOU WANG, SHU-YING LI, XUE-REN YANG, JIE REN and YANG-GUANG CHEN CH4-CO2 reforming anti-carbon deposition catalyst 1357
L.M. BROWN Uptake of carbon dioxide from flue gas by microalgae 1363
P. FREUND Summary and closing remarks 1369
PROCEEDINGS OF THE INTERNATIONAL ENERGY AGENCY GREENHOUSE GASES: MITIGATION OPTIONS CONFERENCE
P.W.F. RIEMER Introduction 641
J.V. MITCHELL The politics of the Greenhouse 643
64.
図書
研究代表阿部正紀
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65.
図書
東工大
大倉一郎, 北爪智哉, 中村聡著
出版情報:
東京 : 講談社, 1996.2 viii, 142p ; 21cm
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まえがき iii
1 生物有機化学に関する表現 1
1.1 元素名と化合物名 1
1.2 生物有機実験の器具 3
1.2.1 秤量や分析に使用される器具 3
1.2.2 貯蔵や乾燥に使用される器具 5
1.2.3 液体量の測定に使用される器具 6
1.2.4 個体と液体などの分離に使用する器具 7
1.2.5 加熱に使用する器具 7
1.3 簡単な実験装置 9
1.3.1 ソックスレー抽出器 9
1.3.2 蒸留装置 9
1.3.3 融点測定装置 12
1.3.4 カラムクロマトグラフィー 13
1.3.5 減圧ろ過 14
1.4 化合物の性質 15
1.4.1 化合物の安定性 15
1.4.2 化合物の物理化学的性質 15
1.4.3 酸・塩基と中和 15
1.4.4 分離・精製方法 16
1.4.5 反応の条件 16
A. 反応速度と反応時間 16
B. 体積と濃度 17
1.4.6 反応機構と反応中間体 17
1.4.7 試薬の取り扱いと合成操作方法 18
A. 試薬の取り扱い 18
B. 合成操作 19
1.4.8 その他の表現 19
2 生化学に関する表現 22
2.1 よく使われる基本的な表現 22
2.1.1 接頭語 22
2.1.2 長さ, 重さ, 時間などの単位 23
2.1.3 アミノ酸と糖の名称 25
A. アミノ酸の名称 25
B. 糖の名称 25
2.2 生化学実験の器具と装置 28
2.2.1 マイクロピペッターとマイクロチューブ 28
2.2.2 遠心分離機 28
2.2.3 電気泳動 28
2.2.4 冷凍庫と冷蔵庫 29
2.3 タンパク質の精製と性質 29
2.3.1 タンパク質の精製 29
2.3.2 タンパク質の性質 33
2.3.3 タンパク質の分子量 34
2.3.4 酵素の活性 36
2.4 代謝および各種生体内反応 37
2.4.1 グルコースの代謝 37
A. グルコースの変換 37
B. クエン酸回路 38
C. アルコール発酵 40
D. 電子伝達系 40
2.4.2 生体内エネルギー貯蔵物質 41
2.4.3 生物発光 42
2.4.4 光合成 43
3 生物物理化学・生物化学工学に関する表現 48
3.1 酵素の分類と名称 48
3.1.1 酵素の命名法 48
3.1.2 酵素の分類 49
3.2 反応速度と速度式 51
3.2.1 エネルギー状態 51
3.2.2 反応速度と基質濃度との関係 53
3.2.3 前定常状態域での速度測定 57
3.2.4 阻害剤存在下での反応速度 59
3.3 グラフ, 数式, 化学式に関する表現 60
3.4 微生物の増殖 63
3.5 抗原抗体反応 65
4 遺伝子工学に関する表現 67
4.1 核酸の化学構造 67
4.2 遺伝情報の発現過程 69
4.2.1 セントラルドグマ 70
4.2.2 遺伝子の複製 70
4.2.3 遺伝子の転写 71
4.2.4 遺伝子の翻訳 73
4.2.5 遺伝子の発現調節 75
4.2.6 タンパク質の分泌 76
4.3 遺伝子のクローニング 77
4.3.1 DNAの調製 77
4.3.2 DNAの組換え操作 80
4.3.3 細胞の形質転換 82
4.3.4 目的クローンの取得確率 83
4.3.5 クローニングした遺伝子の解析 84
4.3.6 組換え体によるタンパク質生産 87
4.4 組換えDNA実験の安全対策 88
5 細胞工学に関する表現 90
5.1 細胞の構造 90
5.2 微生物工学 93
5.2.1 微生物の培養 93
5.2.2 微生物プロセスとバイオリアクター 95
5.3 真核細胞の培養工学 97
5.3.1 動物細胞の培養 97
5.3.2 植物細胞の培養 99
5.4 モノクローナル抗体とハイブリドーマ 101
5.4.1 免疫応答 102
5.4.2 抗体分子の構造と機能 102
5.4.3 細胞融合技術 104
5.4.4 モノクローナル抗体の応用 107
6 生物工学系英語の読み書き 110
6.1 学術論文の構成 110
6.2 引用文献の調べ方 111
6.3 国際会議資料請求とアブストラクトの作成 117
6.4 OHPやポスター用原稿の作成 120
6.4.1 ポスター用原稿 120
6.4.2 見やすい文字, きれいな図表 122
6.4.3 タイトル 123
6.4.4 フローチャート 125
6.5 履歴書の書き方 126
6.6 学会講演での注意 128
6.6.1 スライドを写してほしいという表現 129
6.6.2 スライドを直してほしいという表現 129
A. ピントがぼやけているとき 129
B. 上下が逆だったり, 上下左右に動かしたいとき 129
C. 順序がまちがっていたり, 順番をとばしたいとき 130
参考書 131
和文索引 132
欧文索引 138
まえがき iii
1 生物有機化学に関する表現 1
1.1 元素名と化合物名 1
66.
