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1.

図書

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日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , [東京] : 丸善 (発売), 1978.12  291p ; 27cm
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2.

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日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1987.11  [7], 438p ; 27cm
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3.

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日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1977.1  670p ; 26cm
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4.

図書

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日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2016.12  381p ; 30cm
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1 : はじめに
2 : 地震の概要
3 : 地形・地質
4 : 基礎構造
5 : 建物の被害
6 : 歴史都市の被害状況
7 : 人的被害
8 : 詳細調査建物の解析
9 : まとめ
10 : 教訓
1 : はじめに
2 : 地震の概要
3 : 地形・地質
5.

図書

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日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1996.3  [9], 345p ; 26cm
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6.

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日本建築学会編
出版情報: 東京 : 彰国社, 1998.8  203p ; 19cm
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7.

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日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2014.6  245p ; 30cm
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8.

図書

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日本建築学会編集著作
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2015.3  278p ; 26cm
シリーズ名: 東日本大震災合同調査報告 / 東日本大震災合同調査報告書編集委員会 [編] ; 建築編5
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第1章 : 被害の概要
第2章 : 設計基準類の変遷
第3章 : 液状化被害
第4章 : 地盤・基礎の被害
第5章 : 調査事例
第6章 : 補修・復旧事例
第1章 : 被害の概要
第2章 : 設計基準類の変遷
第3章 : 液状化被害
9.

