1.
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図書
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日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2005.4 202p ; 26cm |
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所蔵情報: |
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2.
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図書
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日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 鹿島出版会, 2003.7 viii, 211p ; 22cm |
子書誌情報: |
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3.
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図書
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日本建築学会編集・著作
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4.
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図書
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日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , [東京] : 丸善 (発売), 2000.6 319p ; 26cm |
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5.
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雑誌
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日本建築学会 [編] = Architectural Institute of Japan
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 2003.4-2021.3 冊 ; 30cm |
巻次年月次: |
No. 566 (2003.4)-no. 622 (2007.12) ; V. 73, no. 623 (2008.1)-v. 86, no. 781 (2021.3) |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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6.
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図書
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2001.10 225p ; 26cm |
子書誌情報: |
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7.
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図書
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日本建築学会編
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8.
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図書
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日本建築学会編著
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2001.12 37p ; 30cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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9.
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図書
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2002.2 337p ; 26cm |
子書誌情報: |
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10.
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図書
東工大 目次DB
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日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 井上書院, 2002.5 186p ; 26cm |
子書誌情報: |
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目次情報:
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空間研究の体系化 〔佐野友紀/恒松良純〕 9 |
I 空間の把握 |
1 外部空間の構造をとらえる-街路空間の図と地 〔積田 洋〕 14 |
1- 街路空間の計画と雰囲気 14 |
2- 街路を構成するさまざまなエレメント 18 |
3- 図・図的・地エレメント 20 |
4- <意識型>と<指摘型> 21 |
5- 統一性と多様性のデザイン 23 |
6- 文献案内 24 |
2 行動から場所をとらえる-視環境と空間記述 [大野隆造] 26 |
1- 空間体験のデザイン 26 |
2- 行動知覚論序説 26 |
3- 移動にともなって変化する環境と体験の記述 28 |
4- 多様な行動空間におけるシークエンス体験 30 |
5- 文献案内 34 |
3 距離を測る, 容積を量る-人をとり囲む空間寸法の意味 [西出和彦/橋本都子] 36 |
1- 3次元空間をデザインするということ 36 |
2- 見た目の容積と実際の容積 37 |
3- 複数で体験する容積感 41 |
4- 人をとり囲む指示代名詞領域 43 |
5- 文献案内 46 |
4 空間把握の構造をとらえる-記憶の再生 [船越 徹/高橋大輔] 48 |
1- 研究の問題意識 48 |
2- パズルマップ法の開発のプロセス 48 |
3- パズルマップ法の分析方法 50 |
4- 建築の内部空間の把握のされ方 53 |
5- まとめ 55 |
6- 文献案内 55 |
II 空間の移動 |
5 都市空間での移動行動をとらえる-地域施設利用行動モデルとその応用 [大佛俊泰] 58 |
1- 利用者行動分析の必要性 58 |
2- 空間データと分析ツールの進展 58 |
3- 公共図書館における利用者行動 58 |
4- 移動コストの計量化と視覚化 59 |
5- 自由返却システムの効果 62 |
6- 利用パターンの時空間的特性 65 |
7- まとめ 68 |
8- 文献案内 68 |
6 視覚障害者が感じる空間をとらえる -バリアフリーの空間計画 [横山勝樹] 70 |
1- 視覚障害者に配慮した設計事例 70 |
2- 視覚障害者の歩行環境 71 |
3- AMS (Auditory Map System)の開発 74 |
4- 視覚障害者による経路の口述表現 75 |
5- 口述表現のスキーマ抽出 78 |
6- 文献案内 79 |
7 公共施設での行動をとらえる-探索行動と空間の関係 [渡邉昭彦] 82 |
1- 探索行動を考慮した公共施設の事例 82 |
2- 社会・街として高齢者施設をつくる 84 |
3- 空間の探索行動実験 85 |
4- 空間探索行動実験の応用 87 |
5- わかりやすい情報空間としての建築計画 89 |
6- 文献案内 93 |
8 群集行動を視る-可視化による群衆行動の把握 [林田和人/佐野友紀/高柳英明] 96 |
1- 建築・都市計画と群集流動の制御 96 |
2- 群集行動を視るための行動調査手法 98 |
3- 群集の可視化による理解 100 |
4- 空間と行動のデザインシミュレーション 104 |
5- 行動シミュレーションシステム 106 |
6- 文献案内 108 |
III 空間の構成 |
9 機能複合を計画する -施設混在のある空間構成 [柏原士郎/横田隆司] 112 |
1- はじめに 112 |
2- 機能複合の評価モデル 112 |
3- 集合住宅における複合化 113 |
4- 鉄道駅構内における複合化 115 |
5- 施設混在のある街づくり 118 |
6- 文献案内 122 |
10 ボリュームから構成をとらえる-構成形式とビルディング・タイプ [小川次郎/坂本一成] 124 |
1- 研究と設計-設計者にとっての研究とは 124 |
2- 構形成形式とビルディング・タイプ 125 |
3- 建築の構成をボリュームからとらえる 126 |
4- 構成類型 127 |
5- 制度化された建築のタイプ 129 |
6- プロジェクトへの展開の可能性 130 |
7- 文献案内 133 |
11 空間と出来事をプログラムする-積木と絵文字の設計手法 [日色真帆] 136 |
1- 空間と出来事の設計手法 136 |
2- スペースブロックの諸領域 138 |
3- イベントピクトグラムの諸領域 142 |
4- 空間の積木と出来事の絵文字の組合せ 144 |
5- 手法の評価 145 |
6- 文献案内 145 |
IV 空間の解釈 |
12 景観を調べ、景観をつくる-景観デザインの仕組み [土肥博至] 148 |
1- 景観デザインと景観研究 148 |
2- 地域景観イメージの研究 149 |
3- 内的景観イメージの研究 152 |
4- 景観コントロールの手法とデザイン 155 |
5- 文献案内 157 |
13 <詩性>から環境を探る-環境の詩的イメージ [高木清江/松本直司] 158 |
1- 環境の魅力と詩的イメージ 158 |
2- 詩的イメージの事例 158 |
3- 詩的イメージの研究方法 161 |
4- 詩的イメージ構造 162 |
5- イメージの詩化パターン 165 |
6- 文献案内 167 |
14 景観をテクストとして解読する-街並みの記号論 [門内輝行] 168 |
1- 建築記号論の可能性 168 |
2- 街並みにおける記号現象 170 |
3- 街並みの景観の記号化 171 |
4- タウンテクスチャーの情景分析 173 |
5- テクストとしての街並みの解読 175 |
6- 文献案内 177 |
建築・都市計画における空間研究形成への過程 [宮本文人] 179 |
A Guide to Spatial Design |
アフォーダンス [添田昌志] 81 |
VRによる空間の把握 [柳田 武] 95 |
インターネット上でのアンケート調査 [佐野友紀] 110 |
歩行特性に基づいたWeb3D 建築映像体験 [高柳英明] 135 |
空間研究の体系化 〔佐野友紀/恒松良純〕 9 |
I 空間の把握 |
1 外部空間の構造をとらえる-街路空間の図と地 〔積田 洋〕 14 |
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11.
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図書
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日本建築学会編
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12.
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図書
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日本建築学会編著
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2002.9 188p ; 26cm |
シリーズ名: |
応用力学シリーズ ; 10 |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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13.
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図書
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日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 : 丸善[発売], 2003.3 76p ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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14.
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図書
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日本建築学会編
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15.
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図書
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日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2003.3 137p ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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16.
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図書
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 丸善, 2003.11 xx, 640p ; 27cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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17.
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図書
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日本建築学会編
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18.
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図書
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日本建築学会編
出版情報: |
東京 : オーム社, 2001.6 vii, 165p ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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19.
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図書
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日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 彰国社, 2000.11 265p ; 21cm |
子書誌情報: |
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20.
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図書
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日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善(発売), 2002.1 238p ; 30cm |
子書誌情報: |
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21.
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図書
|
日本建築学会編
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22.
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図書
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日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 丸善, 2002.4 154p ; 30cm |
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23.
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図書
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日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2002.2 273p ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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24.
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図書
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日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2002.7 201p ; 26cm |
子書誌情報: |
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25.
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図書
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日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2001.5- 冊 ; 31cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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26.
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図書
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日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 技報堂出版, 2001.8 v, 173p ; 26cm |
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27.
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図書
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日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2001.10 485p ; 26cm |
子書誌情報: |
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28.
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図書
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日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2001.9 347p ; 26cm |
子書誌情報: |
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29.
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図書
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日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2001.10 217p ; 30cm |
子書誌情報: |
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30.
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図書
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日本建築学会編
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31.