図書
東工大
edited by M. Yashima and T. Kamiyama
出版情報:
Tsukuba : High Energy Accelerator Research Organization, 2004.2 vi, 118p ; 30cm
シリーズ名:
KEK proceedings ; 2003-13
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「口頭講演」
中性子によるセラミックス材料研究会の設立趣旨 八島正知(東工大院) 1
JSNS/J PARCの目指すもの 藤井保彦(東大物性研,原研) 3
MPF法による構造精密化とME Patterson法による積分強度決定 泉富士夫(物材機構) 24
高分解能粉末中性子回折装置(HRPD)の現状 石井慶信,井川直樹(原研) 42
HERMESの目指したもの 大山研司(東北大金研) 52
Vega/Siriusの現状 石垣徹(室蘭工大) 59
J PARCの粉末回折でめざそうとしていること 神山崇(高エネ機構,J PARC粉末回折装置プロジェクト・チーム) 66
「ポスター講演」
SrBi2Ta2O9単結晶の分極特性と構造相転移 野口祐二(東大生産技研,科技団さきがけ),村田紘一郎,宮山勝(東大生産技研) 87
層状ニッケルマンガン系酸化物の結晶構造と充放電機構 小林弘典,蔭山博之,栄部比夏里,辰巳国昭(産総研),荒地良典(関西大工),米村雅雄,菅野了次(東工大院),神山崇,星川晃範(高エネ機構) 88
A-site欠陥ペロブスカイト型酸化物におけるリチウムイオン伝導機構 白川淳一,中山将伸,内本喜晴,脇原將孝(東工大院),星川晃範,Harjo Stefanus,神山崇(高エネ機構) 90
新しい超伝導体Sr2YCu2FeO6+8系の設計と中性子回折 茂筑高士,平田和人(物材機構),及川健一,鈴木淳市(原研),畑慶明(防衛大),門脇和男(筑波大物質工),神山崇(高エネ機構) 91
JSNSの2台の粉末回折装置のビームライン設計 及川健一(原研),神山崇(高エネ機構),石垣徹(室蘭工大),JSNSビームラインタスクグループ 92
銅-ハロゲン系化合物の散漫散乱 山下智隆,新居昌至,佐久間隆(茨城大理),高橋東之(茨城大工),石井慶信(原研) 93
梯子格子型複合結晶[(Sr1-xCax)2Cu2O3][(Cu1-yCoy)O2]pの結晶構造 宮崎譲,田山俊介,小野泰弘,梶谷剛(東北大院工) 94
酸化物複合結晶[Ca2(Co0.65Cu0.35)2O4]p[CoO2]の結晶構造 宮崎譲,三浦達朗,小野泰弘,梶谷剛(東北大院工),内田正哉,小野田みつ子(物材機構),石井慶信,森井幸生(原研) 95
高温中性子回折によるセリアの結晶構造、核密度分布とディスオーダの研究 小林周平,八島正知,石村大樹,大内健二郎,中村渉(東工大院),大山研司(東北大金研),安井理(第一稀元素化学工業) 96
ルテチウムシリコン酸窒化物Lu4Si2O7N2の結晶構造 高橋純一,島田昌彦(東北大多元研),山根久典(東北大学際セ),山本吉信,三友譲,広崎尚登(物材機構)、及川健一,鳥居周輝(原研),神山崇(高エネ機構) 97
Liをドープしたランタンチタン酸塩ペロブスカイトの結晶構造相転移 中村歩,八島正知,石村大樹,大内健二郎,小林周平(東工大院),伊藤満(東工大応セラ研),大山研司(東北大金研) 98
中性子回折法による磁気構造解析 高田幸生,中川貴,山本孝夫(大阪大院工),橘武司,島田武司(住友特殊金属),川野眞治(京大原子炉) 102
ペロブスカイト型オキシナイトライド(Ca,La)Ti(O,N)3の作製と構造解析 川田秋一,宇都野太,安井至(東大生産技研) 103
水素吸蔵材料LaNi4.9Al0.1のin-situ粉末中性子回折測定 中村優美子,秋葉悦男(産総研),石垣徹(室蘭工大),神山崇(高エネ機構) 104
遍歴反強磁性体UTGa5(T:Ni,Pd,Pt)における局所構造歪みと磁性 金子耕士,石井慶信,池田修悟,常盤欣文,芳賀芳範(原研先端基礎研),目時直人(原研先端基礎研,東北大院理),N.Bernhoeft(DREMC-CEA/Grenoble),G.H.Lander(原研先端基礎研,EC-JRC),大貫惇睦(原研先端基礎研,大阪大院理) 106
高温中性子回折によるSc2O3をドープしたZrO2の酸素欠陥構造 荒地良典,鈴木光隆,浅井彪(関西大工),神山崇(高エネ機構) 107
リチウムマンガンスピネルの合成、物性と相関係 米村雅雄,園山範之,山田淳夫,菅野了次(東工大院),小林弘典(産総研),神山崇(高エネ機構) 108
熱処理によるBi4-x+yLaxTi3O12-8の結晶構造、物性と強誘電体特性の関係 横山直,井手本康,小浦延幸(東京理科大理工),J.W.Richardson,Jr C.-K.Loong(アルゴンヌ国立研),神山崇(高エネ機構) 109
電波吸収体用六方晶フェライトの磁気構造解析 豊田丈紫,北川賀津一(石川県工業試験場),石井慶信,山口泰男(原研) 110
高速酸化物イオン導電体(La0.8Sr0.2)(Ga0.8Mg0.15Co0.05)O3-8の伝導経路の可視化 野村勝裕,蔭山博之,宮崎義憲(産総研),八島正知(東工大院),千歳範壽,足立和則(三菱マテリアル株式会社) 111
TOF粉末中性子回折におけるマキシマムエントロピー法の現状 星川晃範,神山崇(高エネ機構) 114
TOF粉末中性子回折における分子性キラル磁性体の磁気構造解析 星川晃範,神山崇,Agus Purwanto,池田進,大石一城,髭本亘(高エネ機構),井上克也(分子研,総研大),今井宏之(分子研) 116
5V級Li二次電池用正極材料LiMn1.5Ni0.5O4の充放電に伴う結晶構造変化 関根裕,井手本康,宇井幸一,小浦延幸(東京理科大理工) 117
第一回「中性子によるセラミックス材料研究会」で何がわかったか? 八島正知(東工大),神山崇(高エネ機構) 118
「口頭講演」
中性子によるセラミックス材料研究会の設立趣旨 八島正知(東工大院) 1
JSNS/J PARCの目指すもの 藤井保彦(東大物性研,原研) 3
67.
