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1.

図書
図書
1. 有機遷移金属化合物, 超分子錯体. 第5版
日本化学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2004.3  xi, 490p ; 22cm
シリーズ名: 実験化学講座 / 日本化学会編 ; 21
所蔵情報: loading…
2.

図書
図書
2. Advanced nuclear energy systems toward zero release of radioactive wastes
editors, Masaki Saito, Tetsuo Sawada
出版情報: Oxford : Pergamon , Kidlington, Oxford : Elsevier Science, 2002  x, 265-688 p. ; 27 cm
シリーズ名: Progress in nuclear energy ; v. 40, no. 3-4
所蔵情報: loading…
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Nuclear Energy System for a Sustainable Development Perspective
The Role of Nuclear Energy in the 21st Century
Advanced Fuel Cycle and Waste Management
Role of Transmutation, Objective, Scenario and R&D Issues of Projects
Hazards of Nuclear Wastes and Impact of Transmutation
Advanced Fission Reactor System for Transmutation
Accelerator-Driven Systems for Transmutation
Advanced Fuel Cycle for Transmutation
Self-Consistent Nuclear Energy System SCNES
General Comments Based on Nuclear Physics, Nuclear Reactor Physics, Nuclear Data and Accelerator Technology
Nuclear Energy System for a Sustainable Development Perspective
The Role of Nuclear Energy in the 21st Century
Advanced Fuel Cycle and Waste Management
3.

図書

東工大
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図書
東工大
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3. 民事訴訟法
小林秀之編
出版情報: 東京 : 悠々社, 2001.10  308p ; 26cm
シリーズ名: 判例講義
所蔵情報: loading…
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発刊にあたって 小林秀之 1
本書の読み方 13
凡例 14
判例の学び方 小林秀之 16
民訴判例の最近の動き 小林秀之 18
判例へのアクセス 23
●民事訴訟の対象-訴訟と非訴-畑宏樹 25
   1 法律上の争訟｛蓮華寺事件｝ 25
   2 部分社会と司法審査(1)-国立大学における単位授与｛富山大学事件｝ 27
   3 部分社会と司法審査(2)-政党における内部処分｛共産党袴田事件｝ 28
   4 訴訟と非訟(1)-夫婦同居の審判 29
   5 訴訟と非訟(2)-推定相続人の排除 31
● 訴訟上の権能の濫用-金子宏直 32
   6 訴訟上の権能の濫用(1)-訴権の濫用 32
   7 訴訟上の権能の濫用(2)-忌避権の濫用 34
   8 訴訟上の権能の濫用(3)-訴えの提起と不法行為 35
●信義則-金子宏直 37
   9 信義則(1)-争点形成 37
   10 信義則(2)-訴訟承継 39
   11 信義則(3)-当事者の確定 40
   12 信義則(4)-一部請求 42
●訴訟に要する費用-金子宏直 44
   13 訴訟に要する費用(1)-弁護士費用の請求 44
   14 訴訟に要する費用(2)-訴訟上の救助 45
●国際民事訴訟法-中村俊一郎 46
   15 裁判権の免除(1)-主権免除｛新横田基地訴訟1審判決｝ 46
   16 裁判権の免除(2)-国際機関に対する免除｛国連大学事件｝ 47
   17 国際裁判官轄権(1)-外国社会に対する国際裁判管轄｛マレーシア航空事件｝ 48
   18 国際裁判管轄権(2)-特段の事情 50
   19 国際裁判管轄権(3)-国際裁判管轄の合意｛チサダネ号事件｝ 51
   20 国際裁判管轄権(4)-離婚事件の国際裁判管轄 52
   21 渉外訴訟における当事者能力-承認を取り消された外国政府の当事者能力｛光華寮事件｝ 54
   22 国際的訴訟競合｛グードル事件｝ 55
   23 外国判決の承認(1)-相互の保証 57
   24 外国判決の承認(2)-離婚事件における送達 58
   25 外国判決の承認(3)-懲罰的損害賠償を命じる外国判決の承認｛萬世工業事件｝ 59
●当事者の確定-川嶋四郎 61
   26 氏名冒用訴訟 61
   27 死者を当事者とする訴訟 63
   28 表示の訂正 64
●当事者能力-川嶋四郎 65
   29 民法上の組合の当事者能力 65
   30 当事者能力と登記請求権 66
   31 当事者能力と当事者適格の交錯 67
●当事者適格-川嶋四郎 68
   32 当事者適格-相続財産管理人 68
   33 選定当事者-共同の利益を有する者 70
   34 法定訴訟担当(1)-遺言執行者 71
   35 法定訴訟担当(2)-債権者代位権 72
   36 紛争管理権-豊前火力発電所建設差止請求訴訟 74
   37 任意的訴訟担当 76
   38 法人の内部紛争｛銀閣寺事件｝ 78
   39 入会団体の当事者適格 80
●訴訟能力-佐藤鉄男 82
   40 意思能力 82
   41 訴訟能力-特別代理人 84
●訴訟代理-上北武男 85
   42 訴訟代理人の代理権の範囲 85
   43 訴訟代理人の訴訟上の地位 87
   44 弁護士による代理(1)-双方代理 88
   45 弁護士による代理(2)-懲戒処分 89
   46 非弁護士活動 90
●法人の代表-佐藤鉄男 91
   47 法人の代表-仮処分による職務代行者 91
   48 訴訟と法人代表者の表見代理 92
●裁判所の管轄-上北武男 93
   49 訴額の算定 93
   50 移送(1)-専属管轄の合意 95
   51 移送(2)-地家裁間の移送 98
   52 移送(3)-著しい損害・遅滞の内容 100
●裁判官の除斥・忌避・回避-佐藤鉄男 102
   53 裁判官の除斥事由-前審への関与 102
   54 裁判官の忌避事由 103
●請求の特定と訴えの変更-我妻学 104
   55 差止請求と請求の特定｛新幹線訴訟｝ 104
   56 訴えの選択的併合 106
   57 訴えの変更 107
   58 訴えの交換的変更と旧訴の扱い 108
●境界確定訴訟-我妻学 109
   59 境界確定の訴え(1) 109
   60 境界確定の訴え(2) 110
   61 境界確定の訴えと当事者適格 111
●訴え提起の効果-我妻学 112
   62 時効の中断 112
   63 二重起訴と相殺の抗弁 113
   64 占有の訴えと本権の訴え 115
●訴えの取下げ-我妻学 116
   65 刑事上罰すべき他人の行為による訴えの取下げ 116
   66 裁判外の訴え取下げの合意の効力 117
   67 訴えの取下げと再訴の禁止 118
●訴訟上の和解-我妻学 119
   68 和解契約の解除と訴訟の終了 119
   69 訴訟上の和解と錯誤無効 120
●訴訟要件-萩澤達彦 121
   70 仲裁契約の成立 121
   71 仲裁の抗弁 122
●確認の訴えの利益-萩澤達彦 123
   72 遺言無効確認の利益 123
   73 消極的確認の利益 124
   74 遺産確認の利益 126
   75 子の死亡後の親子関係確認の利益 126
   76 離縁無効確認の利益 131
   77 法律上の争訟 132
   78 債務不存在確認の訴えの攻撃的性格 134
   79 特別受益財産と確認の利益 136