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図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2001.1 387p ; 30cm |
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目次情報:
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第1章 空間構造設計の基本思想 1 |
第2章 日本における耐震設計法と空間構造の耐震設計の変遷 19 |
第3章 空間構造の耐震設計の現状 45 |
第4章 空間構造の設計例 |
4.1 アーチ状のスペースフレーム |
4.1.1 広島ビッグアーチ 67 |
4.1.2 四日市ドーム 77 |
4.1.3 宮城県総合体育館 89 |
4.2 円筒状のスペースフレーム |
4.2.1 マリンメッセ福岡 99 |
4.2.2 舞州アリーナ 109 |
4.3 ドーム状のスペースフレーム |
4.3.1 サンドーム福井 121 |
4.3.2 なみはやドーム 135 |
4.3.3 大阪ドーム 143 |
4.3.4 ナゴヤドーム 155 |
4.3.5 北九州メディアドーム 167 |
4.4 平板状のスペースフレーム |
4.4.1 横浜アリーナ 179 |
4.5 鞍型のスペースフレーム |
4.5.1 豊平町体育館 191 |
4.6 縦型スペースフレーム |
4.6.1 東京国際フォーラム 201 |
4.6.2 京都駅ビルアトリウム 213 |
4.6.3 静岡県コンベンションアーツセンター 225 |
4.7 開閉式構造 |
4.7.1 福岡ドーム 237 |
4.7.2 こまつドーム 249 |
4.8 吊り構造 |
4.8.1 国立代々木競技場第1体育館 259 |
4.8.2 大阪プール 267 |
4.8.3 長野オリンピック記念アリーナ 277 |
4.9 張弦梁構造 |
4.9.1 グリーンドーム前橋 289 |
4.10 RCシェル |
4.10.1 大阪市中央体育館 301 |
4.11 木造ドーム |
4.11.1 出雲ドーム 313 |
4.11.2 大館ドーム 325 |
4.12 骨組膜構造 |
4.12.1 あきたスカイドーム 337 |
4.12.2 パークドーム熊本 347 |
4.12.3 札幌コミュニティドーム 359 |
4.13 付帯設備 |
4.13.1 大阪ドームのスーパーリングシステム 371 |
第5章 空間構造の耐震設計に関する今後の課題 381 |
第1章 空間構造設計の基本思想 1 |
第2章 日本における耐震設計法と空間構造の耐震設計の変遷 19 |
第3章 空間構造の耐震設計の現状 45 |
|
32.
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図書
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日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 技報堂出版, 2007.8 x, 152p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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33.
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図書
東工大 目次DB
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日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2006.3 135p, 図版 [2] p ; 30cm |
子書誌情報: |
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1章 建築材料の分類 1 |
[素材を中心として分類される建築材料] |
2章 木質系材料 3 |
3章 鉄鋼材料 19 |
4章 コンクリート 25 |
5章 石材 58 |
6章 無機質系材料 61 |
7章 金属系材料 66 |
8章 高分子材料およびアスファルト 73 |
[形態を中心として分類される建築材料] |
9章 左官・塗り材料 76 |
10章 ボード状材料 88 |
11章 シート状材料 94 |
12章 建具類 98 |
[機能を中心として分類される建築材料] |
13章 防・耐火材料 101 |
14章 防水・防湿材料 105 |
15章 採光材料 110 |
16章 断熱材料 114 |
17章 音響材料 117 |
18章 電磁制御材料 122 |
19章 免震・制振材料 124 |
20章 接合・補強材料 126 |
引用文献 132 |
1章 建築材料の分類 1 |
[素材を中心として分類される建築材料] |
2章 木質系材料 3 |
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34.
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図書
|
日本建築学会編
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35.
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図書
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日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 彰国社, 2001.9 133p ; 26cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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36.
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図書
東工大 目次DB
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日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 技報堂出版, 2005.8 166p ; 19cm |
子書誌情報: |
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高齢者が気持ちよく暮らすには |
序章 用語解説 1 |
第1章 高齢者の生活と環境 23 |
1高齢化の現状 24 |
2長くなる老年期 27 |
3高齢者の生活と環境 30 |
4高齢者の住まいの環境 33 |
第2章 高齢者のからだの変化 39 |
1老人らしさ 40 |
2老化による一般的なからだの変化 40 |
(1)皮膚の老化 40 |
(2)感覚系の老化 41 |
(3)骨・関節の老化 42 |
(4)筋力・筋肉の老化 44 |
(5)消化器系の老化 44 |
(6)呼吸器系の老化 44 |
(7)循環器系の老化 45 |
(8)腎・尿路系の老化 45 |
(9)脳・神経系の老化 45 |
第3章 温熱環境の高齢者への影響 49 |
1温熱環境による健康障害 50 |
2温熱環境の変化への生理的対応 53 |
3温熱環境に対する高齢者の感覚 54 |
4湿度環境の影響 58 |
5高温環境の影響 60 |
6低温環境の影響 62 |
7大きな温度差の影響 63 |
第4章 温熱環境の基準 65 |
1高齢者のための基準の考え方 66 |
2代表的な基準 67 |
第5章 住まいの温熱環境 75 |
1地域差の大きい日本の気候 76 |
2事例からみた温熱環境の現状と問題点 78 |
(1)高齢者が住む住宅の断熱気密性能 78 |
(2)高齢者が住む住宅の温熱環境 81 |
第6章 施設の温熱環境 93 |
1高齢者居住施設における現状と問題点 94 |
(1)冬の温度と湿度に問する問題点 94 |
(2)夏の温度と湿度に関する問題点 100 |
(3)施設職員の温熱環境調整の実態 104 |
2医療施設における温熱環境の現状と問題点 119 |
(1)小規模病院 119 |
(2)大規模病院 120 |
第7章 暖房や冷房に用いられる機器の原理と使用法 123 |
1住宅編 124 |
2施設編 142 |
まとめ 155 |
参考文献 159 |
索引 161 |
高齢者が気持ちよく暮らすには |
序章 用語解説 1 |
第1章 高齢者の生活と環境 23 |
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37.
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図書
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日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 技報堂出版, 2005.7 vii, 166p ; 21cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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38.
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図書
東工大 目次DB
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日本建築学会編
目次情報:
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1章なぜ中心市街地化か、どのように活性化するか 2 |
1-1はじめに 2 |
1-2なぜ中心市街地の衰退が起こるのか 3 |
1-3中心市街地は必要か 5 |
1-4中心市街地の必然性 6 |
1-4-1人口 6 |
1-4-2市街地の人口密度は下がり続けている 7 |
1-4-3高齢化が進み、子供のいるファミリーが減る 7 |
1-4-4コンパクトシティへ 8 |
1-4-5放置してはコンパクトにならない 8 |
1-5なすべきは何か? 8 |
1-5-1衰退のメカニズムを逆転させる 8 |
1-5-2必要なのは適切な「開発」 10 |
1-5-3「開発」の意味 10 |
1-6わが国固有の事情 11 |
1-7町づくりに必要な2本の柱 13 |
2章都市に中心が必要なわけ 14 |
2-1中心市街地とソーシャルキャピタル 14 |
2-2まちの均質化と中心市街地 16 |
2-3地域循環型経済と中心市街地 18 |
2-4中心市街地-空洞化の状況と微かな変化の兆し 19 |
2-5米国の中心市街地を守る条例・運動 24 |
3章商店街の何が課題か 26 |
3-1中心市街地活性化と商店街 26 |
3-1-1中心市街地と商店街の衰退 26 |
3-1-2中心市街地活性化は商店街の問題か 26 |
3-2中心市街地における商店街の位置づけ 27 |
3-2-1中心市街地は必要か 27 |