図書
東工大
田中一之 [ほか] 著
出版情報:
東京 : 日本評論社, 1997.3 ix, 206p ; 22cm
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はじめに i
Part A.数理論理学入門 1
第1講 準備練習 3
1.1 論理について 3
1.2 集合について 6
1.3 再帰的定義と帰納法による証明 10
第2講 命題論理 13
2.1 トートロジー 13
2.2 命題論理の公理系 15
2.3 命題論理の完全性定理 20
第3講 述語論理 24
3.1 構造と言語 24
3.2 ゲーデルの完全性定理 29
3.3 完全性定理の応用1 35
3.4 完全性定理の応用2 36
第4講 再帰的関数 41
4.1 原始再帰的関数 41
4.2 原始再帰的集合 44
4.3 再帰的関数 46
4.4 再帰的関係とRE集合 51
4.5 β関数によるコード化 57
4.6 原始再帰法の消去 61
パートA参考文献 64
Part B.不完全性定理 65
第5講 算術の体系 67
5.1 ロビンソンの算術Q 67
5.2 ベアノ算術 69
5.3 Qの基本的な能力 71
5.4 Σ1完全性定理 73
5.5 表現可能性 76
第6講 第一不完全性定理 81
6.1 第一不完全性定理の主張(1) 81
6.2 ゲーデル数 82
6.3 第一不完全性定理の主張(2) 84
6.4 可証性述語 86
6.5 対角化定理 88
6.6 ゲーデルの第一不完全性定理 90
第7講 第一不完全性定理の拡張 93
7.1 ロッサーの不完全性定理 93
7.2 クレイグの手法 95
7.3 決定不能性に関するいくつかの結果 96
第8講 第二不完全性定理 99
8.1 第二不完全性定理の意義 99
8.2 可導性条件と第二不完全性定理 100
8.3 可証性述語のいくつかの性質 103
8.4 可証性述語と様相論理 105
第9講 可証性述語の詳細 108
9.1 β関数定理の形式化 108
9.2 可証性述語の定義 109
9.3 可導性条件D2の証明 113
9.4 Σ1完全性定理の形式化 114
9.5 クレイグの手法の形式化 119
パートB参考文献 121
Part C.組合せ的独立命題 123
第10講 順序数と急増加関数 125
10.1 ε0までの順序数と基本列 125
10.2 ヒドラ-ヘラクレス戦 129
10.3 グッドシュタイン列 131
10.4 急増加関数 133
第11講 パーソンズの定理(IΣ1と原始再帰的関数) 137
11.1 パーソンズの定理の応用 137
11.2 I*Σ1 138
11.3 カット消去定理 140
11.4 パーソンズの定理の証明 142
第12講 クライゼルの定理(PAと急増加関数) 146
12.1 クライゼルの定理の応用 146
12.2 PA∝ 147
12.3 カット消去定理 151
12.4 クライゼルの定理の証明 152
第13講 パリス-ハーリントンの独立命題 155
13.1 パリス-ハーリントンの命題PH 155
13.2 PHが真であること 157
13.3 PH(2)がIΣ1で証明できないこと 158
13.4 PHがPAで証明できないこと 160
パートC参考文献 166
Part D.算術の超準モデル 167
第14講 算術の超準モデル 168
14.1 算術の超準モデル 168
14.2 ペアノ算術 170
14.3 超準モデルの順序構造 172
14.4 始切片,終拡大 174
第15講 テンネンバウムの定理 177
15.1 テンネンバウムの定理 177
15.2 再帰的な超準モデルについて 181
第16講 モデルを用いた不完全性定理の証明 183
16.1 不完全性定理と超準モデル 183
16.2 完全性定理の算術化 184
16.3 モデルを用いた不完全性定理の証明 187
第17講 超準モデルと計算量理論 190
17.1 パリクの定理 190
17.2 P,NP,co-NP 192
17.3 ウィルキーの定理 194
パートD参考文献 196
補講 不完全性定理を超えて 198
ヒルベルトのプログラム 198
逆数学プログラム 199
おわりに 201
索引 203
はじめに i
Part A.数理論理学入門 1
第1講 準備練習 3
68.
図書
東工大
日本機械学会編
出版情報:
東京 : オーム社, 1995.6 xii, 204p ; 22cm
子書誌情報:
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序章 モデリングとは何か(鈴木浩平)
1.はじめに 1
2.工学システムのモデリングとモデルの分類 2
3.設計過程におけるモデリング 5
4.モデリングにおける誤差 7
5.モデリングの簡略化 9
6.モデリングの新しい展開 11
参考文献 15
1編 モデリングはどのように重要なのか
1章 経験振動学と振動系のモデリング(國枝正春)
1・1 2種類のモデル化 19
1・1 経験振動学 20
1.2.1 間題提起 20
1.2.2 振動診断 21
1・3 モデル化の考え方 23
1.3.1 振動診断とモデル化 23
1.3.2 振動診断における振動の分類 24
1・4 振動事故の例 32
1・5設計のためのモデル化の例 32
1.5.1空気ばね装置 32
1.5.2 弾塑性ダンパー装置 33
参考文献 34
2章 ロボティクス設計におけるモデリング(三浦宏文)
2・1 ロボティクスとオートメーション 35
2・2 四足歩行ロボット 36
2.2.1 動物の歩行解析 36
2.2.2 歩行の力学モデルとエネルギー 36
2・3 こま回しロボット 37
2.3.1 こま回しロボット 37
2.3.2 インピーダンスモデル 38
2・4 マイクロロボット 39
2.4.1 マイクロ技術 39
2.4.2 昆虫規範型ロボット 40
2.4.3 マイクロ部品の試作例 41
参考文献 43
3章 企業現場での実用化のキーポイント(村井秀児)
3・1 技術的キーポイント 45
3・2 現場で役立てるために留意すべきポイント 48
3.2.1 どのような問題(現象)に生かすか 48
3.2.2 解析精度向上への努力 49
3.2.3 解析所要時間短縮への努力 51
3.2.4 経験やノウハウの蓄積への努力 51
3.2.5 実行の仕組み 52
3.2.6 全社的立場での推進 52
3.2.7 教育体制 54
3.2.8 トップダウンの推進 54
3・3 まとめ 54
2編 モデリングはどのように技術化されているか
4章 構造系の設計・解析におけるモデリング(長松昭男)
4・1 モデリングと同定 57
4・2 モデル化の特徴と問題点 59
4.2.1 離散と有限 59
4.2.2 複雑 60
4.2.3 分業 60
4.2.4 解析手段がブラックボックス 61
4.2.5 自動化 61
4.2.6 モードモデル 61
4.2.7 実験モデル 61
4・3 モデル化の留意点 62
4.3.1 素養 62