●給付の訴えの利益-萩澤達彦 138
   80 給付の訴え-登記請求訴訟 138
   81 将来給付の訴え｛大阪国際空港事件｝ 140
   82 併合された将来給付の訴え-保険金請求 142
●形成の訴えの利益-萩澤達彦 143
   83 形成の訴えの利益の有無｛ブリヂストン事件｝ 143
   84 株主総会決議取消しの訴え 144
●訴状の送達-西野喜一 145
   85 郵便に付する送達 145
   86 公示送達の不知と追完 146
●口頭弁論の準備-西野喜一 147
   87 準備書面に記載しない事実 147
●口頭弁論-西野喜一 148
   88 弁論の更新 148
   89 弁論の再開 149
   90 口頭弁論の終結 150
   91 不熱心原告への対応 151
●訴訟行為-原竹裕・小林秀之 152
   92 先行行為に矛盾する主張-訴訟上の信義則 152
   93 和解の訴訟上の効果と私法上の効果 153
●適時提出主義-原竹裕・小林秀之 154
   94 時機に後れた攻撃防御方法 154
●弁論主義-原竹裕・小林秀之 155
   95 当事者からの主張の要否(1)-所有権喪失事由 155
   96 当事者からの主張の要否(2)-代理人による契約締結 157
   97 当事者からの主張の要否(3)-公序良俗 158
   98 当事者からの主張の要否(4)-主要事実か間接事実か 159
   99 当事者からの主張の要否(5)-間接事実(否認理由に相当する事実) 160
   100 被告が主張した原告に有利な事実-当事者の主張の要否 161
   101 職権による過失相殺 162
   102 権利抗弁 163
●裁判所の釈明-原竹裕・小林秀之 164
   103 裁判所の釈明権 164
   104 釈明義務 165
   105 法的観点指摘義務 166
   106 法的観点指摘義務と既判力の縮小 167
●資料・証拠の収集-町村泰貴 168
   107 模索的証明 168
   108 情報の収集-弁護士法23条の2の照会 170
   109 診療録の証拠保全の要件 171
   110 文書提出命令(1)-第三者の所持する診療録 173
   111 文書提出命令(2)-銀行の貸出稟議書 175
   112 文書提出命令(3)-文書提出義務と技術または職業の秘密および証拠の必要性と不服申立て 178
   113 行政庁の所持する文書と提出命令 180
   114 文書提出の命令の不遵守 182
●自白-高田昌宏・伊東俊明 183
   115 擬制自白 183
   116 先行自白 184
   117 間接事実の自白 186
   118 補助事実の自白-文書の真正 187
   119 権利自白 189
   120 過失の自認の効力 191
●証明責任-高田昌宏 192
   121 証明責任の分配(1)-準消費賃貸契約 192
   122 証明責任の分配(2)-安全配慮義務 194
   123 証明責任の分配(3)-背信行為と認めるに足りない特段の事情 196
   124 証明責任の分配(4)-履行不能の帰貴事由 197
   125 事案解明義務 198
   126 心証度による損害額の認定 200
   127 証明責任の転換-証明妨害 202
●訴訟における証明・事実認定-近藤隆司 204
   128 訴訟上の証明｛ルンバール・ショック事件｝ 204
   129 集団訴訟における証明｛大阪空港訴訟｝ 207
   130 統計学的立証の可否｛鶴岡灯油訴訟｝ 208
   131 概括的認定-過失の一応の推定 209
   132 事実上の推定 210
   133 父子関係の認定-不貞の抗弁、間接反証 211
   134 弁論の全趣旨 212
●証拠手続-近藤隆司 213
   135 反対尋問の保障 213
   136 弁論の併合と証拠調べの結果の援用 214
   137 無断(秘密)録音テープの証拠能力 215
●証拠調べ-町村泰貴 216
   138 唯一の証拠方法の申出とその採否 216
   139 証言拒絶権(1)-企業秘密 217
   140 証言拒絶権(2)-新聞記者の取材源 218
   141 磁気テープの証拠調べ 220
   142 文書真正の推定 222
●通常共同訴訟-中西正 223
   143 通常共同訴訟人独立の原則-当然の補助参加 223
●必要的共同訴訟-中西正 224
   144 固有必要的共同訴訟(1)-入会権に基づく訴え 224
   145 固有必要的共同訴訟(2)-被告側の共同相続 226
   146 固有必要的共同訴訟(3)-遺産確認の訴え 227
   147 固有必要的共同訴訟(4)-前婚の無効確認と後婚の取消し 228
   148 固有必要的共同訴訟(5)-訴えの取下げ 229
   149 必要的共同訴訟と上訴 230
●主観的併合-中西正 231
   150 主観的予備的併合 231
   151 主観的追加的併合 233
●補助参加-間渕清史・藪口康夫 234
   152 補助参加の利益 234
   153 補助参加の態様 235
   154 補助参加人に対する判決の効力 236
   155 訴訟告知と参加的効力 237
   156 共同訴訟的補助参加 238
   157 株主代表訴訟と補助参加 239
●独立当事者参加-三木浩一 240
   158 独立当事者参加の構造-片面的独立当事者参加 240
   159 独立当事者参加の可否 243
   160 債権者代位訴訟と独立当事者参加 244
   161 上告審での独立当事者参加 245
   162 敗訴者の1人による上訴 246
●共同訴訟参加-藤本利一 247
   163 共同訴訟参加と当事者適格 247
●訴訟承継-藤本利一 248
   164 訴訟の終了-養子縁組取消訴訟 248
   165 訴訟承継-権利譲渡人からの引受申立て 249
   166 訴訟承継制度-義務者の参加申立て 250
   167 引受承継人の範囲 251
●申立事項と判決事項-坂田宏 252
   168 引換給付判決-立退料の支払いと引換えの建物明渡判決 252
   169 消極的確認訴訟における申立事項-定額を越える債務不存在確認訴訟の意味 254
●判決効の時的・客観的範囲-高地茂世 255
   170 既判力の時的限界(1)-取消権 255
   171 既判力の時的限界(2)-白地手形 256
   172 建物買取請求権と既判力-遮断効 257
   173 必要的共同訴訟と既判力-遮断効 258
   174 争点効 260
   175 限定承認の蒸し返し-既判力に準ずる効力 261
   176 一部請求-明示の場合 262
   177 後遺症による損害額の増大 263
   178 将来の給付判決における増額請求-事情変更 265
   179 確定判決の騙取 266
   180 信義則-判決の効力 267
●判決効の主観的範囲-坂田宏 268
   181 口頭弁論終結後の承継人-既判力の主観的範囲 268
   182 請求の目的物の所持人-実質的当事者に対する民訴法115条1項4号の類推適用 270
   183 法人格否認の法理-法人格否認の場合における判決の既判力・執行力拡張の否定 271
   184 判決の反射効(1)-保証人敗訴判決確定後の主債務者勝訴の確定判決の保証人による援用 272
   185 判決の反射効(2)-共同不法行為者の1人がした相殺 273
   186 形成力の発生時期-詐害行為取消判決による取消しの効果の発生時期 274
●上訴の利益-宇野聡 275
   187 上訴の利益(1) 275
   188 上訴の利益(2) 276
●上訴審の審判の範囲-宇野聡 277
   189 上訴審の審判の範囲-予備的請求 277
   190 一部請求と相殺、不利益変更禁止 278
   191 不服の限度-上訴しない当事者の請求 279
   192 不利益変更の禁止 280
●控訴審の手続-宇野聡 281
   193 第1審結果の陳述 281
   194 必要的差戻し 282
   195 控訴審での反訴 283
●上告審の手続-佐野裕志 284
   196 経験則違反と上告 284
   197 再審事由と上告理由 285
   198 審理不尽という上告理由 286
   199 破棄判決の拘束力(1)-法律上の判断 288
   200 破棄判決の拘束力(2)-事実上の判断 290
   201 違式の裁判 291
●再審の手続-佐野裕志 292
   202 再審の原告適格 292
   203 再審の補充性 294
   204 再審期間の始期 296
   205 再審と有罪の証拠 298
   判例索引 299
   執筆者紹介
発刊にあたって 小林秀之 1
本書の読み方 13
凡例 14
4.