3-2-2中心部は既成の市街地なのか? 28 |
3-2-3中心部に商店街は必要か? 29 |
3-2-4商店街を構成する商業者は誰か? 31 |
3-3中心部における商業力の強化 32 |
3-3-1商業集積の管理・運営 32 |
3-3-2個店の経営力強化 33 |
3-4結語 34 |
4章中小小売商業政策・中心市街地政策をどう読むか 36 |
4-1はじめに 36 |
4-1-1ドイツの都市 36 |
4-ト2日本の都市 36 |
4-ト3まちづくりと産業 37 |
4-2商業調整政策 37 |
4-2-1第一次百貨店法 38 |
4-2-2第二次百貨店法 38 |
4-2-3大規模小売店舗法 38 |
4-2-4小括 39 |
4-3中小小売商業振興政策 39 |
4-3-1戦前の中小企業阻織化の制度的枠組み 39 |
4-3-2事業協同組合 40 |
4-3-3商店街振興組合 41 |
4-3-4高度化事業による共同施設 42 |
4-3-5商業近代化地域計画と中小小売商業振興法 42 |
4-3-6「コミュニティ・マート」構想と「街づくり会社」構想 43 |
4-3-7小括 44 |
4-4まとめにかえて-まちづくり三法の意義 45 |
5章中心市街地を社会的起業の場としよう 46 |
5-1介護保険制度の発足-誰でも事業者になれる 46 |
5-1-1門戸開放されたサービス提供 46 |
5-1-2まちづくりにつながる介護サービスとは 47 |
5-2香川県坂出市-空き店舗が「老」と「幼」の集いの場になり、相互交流も進む 49 |
5-3長野県小諸市-百貨店を転用した有料老人ホームとNPOが運営するデイサービス 53 |
5-4今後の展望 55 |
6章事例から学ぶ中心市街地活性化 58 |
〈中心市街地活性化に取り組む際の留意点〉 58 |
事例1宮崎県日向市の中心市街地 60 |
事例2石川県鶴来の中心商店街 62 |
事例3島根県松江市の天神町商店街 63 |
事例4長野県飯田市の中心市街地 64 |
事例5その他の事例-紋別市・宮城県鳴子町・長野県小布施町・東京都向島・埼玉県みやのかわ商店街・北海道日高町・静岡市呉服町・大阪市千林商店街・高松市丸亀町商店街・青森市新町商店街 65 |
7章長浜・黒壁から町づくり会社を考える 66 |
7-1はじめに 66 |
7-2長浜について 66 |
7-3株式会社黒壁 68 |
7-3-1黒壁について 68 |
7-3-2黒壁開業 72 |
7-3-3ガラス館以外への事業展開 74 |
7-4株式会社黒壁の意味 75 |
7-4-1長浜にはほかにも「黒壁」がある 75 |
7-4-2なぜ町づくり会社か 77 |
7-5中心市街地再生の体制と町づくり会社 79 |
8章徹底研究=高松丸亀町再開発:土地・主体・デザイン 84 |
8-1はじめに:A街区再開発事業着工 84 |
8-2高松丸亀町商店街 85 |
8-2-1高松市と丸亀町商店街 85 |
8-2-2高松丸亀町商店街振興組合 86 |
8-2-3商店街を取り巻く変化 88 |
8-2-4商店街の状況 89 |
8-2-5組合員の認識 90 |
8-2-6商店街の課題 91 |
8-3再開発計画へ 93 |
8-3-1再開発計画の基本方向 93 |
8-3-2新たな発想で事業スキームを組み立てる 94 |
8-4展開 98 |
8-5A街区の計画と事業スキーム 100 |
8-5-1A街区をどう計画するか 100 |
8-5-2建築の丸亀町ルールを組み立てる 102 |
8-5-3事業スキーム 105 |
8-5-4事業性 107 |
8-6これからの課題 108 |
1章なぜ中心市街地化か、どのように活性化するか 2 |
1-1はじめに 2 |
1-2なぜ中心市街地の衰退が起こるのか 3 |
|
39.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2005.9 193p ; 26cm |
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鋼構造設計規準 |
―許容応力度設計法― |
1章 総則 |
1.1適用範囲 1 … 43 |
1.2試験等による安全性の確認 1 … 43 |
1.3断面の割増し 1 |
1.4記号 1 |
2章 製図 |
2.1表示通則 5 |
2.2表示事項 5 |
3章 荷重ならびに応力の算定 |
3.1荷重一般 5 |
3.2衝撃力 5 … 44 |
3.3天井クレーン走路に作用する水平力 6 |
3.4繰返し応力 6 |
3.5温度変化による応力 6 |
3.6応力の組合せ 6 … 44 |
4章 材料 |
4.1材質 7 |
4.2形状および寸法 8 |
4.3定数 8 |
5章 許容応力度 |
5.1構造用鋼材 8 … 46 |
5.2ボルトおよび高カボルト 12 … 56 |
5.3溶接 13 … 57 |
5.4鋳鋼および鍛鋼 14 |
5.5組合せ応力度を受ける鋼材の許容応力度 14 |
5.6短期応力に対する許容応力度 14 … 58 |
6章 組合せ応力 |
6.1圧縮力と曲げモーメント 14 … 59 |
6.2引張力と曲げモーメント 15 … 59 |
6.3せん断力と引張力 15 … 59 |
7章 繰返し応力を受ける部材および接合部 |
7.1適用範囲 16 … 61 |
7.2許容疲労強さ 16 … 61 |
7.3基準疲労強さ 16 … 62 |
7.4平均応力の影響 18 … 63 |
7.5疲労設計 18 … 63 |
7.6ボルト 19 |
8章 板要素の幅厚比 |
8.1平板要素の幅厚比 19 … 68 |
8.2円形鋼管の径厚比 20 … 72 |
9章 はり |
9.1充腹形のはり 21 … 73 |
9.2非充腹形のはり 21 … 73 |
9.3フランジ 21 … 73 |
9.4フランジとウェブまたはフランジを構成する材相互の接合 21 … 74 |
9.5集中荷重を受ける部分 21 … 75 |
9.6はりの横座屈補剛 22 … 77 |
9.7ウェブに開□を有するはり 22 … 79 |
10章 変形 |
10.1たわみ 22 … 81 |
10.2骨組の層間変形 23 … 82 |
11章 圧縮材ならびに柱材 |
11.1単一圧縮材の細長比 23 … 84 |
11.2圧縮材の最大細長比 23 … 84 |
11.3単純な支持条件を持つ材の座屈長さ 23 … 84 |
11.4トラスの圧縮部材の座屈長さ 23 … 85 |
11.5ラーメンの柱材の座屈長さ 24 … 88 |
11.6組立圧縮材 24 … 90 |
11.7変断面圧縮材 26 … 93 |
11.8圧縮材の支点の補剛 26 … 94 |
11.9充腹形の柱 26 … 95 |
11.10非充腹形の柱 26 … 95 |
12章 引張材 |
12.1偏心の影響 27 … 97 |
12.2丸鋼を用いた引張材 27 … 97 |
12.3組立引張材 27 … 100 |
13章 有効断面積 |
13.1孔欠損を有する材の有効断面積 27 … 101 |
13.2溶接継目の有効面積 28 … 101 |
14章 接合 |
14.1総則 29 |
14.2最小接合 29 … 104 |
14.3偏心接合 29 |
14.4ボルト、高カボルトおよび溶接の配置 30 |
14.5フィラー 30 … 104 |
14.6溶接の組合せ 30 … 105 |
14.7ボルトおよび高カボルトと溶接との併用 30 … 105 |
14.8高力ボルトとボルトの併用 30 |
14.9ボルトの使用範囲 30 … 106 |
14.10軸方向力またはせん断力を伝える接合部 31 |
14.11曲げモーメントを伝える接合部 31 … 107 |
14.12剛接合柱はり接合部 31 … 109 |
14.13トラス部材の接合部 31 |
14.14柱の継手 31 … 112 |
14.15鋼管の分岐継手 31 |
15章 ボルトおよび高カボルト |
15.1ボルト 31 … 113 |
15.2孔の寸法 32 … 113 |
15.3締付け長さの長いボルト 32 |
15.4最小ピッチ 32 |
15.5最小縁端距離 32 |
15.6応力方向の縁端距離 32 … 113 |
15.7最大縁端距離 32 … 114 |
16章 溶接 |
16.1適用範囲 33 … 115 |
16.2溶接設計 33 |
16.3溶接継目の形式 33 … 115 |
16.4開先形状 33 … 115 |
16.5隅肉溶接のサイズ 34 |
16.6隅肉溶接の有効長さ 34 … 116 |
16.7段続隅肉溶接 34 |
16.8重ね継手 34 |
16.9隅肉溶接のまわし溶接 34 |
16.10隅肉孔溶接・隅肉溝溶接 34 |
16.11プラグ溶接・スロット溶接 34 |
16.12フレア溶接 35 |
17章 柱脚 |
17.1柱脚の種類と領域 35 … 117 |
17.2露出柱脚 35 … 117 |
17.3根巻き柱脚 36 … 120 |
17.4埋込み柱脚 37 … 122 |
付.ウェブプレートの座屈検定とスチフナの算定 38 … 124 |
1.ウェブプレートの座屈検定 38 |
2.スチフナの算定 41 |
付録 |
付1.各種鋼材の許容応力度と板要素の幅厚比 131 |
付2.鋼材の標準断面寸法・断面性能 151 |
付3.高カボルトおよびボルトの許容耐力表 176 |
付4.高カボルトおよびボルトのピッチ・ゲージの標準 178 |
付5.底板中立輔位置の計算図表 180 |
付6.金属材料引張試験片 181 |
付7.関連日本工業規格(JIS)一覧表 188 |
付8.国際単位系(SI)について 192 |
|
40.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編
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1章景観まちづくりとその意義 2 |
1-1景観まちづくりとその歴史 2 |
1-2景観まちづくりの意義 3 |
1-2-1地域の価値の発見と共有 3 |
1-2-2生活のアメニティ保全 4 |
1-2-3地域経済の活性化 5 |
1-2-4地域力の向上 5 |
1-3景観まちづくりのパースペクティブ 6 |
1-3-1保全のまちづくりと創造のまちづくり 6 |
1-3-2点のまちづくりと面のまちづくり 6 |
1-3-3規制誘導のまちづくりと事業のまちづくり 7 |
1-3-4ハードのまちづくりとソフトのまちづくり 8 |
1-3-5「特別なまち」の景観まちづくりと「普通のまち」の景観まちづくり 9 |
2章景観まちづくりの方法 10 |
2-1見る環境からのまちづくり 10 |
2-1-1景観から「まち」をみる視点 10 |
2-1-2「まち」の変化をデザインする 12 |
2-2景観課題とルールづくり 15 |
2-2-1景観まちづくりタイプ 15 |
2-2-2景観形成の計画とルールづくり 16 |
2-2-3景観形成を支援する仕組み 21 |
3章景観形成計画 24 |
3-1景観形成計画の基本的役割 24 |
3-1-1三次元で考えるまちづくりの計画 24 |
3-1-2空間領域の再定義の計画 25 |
3-1-3地域資源を掘り起こすプロセス 25 |
3-1-4時空間の解読と図化情報 26 |
3-1-5空間の目標像と将来像の共有 26 |
3-1-6理念から具体のルールと事業への橋渡し 26 |
3-1-7地域固有の空間秩序再生の戦略 27 |
3-2計画エッセンスの提示 28 |