4.3.2 目的の明確化 62
4.3.3 周辺条件 62
4.3.4 現象の観察と予測 63
4.3.5 検討 63
4.3.6 バランス 63
4.3.7 不確定性 64
4.3.8 良悪の評価 64
4.3.9 自動化 64
4・4 モデル化における近似 65
4・5 加振力 66
4・6 境界条件 67
4・7 減衰 68
4・8 非線形 72
4・9 有限要素法のためのモデリング 75
4・10 モデリングと同定における最近の動向 80
4.10.1 特性行列の実験同定 80
4.10.2 部分構造合成法 81
4.10.3 感度解析によるFEMモデルの修正 81
4.10.4 FEM分割の自動修正 82
4・11 まとめ 82
参考文献 82
5章 有限要素法解析におけるモデリング(徳田直明)
5・1 有限要素モデルの作成と一般的留意事項 86
5.1.1 運動方程式と静解析 86
5.1.2 固定振動数と固有振動モーデの関係 87
5.1.3 変形剛性と有限要素モデル 88
5.1.4 集中質量近似と適合質量近似 89
5・2 固有振動数解析の効率化と静縮小法 90
5.2.1 静縮小法と固有振動数の誤差について 90
5.2.2 断面一様ばりの振動解析に静縮小法を適用したときの誤差に対する考察 92
5.2.3 数値計算例 94
5.2.4 複雑な構造物への適用 98
5・3 モード重ね合せ法と高次振動モードの補正 98
5・4 おわりに 100
参考文献 100
6章 実験的同定法におけるモデリング(大熊政明)
6・1 実験的同定法におけるモデリング概論 103
6・2 固定法とはどんな技術か 104
6・3 振動特性の実験的同定法にはどのような方法があるか 105
6・4 振動実験における主な留意点 105
6・5 具体的な同定手法の説明 106
6.5.1 フーリエ変換法 106
6.5.2 モード解析の曲線適合法 108
6.5.3 AR,ARMAモデルによる同定法 110
6.5.4 特性行列同定法 111
6.5.5 質量感応法(等価質量,等価剛性を同定する) 112
参考文献 113
7章 制御系を含むシステム設計のモデリング(背戸一登)
7・1 制御系のモデリングの特徴 116
7・2 モード解析を活用したモデリング 119
7.2.1 モード解析法 119
7.2.2 物理モデルの作成法 121
7.2.3 数学モデルから伝達関数と状態方程式の導出 122
7・3 測定データによるモデリング 123
7.3.1 測定方法 123
7.3.2 実験モード解析とモデリング 124
7・4 低次元モデルの作成法 125
7.4.1 振動モードと可制御・可観測性の対応 125
7.4.2 不可制御性, 不可観測性を活用した低次元モデルの作成法 127
7・5 応用例 128
7.5.1 物理モデルの作成例と動吸振器による構造物の振動制御への応用 128
7.5.2 数学モデルの作成例と弾性構造物の振動制御への応用 130
7.5.3 計測によるモデリングと騒音制御の応用 132
7.5.4 低次元モデルの光サーボ系の制御への応用 134
7.5.5 低次元モデルの振動制御への応用 137
7.5.6 まとめ 138
参考文献 139
3編 実用事例の紹介
8章 機械の振動診断の事例と定石(白井正明)
8・1 振動診断の定石とは 143
8・2 実働状態の観察 144
8・3 静止状態での実験モード解析 149
8・4 最適対策のための解析 150
8.4.1 有限要素法による解析 150
8.4.2 構造変更シミュレーション 151
参考文献 153
9章 自動車開発におけるモデリング(西岡正大)
I.自動車の開発とモデリング
9・1 自動車開発の特徴と動向 155
9・2 自動車の開発プロセスとCAE 156
9・3 開発活動におけるモデリング 158
9.3.1 開発プロセスにおけるモデリングの特徴 159
9.3.2 開発目標展開とモデリングの階層化 158
9.3.3 モデリングの業務形態 158
9・4 モデリングの分類 159
9.4.1 モデリングの目的 159
9.4.2 モデルの種類 159
9.4.3 モデルの規模 160
9.4.4 モデリングの周辺領域 160
II.具体例
9・5 乗り心地(1～15Hz) 161
9.5.1 8自由度モデル 161
9.5.2 2自由度モデル 162
9.5.3 人間の振動特性 163
9・6 振動・騒音 165
9.6.1 車体振動(15～35Hz) 165
9.6.2 エンジン剛体振動(5～20Hz) 167
9.6.3 アイドル振動(15～35Hz) 167
9.6.4 こもり音(15～250Hz:4気筒エンジンの場合) 168
9.6.5 エンジンマウントブラケット(200～500Hz) 170
9・7 操安性 171
9.7.1 2自由度モデル(2輪車モデル) 171
9.7.2 非線形8自由度モデル 172
9.7.3 多自由度モデル 173
9.7.4 ドライバの操舵モデル 173
9・8 まとめ 174
参考文献 176
10章 情報機器開発におけるモデリング(田中基入郎)
10・1 メカトロニクスにおけるモデリングの特徴と設計 178
10・2 基本的な設計の考え方とモデリング 179
10.2.1 合理的な力学系 180
10.2.2 合理的な動力学系 181
10.2.3 問題の注目のポイント 183
10.2.4 感度解析 183
10・3 具体例 184
10.3.1 磁気ディスク装置のヘッド浮動と接触 184
10.3.2 プリンタの紙葉扱い 188
10・4 まとめ 189
参考文献 189
11章 建築構造物の振動解析におけるモデリング(伊藤哲次)
11・1 耐震解析技術 191
11.1.1 地盤振動解析 192
11.1.2 構造物の応答解析 194
11・2 高精密環境施設の微振動対策 198
11.2.1 入力荷重(振動源)の評価 198
11.2.2 地盤振動 199
11.2.3 床の振動解析 199
参考文献 200
索引 201
序章 モデリングとは何か(鈴木浩平)
1.はじめに 1
2.工学システムのモデリングとモデルの分類 2
69.
図書
東京工業大学リベラルアーツ研究教育院
出版情報:
東京 : 東京工業大学リベラルアーツ研究教育院, 2016.3 63p ; 26cm
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70.
図書
中條善樹監修
出版情報:
東京 : シーエムシー出版, 2016.6 vi, 265p ; 26cm
シリーズ名:
新材料・新素材シリーズ
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第1章 : 発光材料
第2章 : 光電変換材料
第3章 : 感光性材料
第4章 : 電子・磁性材料
第5章 : スマート機能材料
第6章 : 元素ブロック材料の将来展望
第1章 : 発光材料
第2章 : 光電変換材料
第3章 : 感光性材料
71.