図書

東工大
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図書
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4. 市民社会とまちづくり
林泰義編著
出版情報: 東京 : ぎょうせい, 2000.5  viii, 459p ; 21cm
シリーズ名: 新時代の都市計画 / 伊藤滋編集代表 ; 2
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第Ⅰ部 「新しい公共」が住む市民の都市計画
第1章 「新しい公共」概念が開く世界 2
   第1節 タテの公共からヨコの公共へ 2
   1 大きな公共 2
   2 小さな公共 5
   第2節 新しい公共を生むコミュニティ 12
   1 コミュニティの再認識 12
   2 コミュニティの資源と力量を活かす 18
   第3節 新しい公共が生む市民まちづくり 自分たちのまちは自分たちでつくる 25
   1 コミュニティ主体の市民まちづくり 25
   2 市民まちづくりの領域と方法 27
   第4節 市民まちづくりを支えるNPO 32
   1 コミュニティとともにある地域型まちづくりNPO 32
   第5節 市民まちづくりに対応する制度仕組み 39
   1 制度としてのコミュニティとまちづくり 39
   2 市民まちづくりから都市計画およびインフラストラクチャーへのアピール 41
第2章 「新しい公共」が要請する法制度の改革 43
   第1節 「旧い公共」考 日本の「新しい公共」構築の準備作業のために 43
   1 アメリカの“the public”と日本の「公衆」 44
   2 日本の「公」・「私」 中国と比較しつつ 46
   3 ヨーロッパ近代の公共 48
   4 日本近代の公私 49
   5 「新しい公共」の構築に向けて 52
   第2節 「新しい公共」における課題と展望 フランスと比較しながら 56
   1 フランスの非営利法人制度 56
   2 都市計画・住宅分野における非営利法人の活動 59
   3 都市計画・住宅分野における非営利民間組織の近年の発展 61
   4 フランスの経験から学ぶもの 65
第3章 NPO支援税制 「新しい公共」を育てるために 68
   1 収入構造から見た日本のNPO 69
   2 日本の寄付税制の現状 70
   3 寄付税制をめぐる論点 75
   4 NPO法人と税制 80
第4章 コミュニティの生命力を培う都市計画 86
   第1節 耕すようにまちを育てよう いきいきとしたまちに暮らすために 86
   1 「玉川まちづくりハウス」のさまざまな活動 87
   2 いよいよまちづくりNPOの設立へ 93
   第2節 多様な立場の参加による計画作成や計画手法の開発が求められている 97
   1 現状と乖離のあるコミュニティ政策 97
   2 都市計画がコミュニティに及ぼした成果と課題 101
   3 都市計画がコミュニティに対してできること 104
第5章 生活から発想するマクロな都市計画 108
   第1節 市民参加型による都市計画 アメリカと比較しながら 108
   1 はじめに 108
   2 事例:サンフランスシスコのダウンタウン開発をめぐって 110
   3 アメリカと日本 117
   第2節 ボトムアップ型の都市計画 ドイツにおける登録協会(e.V.)の果たす役割 123
   1 はじめに 123
   2 ドイツの登録協会(e.V.) 124
   3 交通と環境に関する市民団体と登録協会(e.V.) 125
   4 ミュンヒナーフォールム(ミュンヘン) 127
   5 ウムケア交通・環境研究会(ベルリン) 129
   6 リーゼルフェルト地区発展市民研究会(フライブルク) 132
   7 市民団体を通じた参加 134
   8 日本への示唆 136
第6章 「新しい公共」が拓く都市論の未来 139
   第1節 都市計画における公共 139
   1 「公共性」は行政のものであった 139
   2 「計画高権」と「国家高権」 140
   3 問われる「公共性」 141
   4 公共性の再構築の試み 「(仮称)恩田元石川線」 142
   5 公共性は何によって担保されるか 148
   第2節 「新しい公共」と都市デザイン 152
   1 都市の世紀:公共と都市 152
   2 都市文化と都市デザイン 154
   3 「新しい公共」と都市デザイン 157
   4 共同の場所と都市デザイン 162
   5 新しい都市デザインを求めて 163
第Ⅱ部 NPO社会と「市民まちづくり」の世界
第1章 日本型NPO社会を構想する 166
   1 文化や社会の伝統との関係の深い民間非営利活動 166
   2 明治以前の民間非営利活動の特徴 167
   3 日本的な非営利組織に用いられたことば 172
   4 日本型NPO社会の条件 縁・恩・信・義・愛 173
   5 まちづくりNPOの将来 176
第2章 地域再生の鍵を握る「市民まちづくり」 178
   第1節 大都市におけるまちづくり 178
   1 神戸市における住民参加型まちづくりの系譜 179
   2 市民まちづくりの目標・類型 183
   3 住民参加型まちづくりから市民まちづくりへ 188
   第2節 地方都市・農山村におけるまちづくり 地域再生と市民が担うまちづくり 192
   1 分権、環境、グローバリゼイション 192
   2 農山村の再生を担う新しい市民 193
   3 市民が担う都市農村交流・地域間ネットワーク形成 199
第3章 広がる福祉まちづくりの領域とNPO 208
   第1節 NPOと福祉まちづくり 208
   1 少子高齢社会における福祉まちづくり動向 208
   2 福祉まちづくり最前線 212
   3 福祉まちづくりの課題と将来展望 219
   第2節 ボランティア活動とNPOのリーダーシップ 224
   1 はじめに 224
   2 「地域における医療、保健、福祉をともに考える会」の活動 225
   3 「多摩川癒し研究会」の活動 227
   4 障害者の「自主グループ」活動 230
   5 中途「障害者」の心理状態 231
   6 ボランティア活動 232
   7 福祉のまちづくりにおけるNPOのリーダーシップ 233
第4章 住まいづくりの新しい世界をつくるNPO 235
   第1節 非営利住宅の特徴とその意味 235
   1 非営利住宅の台頭 235
   2 組織編成の柔軟性 237
   3 テニュアの多様性 239
   4 住空間の新しい編成 241
   5 ファイナンスの複合性 245
   第2節 「住まいづくり」におけるNPOと行政の連携 250
   1 解消されない不安と不満 250
   2 新しい価値観とNPOの台頭 252
   3 これまでの住宅政策の功罪 253
   4 転換期を迎えた住宅政策とNPO 257
   5 NPOと行政の連携・その萌芽 259
   6 住まいづくりにおけるNPOと新しい公共性 265
第5章 NPO社会への変革を支える新しいシステム 268
   第1節 NPO誕生と新しい経済社会 268
   1 はじめに 268
   2 行政の変革 270
   3 企業の再生 272
   4 地域経済と個人の自主蘇生 277
   第2節 NPOと地域経済社会の仕組み 283
   1 求められる「地域経営」 283
   2 市民と自治体の競争が始まった 284
   3 「グランドワーク・ファンディーション」の試み 286
   4 情報インフラが地域を変える 287
   5 「エコマネー」で“お互いさま”を交換 289
   6 全国一律のやり方では問題を解決できない 291
   7 問題解決事業を広げる仕組みづくり 293
   8 「持ち寄り社会」の実現 295
第6章 政治を取り戻す市民まちづくり 297
   第1節 まちづくりを支える新しい市民の動き 297
   1 生活者ネットワークの政治、まちづくり 297
   2 市民参加型の福祉社会 301
   3 水循環のあるまちづくり 304
   4 まちづくりと都市景観保全 307
   第2節 NPOは地域社会をどう変えるか 314
   1 はじめに 314
   2 NPOはコミュニティにどのような変化をもたらすか 315
   3 コミュニティ像の再構築 319
   4 コミュニティ像の再構築と市民ネットワークの形成 320
   5 市民ネットワークと行政の関係のあり方 324
   6 ネットワークのつくり方 324
   7 おわりに 326
第7章 市民まちづくりを支えるネットワークNPO 328
   第1節 阪神大震災の復興とまちづくり支援ネットワーク 328
   1 阪神大震災の復興で学んだこと 328
   2 阪神大震災の復興のまちづくり支援ネットワーク 332
   第2節 地域のNPOを支える後方支援NPOの役割 341
   1 政策提案型NPOを目指した東京ランポ 341
   2 都市計画マスタープランを通じた地域の市民まちづくり支援 345
   3 後方支援型NPOの課題 347
第8章 市民と行政のパートナーシップを支える専門家 352
   第1節 市民と行政と企業のパートナーシップ 352
   1 まちづくりの現場とパートナーシップ 352
   2 「パートナーシップ」の事例と課題 353
   3 「パートナーシップ」の本質は何か 359
   4 「パートナーシップ」とNPO 361
   5 「パートナーシップ」のさらなる課題 362
   第2節 パートナシップを支えるまちづくりの専門家の役割 365
   1 都市計画プランナーの役割の変化 365
   2 事 例 366
   3 まちづくりの専門家の新しい役割と条件 369
   4 新しい専門家を実現する仕組み 372
   第3節 市民と行政のパートナーシップによる地域まちづくりの課題 横浜市パートナーシップ推進モデル事業から 377
   1 パートナーシップ型まちづくりの背景 377
   2 パートナーシップ推進モデル事業の概要 381
   3 パートナーシップ推進モデル事業の実践事例 383
   4 参加の場の運営 386
   5 参加を支えるシステム 389
   6 持続可能な地域まちづくりへ向けて 391
第9章 市民まちづくりの社会的コミュニケーション・システム 393
   第1節 まちづくりと対面型コミュニケーション 393
   1 まちづくりにおけるコミュニケーションとは 393
   2 まちづくりコミュニケーションの目指すもの 394
   3 まちづくりコミュニケーションの諸相 396
   4 ワークショップの意義 402
   5 まちづくりワークショップの行動様式 403
   6 まちづくりコミュニケーションは行動体づくり 406
   第2節 市民まちづくりと電子ネットワーク 409
   1 はじめに 409
   2 市民まちづくり領域におけるインターネット活用事例 409
   3 市民まちづくりとコミュニティウエアとしてのインターネット 421
第10章 総合的制度の創設に向かう「市民まちづくり」 424
   第1節 「タテ割りまちづくり」から「市民まちづくり」へ アメリカに見るNPO型のまちづくり 424
   1 NPOがつくるNPOセンター 424
   2 市民がつくる公園 426
   3 反対運動から建設運動へ 429
   第2節 「分断された地域」から「ネットワーク・コミュニティ」へ 436
   1 コミュニティの再定義 436
   2 ネットワークの再定義 438
   3 ネットワーク・コミュニティとは 440
   4 市民まちづくりとネットワーク・コミュニティ 441
   5 ネットワーク・コミュニティとしてのCDC 442
   6 通信ネットワークとネットワーク・コミュニティ 447
   7 NIMBYからSIMBYへ 449
第Ⅰ部 「新しい公共」が住む市民の都市計画
第1章 「新しい公共」概念が開く世界 2
   第1節 タテの公共からヨコの公共へ 2
5.