3-2-1何のための計画か 28 |
3-2-2何を目指す計画か 28 |
3-2-3何を計画対象とするのか 28 |
3-3空間像の解読と理解から計画へ 28 |
3-3-1全体構成や断面構成の把握 28 |
3-3-2文脈構成と土地の成り立ちの理解 29 |
3-4視点場と景観像の把握 29 |
3-4-1視点場の探索 29 |
3-4-2優れた景観要素と構図を探る 30 |
3-4-3景観にまつわる物語の発掘 31 |
3-5景観形成計画のボキャブラリー 31 |
3-5-1軸 32 |
3-5-2ビスタ 32 |
3-5-3シークエンス 32 |
3-5-4ランドマーク 33 |
4章景観形成基準とデザインガイドライン 34 |
4-1景観形成基準 34 |
4-2「都市景観整備地区」の位置づけ 35 |
4-3「都市景観形成基準」の指標と基準 35 |
4-4都市景観形成基準の運用 38 |
4-5デザインガイドライン 38 |
4-6デザインガイドラインの形式 39 |
4-7デザインガイドラインの実例とその対象・要素 41 |
4-8景観形成基準検討に際しての今後の課題 41 |
5章景観まちづくりと参加 42 |
5-1景観まちづくりへの市民参加の流れ 42 |
5-1-1身近な地域資源からの発掘からまちなみへの再編集 43 |
5-1-2地域独自の住宅づくりから景観への展開 43 |
5-1-3公園,街路や商店街など,公共空間のデザイン協議からの展開 43 |
5-1-4住環境の整備,保全活動からの展開 43 |
5-1-5身近な自然環境の再生活動からの展開 44 |
5-2景観まちづくりのどの場面に参加するか? 44 |
5-3景観まちづくりを進めるためのパートナーシップ 45 |
5-3-1景観まちづくりを進める組織と体制 45 |
5-3-2専門家の役割 46 |
5-4景観まちづくりへの参加を支える技術 47 |
5-5景観まちづくりを進めるためのプロセス編集と支援の仕組みづくり 49 |
6章景観条例 50 |
6-1景観条例とは 50 |
6-2景観条例の展開の経緯 51 |
6-2-1景観条例の端緒 51 |
6-2-2都市景観創造と景観条例の総合的展開 51 |
6-3景観条例の系統とその仕組み 52 |
6-3-1総則 52 |
6-3-2景観形成基本計画の策定 53 |
6-3-3重点地区の指定と誘導 53 |
6-3-4大規模建築物等の誘導 54 |
6-3-5重要建築物等の指定 55 |
6-3-6市民団体等の位置付け・支援 55 |
6-3-7景観審議会 56 |
6-4景観条例の運用実態 56 |
6-5景観条例の役割と可能性 57 |
6-5-1景観条例の役割 57 |
6-5-2景観条例の可能性 58 |
7章都市計画と景観まちづくり 60 |
7-1景観まちづくりにおける都市計画の役割 60 |
7-2景観まちづくりのための都市計画手法 60 |
7-2-1良好な景観形成のための補助的なゾーニング 60 |
7-2-2地区計画 63 |
7-3都市計画の限界と可能性 64 |
8章景観法による景観まちづくり 66 |
8-1景観法の可能性 66 |
8-1-1景観法の基本 66 |
8-1-2景観法の効果と可能性 68 |
8-2景観計画 71 |
8-2-1景観計画の基本 71 |
8-2-2景観計画の運用と可能性 73 |
8-3景観地区 76 |
8-3-1景観地区の活用 76 |
8-3-2景観まちづくりと景観地区 78 |
9章事例からみる景観まちづくり 81 |
事例01小樽市 82 |
事例02千葉市・幕張 84 |
事例03柏市 88 |
事例04青梅市 90 |
事例05藤沢市 92 |
事例06松本市・松本城周辺 94 |
事例07名古屋市 98 |
事例08大阪市・都心 102 |
事例09兵庫県 104 |
事例10神戸市・旧居留地 108 |
事例11神戸市・六甲アイランド 110 |
事例12岡山市・後楽園周辺 112 |
事例13太宰府市・太宰府天満宮周辺 114 |
事例14柳川市 116 |
1章景観まちづくりとその意義 2 |
1-1景観まちづくりとその歴史 2 |
1-2景観まちづくりの意義 3 |
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41.
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図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編
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1章安全・安心を基本にするまちづくりとは 2 |
1-1はじめに 2 |
1-2「安全」と「安心」 2 |
1-3総務省「防災まちづくり大賞」に見る防災まちづくり 3 |
1-3-1候補事例に見る防災まちづくりの総合性 3 |
1-3-2防災まちづくり大賞受賞事例に見る「防災まちづくり」 4 |
1-4安全・安心のまちづくりの主体と活動内容 5 |
1-4-1「防災まちづくり」と「防犯まちづくり」のメニュー表 5 |
1-4-2防災まちづくりと防犯まちづくりの共通性 5 |
1-5どのようにして「安全・安心を基調とするまちづくり」を進めるのか 8 |
1-5-1日常のまちづくり活動に防災風味を 9 |
1-5-2防災まちづくりを楽しむ秘訣 10 |
2章まちの診断・評価 12 |
2-1まちの診断・評価を行う意義 12 |
2-1-1まちづくりプロセスの中で位置づける 12 |
2-1-2情報公開の重要性 12 |
2-1-3診断・評価の限界性とまちの特性に応じた方法の構築 13 |
2-2災害や安全阻害を正しく理解しておく 13 |
2-2-1その地の既往の事例を把握する 13 |
2-2-2過去の代表的な災害と教訓を理解する 13 |
2-2-3現在のまちに合わせて,対象となる災害,安全阻害をイメージする 14 |
2-3診断・評価技術の歴史的推移 14 |
2-4様々な診断・評価の方法 15 |
2-4-1診断・評価手法のあらまし 15 |
2-4-2マクロ評価とミクロ評価 16 |
2-4-3様々な事例と方法 16 |
2-5今後の課題 24 |
3章防災まちづくり 26 |
3-1防災まちづくりの基本的視点 26 |
3-2震災に強い都市づくり 28 |
3-2-1都市レベルの計画とは 28 |
3-2-2一般的な計画策定の進め方 29 |
3-2-3震災に強い都市づくりの課題を明確にする 30 |
3-2-4都市防災施設の計画項目 30 |
3-2-5防災から見た地区区分,重点地区の設定 34 |
3-3地区防災まちづくり 34 |
3-3-1地区防災まちづくりの進め方 35 |
3-3-2みんなで防災診断 35 |
3-3-3地区防災まちづくりの計画項目 36 |
3-3-4地区防災まちづくりの実現 40 |
3-4地域の「災害文化」をつくろう 40 |
4章復興まちづくり 42 |
4-1復興の歴史的展開 42 |
(1)横浜豚屋火事(1866)と横浜公園 42 |
(2)明治5年東京火災(1872)と銀座煉瓦街 42 |
(3)神田の大火(1881)と東京防火線路令 42 |
(4)北の大火(1909)と南の大火(1912) 43 |
(5)関東大震災(1923)と帝都復興 43 |
(6)北但馬地震(1925)と豊岡・城崎の復興 43 |
(7)昭和9年函館大火(1934)と緑樹帯 44 |
(8)静岡大火(1940)と復興 44 |
(9)鳥取地震火災(1943)と復興 44 |
(10)戦災復興(1945~) 45 |
(11)飯田火災(1947)とりんご並木 45 |
(12)福井大地震(1948)と戦災・震災復興 45 |
(13)熱海大火(1950)と温泉街の復興 46 |
(14)鳥取大火(1952)と防火建築帯の整備 46 |
(15)新潟大火(1955)と防火建築帯の整備 46 |
(16)酒田大火(1976)と復興 47 |
(17)北海道南西沖地震と津波被害および青苗火災 47 |
4-2復興のポイント 48 |
4-3阪神・淡路大震災復興 48 |
4-3-1阪神・淡路大震災の概要 48 |
4-3-2被災状況の把握 49 |
4-3-3復興計画の枠組み 49 |
4-3-4復興都市計画の枠組み 51 |
4-3-5復興都市計画のプロセス 52 |
4-3-6黒地地区の復興まちづくり地区事例 52 |
4-3-7白地地区の復興まちづくり地区事例 52 |
4-3-8震災ユートピア 53 |
4-3-9市民まちづくり 54 |
コラム:阪神大震災におけるまちづくり支援1「コミュニティサポート」 55 |
コラム:阪神大震災におけるまちづくり支援2「ギャザリングスペース」 56 |
コラム:阪神大震災におけるまちづくり支援3「ネットワークメディア」 57 |
5章防犯まちづくり 58 |
5-1防犯まちづくりの背景 58 |
5-2防犯まちづくりとは何か 58 |
5-2-1防犯まちづくりにおいて扱う犯罪 59 |
5-2-2防犯まちづくりの目標像と目的 59 |
5-2-3防犯まちづくりの考え方 60 |
5-3防犯まちづくりの系譜 61 |
5-3-1欧米諸国における系譜 61 |
5-3-2日本における系譜 63 |
5-3-3防犯まちづくりの推進 65 |
5-4防犯まちづくりの進め方 67 |
5-4-1防犯まちづくりの発意と対応 67 |
5-4-2進め方のポイント 68 |
5-5防犯まちづくりの具体的方策 69 |
5-5-1監視性の確保 69 |
5-5-2犯罪企図者の接近の制御 71 |
5-5-3領域性の強化 71 |
5-5-4被害対象の強化・回避 72 |
5-6防犯まちづくりの展開に向けて 72 |
6章交通安全とまちづくり 74 |
6-1まちづくりとしての交通安全 74 |
6-2大きく変わった道路交通対策 74 |
6-2-1最近の動向 74 |
6-2-2コミュニティ・ゾーンの登場 75 |
6-2-3物理的デバイスの定着 75 |
6-2-4コミュニティ・ゾーンの評価 77 |
6-2-5くらしのみちゾーンの登場 78 |
6-2-6さらなる施策展開 78 |
6-3地区交通安全のための参加手法 80 |
6-3-1様々な手法 80 |
6-3-2ヒヤリ地図 80 |
6-3-3交通シミュレーション 81 |
6-3-4社会実験 81 |
6-3-5立ち寄りブース 83 |
6-4展望 83 |
7章住民参加による安全・安心・防災まちづくり事例 85 |
事例01豊中市庄内地域のまちづくり 86 |
事例02世田谷区太子堂のまちづくり 90 |
事例03杉並区蚕糸の森公園周辺の不燃化まちづくり 94 |
事例04国分寺市の防災まちづくり 96 |
事例05荒川区中央部の防災まちづくり 100 |
事例06神戸市松本地区の復興まちづくり 104 |
事例07神戸市深江地区の復興まちづくり 106 |
事例08練馬区貫井地区の震災復興まちづくり模擬訓練 108 |
事例09春日井市の安全・安心まちづくり 110 |
事例10大阪府久宝寺緑地の防犯・防災設計 112 |
事例11青戸地区コミュニティ・ゾーンの交通安全まちづくり 114 |
事例12台東区谷中の交通安全まちづくり 116 |
1章安全・安心を基本にするまちづくりとは 2 |
1-1はじめに 2 |
1-2「安全」と「安心」 2 |
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42.