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東工大
目次DB

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東工大
目次DB
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.3  274p ; 26cm
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第Ⅰ編 地震荷重・耐震設計法の現状
第1章 1981年新耐震設計法 1
   1.1 新耐震の概要と成立の経緯 1
   1.1.1 はじめに 1
   1.1.2 新耐震以前の状況 1
   1.1.3 新耐震設計法の開発 2
   1.1.4 地震地域係数について 3
   1.1.5 標準せん断力係数と振動特性係数について 4
   1.1.6 構造特性係数について 8
   1.1.7 震度表示と層せん断力係数表示 10
   1.1.8 地震力の分布 11
   1.1.9 取り入れられなかった用途係数について 13
   1.2 地盤種別 14
   1.2.1 地震時の震度分布と地盤種別 14
   1.2.2 地盤種別と振動特性係数 14
   1.2.3 表層地盤による卓越周期の特性 15
   1.2.4 地盤種別と設計用ベースシヤー係数の具体例 18
   1.3 相互作用効果の扱いと地下階地震力 20
   1.3.1 振動特性係数(Rt) 20
   1.3.2 地下階地震力 21
   1.4 地震地域係数の設定の経緯と考え方 24
   1.4.1 地震動期待値に関する当時の既往の研究成果 24
   1.4.2 設定の考え方,設定項目とその判定規準及び作成上の留意点 25
第2章 2000年改正建築基準法の地震荷重 28
   2.1 限界耐力計算 28
   2.1.1 限界耐力計算における地震荷重 28
   2.1.2 要求耐震性能 29
   2.1.3 工学的基盤における標準加速度応答スペクトル 29
   2.1.4 設計用加速度応答スペクトル 30
   2.1.5 表層地盤増幅係数 30
   2.1.6 耐震計算 32
   2.2 エネルギー計算 40
   2.2.1 建築基準法上の位置づけ 40
   2.2.2 エネルギー計算の概要 40
   2.2.3 地震動レベルの設定 42
   2.2.4 損傷分布則 43
   2.2.5 履歴型ダンパー付建築物の検証方法の概要 45
   2.2.6 保有エネルギー吸収量 48
   2.3 時刻歴解析における設計用地震動 50
   2.3.1 設計用地震動の変遷 50
   2.3.2 改正建築基準法における設計用地震動 51
   2.3.3 設計用地震動の課題 52
第3章 建築物荷重指針の地震荷重 56
   3.1 はじめに 56
   3.2 地震荷重の設定方針 56
   3.2.1 地震荷重と設計用地震動の設定 56
   3.2.2 建築物のモデル化と地震動入力位置 56
   3.3 地震荷重の算定 57
   3.3.1 地震荷重の算定方法 57
   3.3.2 加速度応答スペクトル 61
   3.3.3 塑性変形能力による低減係数と応答変形 66
   3.3.4 建築物の不整形性による割増係数 67
   3.4 設計用地震動 67
   3.4.1 設計用地震動作成の基本的な考え方 67
   3.4.2 応答スペクトルに適合する設計用地震動 67
   3.4.3 想定地震に基づく設計用地震動 68
第4章 構造特性係数と構造物の変形 69
   4.1 耐震設計における古典的な最大変形推定 69
   4.1.1 耐震設計法の基本的考え方 69
   4.1.2 静的解析による最大変形予測法 71
   4.2 減衰特性と最大変形 76
   4.2.1 構造特性係数 76
   4.2.2 耐震設計の目標 77
   4.2.3 構造特性係数と建築物の減衰特性 78
   4.2.4 減衰特性に基づく最大変形の推定 80
第5章 国内外の地震荷重 85
   5.1 ISO 3010の地震荷重 85
   5.1.1 はじめに 85
   5.1.2 ISO 3010について 85
   5.1.3 ISO 3010第2版本文の概要と主な改定点 86
   5.1.4 ISO 3010第2版付属書の概要 90
   5.1.5 おわりに 94
   5.2 IBCにおける地震荷重 95
   5.2.1 米国における耐震設計規準と設計用地震荷重の動向 95
   5.2.2 MCE Ground Motionによる設計用加速度応答スペクトル作成方法 95
   5.2.3 耐震設計分類と耐震構造種別 98
   5.2.4 解析方法と設計用地震荷重 100
   5.3 ユーロコードの地震荷重 103
   5.3.1 はじめに 103
   5.3.2 ユーロコード8の構成 103
   5.3.3 ユーロコード8第1部の概要 103
   5.4 建築以外の規準の地震荷重 116
   5.4.1 地震荷重設定の原点 116
   5.4.2 構造物の応答を考慮した地震荷重 : 修正震度法 117
   5.4.3 兵庫県南部地震が与えた影響 117
第6章 まとめ 124
第Ⅱ編 地震動評価の現状
第1章 はじめに 127
第2章 地震発生の時空間モデル 131
   2.1 地震カタログ 131
   2.2 活断層データ 131
   2.3 地震の分類 132
   2.4 更新過程 134
   2.5 ポアソン過程 136
第3章 地震動予測手法 137
   3.1 地震と地震動 137
   3.2 地震動を構成する要素 137
   3.3 経験的な地震動予測の方法 138
   3.4 断層破壊を考慮した地震動予測の方法 140
   3.4.1 小地震と大地震の違い 141
   3.4.2 グリーン関数 143
   3.4.3 経験的グリーン関数法 144
   3.4.4 統計的グリーン関数法 149
   3.4.5 理論的手法 152
   3.4.6 ハイブリッド法 160
第4章 地震動予測のための震源モデルの設定 164
   4.1 特性化震源モデルの主なパラメータと相互関係 165
   4.2 内陸地震の特性化震源モデルの設定方法 167
   4.2.1 震源断層の推定 167
   4.2.2 巨視的断層パラメータの設定 167
   4.2.3 微視的断層パラメータの設定 170
   4.2.4 その他の断層パラメータの設定 173
   4.3 プレート境界地震の特性化震源モデルの設定方法 174
   4.3.1 震源断層の推定 174
   4.3.2 巨視的断層パラメータの設定 175
   4.3.3 微視的断層パラメータの設定 175
   4.3.4 その他のパラメータの設定 175
   4.4 スラブ内地震の特性化震源モデルの設定方法 176
第5章 地震動予測のための地盤モデル 179
   5.1 耐震設計のための地盤モデル 179
   5.2 地震動に対する地盤の影響 179
   5.2.1 地震観測記録に見られる地盤構造の影響 179
   5.2.2 振幅特性 180
   5.2.3 周期特性 181
   5.2.4 盆地生成表面波 181
   5.3 地盤構造の調査とそのモデル化 182
   5.3.1 浅層地盤構造の調査 183
   5.3.2 深層地盤構造の調査 184
   5.3.3 地盤構造モデルの事例 187
第6章 強震動の予測結果の検証 193
   6.1 地震動の情報がある地震の場合 193
   6.2 地震動の情報がない地震の場合 194
第7章 断層モデルによる地震動予測結果を用いた地震ハザード解析 197
   7.1 断層破壊のシナリオを考慮した地震ハザード解析の意義 197
   7.2 断層破壊のシナリオを考慮した地震ハザード解析の概要 198
   7.3 想定地震の断層破壊のシナリオ 200
   7.4 断層破壊のシナリオの生起確率の算定 204
   7.5 地震ハザード解析 206
第8章 地震動評価の課題 210
   8.1 地震発生の時空間モデル 210
   8.2 地震動予測手法 210
   8.3 震源モデルの設定 211
   8.4 地盤モデルの設定 213
第Ⅲ編 性能設計用地震荷重の策定と設計事例
第1章 性能設計用地震荷重の策定方法 215
第2章 耐震性能制御のための地震荷重設定と事例 219
   2.1 耐震性能制御のための地震荷重 219
   2.2 設計用地震荷重設定に必要な要件 220
   2.3 加速度応答スペクトルと限界変形角 221
   2.3.1 加速度応答スペクトル 221
   2.3.2 限界変形角 222
   2.4 略算加速度応答スペクトルの分析 223
   2.5 京町家の耐震診断 228
   2.6 略算加速度応答スペクトルの位置づけ 231
第3章 生起確率を考慮した地域予測地震動に基づく性能設計と事例 234
   3.1性能設計と地震荷重の現状 234
   3.1.1 地震荷重の設定に関わる動向 234
   3.1.2 現状設計法に見られる耐震性能の表し方 236
   3.2 生起確率を反映した地震荷重と性能評価 238
   3.2.1 地震環境に基づく耐震性能評価の例 238
   3.2.2 性能評価の考え方と地震動 240
   3.3 性能設計事例のための地震荷重と地震動 242
   3.3.1 生起確率と基準地震動の設定方針 242
   3.3.2 生起確率と基準地震動の設定 243
   3.3.3 時刻歴解析用の模擬地震動 245
   3.4 鉄骨造超高層建築物の設計例 247
   3.4.1 対象とする建築物と条件 247
   3.4.2 目標性能と構造設計 248
   3.4.3 目標性能の検証と保有耐震性能の評価 253
   3.5 鉄筋コンクリート造中層建築物の設計例 260
   3.5.1 対象建築物の概要と目標性能 260
   3.5.2 地震荷重と仮定断面の設定 261
   3.5.3 Pushover解析と目標性能の検証 265
   3.5.4 保有耐震性能の評価 268
第4章 まとめ 274
第Ⅰ編 地震荷重・耐震設計法の現状
第1章 1981年新耐震設計法 1
   1.1 新耐震の概要と成立の経緯 1
10.

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日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2000.10  278p ; 26cm
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