図書

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5. 品質を獲得する技術 : タグチメソッドがもたらしたもの
宮川雅巳著
出版情報: 東京 : 日科技連出版社, 2000.7  xi, 290p ; 22cm
所蔵情報: loading…
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   まえがき iii
   本書の構成と読み方 vii
1 タグチメソッドで扱う品質とは何か 1
   1.1 タグチメソッドの公理 2
   1.2 品質の定義 6
   1.3 品質の分類 13
2 SQC(統計的品質管理)はどのように発展してきたか 27
   2.1 管理図法と抜取検査法 28
   2.2 QCストーリーによる問題解決法 38
   2.3 実験計画法の活用とその限界 53
3 パラメータ設計がもたらしたもの 65
   3.1 制御因子と誤差因子の交互作用解析 66
   3.2 誤差因子の外側割り付け 73
   3.3 ばらつきを減らすいくつかの方法 78
   3.4 設計の3段階と実験研究の役割 82
4 パフォーマンス測度としてのSN比 93
   4.1 計測のSN比 94
   4.2 静特性のSN比 102
   4.3 比例式モデルのSN比 114
   4.4 2値入出力系のSN比 124
5 混合系直交表のススメ 133
   5.1 直交計画の最適性 134
   5.2 素数べき型直交表の活用技法 141
   5.3 L12直交表の性質 155
   5.4 L18直交表の性質 158
   5.5 L36直交表の性質 168
6 外側配置が変えた実験計画法 175
   6.1 能動的信号因子を用いた実験事例 176
   6.2 動特性アプローチの登場 190
   6.3 機能窓法とその拡張 199
7 判別分析に代わるMTS法 219
   7.1 マハラノビスの汎距離 220
   7.2 判別分析の誤用 226
   7.3 MTS法の手順 230
   7.4 主変数選択の利用と主成分分析の限界 240
8 損失関数とその応用技術 253
   8.1 損失関数による品質の定量化 254
   8.2 許容差設計 259
   8.3 工程の調節 264
   8.4 品種計画 271
   引用文献 281
   索引 287
アドバンストノートの目次
   1 探索的因子分析で観点を抽出する原理(1章) 16
   2 正規分布はどのように生まれたか(2章) 51
   3 作為がなければ無作為か(2章) 59
   4 分散分析表では不偏分散でなく平均平方(3章) 71
   5 混合模型での検定法(3章) 71
   6 標本SN比分子での引き算の意味は(4章) 97
   7 2ステップ法の最適性(4章) 105
   8 対数線形モデルによるオッズ比の検定(4章) 129
   9 2k型直交表は簡単に作れる(5章) 138
   10 線点図のマルコフ性(5章) 145
   11 誤差因子ではない変動要因(6章) 194
   12 交互作用解析には主成分分析が有用(6章) 212
   13 主成分の一意性と主変数の任意性(7章) 243
   14 割引係数法とスタイン問題(8章) 269
   15 不思議な主要点の性質(8章) 277
   まえがき iii
   本書の構成と読み方 vii
1 タグチメソッドで扱う品質とは何か 1
6.

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6. モード解析ハンドブック
モード解析ハンドブック編集委員会編
出版情報: 東京 : コロナ社, 2000.1  xi, 472p ; 27cm
所蔵情報: loading…
目次情報: 続きを見る
1.基礎
1.1 1 自由度 1
   1.1.1 自由振動 1
   1.1.2 強制振動 4
   1.1.3 周波数応答関数 8
   1.1.4 ヒステリシス減衰系 13
1.2 多自由度系 15
   1.2.1 自由振動 15
   1.2.2 強制振動と周波数応答関数 21
   引用・参考文献 23
2.信号処理
2.1 A-D 変換 24
2.2 関数の性質 25
   2.2.1 実関数 25
   2.2.2 複素関数 26
   2.2.3 正規直交関数系 26
2.3 フーリエ級数 26
2.4 連続フーリエ変換 27
2.5 離散フーリエ変換 28
2.6 高速フーリエ変換 29
2.7 フーリエ変換の例 30
   2.7.1 方形パルスと単位衝撃 30
   2.7.2 単位衝撃応答 31
   2.7.3 入力による応答 31
   2.7.4 運動方程式 32
2.8 誤差 32
   2.8.1 入力誤差 32
   2.8.2 折返し誤差 33
   2.8.3 量子化誤差 34
   2.8.4 分解能誤差 34
   2.8.5 漏れ誤差と窓関数 35
2.9 相関 37
   2.9.1 相関関数 37
   2.9.2 スペクトル密度関数 38
   2.9.3 周波数応答関数と関連度関数38
2.10 ヒルベルト変換 39
   2.10.1 Sing関数 39
   2.10.2 ヒルベルト変換 40
   2.10.3 因果性 40
   2.10.4 最小位相性 41
   2.10.5 解析的信号 41
2.11 FFT解析器 42
   2.11.1 高速フーリエ変換 42
   2.11.2 基本原理 42
   2.11.3 FFT解析器の処理機能 43
   2.11.4 使用上の注意点 45
   引用・参考文献 47
3. モード試験
3.1 はじめに 48
3.2 構造物の支持方法 48
3.3 加振方法の選択 48
   3.3.1 加振方法の種類 48
   3.3.2 加振波形の特徴 49
   3.3.3 加振波形のまとめ 57
3.4 加振器の選択と取付方法 57
   3.4.1 加振器の種類 57
   3.4.2 加振器の取付方法 57
   3.4.3 加振点の選択 59
3.5 打撃加振時の注意点 59
   3.5.1 加振スペクトルの調整 59
   3.5.2 窓関数 60
3.6 振動計の選択と取付方法 61
3.7 測定系の校正 63
3.8 モード試験の信頼性の評価 63
   引用・参考文献 66
4.モード特性同定
4.1 はじめに 68
4.2 モード性同定法の分類 68
   4.2.1 周波数応答関数と単位衝撃応答 69
   4.2.2 同定法の分類 70
   4.2.3 周波数応答関数の定式化 70
   4.2.4 単位衝撃応答関数の定式化 73
4.3 1 自由度法 74
   4.3.1 ボード線図を用いる方法 74
   4.3.2 モード円適合 75
4.4 多自由度法 80
   4.4.1 線形項と非線形項 80
   4.4.2 線形直接法 80
   4.4.3 偏分反復法 82
   4.4.4 直交多項式法 85
   4.4.5 プロニーの方法 86
   4.4.6 イブラヒムの方法 88
4.5 多点参照法 90
   4.5.1 多点加振の必要性 90
   4.5.2 留数の決定方法 91
   4.5.3 ポリリファレンス法(ボルドの方法) 92
   4.5.4 イブラヒムの方法 94
   4.5.5 ERA法 95
   4.5.6 多点参照の偏分反復法 96
   4.5.7 直接パラメータ同定法 105
4.6 自己回帰モデルを用いたモード特性同定 107
   4.6.1 1変数ARモデルを用いた方法 108
   4.6.2 2変数ARモデルを用いた方法 109
   4.6.3 ARモデルを用いた方法 111
4.7 特性行列による系の同定 113
   4.7.1 物理自由度とモード次数が一致する場合の単純な同定法 113
   4.7.2 物理自由度とモード次数より大きな場合の同定法 114
   4.7.3 物理的モデル化(制約条件)の設定 114
   4.7.4 特性行列の同定計算 116
4.8 質量感応法によるモード特性同定 118
4.9 ニューラルネットワークを用いたモード特性同定 119
   4.9.1 ニューラルネットワークの基礎 119
   4.9.2 モード特性同定手順 120
   4.9.3 学習データ適切化法 120
   4.9.1 例題1:1次元振動はりのモード特性同定 121
   4.9.5 例題2:同じモード特性を有する簡略化モデルの導出 123
4.10 モード解析の実際 125