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図書
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日本建築学会編
出版情報: |
東京 : 井上書院, 2005.4 xi, 279p ; 21cm |
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43.
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図書
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日本建築学会編
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まちづくり教科書 第①巻 まちづくりの方法 |
1章 まちづくりとは何か-その原理と目標 2 |
1-1 まちづくりとは何か 2 |
1-2 まちづくりの定義と10の原則 3 |
1-3 まちづくりの基本目標 4 |
1-4 まちづくりに関わる基本概念 7 |
まちづくりと公共の福祉 |
まちづくりにおける「建築自由と不自由」 8 |
1-5 方法としての「まちづくり」 8 |
まちづくりの正当性、その要件 8 |
合意の形成、まちづくり像の共有 9 |
共治(ローカルガバナンス)の体制を組む 9 |
専門家の専門性と役割の明確化 10 |
まちづくりのシナリオと行動計画を組み立てる 10 |
場の文脈を共有・発見する方法 10 |
2章 「まちづくり」の生成と歴史 12 |
2-1 まちづくりの出発 12 |
2-2 まちづくり-三つの世代 13 |
理念の第1世代 13 |
モデルと実験の第2世代 14 |
地域運営としての第3世代 14 |
2-3 まちづくりの誕生-第1世代の試み 14 |
2-3-1 反公害運動、地域社会を守る抵抗運動からの「まちづくりの誕生」 15 |
2-3-2 住民参加のコミュニティづくりから「まちづくり」へ 16 |
2-3-3 市民の直接参加の仕組みづくり 17 |
2-3-4 内発的な「地域おこし」運動からのまちづくり 17 |
2-3-5 住環境改善のためのまちづくり 18 |
コラム : アメリカにおける非営利組織による住環境改善事業の展開 18 |
コラム : 京島、向島、コミュニティ住環境整備モデル事業 19 |
2-3-6 歴史的な町並み保全運動 20 |
まちづくりの出発点を確認するために 22 |
コラム : まちづくりの源流-1 村づくりから「まちづくり」へ 21 |
コラム : まちづくりの源流-2 現地主義を貫いた同潤会の不良住宅地区改良事業 22 |
コラム : まちづくりの源流-3 コミュニティ活動の基礎としての町内会・自治会活動 23 |
2-4 まちづくりの第2世代 23 |
2-4-1 防災・住環境整備のまちづくり 24 |
上尾市仲町愛宕地区と墨田区一寺言間防災まちづくり 24 |
2-4-2 町並みのデザイン 26 |
2-4-3 地域福祉のまちづくり 26 |
2-4-4 環境まちづくりとグラウンドワーク 27 |
2-4-5 アリーナ型まちづくりの展開 28 |
2-5 第3世代のまちづくりへ 30 |
2-5-1 第3世代への萌芽 30 |
2-5-2 まちづくりと地域自治組織 31 |
地域自治組織に向けて 31 |
2-5-3 コミュニティビジネスによる地域経済循環 32 |
2-5-4 まちづくり条例などの制度化 32 |
2-5-5 まちづくりに関わる意志決定の合理化とその支援 33 |
コラム : まちづくりをコーディネイトするアンブレラ組織 34 |
2-5-6 まちづくりの方法と支援技術 34 |
3章 まちづくりの布陣-まちづくりの体制のデザイン 36 |
3-1 まちづくりの体制のデザイン事例 36 |
3-2 まちづくりの体制のデザイン 36 |
コラム : まちづくり組織と法人格 39 |
コラム : 中間支援組織とは 42 |
3-3 体制のデザインの実際 42 |
4章 まちづくりの合意形成のための支援技術 46 |
4-1 合意形成とイメージの共有 46 |
情報デザインプロセスとしての合意形成 46 |
イメージの共有が力になる 47 |
4-2 合意形成のためのワークショップの技術 47 |
合意形成と科学的な技術 47 |
3つの展開方向 48 |
3つの段階に対応した参加の技術 48 |
4-3 可視化技術による将来像の共有 48 |
4-4 情報空間のデザイン技術-情報の交流・伝達のために 50 |
まちづくりのプロジェクトデータベース 50 |
まちづくりのための情報空間のデザイン技術 50 |
コラム : まちづくりのためのプロジェクト型データベース 51 |
5章 まちづくりのプロセスをデザインする 52 |
5-1 まちづくりの進め方 52 |
5-2 まちづくりの初動期において 53 |
まちづくりを起動する 53 |
予備的検討により見通しをたてる 54 |
組織を立ち上げる 54 |
5-3 まちづくりの実践期 55 |
まちづくりを試行する 55 |
戦略的なプログラムの検討 56 |
まちづくりを持続的に展開する 56 |
まちづくりの成熟 57 |
6章 まちづくりの学び方 58 |
事例 01 上尾市中町愛宕地区 62 |
02 神戸市野田北部北区 66 |
03 世田谷区梅丘地区 70 |
04 一寺言間の防災まちづくり 74 |
05 二本松市竹田根崎地区 78 |
06 松江市「まちかど研究室」 82 |
07 武生市蓬莱町「蔵の辻」 86 |
08 長浜市「黒壁」 90 |
09 伊勢市内宮おはらい町 94 |
10 函館市西部地区 98 |
11 唐津市 102 |
12 内子町 106 |
13 山口市一の坂川周辺地区 110 |
14 グラウンドワーク三島・源兵衛川の親水緑道 114 |
まちづくり年表 118 |
まちづくりに関する図書紹介 122 |
まちづくり教科書 第①巻 まちづくりの方法 |
1章 まちづくりとは何か-その原理と目標 2 |
1-1 まちづくりとは何か 2 |
|
44.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編
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1章都市における建築の役割 2 |
1-1社会的・文化的な資産としての建物 2 |
1-2専門的、かつ創造的な職能 2 |
1-3多様化する建築生産と公共建築発注 3 |
1-4公共建築の役割と公共建築の設計者選定 4 |
1-5完成後の重要性 5 |
2章設計者選定の現状 6 |
2-1公共建築設計発注を規制する地方自治法、会計法、通達等 6 |
2-1-1建築審査会答申/設計料の多寡による設計者選定を否定 6 |
2-1-2WTO政府調達協定 6 |
2-1-3地方自治法および会計法 6 |
2-1-4公共建築の設計者選定方法の改善についての提言 7 |
2-2官公庁施設の設計業務委託方式に関する実態調査 8 |
2-3地方自治体における設計者選定の現状 11 |
2-4設計者選定の基本方針と現状事例 17 |
2-4-1名古屋市における設計者選定の基本方針 17 |
2-4-2京都市における設計者選定方式の現状と特徴 19 |
3章設計者選定方式に関するアンケート 22 |
3-1設計者選定方式に関する市民アンケート(横浜市) 22 |
3-2設計者選定方式に関する設計事務所アンケート(京都市) 24 |
4章設計料入札による設計者選定の問題 32 |
4-1建築審議会の答申 32 |
4-2設計料入札の問題 32 |
4-2-1発注者に対して 33 |
4-2-2建築設計者に対して 33 |
4-2-3入札が招く倫理観の喪失と競争入札妨害行為としての談合 35 |
[コラム:設計報酬] 34 |
4-3設計入札の問題点 35 |
4-4競争入札を廃止した自治体(福岡市) 40 |
5章設計者選定方式 46 |
5-1「公共建築の設計者選定方法の改善についての提言」 46 |
5-2設計者選定方式の比較 49 |
5-3特命方式 54 |
5-4選定委員会方式 55 |
5-4-1選定委員会方式 55 |
[コラム:東京都設計候補者選定委員会要綱] 55 |
