| 第一章 教育目標と教科構成の原理 中島章夫 1 |
| 一 教育目標理解の現状 1 |
| (1) 小学校の教育目標 2 |
| (2) 中学校の教育目標 3 |
| (3) 高等学校の教育目標 4 |
| 二 学校段階別教育目標とは何か 5 |
| (1) 小学校教育 6 |
| (2) 中学校教育 6 |
| (3) 高等学校教育 7 |
| 三 教科構成の歴史 9 |
| (1) 戦前の教科 9 |
| (2) 戦後の教科 10 |
| (3) 中等学校の教科 12 |
| 四 教科構成ー英米の例 14 |
| (1) イギリス 15 |
| (2) アメリカ 16 |
| 五 新しい時代の教育要請 20 |
| (1) 教育の量的拡大 20 |
| (2) 国際化社会への移行 22 |
| (3) 情報化社会への準備 23 |
| (4) 余暇の増大と学校五日制 24 |
| 六 新しい時代の教科構成の原理 25 |
| (1) 基礎基本の再確認ー小学校教育の役割 25 |
| (2) 共通性と多様性ー中学校教育の役割 27 |
| (3) 多様化と個性化ー高等学校教育の役割 30 |
| 第二章 学習指導要領の改訂問題 黒羽 亮一 33 |
| 一 国定教科書主体(戦前)から学習指導要領主体(戦後)へ 33 |
| (1) 戦前の教育課程行政 33 |
| (2) 学習指導要領の登場 34 |
| 二 誘導行政から指導行政への転換 36 |
| (1) 政令改正諮問委員会答申前後 36 |
| (2) 改訂の焦点は社会科、道徳教育、学力問題 37 |
| (3) 画期的な昭和三三年改正、学習指導要領の「国家基準化」 42 |
| (4) 自主編成運動のおこり 44 |
| 三 現在までの学習指導要領の変遷 45 |
| (1) 昭和四〇年代の改正 45 |
| (2) 昭和五〇年代の改正 47 |
| (3) 中教審・臨教審の学習指導要領に対する意見 48 |
| (4) 平成元年の学習指導要領 50 |
| 四 学習指導要領行政の総括と考察 51 |
| (1) 一〇年ごとの改訂の意味 51 |
| (2) 行政の恣意性 52 |
| (3) マスコミの役割 54 |
| (4) 政党、とくに自民党の役割 55 |
| (5) 臨教審と学習指導要領行政 56 |
| 付論ー「社会科」の命運について 59 |
| (1) 昭和三〇年代以後の「社会科」の形骸化 59 |
| (2) 小学校低学年社会科の廃止 60 |
| (3) 高校社会科廃止と地歴科、公民科の新設 62 |
| (4) 社会科の今後 65 |
| 第三章 教育課程の変遷と授業時数 新井 郁男 69 |
| 一 昭和二二年学習指導要領(試案) 69 |
| (1) 小学校の時間数 71 |
| (2) 新制中学校の時間数 77 |
| 二 昭和二六年学習指導要領(試案) 77 |
| (1) 小学校の時間配当 79 |
| (2) 中学校の時間配当 86 |
| 三 昭和三三年の学習指導要領 89 |
| 四 昭和四三年(小学校)・昭和四四年(中学校)学習指導要領 92 |
| 五 昭和五二年学習指導要領 96 |
| 六 小・中学校の授業時数の変遷 99 |
| 第四章 学校文化と生徒の意識 伴 恒信 103 |
| 一 学校文化の研究 103 |
| 二 調査方法と対象校の概要 108 |
| 三 学校階層の文化的特性 109 |
| 四 学校における社会化と生徒の自己意識 120 |
| (1) 自己充足感に関する要因分析 120 |
| (2) 学校階層と社会化 126 |
| 第五章 学習指導の組織と機能 耳塚 寛明 132 |
| 一 学習習熟別学級編成とは何か 132 |
| (1) 学習指導要領における習熟度別学級編成 132 |
| (2) 能力別編成との異同 133 |
| (3) 欧米での能力別編成 134 |
| 二 習熟度別学級編成の実施状況 138 |
| (1) 過去の実践状況 138 |
| (2) 現在の高等学校における実施状況 139 |
| (3) 習熟度別学級編成実施の規定要因 142 |
| 三 習熟度別学級編成と生徒の進路形成 144 |
| (1) 選抜装置としての習熟度別学級編成 144 |
| (2) 習熟度別学級編成と生徒の進路意識 145 |
| (3) 習熟度別学級編成と進路意識形成のメカニズム 150 |
| 四 選抜装置としての学習組織 151 |
| (1) 組織的トラッキング 151 |
| (2) 効率か平等か? 152 |
| 第六章 生徒指導と児童観 木原 孝博 157 |
| はじめに 157 |
| 一 ミードのパーソナリティ理論 158 |
| (1) 社会的パーソナリティ概念の成立過程 158 |
| (2) 社会的パーソナリティ概念の論理構造 161 |
| (3) ミードのパーソナリティ理論の特徴 163 |
| 二 カーディナーとその批判者たちのパーソナリティ理論 165 |
| (1) カーディナーの基本的パーソナリティ構造論 165 |
| (2) リントンのステイタス・パーソナリティ論 167 |
| (3) スピンレーの下位文化的パーソナリティ論 169 |
| 三 初期社会化論における児童観の展開 171 |
| (1) 社会化論的児童観の「よさ」 171 |
| (2) 社会化論的児童観の欠陥 176 |
| 第七章 社会変化と進路指導 大江 淳良 185 |
| 一 進路指導を取り巻く社会変化 185 |
| (1) 教育界のなかの変化 185 |
| (2) 社会・産業社会の変化 196 |
| 二 学校進路指導の現状と課題 204 |
| (1) 進路指導の実践 204 |
| (2) 進路指導の研究と活用 206 |
| (3) 学校進路指導の今後の課題 207 |
| 第八章 大学の大衆化と教授法 喜多村和之 211 |
| 一 学習の自由と教授の自由 212 |
| 二 講義形式による授業 214 |
| 三 教育と「学問」の違い 215 |
| 四 大学の講義 217 |
| 五 大学における単位の考え方 220 |
| 六 アメリカの大学教育の原理 221 |
| 七 大学教員の悩みと大学教育の混乱 223 |
| 第九章 コンピュータ導入による教育方法の革新 牟田 博光 229 |
| はじめに 229 |
| 一 コンピュータ利用教育の普及 230 |
| (1) 教育機器普及の現状 230 |
| (2) 行政の対応 235 |
| 二 教育機器利用の効果 237 |
| (1) コンピュータ利用教育の効果 237 |
| (2) コンピュータ利用教育と他の教育方法の比較 240 |
| (3) 費用効果分析 241 |
| 三 コンピュータの導入と学校経営の問題 245 |
| (1) コンピュータ導入の費用と学校経営 246 |
| (2) 学校の組織風土と技術導入 254 |
| まとめ 260 |
| あとがき |
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