   4.10.1 モード指示関数 125
   4.10.2 修正モード指示関数によるモード減衰比の推定 126
   4.10.3 モード相関係数 128
   4.10.4 基礎加振法におけるモード解析 128
   付録 最小二乗法 129
   引用・参考文献 131
5.理論モード解析
5.1 固有値解析 133
   5.1.1 固有振動数と固有モード(固有値解析手法 133)
   5.1.2 固有値解板法 134
   5.1.3 複素固有値問題とその解析法 137
5.2 不減衰系の強制振動解析 138
5.3 減衰系の強制振動解析 139
5.4 有限要素法の基礎 141
   5.4.1 有限要素法の概要 141
   5.4.2 理論 142
   5.4.3 要素の特性行列 146
   5.4.4 全体系の運動方程式とその解法 149
   5.4.5 問題処理のプロセスと作業上の配慮事項 151
   5.4.6 解板の誤差と適応要素分割 153
5.5 採用モード打切り誤差への対応手法 154
   5.5.1 基本的モード解析(モード変位法 154)
   5.5.2 モード加速度法 155
   5.5.3 ハンスティーンの方法 156
   5.5.4 高次と低次のモード打切りの補正方法 156
   引用・参考文献 157
6.部分構造合成法
6.1 概説 158
   6.1.1 分類 158
   6.1.2 歴史と現状 160
6.2 伝達関数型 161
   6.2.1 実験データ利用に適した基本手法 161
   6.2.2 理論データ利用に適した方法 162
6.3 モード型 163
   6.3.1 拘束モード型 163
   6.3.2 不拘束モード型 165
6.4 特性行列型 166
   6.4.1 物理自由度による特性行列合成法 166
   6.4.2 スーパーエレメント法 167
6.5 その他の型 167
   引用・参考文献 169
7.最適設計
7.1 最適化解析技術の設計製造過程における役割 171
   7.1.1 最適化法の過去・現在,そしてモード解析の役割 171
   7.1.2 最適化法の未来,そしてモード解析の役割 172
7.2 構造動力学における逆問題 174
   7.2.1 構造動力学における逆問題の種類 174
   7.2.2 逆問題の定式化と解法 176
   7.2.3 逆問題の解析例 180
   7.2.4 おわりに 181
7.3 構造動力学における感度解析 182
   7.3.1 固有振動解析における感度解析 182
   7.3.2 応答解析における感度解析 184
7.4 構造動力学における再解析 187
   7.4.1 固有振動解析における再解析 187
   7.4.2 応答解析における再解析 188
7.5 構造動力学における最適設計 190
   7.5.1 最適設計の用語 190
   7.5.2 最適設計問題の定式化 191
7.6 構造系と制御系の同時最適設計 194
   7.6.1 構造系のモデル化 195
   7.6.2 制御系の記述 195
   7.6.3 同時最適設計 197
   7.6.4 適用例 198
   7.6.5 今後の展望 201
7.7 最適化理論 201
   7.7.1 問題の記述 201
   7.7.2 最適化の数値計算の歴史 204
   7.7.3 個々の最適化理論 205
7.8 最適化解析のための周辺理論およびそれを用いた最適化解析 211
   7.8.1 ベーシスベクトルを用いた形状最適化 211
   7.8.2 力法を用いた形状最適化解析 213
   7.8.3 均質化法を用いた位相最適化解析 217
   7.8.4 ニューラルネットワークを用いた最適化解析 221
   7.8.5 遺伝的アルゴリズムを用いた最適化解析 223
   7.8.6 非線形の最適化問題 226
   引用・参考文献 229
8.振動制御
8.1 振動制御におけるモード解析の意義 233
8.2 振動制御のためのモデリング 233
   8.2.1 モード解析法の応用 233
   8.2.2 非連成モデルの作成法 235
   8.2.3 等価質量の同定 235
   8.2.4 弾性構造物の低次元物理モデル作成法 238
8.3 パッシブ振動制御 240
   8.3.1 動吸収器 240
   8.3.2 多自由度系の制振 241
   8.3.3 動吸振器による多自由度系の振動制御法 242
   8.3.4 3自眉度系の制振への応用 244
   8.3.5 はり構造物への応用 246
   8.3.6 その他の構造物への応用 247
8.4 アクティブ振動制御 248
   8.4.1 モード制御と最適制御 248
   8.4.2 アクティプ制振装置 251
   8.4.3 塔状構造物の振動制御 252
   8.4.4 平板構造物の振動制御 255
8.5 あとがき 258
   引用・参考文献 259
9.音響
9.1 波動方程式 260
   9.1.1 1次元波 260
   9.1.2 球面波 260
9.2 音場の固有値 260
   9.2.1 集中定数系 260
   9.2.2 分布定数系 261
   9.2.3 連成系 261
9.3 音響解析 263
   9.3.1 簡便法 263
   9.3.2 境界要素法 268
   9.3.3 差分法 269
   9.3.4 有限要素法 270
   9.3.5 部分構造合成法 272
9.4 音響放射 273
   9.4.1 流れによる音響放射(燃焼音なども含む) 274
   9.4.2 振動による音響放射 275
9.5 伝搬 276
   9.5.1 空気伝搬音 276
   9.5.2 固体伝搬音 277
9.6 音響測定 277
   9.6.1 音波と測定量の関係 277
   9.6.2 音源探査 281
9.7 騒音対策 283
   9.7.1 遮音 283
   9.7.2 吸音 289
9.8 音の可視化 290
   9.8.1 音の可視化の北景 291
   9.8.2 近距離場音響ホログラフィ 292
   9.8.3 音響インテンシティー法 295
9.9 音質 296
   9.9.1 音質評価技術の位置付け 296
   9.9.2 音質評価方法の基礎 297
   9.9.3 SD法を用いた分析方法 298
   9.9.4 各音質構成因子と物理量の対応 299
   9.9.5 車室内騒音目標の具現化技術 301
   引用・参考文献 302
10.非線形系
10.1 モデル化 304
   10.1.1 線形系と非線形系 304
   10.1.2 非線形要素の例 304
   10.1.3 非線形現象 304
10.2 実験同定 308
   10.2.1 実験同定 308
   10.2.2 非線形性の有無判定 309
   10.2.3 非線形系の実験的同定法 310
   10.2.4 非線形系と自由度 313
10.3 非線形の部分構造合成法 313
   10.3.1 非線形要素を持つ部分構造合成法 313
   10.3.2 非線形時刻歴応答解析 315
   10.3.3 簡易モデルによる手法の検証 315
   10.3.4 非線形減衰装置の解析への適用 317
   引用・参考文献 317
11.1 概要 319
11.2 実験モード解析 320
11.3 部分構造合成法 325
11.4 最適設計 330
11.5 アクティブ騒音制御 332
   引用・参考文献 335
12.工作機械
12.1 工作機械へのモード解析の適用と歴史 336
12.2 表面粗さ 336
   12.2.1 主成分分析 337
   12.2.2 相対変位 337
12.3 びびり振動 339
12.4 立てフライス盤Yへの適用例 341
   12.4.1 構造変更予測 342
   12.4.2 切削実験による検証 342
12.5 NC施盤への適用例 343
12.6 平面研削盤への適用例 345
   引用・参考文献 346
13.情報機器
13.1 はじめに 347
13.2 光ディスク装置の開発動向と技術課題 347
13.3 光へッド機構と制御 348
13.4 対物レンズアクチュエータの振動問題348
   13.4.1 装置仕様の決定 348
   13.4.2 アクチュエータ方式の構想と概略設計 348
   13.4.3 詳細設計 349
   13.4.4 信頼性設計 349
   13.4.5 連成設計(制御性と振動設計)349
   13.4.6 試作評価 349