図書
野村俊一著
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第1章 確率分布と時系列に関する準備事項 : 多変量確率分布の基礎
時系列の基礎と代表的な時系列モデル
第2章 ローカルレベルモデル : 状態の推定と観測値の予測
初期化とパラメータ推定 ほか
第3章 線形ガウス状態空間モデル : 線形ガウス状態空間モデルの解析手法
線形ガウスモデルの設計と解析
第4章 線形非ガウス状態空間モデル : 条件付きモードとガウス近似モデルの導出
インポータンス・サンプリング ほか
第5章 非線形非ガウス状態空間モデル : フィルタリング、状態平滑化、長期予測の漸化式
粒子フィルタ ほか
第1章 確率分布と時系列に関する準備事項 : 多変量確率分布の基礎
時系列の基礎と代表的な時系列モデル
第2章 ローカルレベルモデル : 状態の推定と観測値の予測
概要:
時代の要請に応えて、あのワンポイントシリーズに統計学分野が登場!注目すべき概念や手法、つまずきやすいポイントを一点集中解説!
72.
図書
池上彰著
出版情報:
東京 : 文藝春秋, 2016.5 293p ; 19cm
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1 : アメリカ—トランプか、ヒラリーか?世界を揺るがすパワーゲーム
2 : EU—“女帝”メルケルはEU崩壊を防げるか?
3 : 中東—ISの力を「地政学」から考える
4 : ロシア—逆らう者は許さない“皇帝”プーチン
5 : 中国—習近平は大人の国にできるのか
6 : 日本—祖父・岸信介に並びたい?安倍首相の動機
1 : アメリカ—トランプか、ヒラリーか?世界を揺るがすパワーゲーム
2 : EU—“女帝”メルケルはEU崩壊を防げるか?
3 : 中東—ISの力を「地政学」から考える
概要:
アメリカ大統領選、エネルギー、難民、テロ、ロシア・中国の振る舞い...日本の行動が問われている。いよいよ安保関連法が施行された。ルールを変えた日本が、「世界を動かすパワー」の中で果たすべき役割とは何なのか?混沌とする時代を読み解く最新解説5
…
1!
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73.
図書
柏木孝夫著
出版情報:
[東京] : 日経BPコンサルティング , 東京 : 日経BPマーケティング (発売), 2015.7 214p ; 19cm
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総務大臣 : ・柏木孝夫 / 東京工業大学特命教授
第2部 徹底解説 コージェネ革命の深層 : 地方創生とコージェネ革命
国土強靱化とコージェネ革命
水素社会とコージェネ革命
成長戦略とコージェネ革命
エネルギー政策とコージェネ革命
元総務大臣 : ・柏木孝夫 / 東京工業大学特命教授
総務大臣 : ・柏木孝夫 / 東京工業大学特命教授
第2部 徹底解説 コージェネ革命の深層 : 地方創生とコージェネ革命
国土強靱化とコージェネ革命
概要:
経済成長も温暖化防止も安心・安全も一気に実現する熱電併給(コージェネレーション)の時代へ!
74.
図書
池上彰, テレビ東京報道局著
出版情報:
東京 : KADOKAWA, 2015.8 159p ; 21cm
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第1章 : 戦争はなぜ始まりどう終わるのか
第2章 : 戦争を終わらせることの難しさと戦後復興
第3章 : 戦争を起こした独裁者と熱狂
第4章 : 戦争をどう伝え、人々はどう受け止めたのか
第5章 : 戦争の悲劇が生み出した言葉
第6章 : あの言葉が世界を変えた!?
第1章 : 戦争はなぜ始まりどう終わるのか
第2章 : 戦争を終わらせることの難しさと戦後復興
第3章 : 戦争を起こした独裁者と熱狂
75.
図書
横尾忠則, 保坂和志, 磯崎憲一郎著
出版情報:
東京 : 河出書房新社, 2015.12 242p ; 20cm
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一日目 二〇一五年二月二十日 : 子どもと猫と空気のはなし
二日目 二〇一五年四月二十四日 : 椅子とアングラとアホのはなし
二日目 アフタートーク : 野菜と嘘とマティスのはなし
三日目 二〇一五年七月三日 : 音楽とUFOと運命のはなし
三日目 アフタートーク : お茶と脳と文学のはなし
四日目 二〇一五年九月三日 : 鯛焼となまくら四つと代表作のはなし
一日目 二〇一五年二月二十日 : 子どもと猫と空気のはなし
二日目 二〇一五年四月二十四日 : 椅子とアングラとアホのはなし
二日目 アフタートーク : 野菜と嘘とマティスのはなし
概要:
アトリエの空気に導かれ、画家と作家のおしゃべりは溢れ出し私たちはいつしか“創造”の秘密に出会う。“奇蹟の時間”へようこそ。
76.
図書
元結正次郎 [ほか] 著
出版情報:
東京 : 市ケ谷出版社, 2016.1 v, 177p ; 26cm
シリーズ名:
初学者の建築講座
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第1章 : 建築構造とは
第2章 : 木質構造
第3章 : 鉄筋コンクリート構造
第4章 : 鉄骨構造
第5章 : 基礎構造
例題解答・解説
確認問題解答・解説
第1章 : 建築構造とは
第2章 : 木質構造
第3章 : 鉄筋コンクリート構造
概要:
初めて建築を学ぶ人のための教科書!図・表を豊富に用い、ていねいに説明!建築士試験の出題範囲を網羅!
77.
図書
山室恭子著
出版情報:
東京 : 講談社, 2015.7 227p ; 19cm
シリーズ名:
講談社選書メチエ ; 602
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はじめに 熊吉についてわかるすべてのこと
第1章 五坪に四人—江戸の人口密度を推計する
第2章 江戸商人データ解析 : 江戸商人データベースの作成
平均存続わずか一五・七年
株の五割は非血縁譲渡
店の五割は米屋か炭屋
番組編成の三類型
第3章 競争と共生 : 地区別店舗分布
大江戸ショッピングガイド
本所・深川の米流通網
御用金をいくら出す?