5-4-2東京都の設計者推薦方式事例 56 |
5-4-3くまもとアートポリスの事例 58 |
[コラム:事例]・くまもとアートポリス 61 |
5-5設計競技方式 62 |
5-5-1日本建築学会「公共建築物に対する公開設計競技指針」 62 |
5-5-2設計競技方式の課題 66 |
[コラム:明治・大正・昭和前期の主な建築設計競技] 67 |
[コラム:事例]・東村立新富弘美術館・邑楽町役場庁舎 68 |
・江古田の都市型集合住宅・安中環境アートフォーラム 69 |
5-5-3設計競技の歴史と事例 70 |
[コラム:「公共建築物に対する公開設計競技指針」] 77 |
5-6プロポーザル(技術提案)方式 78 |
5-6-1プロポーザル方式とその得失 78 |
[コラム:「設計プロポーザルの進め方/プロポーザル方式による設計者選定マニュアル指針」] 79 |
5-6-2透明性を高めるために 82 |
5-6-3名古屋市の事例 86 |
[コラム:事例]・豊田看護大学・奥田元宋・小由女美術館 88 |
・斐川町立図書館・智頭町新総合福祉センター 89 |
5-7資質評価方式(QBS方式) 90 |
5-7-1資質評価方式とその得失 90 |
[コラム:「QBS方式ガイドブック」および「実施マニュアル」] 92 |
[コラム:事例]・横須賀市美術館 93 |
5-7-2資質評価方式の課題と展望 94 |
5-7-3簡易資質評価方式の事例 96 |
5-7-4アメリカのQBS方式 97 |
5-8設計・施工一括方式 99 |
5-8-1設計・施工一括方式とその得失 99 |
5-8-2性能発注における設計・施工一括方式 99 |
5-9PFI方式 101 |
5-9-1PFI方式とその得失 101 |
[コラム:CM方式] 101 |
[コラム:事例]・桑名市図書館等複合公共施設 102 |
・神奈川県立保健福祉大学 103 |
6章公共建築の発注/新しい動きと特別な場合-住民参加による設計者の選定:住民参加型PFM手法 104 |
6-1より良い公共建築を求めて 104 |
6-2問題の多い設計者選定手法 104 |
6-3PFMとは 104 |
6-4設計者選定住民参加型設計提案競技 105 |
6-5挑戦は続く 105 |
[コラム:設計者選定における情報公開] 107 |
[コラム:設計者選定における住民参加] 107 |
[コラム:住民参加を前提とした設計者選定方式に向けて] 107 |
7章諸外国における公共発注と設計者選定 108 |
7-1各国の登録建築家 108 |
7-2各国の建築設計の公共発注 108 |
7-2-1欧米諸国の事例 108 |
7-2-2東アジア 110 |
7-3まとめ 113 |
付録日本建築学会の公共発注に関わる設計者選定支援システム 114 |
付-1日本建築学会まちづくり支援建築会議 114 |
付-2公共建築設計者選定支援協議会(仮称) 114 |
付-3公共建築協会の公共建築設計者情報システム/パブディス 114 |
付-4関連文献 115 |
付-5参考文献 115 |
付-6建築関連機関および団体など 116 |
1章都市における建築の役割 2 |
1-1社会的・文化的な資産としての建物 2 |
1-2専門的、かつ創造的な職能 2 |
|
45.
|
図書
東工大 目次DB
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日本建築学会編
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1章発注方式多様化の背景 |
1-1伝統的な発注方式 2 |
1-1-1建築生産プロセス 2 |
1-1-2プロジェクトの推進組織 3 |
1-2プロジェクトの発注方式と市場における建築と土木の違い 3 |
1-3発注方式多様化が進む社会的背景 5 |
1-4多様化する発注方式 6 |
2章CM方式 10 |
2-1コンストラクション・マネジメント方式の概要 10 |
2-1-1コンストラクション・マネジメントとは何か 10 |
2-1-2プロジェクト・マネジメントとは何か 10 |
2-1-3PMとCMの違い 10 |
2-1-4CM方式の特徴 12 |
2-2CM方式へのニーズ 13 |
2-2-1公共発注者の現状と期待 13 |
2-2-2民間発注者の現状と期待 14 |
2-2-3CM方式活用ニーズ 15 |
2-2-4事業調達方式におけるCM方式の選択 18 |
2-3CMRの選定 18 |
2-3-1CMRの選定方式 18 |
2-3-2CMRの選定フロー 19 |
2-3-3CMRとの契約 20 |
2-4CM事例 21 |
事例01超高層集合住宅 22 |
02秋田県二ツ井町総合体育館 24 |
03高知工科大学新教育研究棟 26 |
04事務所ビル 28 |
05高石藤井病院 30 |
06外資系金融機関事務所 32 |
07総合研修センター 34 |
2-5事例にみる特徴とまとめ 36 |
2-5-1事例にみる特徴 36 |
2-5-2発注者ニーズの多様化とCM方式 36 |
2-5-3「まちづくり」と「CM方式」 37 |
3章PFI方式 40 |
3-1PFI方式の概要 40 |
3-1-1PFIとは? 40 |
3-1-2PFIと従来調達方式の違い 42 |
3-1-3PFI事業のプロセス 44 |
3-1-4事業のしくみ 44 |
3-1-5PFIに求められるもの 44 |
3-2PFI方式のニーズ 46 |
3-2-1理念と現実の狭間 46 |
3-2-2適切な事業の選定・設定 47 |
3-2-3事業のアウトプットの価値最大化 48 |
3-2-4何を作るかの定義 49 |
3-3PFI事業者の選定 50 |
3-3-1民間事業者選定における留意点 50 |
3-3-2民間事業者選定の一般的手順 51 |
3-3-3総合評価一般競争入札方式の概要 51 |
3-3-4計画提案に関する評価の実際 52 |
3-3-5審査について検討を要する点 53 |
3-4PFI事例 55 |
事例01中央合同庁舎第7号館 56 |
02九段第3合同庁舎・千代田区役所本庁舎 58 |
03横須賀市長井海の手公園 60 |
04九州大学研究教育棟Ⅰ 62 |
05戸塚駅西口再開発事業 64 |
3-5事例に見る特徴とまとめ 66 |
3-5-1対象となる事業の規模 66 |
3-5-2BTOかBOTか 66 |
3-5-3民間事業者の組織構成 66 |
3-5-4提案内容の質と入札価格のバランス 67 |
3-5-5選定プロセスの透明性 67 |
3-5-6すりあわせ機能限定化による発注者リスク 68 |
3-5-7PFIからPPPへ 69 |
3-6PFIワークショップの記録 70 |
4章多様化する発注方式によるまちづくり 82 |
4-1CM方式のまちづくりプロジェクトへの活用 82 |
4-1-1まちづくりにおけるCM方式の機能とは? 82 |
4-1-2どのようなまちづくりでCM方式が有効か? 82 |
4-1-3CMRの支援によるまちづくり計画の策定フロー 83 |
4-1-4全員参加型まちづくりの可能性 83 |
4-1-5全員参加型まちづくりの事例 84 |
4-2PFI方式のまちづくりプロジェクトへの活用 85 |
4-2-1英国まちづくりに見られるPPP 85 |
4-2-2まちづくりにおけるPFI/PPPの役割と効果 86 |
4-2-3地域発信型まちづくりの提案 89 |
4-3CM方式とPFIの組合せによるまちづくり 89 |
4-3-1CM方式とPPIを組み合わせるとは 89 |
4-3-2CM方式ならびにPFIはどのようにして採用されているか 89 |
4-3-3CM方式とPFIとの組合せ 90 |
4-4多様化する発注方式(マネジメント)事例 93 |
事例01品川駅B-1地区(品川グランドコモンズ)開発 94 |
02豊洲二・三丁目開発計画 98 |
プロジェクト1芝浦工業大学豊洲キャンパス校舎棟建設工事 100 |
プロジェクト2TXビル新築工事 101 |
プロジェクト3TAビル新築工事 102 |
プロジェクト4ホームセンター新築工事 103 |
4-5多様化する発注方式を活用したまちづくりへの課題 104 |
1章発注方式多様化の背景 |
1-1伝統的な発注方式 2 |
1-1-1建築生産プロセス 2 |
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46.