13.5 対物レンズアクチュエータの周波数特性 349
   13.5.1 光ディスクの機械的特性と制御条件 349
   13.5.2 4本棒支持ばね形の振動特性 350
   13.5.3 周波数特性の測定法 350
13.6 高次モード減衰比の簡易評価法 350
   13.6.1 慣性拘束系のモードモデル 351
   13.6.2 位相峰となる周波数 351
   13.6.3 位相半値幅法 351
13.7 振動事例(1)反力絶縁 353
   13.7.1 構造と振動伝達 353
   13.7.2 駆動反力絶縁による抵振動化 354
13.8 振動事例(2)接触振動と接触バランス 355
   13.8.1 平面支持ぱね形アクチュエータ 355
   13.8.2 位相遅れ現象とその解明 355
   13.8.3 応答解析とアンバランス量の規定 356
13.9 振動事例(30)方向連成振動 357
   13.9.1 方向連成振動とその原因 357
   13.9.2 弾性振動解析組立誤差による影響 358
   13.9.3 振動モデルと組立誤差の導入 358
   13.9.4 応答シミュレーション 359
   13.9.5 連成係数の大きさ 360
   13.9.6 質量比,慣性モーメント比とCa値 360
   13.9.7 支持点の縦横比とCa値 360
13.10 振動事例(4)減衰設計 360
   13.10.1 4本棒支持ばね形アクチュエータの構造 361
   13.10.2 高次モードの位相遅れ評価法 361
   13.10.3 不要駆動力がある場合の位相特性 362
   13.10.4 減衰構造設計 362
   13.10.5 高次モードの減衰付加 362
13.11 対物レンズアクチュエータの振動設計法のまとめ 363
13.12 さいごに 364
   引用・参考文献 364
14.建築・土木(建設工学)
14.1 建築工学とモード解析 365
   14.1.1 建築工学が対象とする動的事象 365
   14.1.2 モード解析 366
14.2耐震設計とモード解析 368
   14.2.1 震源決定 368
   14.2.2 地盤調査 370
   14.2.3 地震時の地盤挙動 371
   14.2.4 原子炉建屋の耐震性検討 373
14.3 高層ビルのモード解析と振動制御 376
   14.3.1 はじめに 376
   14.3.2 高層ビルのモデル化0376
   14.3.3 各種制振方式の分類 378
   14.3.4 高層ビルの振動制御適用例 380
   14.3.5 あとがき 384
14.4 長大橋の実験モード解析 384
   14.4.1 振動試験の目的 384
   14.4.2 橋りょうの振動試験方法 384
   14.4.3 横浜ベイブリッジの実験モード解析 385
14.5 主塔構造物の振動制御 389
   14.5.1 はじめに 389
   14.5.2 橋りょう主塔のモデル化 389
   14.5.3 アクティブ制振装置と制御対象モデル 390
   14.5.4 制御系設計 391
   14.5.5 まとめ 393
   引用・ 参考文献 393
15.建設・産業機械
   15.1 ホイール式車両のモデル化と動的応答の解析 395
   15.1.1 はじめに 395
   15.1.2 解析方法 395
   15.1.3 強度解析と実験値 396
   15.1.4 非線形性を考慮した乗心地解析 397
15.2 くろーラ式車両のモデル化と動的応答の解析 398
   15.2.1 はじめに 398
   15.2.2 解析方法 398
   15.2.3 ブルドーザの突起乗越え解析 399
15.3 トランスファフィーだの振動制御 401
   15.3.1 はじめに 401
   15.3.2 トランスファフィーダの構造 402
   15.3.3 アクティブ制振法とベンチテスト 402
   15.3.4 アクティブ制振の実機への適用 405
   引用・参考文献 406
16.航空・宇宙・船舶
16.1 航空機への適用 407
   16.1.1 航空機の空力弾性問題 407
   16.1.2 飛行機の全機地上振動試験 409
   16.1.3 振動・騒音と防振・防音 409
16.2 ロケットへの応用 410
16.3 衛星への適用 411
   16.3.1 衛星の振動問題 411
   16.3.2 宇宙構造物 411
16.4 宇宙での液体関連振動 412
   16.4.1 液体関連問題 412
   16.4.2 液体の動的挙動のモデリング 413
16.5 船舶への応用 415
   16.5.1 はじめに 415
   16.5.2 モード解析法 415
   16.5.3 模型実験との比較 418
   16.5.4 実船適用例 419
   16.5.5 防振検討への応用 421
   16.5.6 まとめ 424
   引用・参考文献 424
17.回転機械
17.1 回転機械とモード解析 426
   17.1.1 概説 426
   17.1.2 要素特性検証 426
   17.1.3 ロータ系のQファクタ設計法 427
   17.1.4 釣合せへのモード解析の応用 430
   17.1.5 異常診断への応用 434
17.2 高減衰系のモード解析 436
   17.2.1 概説 436
   17.2.2 多点加振法と多点参照法 436
17.3 回転体支持部のモード解析 436
   17.3.1 まえがき 436
   17.3.2 軸受台の動特性の同定方法 436
   17.3.3 軸受台 の動剛性を考慮した回転軸系の複素固有値解析 437
   17.3.4 軸受台の動コンプライアンスの同定と回転軸系の固有値計算への適用 438
17.4 非線形振動へのモード解析の適用 440
   17.4.1 非線形不釣合い応答解析 440
   17.4.2 部分構造モデルの考え方 440
   17.4.3 調和バランス法の適用442
   17.4.4 解析例 443
   引用・参考文献 446
18.スポーツ・ニューマンダイナミックス
18.1 人体 447
   18.1.1 人体の構造 447
   18.1.2 人体の実験モード解析 449
   18.1.3 人体のモデル化 450
   18.1.4 人体の振動モード-実験結果と計算結果- 451
18.2 スポーツ用具 454
   18.2.1 まえがき 454
   18.2.2 実験モード解析の応用 454
   18.2.3 ボールとラケットの衝突における応答予測 456
   18.2.4 ラケットの性能予測 457
   18.2.5 理論モード解析による衝突のメカニズムの考察 459
   18.2.6 あとがき 460
   引用・参考文献 460
19.振動診断
19.1 はじめに 462
19.2 実働状態の観察 462
   19.2.1 振動シビアリティ 462
   19.2.2 振動波形の観測 462
   19.2.3 周波数解析 463
   19.2.4 実働状態のモード解析 464
19.3 静止状態の実験モード解析 464
19.4 最適対策のための解析 464
   19.4.1 有限要素による解析 464
   19.4.2 構造変更シミュレーション 465
19.5 振動診断事例 465
   19.5.1 静止状態の実験モード解析 465
   19.5.2 構造変更シミュレーションの利用 466
   引用・参考文献 468
   索引 469
1.基礎
1.1 1 自由度 1
   1.1.1 自由振動 1
7.

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7. 中性子によるセラミックス材料研究会 : 日本の粉末中性子解析の現状と将来 (第1回)
edited by M. Yashima and T. Kamiyama
出版情報: Tsukuba : High Energy Accelerator Research Organization, 2004.2  vi, 118p ; 30cm
シリーズ名: KEK proceedings ; 2003-13
所蔵情報: loading…
目次情報: 続きを見る
「口頭講演」
   中性子によるセラミックス材料研究会の設立趣旨 八島正知(東工大院) 1
   JSNS/J PARCの目指すもの 藤井保彦(東大物性研,原研) 3
   MPF法による構造精密化とME Patterson法による積分強度決定 泉富士夫(物材機構) 24