第4章 江戸の完全競争市場 : 薄利寡売の茨道
江戸の完全競争市場
リサイクルショップとファストフード
第5章 大江戸商い模様 : 桜吹雪の町奉行
豆腐屋甚吉の町売り攻勢
肴屋松五郎の鰤一〇〇本
三人の両替商
髪結常吉と三〇〇人の仲間
湯屋のぬくもり
はじめに 熊吉についてわかるすべてのこと
第1章 五坪に四人—江戸の人口密度を推計する
第2章 江戸商人データ解析 : 江戸商人データベースの作成
概要:
零細店舗あふれる江戸の町。外食屋七〇〇〇軒。一二六人に一軒の古道具屋。米屋は一日三〇名程度の来店客—。十数年しか続かず、血縁原理も働かなかった商家がほとんどだった花のお江戸の商人たちの選択のドラマとは?狭くて人口密度が高く、売り手買い手とも
…
に自由な一大消費都市江戸の商いのありようとは?四〇〇〇軒の商家を徹底的に数値解析することで、従来の大商家「越後屋=三井」史観に決別する。
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78.
図書
池上彰著
出版情報:
東京 : 東京堂出版, 2015.7 189p ; 19cm
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79.
図書
黒川信重著
出版情報:
京都 : 現代数学社, 2015.8 v, 214p ; 19cm
シリーズ名:
大数学者の数学 ; 14
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ラマヌジャンの衝撃
ラマヌジャンと数学の再生
未来を見たのか、間違ったのか
ラマヌジャンが発見されたこと
ゼータの積構造の発見
発散級数の和
保型性の探求
絶対リーマン予想
保型性の展開
深リーマン予想
ゼータの解析接続
未来への指針
ラマヌジャンからの夢
ラマヌジャンの衝撃
ラマヌジャンと数学の再生
未来を見たのか、間違ったのか
80.
図書
谷岡健彦著
出版情報:
東京 : 本阿弥書店, 2014.9 174p ; 19cm
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81.
図書
札野順編著
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新しい時代の技術者倫理とは何か
技術者が意思決定を迫られる状況とは
科学技術と社会・環境
新しい時代の技術者とは何か—その資質と能力
技術者としての行動設計
技術者の責任—優れた意思決定がもたらすもの
組織の中でいかに行動すべきか
技術者とISO26000「Guidance on Social : Responsibility(社会的責任に関する手引き)」について
東日本大震災後の社会における技術者の新しい役割
責任ある研究活動とは何か
社会のなかの、社会のための技術者—「幸せ」をもたらす技術者倫理
新しい時代の技術者倫理とは何か
技術者が意思決定を迫られる状況とは
科学技術と社会・環境
82.
図書
磯崎憲一郎著
出版情報:
東京 : 新潮社, 2015.2 248p ; 20cm
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概要:
男はある晩、家族を残して家を出た—また別の男は突然、選挙に立候補する。ある高台の町を舞台に、そこに流れた百年の時間と親子孫三代を軸に、自然災害、戦争、さらには資本主義経済と抗いがたいものに翻弄されながら、絶えまなく続いてきた人間の営みを活写
…
した傑作長篇。
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83.
図書
池上彰, 佐藤優著
出版情報:
東京 : 朝日新聞出版, 2015.3 173p ; 19cm
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第1章 : ピケティからマルクスへ
第2章 : 一冊の本が世界を変えた
第3章 : マルクス主義先進国ニッポン
第4章 : 「イスラム国」とコミンテルン
第5章 : 女性が資本主義を支える?
第6章 : わたしと『資本論』
第7章 : 知性という最大の武器
第8章 : さあ、読んでみよう
第1章 : ピケティからマルクスへ
第2章 : 一冊の本が世界を変えた
第3章 : マルクス主義先進国ニッポン
概要:
行き詰まりを見せる資本主義。先の見通しが持てない不安な時代をどう生きるか。マルクスの『資本論』を、資本主義を相対化し、過酷な現代社会を生き延びるための実践の書として読み解く!
84.
図書
edited by Yasuyuki Tezuka
出版情報:
Singapore ; New Jersey : World Scientific, c2013 xi, 352 p. ; 24 cm
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85.
図書
池上彰著
出版情報:
東京 : 文藝春秋, 2013.3 253p ; 20cm
シリーズ名:
池上彰教授の東工大講義 ; 日本篇
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原子力—事故からわかる「想定外」のなくし方
復興—どうやって敗戦の焼け跡から再生したのか?
自衛隊と憲法—「軍隊ではない」で通用するのか
政治—55年体制から連立政権ばかりになったわけ
日米安保—米軍は尖閣諸島を守ってくれるのか?
エネルギー—エネルギーが変わるとき労働者は翻弄される
韓国—“普通の関係”になれない日韓の言い分
教育—学校では教えない「日教組」と「ゆとり教育」
高度成長—日本はなぜ不死鳥のように甦ったのか
公害—経済発展と人の命、どちらが大事ですか?
米軍基地はどうして沖縄に多いのか
1968年、なぜ学生は怒り狂ったのか
日本列島改造は国民を幸せにしたか
アベノミクスはバブルの歴史から学べるか
なぜ日本の首相は次々と替わるのか
原子力—事故からわかる「想定外」のなくし方
復興—どうやって敗戦の焼け跡から再生したのか?
自衛隊と憲法—「軍隊ではない」で通用するのか
概要:
敗戦から高度成長に至ったわけ、学校では教えない「日教組」、アベノミクスとバブルの教訓まで。池上彰教授のわかりやすい戦後史講義を実況中継。
86.
図書
池上彰監修
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1 ズバリ国境・Q &
A : 大きな海や海底はどこの国のもの?
フロンティアに国境はないって?
北極・南極はどこの国の領土?
宇宙はどこの国のもの?
2 国境をこえた問題 : EUについて調べよう!
いろいろな地球の共同体を調べよう!
国際テロについて考えよう!
どんな国も自分の国だけでは生きられない
資源の共同開発について考えよう!
環境問題に国境はない
「小さな国境をこえて」
3 国境に関する役立ち情報 : 増加する海外旅行
外国にいくときの予行演習をしよう
外国へ入国するには
1 ズバリ国境・Q &
A : 大きな海や海底はどこの国のもの?
フロンティアに国境はないって?
87.
図書
池上彰著
出版情報:
[東京] : 日経BP社 , 東京 : 日経BPマーケティング (発売), 2013.11 311p ; 21cm
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世界中が今アフリカに注目しているって、知ってましたか?巨大ビジネスのフロンティア、豊富な資源と10億人の巨大市場!