|
図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会編
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第Ⅰ部理論編 |
1章「まちづくりを学ぶ」ということ 2 |
1-1まちづくり学習とは 2 |
1-2この本を上手に活かすために 5 |
2章「まち学習」の視点 8 |
2-1学校教育とまち学習 8 |
2-1-1子ども・学校・地域の変貌 8 |
2-1-2学校教育におけるまち学習の変遷 10 |
2-1-3各教科における「まち学習」への取組み 11 |
2-1-4総合学習におけるまち学習 12 |
2-1-5「まち学習」的学びの構造 14 |
2-2英国の住環境学習 16 |
2-2-1英国で考える子どもと環境との関わり方 16 |
2-2-2学校改善に見る「まち学習」の視点 17 |
2-2-3都市学習センターが目指したもの 19 |
2-2-4まち学習を支える地域 21 |
2-3City Building EducationTM 23 |
2-3-1City Building EducationTMの構成 24 |
2-3-2City Building EducationTMにおけるシミュレーションの意味 30 |
3章「まち学習」から「まちづくり学習」へ 34 |
3-1都市計画のとびらをひらく「実践まちづくり」学習 34 |
序:「都市計画のとびらをひらく」前に 34 |
3-1-1「とびらをひらく」ためには 35 |
3-1-2都市計画のとびらをひらく「実践まちづくり学習」 36 |
3-1-3実践まちづくり学習の骨格 37 |
3-1-4実践まちづくり学習の入門書 41 |
3-1-5おわりに-学習成果の実践へ- 43 |
3-2まちづくり学習とNPO 44 |
3-2-1はじめに 44 |
3-2-2参加,参画と学習 44 |
3-2-3子どもが動くことで大人も動きだす 45 |
3-2-4学校と地域をつなぐNPO 46 |
3-2-5学校と地域をつなぐ組織 50 |
3-3大学と地域との接点となるまちづくり学習 51 |
3-3-1大学と地域,その知縁的関係とコミュニティづくり 51 |
3-3-2大学におけるまちづくり学習のあり方を考える 52 |
3-3-3大学と地域の関係からみたまちづくり学習の事例 53 |
4章「まちづくり学習」から「まちづくり」へ(紙上座談会) 58 |
第Ⅱ部実践編 |
1章まちを「つくる」「たべる」学習のススメ 70 |
[まち学習&まちづくり学習]実践レシピ 72 |
01メニューを考えよう①まちと「なかよくなる」ことからはじめよう-栃木市栃木第5小学校における生活科でのプログラム- 72 |
02メニューを考えよう②メニューの中にたべたいものを入れる-土手住専科(弘前市上土手町のまち学習)- 74 |
03素材を探そう①わくわく探検隊-松戸市小金地区旧水戸街道沿いのおいしい探検メニュー- 76 |
04素材を探そう②子どもたちはおいしい素材を知っている-the good,the bad&the ugly- 78 |
05素材を探そう③まちのお宝・みつはま生活博物館-エコミュージアムのすすめ- 80 |
06料理してみよう①みんなでトライ「まちづくりシミュレーション」-身近な環境と子どもたちを考える会- 82 |
07料理してみよう②得意料理はインターネット-高校生によるまちづくり情報発信- 84 |
08おいしく仕上げをしよう①創造的な「けんか」のススメ-青森市気象台跡地公園(つくだウェザーパーク)計画- 86 |
09おいしく仕上げをしよう②料理の本家本元「家庭科」で味付けする-高根沢町立A小学校における家庭科でのまち学習- 88 |
10たべてみよう①仙台・ヘルシンキ子ども会議-西公園プロジェクト- 90 |
11たべてみよう②もう一度たべてみる-長町副都心プロジェクト- 92 |
12フルコースメニュー①半年かけて素材をじっくり煮込む-三重県女性センターまちづくりワークショップ講座- 94 |
13フルコースメニュー②よってたかって素材を仕込む-まちづくり大好き人間養成作戦事業- 96 |
14フルコースメニュー③アラカルト料理でおいしさ倍増-庚申庵伝統子ども文化教室におけるまち学習- 98 |
15フルコースメニュー④公園づくりから学ぶ「参画」-佐野市立天明小学校における総合的な学習の時間活動- 100 |
16フルコースメニュー⑤三世代遊び場マップづくり-世田谷区三軒茶屋・太子堂地区での遊びを通してみた衝の変遷- 102 |
2章『まちづくりブック』のつくり方・使い方・育て方 104 |
2-1まちづくりブックって何だろう 104 |
2-2つくり方 104 |
2-2-1きっかけをつくる 104 |
2-2-2ブックの基本方針を決める 104 |
2-2-3ブックの内容を決める 106 |
2-3使い方 109 |
2-4育て方 110 |
3章「まち学習」「まちづくり学習」タウンページ 112 |
第Ⅰ部理論編 |
1章「まちづくりを学ぶ」ということ 2 |
1-1まちづくり学習とは 2 |
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47.
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図書
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日本建築学会編集著作
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2004.12 240p ; 30cm |
子書誌情報: |
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所蔵情報: |
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48.
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図書
東工大 目次DB
|
日本建築学会
出版情報: |
東京 : 日本建築学会, 2009.6 vi, 173 p ; 26 cm |
子書誌情報: |
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まえがき |
本教材の使い方と構成 ⅰ |
第1章 典型規範 1 |
1.1 社会の形成 2 |
(1)信頼による連帯 3 |
(2)豊かさ 3 |
(3)価値 4 |
商品価値/資産価値/希少価値/美的価値 |
1.2 規範の構成 5 |
法/倫理/慣習/習俗/習律/道徳/行為/サンクション/動機/エートス 6 |
タブー/ソフト・ロー 8 |
1.3 「行為の科学」としての倫理 8 |
1.4 「行為の科学」を妨げる要因 9 |
1.5 「行為の科学」を複雑にする要因 9 |
(1)絶対的基準と相対的基準およびその一元化 9 |
宗教的理想と道徳的基準/道徳的判断基準への一元化 |
(2)異質な要請との組み合わせ 10 |
善・悪と必要・不必要/善・悪と敵・味方 |
(3)二重標準 11 |
シングル・スタンダード/ダブル・スタンダード/悪平等/タテマエとホンネ |
(4)心理的要因 12 |
社会的手抜き/集団愚者/スパイト行動/親和動機/群衆なだれ/プロセスの損失/ブレームの法則 |
第2章 責任の倫理 15 |
2.1 技術の倫理性 15 |
2.2 予防倫理 16 |
2.3 利害関係者 16 |
(1)コミュニティ 17 |
(2)クライアント 17 |
(3)パブリック 17 |
チャレンジャー号事件/技術者と公衆の倫理的姿勢の違い |
2.4 世代間倫理 19 |
(1)世代間倫理の経済合理性 19 |
(2)予防原則 20 |
予防原理/伝承の知恵/参加型技術評価 |
2.5 グローバル倫理 22 |
(1)ヒボクラテスの宣誓 23 |
(2)アメリカの倫理観 24 |
内部告発制度/競争入札/贈収賄 |
2.6 建築士の責任 25 |
(1)設計業務 25 |
設計上の必須事項/基本設計/実施設計/仕様書 |
(2)健全な設計・生産システム構築のための提言 26 |
設計者の専門性の明確化/設計者の役割分担と責任の明確化 |
2.7 技術士の責任 26 |
(1)信用失墜行為の禁止(第44条) 27 |
(2)秘密保持義務(第45条) 27 |
(3)公益確保の責務(第45条の2) 28 |
(4)技術士の名称表示の場合の義務(第46条) 29 |
(5)技術士補の業務の制限等(第47条) 29 |
(6)技術士の資質向上の責務(第47条の2) 29 |
2.8 APECエンジニアの責任 30 |
世界状況の理解と対応力/情報の創出と伝達方法の拡大への対応力 |
第3章 技術者の行動原則 32 |
3.1 知性経済社会 33 |
(1)デジタルパラドックス 34 |
(2)誰が情報を持つかによって変わる社会相 34 |
情報の個人所有が徹底した場合/情報がコミュニティで共有される場合/情報が特定のグループに占有される場合 |
3.2 社会リスク 35 |
(1)規範のパラドックス 36 |
(2)モラル・ハザード 36 |
(3)格差 37 |
世代間格差 |
(4)社会コスト 38 |
3.3 環境リスク 39 |
(1)環境破壊 39 |
(2)地球温暖化 39 |
3.4 持続可能性 40 |
(1)持続可能な発展 41 |
(2)持続可能な消費) 42 |
(3)持続可能のスキーム 43 |
3.5 ゲノム以降の秩序原理45 |
(1)シンボル性プログラム45 |
(2)社会科学 46 |
(3)形式知と暗黙知 47 |
(4)自然法則と経済法則 47 |
3.6 行動原則の準拠体系 47 |
(1)リスク管理の規範的整理 48 |
(2)事後制裁型規範としての典型倫理 49 |
(3)事前規制型規範としての予防倫理および監視 50 |
予防倫理/監視 |
(4)行動原則の構成 51 |
第4章 リスク管理責任 53 |
過誤/許容度 |
4.1 安全管理とリスク管理 55 |
リスク管理/安全管理/リスクに対する選択肢/リスク管理の課題抽出 |
4.2 ヒューマンエラー 56 |
(1)スキルベースのエラー 56 |
(2)ミステイク 57 |
ルールベースのミステイク/知識ベースのミステイク |
(3)ヒューマンエラー対策 57 |
4.3 インシデント分析 58 |