   高分解能粉末中性子回折装置(HRPD)の現状 石井慶信,井川直樹(原研) 42
   HERMESの目指したもの 大山研司(東北大金研) 52
   Vega/Siriusの現状 石垣徹(室蘭工大) 59
   J PARCの粉末回折でめざそうとしていること 神山崇(高エネ機構,J PARC粉末回折装置プロジェクト・チーム) 66
「ポスター講演」
   SrBi2Ta2O9単結晶の分極特性と構造相転移 野口祐二(東大生産技研,科技団さきがけ),村田紘一郎,宮山勝(東大生産技研) 87
   層状ニッケルマンガン系酸化物の結晶構造と充放電機構 小林弘典,蔭山博之,栄部比夏里,辰巳国昭(産総研),荒地良典(関西大工),米村雅雄,菅野了次(東工大院),神山崇,星川晃範(高エネ機構) 88
   A-site欠陥ペロブスカイト型酸化物におけるリチウムイオン伝導機構 白川淳一,中山将伸,内本喜晴,脇原將孝(東工大院),星川晃範,Harjo Stefanus,神山崇(高エネ機構) 90
   新しい超伝導体Sr2YCu2FeO6+8系の設計と中性子回折 茂筑高士,平田和人(物材機構),及川健一,鈴木淳市(原研),畑慶明(防衛大),門脇和男(筑波大物質工),神山崇(高エネ機構) 91
   JSNSの2台の粉末回折装置のビームライン設計 及川健一(原研),神山崇(高エネ機構),石垣徹(室蘭工大),JSNSビームラインタスクグループ 92
   銅-ハロゲン系化合物の散漫散乱 山下智隆,新居昌至,佐久間隆(茨城大理),高橋東之(茨城大工),石井慶信(原研) 93
   梯子格子型複合結晶[(Sr1-xCax)2Cu2O3][(Cu1-yCoy)O2]pの結晶構造 宮崎譲,田山俊介,小野泰弘,梶谷剛(東北大院工) 94
   酸化物複合結晶[Ca2(Co0.65Cu0.35)2O4]p[CoO2]の結晶構造 宮崎譲,三浦達朗,小野泰弘,梶谷剛(東北大院工),内田正哉,小野田みつ子(物材機構),石井慶信,森井幸生(原研) 95
   高温中性子回折によるセリアの結晶構造、核密度分布とディスオーダの研究 小林周平,八島正知,石村大樹,大内健二郎,中村渉(東工大院),大山研司(東北大金研),安井理(第一稀元素化学工業) 96
   ルテチウムシリコン酸窒化物Lu4Si2O7N2の結晶構造 高橋純一,島田昌彦(東北大多元研),山根久典(東北大学際セ),山本吉信,三友譲,広崎尚登(物材機構)、及川健一,鳥居周輝(原研),神山崇(高エネ機構) 97
   Liをドープしたランタンチタン酸塩ペロブスカイトの結晶構造相転移 中村歩,八島正知,石村大樹,大内健二郎,小林周平(東工大院),伊藤満(東工大応セラ研),大山研司(東北大金研) 98
   中性子回折法による磁気構造解析 高田幸生,中川貴,山本孝夫(大阪大院工),橘武司,島田武司(住友特殊金属),川野眞治(京大原子炉) 102
   ペロブスカイト型オキシナイトライド(Ca,La)Ti(O,N)3の作製と構造解析 川田秋一,宇都野太,安井至(東大生産技研) 103
   水素吸蔵材料LaNi4.9Al0.1のin-situ粉末中性子回折測定 中村優美子,秋葉悦男(産総研),石垣徹(室蘭工大),神山崇(高エネ機構) 104
   遍歴反強磁性体UTGa5(T:Ni,Pd,Pt)における局所構造歪みと磁性 金子耕士,石井慶信,池田修悟,常盤欣文,芳賀芳範(原研先端基礎研),目時直人(原研先端基礎研,東北大院理),N.Bernhoeft(DREMC-CEA/Grenoble),G.H.Lander(原研先端基礎研,EC-JRC),大貫惇睦(原研先端基礎研,大阪大院理) 106
   高温中性子回折によるSc2O3をドープしたZrO2の酸素欠陥構造 荒地良典,鈴木光隆,浅井彪(関西大工),神山崇(高エネ機構) 107
   リチウムマンガンスピネルの合成、物性と相関係 米村雅雄,園山範之,山田淳夫,菅野了次(東工大院),小林弘典(産総研),神山崇(高エネ機構) 108
   熱処理によるBi4-x+yLaxTi3O12-8の結晶構造、物性と強誘電体特性の関係 横山直,井手本康,小浦延幸(東京理科大理工),J.W.Richardson,Jr C.-K.Loong(アルゴンヌ国立研),神山崇(高エネ機構) 109
   電波吸収体用六方晶フェライトの磁気構造解析 豊田丈紫,北川賀津一(石川県工業試験場),石井慶信,山口泰男(原研) 110
   高速酸化物イオン導電体(La0.8Sr0.2)(Ga0.8Mg0.15Co0.05)O3-8の伝導経路の可視化 野村勝裕,蔭山博之,宮崎義憲(産総研),八島正知(東工大院),千歳範壽,足立和則(三菱マテリアル株式会社) 111
   TOF粉末中性子回折におけるマキシマムエントロピー法の現状 星川晃範,神山崇(高エネ機構) 114
   TOF粉末中性子回折における分子性キラル磁性体の磁気構造解析 星川晃範,神山崇,Agus Purwanto,池田進,大石一城,髭本亘(高エネ機構),井上克也(分子研,総研大),今井宏之(分子研) 116
   5V級Li二次電池用正極材料LiMn1.5Ni0.5O4の充放電に伴う結晶構造変化 関根裕,井手本康,宇井幸一,小浦延幸(東京理科大理工) 117
   第一回「中性子によるセラミックス材料研究会」で何がわかったか? 八島正知(東工大),神山崇(高エネ機構) 118
「口頭講演」
   中性子によるセラミックス材料研究会の設立趣旨 八島正知(東工大院) 1
   JSNS/J PARCの目指すもの 藤井保彦(東大物性研,原研) 3
8.

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8. 映像情報符号化
酒井善則, 吉田俊之共著
出版情報: 東京 : オーム社, 2001.12  xiii, 225p ; 21cm
シリーズ名: ヒューマンコミュニケーション工学シリーズ / 電子情報通信学会編
所蔵情報: loading…
目次情報: 続きを見る
1章 ディジタル画像の基礎
   ディジタル画像とは 1
   ディジタル画像の種々のフォーマット 15
   画像の圧縮符号化と画質の評価について 21
2章 画像圧縮符号化の基礎
   画素値の表記方法 23
   画像圧縮符号化とは 24
   画像はなぜ圧縮できるのか 26
   画像圧縮符号化の原理-簡単な符号化アルゴリズムを通して 30
   画素間相関の定量化 34
   画像符号化アルゴリズムの一般的構成 39
3章 エントロピー符号化
   はじめに-用語と基礎知識の説明を兼ねて 43
   符号の条件 48
   情報源符号化定理 50
   Huffman符号 52
   算術符号 56
4章 量子化-統計的な扱いへ向けて
   はじめに 59
   さまざまな量子化器 60
   量子化誤差の統計的扱い 62
   式(4.19)について 69
   おわりに-量子化と逆量子化処理の実現 70
5章 直交変換とDCT
   線形変換と正規直交変換 73
   直交変換を用いた画像符号化アルゴリズム 77
   パーセバルの関係とその応用 80
   変換係数に対する最適ビット割り当て 82
   カルーネンーレーブ変換(KLT) 85
   KLTからDCTへ-DCTの導出 100
   おわりに 104
6章 DCTの性質と符号化への応用
   DCTの性質 105
   符号化への応用-2次元DCTを用いた画像符号化の実際 111
   おわりに-補遺 116
7章 動画像の圧縮符号化と動き補償
   動画像の基礎-走査について 121
   動画像符号化の基本手法 123
   動き補償予測を用いた動画像符号化 127
   実際のアルゴリズム 137
8章 レート-歪み理論-画像符号化の理論的扱い入門
   レート-歪み理論の概要 143
   レート-歪み関数 144
   画像はなぜ圧縮できるのか 147
   静止画像および動画像の圧縮限界 150
9章 マルチメディア符号化の実際(1)JPEG-静止画像の圧縮符号化
   はじめに 157
   基本符号化アルゴリズム 158
   JPEG Baseline方式のビット列構成 163
   JPEG Baseline方式の符号化特性 169
   おわりに 170
10章 マルチメディア符号化の実際(2)MPEG-動画像の圧縮符号化
   MPEGの歴史-教養程度に 173
   MPEG-1の概要 174
   MPEG-1の構成 179
   MPEG-2の概要 204
   おわりに 212
参考文献 215
索引 221
1章 ディジタル画像の基礎
   ディジタル画像とは 1
   ディジタル画像の種々のフォーマット 15
9.