1 : 「アフリカ」のツボが、さっぱりわからない日本人のためにJICAの宍戸健一さんに聞きました。これだけ押さえておこう!9つのポイント
2 日本が解く!アフリカの課題その1 : 物流インフラの整備
3 日本が解く!アフリカの課題その2 : 主食の自給自足
4 日本が解く!アフリカの課題その3 : 地熱発電で電力の普及を
5 日本が解く!アフリカの課題その4 : 商売の前に「市場の創造」
6 アフリカに好かれている日本だから援助もビジネスも、もっと : JICA田中明彦理事長
とりあえず、アフリカに行ってみませんか?
世界中が今アフリカに注目しているって、知ってましたか?巨大ビジネスのフロンティア、豊富な資源と10億人の巨大市場!
1 : 「アフリカ」のツボが、さっぱりわからない日本人のためにJICAの宍戸健一さんに聞きました。これだけ押さえておこう!9つのポイント
2 日本が解く!アフリカの課題その1 : 物流インフラの整備
概要:
アフリカが、わかる!行きたくなる!仕事がしたくなる!10億人の巨大市場の秘密。イケガミさんが、歩いて、走って、明かします。
88.
図書
Yutaka Matsuo ..[et al.], editors
出版情報:
Tokyo : Springer, c2013 vii, 90 p. ; 24 cm
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89.
図書
池上彰, ダライ・ラマ法王14世著
出版情報:
東京 : 飛鳥新社, 2013.11 157p, 図版 [10] 枚 ; 18cm
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第1章 経済について : 経済学者はお金持ちになれない
経済学は幸せにつながっているか? ほか
第2章 格差について : 三人に一人は非正規労働者の時代
日本はもともと格差社会だった ほか
第3章 お金について : 欲しいものがなくなった
みんな「お金」が好き ほか
第4章 物質的価値について : 書店に行けば、国の未来が見えてくる
「内なる価値」はどう育まれる? ほか
第5章 仕事について : 働き続けたい理由
退職後、居場所のない男たち ほか
第6章 日本について : 「誇り」がぶつかる日中・日韓関係
自信を失った日本人 ほか
第1章 経済について : 経済学者はお金持ちになれない
経済学は幸せにつながっているか? ほか
第2章 格差について : 三人に一人は非正規労働者の時代
概要:
経済にまつわる問題をどのように考えていけばよいのか?池上彰とダライ・ラマ法王14世がおくる日本を元気にする処方箋。
90.
図書
近藤英一編著 ; 上野和良 [ほか] 著
出版情報:
東京 : コロナ社, 2012.9 vii, 227p ; 21cm
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91.
図書
池上彰著
出版情報:
東京 : マガジンハウス, 2012.10 253p, 図版 [1] 枚 ; 19cm
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92.
図書
持丸正明 [ほか] 編
出版情報:
東京 : 朝倉書店, 2013.6 viii, 427p ; 26cm
子書誌情報:
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1 : 子ども人間工学概論
2 : 人間機能計測編
3 : 人間機能データ編
4 : 人体モデル編
5 : 子どもの事故・傷害データ編
6 : 子どもに関する規格編
7 : 応用編
1 : 子ども人間工学概論
2 : 人間機能計測編
3 : 人間機能データ編
概要:
子どもの人間特性を計測する技術やその計測データ、応用事例など、これまで研究者・研究所レベルで蓄積され、アクセスの難しかった知見を初めて体系化。実際の事故予防事例など、豊富な具体例も紹介。
93.
図書
岡田哲男, 早下隆士編著
目次情報:
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第1章 : イオン交換はどんな技術だろう
第2章 : イオン交換体で「水」を作る
第3章 : イオン交換と生活
第4章 : 産業の最先端を支えるイオン交換
第5章 : イオン交換と先端分離・計測
第6章 : イオン交換とエネルギー
第7章 : 環境を守るイオン交換
第1章 : イオン交換はどんな技術だろう
第2章 : イオン交換体で「水」を作る
第3章 : イオン交換と生活
概要:
固体中のイオンと溶液中のイオンが置き換わるイオン交換は、環境関連技術、エネルギー分野、超純水製造、食品・医薬品製造など幅広い分野で活用され、この技術で日本は世界をリードしています。
94.
図書
Lucas F. M. da Silva, Chiaki Sato, editors
95.
図書
東工大
edited by Kyoko Kusakabe
出版情報:
Rugby : Practical Action Pub., c2012 ix, 225 p. ; 24 cm
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List of tables, boxes, and figures vii
List of acronyms and abbreviations x
Acknowledgements xi
1 Introduction: Gender, roads, and mobility in Asia 1
Kyoko Kusakabe
PART I Connecting Asia: Explosive growth in infrastructure 17
2 International road transport in GMS 19
Madan B. Regmi and Shinya Hanaoka
3 Influence of transportation infrastructure development on freight traffic flow patterns in GMS 25
Takafumi Iwata, Hironori Kato, and Ryuichi Shibasaki
4 Rural urban global linkages, economic integration, and development 33
H. Detlef Kammeier
5 The influence of highways on economic development of medium- and small-sized cities in China 39
Shinya Hanaoka and Ba Tianxing
PART II Gendered impact of transport development 47
6 Gender, mobility, and road construction in GMS 49
7 Gendered impacts of road infrastructure development along the Kunming Bangkok highway 62
Wang Yunxian and Zhao Qun
8 Effects of infrastructure development on trade and gender relations: A study at Lao Bao border, Vietnam 72
Nguyen Thi Diem Hang, Nguyen Thi Phuong Hien, Trinh Thi Bich Thuy, Vu Thi Hoang Yen, and Vo Thi Quynh Truc
9 Gender analysis of changes in livelihoods at the border: A case study of Houayxai, Lao PDR 83
Saykham Thammanosouth, Viengnam Douangphachanh, and Lamphoun Khounphakdy
10 Impact of cross-border road construction on the livelihoods of women and men in Kyaing Tong Tachilek, Myanmar 96
Win Myo Thu
11 Cross-border trading experiences before and after the construction of the second Lao Thai Friendship Bridge 109
Nittana Southiseng and John Walsh
12 Negotiating the trade route at the border: A case study of women small-scale cross-border traders in Myitkyina, Myanmar 121
Khin Hnin Phyu
13 Gendered patterns of urban commuting with better connectivity in Jakarta megapolitan area 135
Sri Hartini Rachmad, Ardi Adji, and Dendi Handiyatmo
14 Gendered mobility of working couples: A case of Soi Sukhumvit 22 146
Wijitbusaba Ann Marome
PART III Planning gendered interventions in road development 155
15 Role of transport infrastructure in changing gender relations in rural Sri Lanka 157
Upali Pannilage
16 Participatory road construction and poverty reduction in Nepal 167
Jun Hada
17 Road connectivity and its impact on women’s poverty in Nepal 175
Bandana Sharma
18 Construction of village roads by villagers: Creating jobs for women and men in Sunamganj, Bangladesh 182
Sk. Md. Mohsin, Edward Mallorie, and Michael A. Roy
19 Road improvement in Cambodia: Livelihood, education, health, and empowerment 192
John Pilgrim and Ngin Chanrith
20 Mobility and accessibility to health services in rural Nepal 205
Binjwala Shrestha
21 Conclusion: Studying gender relations in a mobile world 214
Index 219
List of tables, boxes, and figures vii
List of acronyms and abbreviations x
Acknowledgements xi
96.