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9. 生物工学基礎. 新版
大倉一郎, 北爪智哉, 中村聡著
出版情報: 東京 : 講談社, 2002.4  ix, 148p ; 21cm
所蔵情報: loading…
目次情報: 続きを見る
   はじめに iii
1 生物工学の発展
   1.1 生物工学とは 1
   1.2 ノーベル賞にみる生物工学の進展 3
2 生物の構成単位
   2.1 細胞の構造 7
   2.1.1 細菌細胞 7
   2.1.2 動物および植物細胞 9
   2.2 生物の分類と進化 10
   2.2.1 生物の分類 10
   2.2.2 生命の起源と生物の進化 12
3 生体物質の化学
   3.1 アミノ酸 15
   3.1.1 アミノ酸の構造と性質 15
   3.1.2 その他のアミノ酸 19
   3.2 タンパク質 22
   3.2.1 ペプチド結合 22
   3.2.2 タンパク質の分類と機能 23
   3.2.3 タンパク質の構造と反応の機構 25
   3.3 糖質 27
   3.3.1 糖質の分類 27
   3.3.2 糖質の構造と性質 28
   3.4 核酸 34
   3.4.1 核酸の定義と分類 34
   3.4.2 DNAの立体構造 36
   3.5 脂質 39
   3.5.1 中性脂質(油脂) 39
   3.5.2 複合脂質 40
   3.5.3 脂質の機能 41
4 生体反応
   4.1 自由エネルギー 45
   4.2 代謝回路 47
   4.2.1 生体物質の代謝 47
   4.2.2 糖質の代謝 47
   4.2.3 脂質の代謝 49
   4.2.4 クエン酸回路 52
   4.2.5 物質代謝とエネルギー 54
   4.2.6 ATPの生成と貯蔵 55
   4.2.7 電子伝達系 56
   4.2.8 プロトンポンプ機構 58
   4.3 光合成 59
   4.3.1 光合成における物質の流れ 59
   4.3.2 植物の二酸化炭素の固定 61
   4.3.3 C4植物 64
   4.3.4 電子・エネルギーの流れ 65
   4.3.5 光合成器官 66
   4.3.6 光合成色素 67
   4.3.7 光合成単位 68
   4.3.8 高等植物の2つの光化学系 69
   4.3.9 光合成細菌 71
   4.4 酵素の定義と分類 72
   4.4.1 酵素の分類 74
   4.4.2 触媒としての特性 77
   4.4.3 酵素の活性中心 78
   4.4.4 鍵と鍵穴モデル 78
   4.4.5 誘導適合 80
   4.4.6 反応の機構 80
5 遺伝子工学と遺伝情報の利用
   5.1 分子遺伝学の基礎 85
   5.1.1 遺伝子の複製 86
   5.1.2 細菌における転写と翻訳 87
   5.1.3 真核細胞における遺伝子発現 90
   5.2 遺伝子工学技術の誕生 93
   5.2.1 制限酵素とDNAリガーゼの発見 93
   5.2.2 ベクターの開発 96
   5.2.3 生細胞への外来DNA導入技術の確立 97
   5.2.4 遺伝子組換え実験の成功とアシロマ会議 99
   5.3 遺伝子クローニングの方法 100
   5.3.1 ショットガン法 100
   5.3.2 cDNA法 102
   5.3.3 化学合成法 104
   5.3.4 PCR法 105
   5.4 遺伝子工学の応用 107
   5.4.1 DNA塩基配列決定法 107
   5.4.2 遺伝子工学によるタンパク質生産 110
   5.4.3 遺伝子診断と遺伝子治療 112
   5.5 遺伝子工学の倫理的・社会的側面 114
   5.5.1 バイオハザードと組換えDNA実験指針 114
   5.5.2 生命倫理 116
6 モノクローナル抗体とハイブリドーマ
   6.1 抗体の構造と多様性 119
   6.1.1 抗体の種類と分子構造 119
   6.1.2 抗体遺伝子と抗体の多様性 121
   6.2 モノクローナル抗体 122
   6.2.1 ハイブリドーマの作製法 122
   6.2.2 結合定数によるモノクローナル抗体の評価 124
   6.3 抗体の応用 125
   6.3.1 免疫凝集 125
   6.3.2 ラジオイムノアッセイ 126
   6.3.3 ELISA 126
   6.3.4 アフィニティークロマトグラフィー 128
   6.3.5 医療分野 129
7 生物プロセス工学
   7.1 細胞の増殖と培養工学 131
   7.1.1 真核細胞の分裂 131
   7.1.2 微生物の増殖 132
   7.2 固定化酵素とバイオリアクター 133
   7.3 生物工学技術を利用する有用物質生産 135
   7.3.1 天然物合成 136
   7.3.2 バイオポリマー 137
   7.3.3 光学活性物質 139
   7.4 環境修復 140
   7.4.1 廃水処理 140
   7.4.2 ダイオキシン類および有機塩素化合物の処理 142
   参考書 143
   索引 145
   はじめに iii
1 生物工学の発展
   1.1 生物工学とは 1
10.

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10. 建築・都市計画のための空間計画学
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 井上書院, 2002.5  186p ; 26cm
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空間研究の体系化 〔佐野友紀/恒松良純〕 9
I 空間の把握
   1 外部空間の構造をとらえる-街路空間の図と地 〔積田 洋〕 14
   1- 街路空間の計画と雰囲気 14
   2- 街路を構成するさまざまなエレメント 18
   3- 図・図的・地エレメント 20
   4- ＜意識型＞と＜指摘型＞ 21
   5- 統一性と多様性のデザイン 23
   6- 文献案内 24
   2 行動から場所をとらえる-視環境と空間記述 [大野隆造] 26
   1- 空間体験のデザイン 26
   2- 行動知覚論序説 26
   3- 移動にともなって変化する環境と体験の記述 28
   4- 多様な行動空間におけるシークエンス体験 30
   5- 文献案内 34
   3 距離を測る, 容積を量る-人をとり囲む空間寸法の意味 [西出和彦/橋本都子] 36
   1- 3次元空間をデザインするということ 36
   2- 見た目の容積と実際の容積 37
   3- 複数で体験する容積感 41
   4- 人をとり囲む指示代名詞領域 43
   5- 文献案内 46
   4 空間把握の構造をとらえる-記憶の再生 [船越 徹/高橋大輔] 48
   1- 研究の問題意識 48
   2- パズルマップ法の開発のプロセス 48
   3- パズルマップ法の分析方法 50
   4- 建築の内部空間の把握のされ方 53
   5- まとめ 55
   6- 文献案内 55
II 空間の移動
   5 都市空間での移動行動をとらえる-地域施設利用行動モデルとその応用 [大佛俊泰] 58
   1- 利用者行動分析の必要性 58
   2- 空間データと分析ツールの進展 58
   3- 公共図書館における利用者行動 58
   4- 移動コストの計量化と視覚化 59
   5- 自由返却システムの効果 62
   6- 利用パターンの時空間的特性 65
   7- まとめ 68
   8- 文献案内 68
   6 視覚障害者が感じる空間をとらえる -バリアフリーの空間計画 [横山勝樹] 70
   1- 視覚障害者に配慮した設計事例 70
   2- 視覚障害者の歩行環境 71
   3- AMS (Auditory Map System)の開発 74
   4- 視覚障害者による経路の口述表現 75
   5- 口述表現のスキーマ抽出 78
   6- 文献案内 79
   7 公共施設での行動をとらえる-探索行動と空間の関係 [渡邉昭彦] 82
   1- 探索行動を考慮した公共施設の事例 82
   2- 社会・街として高齢者施設をつくる 84
   3- 空間の探索行動実験 85
   4- 空間探索行動実験の応用 87
   5- わかりやすい情報空間としての建築計画 89
   6- 文献案内 93
   8 群集行動を視る-可視化による群衆行動の把握 [林田和人/佐野友紀/高柳英明] 96
   1- 建築・都市計画と群集流動の制御 96
   2- 群集行動を視るための行動調査手法 98
   3- 群集の可視化による理解 100
   4- 空間と行動のデザインシミュレーション 104
   5- 行動シミュレーションシステム 106
   6- 文献案内 108
III 空間の構成
   9 機能複合を計画する -施設混在のある空間構成 [柏原士郎/横田隆司] 112
   1- はじめに 112
   2- 機能複合の評価モデル 112
   3- 集合住宅における複合化 113
   4- 鉄道駅構内における複合化 115
   5- 施設混在のある街づくり 118
   6- 文献案内 122
   10 ボリュームから構成をとらえる-構成形式とビルディング・タイプ [小川次郎/坂本一成] 124
   1- 研究と設計-設計者にとっての研究とは 124
   2- 構形成形式とビルディング・タイプ 125
   3- 建築の構成をボリュームからとらえる 126
   4- 構成類型 127
   5- 制度化された建築のタイプ 129
   6- プロジェクトへの展開の可能性 130
   7- 文献案内 133
   11 空間と出来事をプログラムする-積木と絵文字の設計手法 [日色真帆] 136
   1- 空間と出来事の設計手法 136
   2- スペースブロックの諸領域 138
   3- イベントピクトグラムの諸領域 142
   4- 空間の積木と出来事の絵文字の組合せ 144
   5- 手法の評価 145
   6- 文献案内 145
IV 空間の解釈
   12 景観を調べ、景観をつくる-景観デザインの仕組み [土肥博至] 148
   1- 景観デザインと景観研究 148
   2- 地域景観イメージの研究 149
   3- 内的景観イメージの研究 152
   4- 景観コントロールの手法とデザイン 155
   5- 文献案内 157
   13 ＜詩性＞から環境を探る-環境の詩的イメージ [高木清江/松本直司] 158
   1- 環境の魅力と詩的イメージ 158
   2- 詩的イメージの事例 158
   3- 詩的イメージの研究方法 161
   4- 詩的イメージ構造 162
   5- イメージの詩化パターン 165
   6- 文献案内 167
   14 景観をテクストとして解読する-街並みの記号論 [門内輝行] 168
   1- 建築記号論の可能性 168
   2- 街並みにおける記号現象 170
   3- 街並みの景観の記号化 171
   4- タウンテクスチャーの情景分析 173
   5- テクストとしての街並みの解読 175
   6- 文献案内 177
   建築・都市計画における空間研究形成への過程 [宮本文人] 179
   A Guide to Spatial Design
   アフォーダンス [添田昌志] 81
   VRによる空間の把握 [柳田 武] 95
   インターネット上でのアンケート調査 [佐野友紀] 110
   歩行特性に基づいたWeb3D 建築映像体験 [高柳英明] 135
空間研究の体系化 〔佐野友紀/恒松良純〕 9
I 空間の把握
   1 外部空間の構造をとらえる-街路空間の図と地 〔積田 洋〕 14
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