図書
東工大
日本金属学会
目次情報:
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1. バルクナノメタルとは？その興味深い特性と可能性
京都大学大学院工学研究科 辻伸泰
1. はじめに 1
2. バルクナノメタルとは 1
3. バルクナノメタルの組織 3
4. バルクナノメタルの力学特性 5
5. おわりに 7
2. 巨大ひずみ加工によるバルクナノメタルの創製
九州大学工学研究院 堀田善治
1. はじめに 9
2. 巨大ひずみ加工 9
3. 結晶粒の超微細化 11
4. おわりに 17
3. バルクナノメタルにおける塑性変形の特徴と機構
東京工業大学大学院総合理工学研究科 尾中晋
1. はじめに 19
2. SPD加工によるバルクナノメタルの作製 19
3. 金属における強度と延性のパラドックス 20
4. バルクナノメタルの延性に影響を与える因子 22
5. おわりに 26
4. 原子スケール計算機実験によるバルクナノメタルの力学特性解析
金沢大学理工研究域 下川智嗣
1. はじめに 29
2. 強度の粒径・粒界構造依存性 30
3. 粒内から粒界への転移源遷移（バルクナノメタルの破壊じん性向上メカニズム） 32
4. 粒内から粒界への転移源遷移（バルクナノメタルの破壊じん性向上メカニズム） 35
5. おわりに 38
5. 先端電子顕微鏡解析法の可能性
九州大学大学院総合理工学研究院 波多聰
1. はじめに 39
2. 三次元観察 39
3. SEMチャネリングコントラスト 42
4. TEM結晶方位マッピング 43
5. 高分解能観察 45
6. おわりに 47
6. 自動車用材料としての超微細粒鋼板の可能性
株式会社本田技術研究所 四輪R＆Dセンター 興津貴隆
1. はじめに 49
2. 超微細粒鋼板の強歪みによらない製造プロセス 49
3. 超微細粒フェライト・セメンタイト鋼板の機械的性質 50
4. 超微細粒フェライト・セメンタイト鋼板の高速圧潰特性 51
5. 超微細粒鋼板の複合組織化による延性の向上 52
6. 超微細粒Multi-Phase鋼板およびDP鋼板の化学組成 53
7. 結言 54
1. バルクナノメタルとは？その興味深い特性と可能性
京都大学大学院工学研究科 辻伸泰
1. はじめに 1
97.
図書
前一廣監修
出版情報:
東京 : シーエムシー出版, 2012.5 vi, 262p ; 27cm
シリーズ名:
ファインケミカルシリーズ
子書誌情報:
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98.
図書
Paul P. Maglio, Cheryl A. Kieliszewski, James C. Spohrer編 ; IBM東京基礎研究所サービスサイエンスハンドブック翻訳チーム訳
出版情報:
東京 : 東京電機大学出版局, 2014.4 xxxiii, 684p ; 27cm
子書誌情報:
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目次情報:
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第1部 : 背景:起源
第2部 : 背景:理論
第3部 : 研究と実践:デザイン
第4部 : 研究と実践:運用
第5部 : 研究と実践:デリバリー
第6部 : 研究と実践:イノベーション
第7部 : 展望
第1部 : 背景:起源
第2部 : 背景:理論
第3部 : 研究と実践:デザイン
99.
図書
田中秀数著
出版情報:
東京 : 共立出版, 2014.5 vi, 143p ; 21cm
シリーズ名:
フロー式物理演習シリーズ ; 6
子書誌情報:
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所蔵情報:
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1 : 単振動と楕円振動
2 : 減衰振動と強制振動
3 : 波動と波動方程式
4 : 波動の速さ
5 : 波動のエネルギー
6 : 波動の性質
7 : 音波
8 : 定常波と固有振動
1 : 単振動と楕円振動
2 : 減衰振動と強制振動
3 : 波動と波動方程式
100.
図書
東工大
林静雄編 ; 三木千壽 [ほか] 著
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1 土木鋼構造物の耐震性［三木千壽］ 1
1.1 土木鋼構造物における地震被害事例とその分析 1
1.2 既設鋼製橋脚の耐震性能の評価 6
1.3 地震時脆性破壊の要因とそのシナリオ 14
1.4 鋼製橋脚における地震時脆性破壊防止に必要な鋼材の破壊靭性レベル 17
1.5 脆性破壊防止に必要な鋼材の破壊靭性レベルの提案 23
2 鉄骨造建築の耐震性［山田哲］ 27
2.1 鉄骨造建築の地震被害例 27
2.2 鉄骨造建築の耐震性能 29
3 鉄筋コンクリート造建築の耐震性［林静雄］ 39
3.1 鉄筋コンクリート構造の歴史 39
3.2 鉄筋コンクリート構造の特徴 40
3.3 耐震設計の概念 40
3.4 鉄筋コンクリート構造の耐震性能 41
4 木質構造物の耐震性［坂田弘安］ 50
4.1 軸組架構柱‐横架材接合部の力学的挙動 50
4.2 軸組木質架構における耐力要素の力学的挙動 59
4.3 水兵針構面の力学的挙動 75
4.4 モーメント抵抗接合部の力学的挙動 86
4.5 まとめ 94
索引 95
1 土木鋼構造物の耐震性［三木千壽］ 1
1.1 土木鋼構造物における地震被害事例とその分析 1
1.2 既設鋼製橋脚の耐震性能の評価 6
図書
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