ハインリッヒの法則 58 |
4.4 安全対策についてのチェック 59 |
(1)経営者レベル 59 |
(2)管理者レベル 60 |
(3)個人レベル 60 |
4.5 持続可能技術についてのチェック 60 |
4.6 環境技術についてのチェック 61 |
第5章 説明責任 62 |
5.1 説明責任を必要とする技術選択 62 |
創造的中道法・創造的第3の解決法/偽装 63 |
5.2 説明責任を必要とする可能性のある建築行為 64 |
基・規準/建築の耐用年数/土地利用/都市景観 64 |
5.3 建築行為の透明化および責任の所在の明確化 66 |
設計/積算/調達/施工計画/施工・66 |
第6章 法令遵守 69 |
6.1 建築基準法 71 |
6.2 建築基準法施行令 71 |
6.3 高齢者、障害者等移動等円滑化促進法 71 |
6.4 住生活基本法 72 |
6.5 景観法 72 |
6.6 男女共同参画社会基本法 72 |
6.7 耐震改修促進法 73 |
6.8 住宅品確法 73 |
6.9 建設業法 74 |
(1)建築主・施工業者 74 |
建築主の義務/元請業者の義務/特定建設業者の義務/標識の設置と帳簿の備付け/一括下請けの禁止/現場の管理者/施工体制台帳 |
(2)工事契約 76 |
発注方式/工事請負契約方式/入札/工事契約書類/契約約款 |
6.10 都市計画法 78 |
6.11 消防法 78 |
6.12 製造物責任・PL法 78 |
6.13 独占禁止法 79 |
(1)談合 79 |
(2)カルテル 80 |
第7章 内部告発 81 |
(1)公益通報者保護法 |
公益通報の定義/通報の種類/保護の内容 82 |
(2)個人情報保護法 83 |
7.1 組織体の倫理 83 |
(1)企業倫理 84 |
企業論理/企業倫理/倫理綱領/組織体と個人倫理 |
(2)学協会倫理 85 |
定款/倫理規定/ピアレビュー/利益相反 |
本会の倫理綱領 86 |
本会の行動計画 86 |
論文・作品の発表の場におけるピアレビューに関する倫理規定(全文) 89 |
7.2 ABET・基本憲章 93 |
(1)ABETとJABEE 93 |
(2)ABET・基本憲章1 94 |
(3)ABET・ガイドライン1c 95 |
7.3 内部告発のための倫理的意思決定のステップ 95 |
7.4 倫理的意思決定プロセスの検証 97 |
(1)帰納法 98 |
(2)演緯法 98 |
第8章 技術の利用に伴うリスク管理に関する事例 100 |
事例1.生コンの加水 100 |
事例2.コンクリートのひび割れ 102 |
事例3.短かった鋼材 103 |
事例4.不足だったプレストレス 104 |
事例5.テーマパークの遊具落下事故で評定委員も送検 105 |
事例6.建築士の過労死を巡る訴訟 106 |
第9章 法令遵守/説明責任に関する事例 108 |
事例1.違法性に関わるコンブライアンスの事例 108 |
事例2.地震で一部崩壊のホテル 増築欠陥で所有者に1億円の賠償命令 109 |
第10章 倫理的意思決定に関する事例 111 |
事例1.法的に抵触する可能性は低いが倫理上問題のある事例 111 |
事例2.漏水対応と設計監理者としての倫理的立場 113 |
事例3.マンション建設巡り反対住民に有利な判決相次ぐ 115 |
事例4.住宅地の不同沈下で基礎にひび割れ 新築費に匹敵する改修費請求認める 116 |
第11章 典型倫理問題演習 119 |
第12章 技術者の責任問題演習 125 |
第13章 リスク管理問題演習 138 |
第14章 法令遵守・説明責任問題演習 140 |
第15章 倫理的意思決定問題演習 152 |
索引 167 |
まえがき |
本教材の使い方と構成 ⅰ |
第1章 典型規範 1 |
|
49.
|
図書
東工大 目次DB
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日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2009.3 358p ; 30cm |
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第1章 総論 1 |
第2章 各種構造耐火設計の現状 3 |
2.1 コンクリート系構造 3 |
2.1.1 背景 3 |
2.1.2 コンクリート系構造物の耐火設計法 3 |
2.2 鉄骨系構造 6 |
2.2.1 耐火に関わる法規定と現状 6 |
2.2.2 わが国の耐火設計法 7 |
2.2.3 欧州の耐火設計法 10 |
2.3 木質系構造 12 |
2.3.1 木質系構造の防耐火設計法 12 |
2.3.2 木質耐火構造の現状 22 |
2.3.3 海外における耐火設計法 25 |
2.4 アルミニウム合金構造 26 |
2.4.1 アルミニウム合金構造の耐火設計 26 |
2.4.2 アルミニウム合金構造の耐火設計の現状 26 |
2.5 新材料 32 |
2.5.1 新材料の耐火設計法 32 |
2.5.2 可燃材を荷重支持部材に用いた建築物の耐火設計 32 |
2.5.3 新材料の品質,耐久性 32 |
第3章 各種構造材料の火災時の性状 34 |
3.1 コンクリート材料 34 |
3.1.1 化学的性質 34 |
3.1.2 物理的性質 36 |
3.1.3 力学的性質 40 |
3.1.4 爆裂性状 98 |
3.1.5 その他の性質 110 |
3.1.6 まとめ 112 |
3.2 鋼材料 113 |
3.2.1 鋼の製造方法と規格 113 |
3.2.2 一般鍋 119 |
3.2.3 耐火鋼 138 |
3.2.4 ステンレス鋼 142 |
3.2.5 高力ボルト継手・溶接継手 147 |
3.2.6 鋳鋼 154 |
3.2.7 鉄筋コンクリート用棒鋼・PC鋼棒・高張力ケーブル 158 |
3.2.8 まとめ 172 |
3.3 木質系材料 173 |
3.3.1 木質系材料の分類 173 |
3.3.2 木質系材料の高温時特性 176 |
3.3.3 木質系材料の難燃処理 193 |
3.3.4 まとめ 199 |
3.4 アルミニウム合金 200 |
3.4.1 アルミニウム合金の種類 200 |
3.4.2 展伸用合金 201 |
3.4.3 鋳物用合金 230 |
3.5 新材料 252 |
3.5.1 FRP 252 |
3.5.2 ガラス 257 |
3.5.3 膜材料 263 |
3.5.4 免震装置 276 |
3.5.5 ポリカーボネート 284 |
第4章 鋼構造部材の耐火被覆 288 |
4.1 耐火性能評価試験方法 288 |
4.1.1 耐火,性能評価試験に関わる法規定 288 |
4.1.2 耐火性能評価試験の概要 290 |
4.1.3 海外における鉄骨の熱容量試験方法および適用方法 292 |
4.2 各種耐火被覆工法 297 |
4.2.1 吹付け工法 297 |
4.2.2 成形板張り工法 302 |
4.2.3 巻付け工法 308 |
4.2.4 塗装工法(耐火塗料) 311 |
4.2.5 シート張り工法 315 |
4.3 耐火被覆材料の高温熱定数 317 |
4.4 まとめ 319 |
付録1 RILEM「高温下におけるコンクリートの力学試験方法」概要 320 |
付録2 木質系部材の防耐火試験方法 339 |
付録3 木質構造の海外設計法抄訳 346 |
第1章 総論 1 |
第2章 各種構造耐火設計の現状 3 |
2.1 コンクリート系構造 3 |
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50.
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図書
東工大 目次DB
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日本建築学会編集
出版情報: |
東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2009.11 375p ; 26cm |
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1章 序論 |
1.1 鋼構造物の設計と座屈現象 1 |
1.2 構造物の座屈 2 |
2章 圧縮材 |
2.1 単一圧縮材の座屈現象 4 |
2.1.1 圧縮材の座屈一般 4 |
2.1.2 中心圧縮材の曲げ座屈 4 |
2.1.3 偏心圧縮材の曲げ座屈 9 |
2.1.4 曲げねじれ座屈 11 |
2.2 圧縮材の曲げ座屈強度 12 |
2.2.1 座屈強度に対する影響因子と感度 12 |
2.2.2 座屈強度曲線 17 |
2.3 圧縮材の座屈長さ 17 |
2.3.1 座屈長さと座屈長さ係数 17 |
2.3.2 材端の支持条件が異なる場合の座屈長さ 18 |
2.3.3 変断面圧縮材の座屈長さ 19 |
2.3.4 変軸力圧縮材の座屈長さ 23 |
2.4 曲げねじれ座屈を考慮した圧縮材の座屈強度 25 |
2.4.1 三軸対称断面圧縮材のねじれ座屈 25 |
2.4.2 軸対称断面圧縮材の曲げねじれ座屈 27 |
2.4.3 軸対称断面偏心圧縮材の曲げねじれ座屈 29 |
2.5 圧縮材の支点の補剛 29 |
2.5.1 補剛材の剛性 30 |
2.5.2 補剛材の強度 32 |
2.5.3 圧縮材の補剛設計上の留意点 34 |
2.6 単一圧縮材の設計式 35 |
2.6.1 「鋼構造設計規準」の許容圧縮応力度 35 |
2.6.2 「鋼構造限界状態設計指針」の耐力評価式 36 |
2.6.3 単一圧縮材設計上の留意点 40 |
2.7 組立圧縮材の座屈と設計 40 |
2.7.1 圧縮材の座屈に及ぼすせん断変形の影響 40 |
2.7.2 組立圧縮材の有効細長比 43 |
2.7.3 つづり材に作用する力 47 |
2.7.4 構造細則およひ設計上の注意点 50 |
3章 筋かい材 |
3.1 筋かい材の挙 53 |
3.1.1 筋かい材の役割 53 |
3.1.2 筋かい材の考え方 53 |
3.1.3 筋かい材の種類 54 |
3.2 圧縮筋かい材の座屈後挙動 55 |
3.2.1 中心圧縮材の座屈後挙動 55 |
3.2.2 座屈後挙動に及ぼす応力度ひずみ度関係および荷重の偏心の影響 56 |
3.2.3 中心圧縮材の荷重-変形関係の実験式 58 |
3.3 筋かい材の繰返し時の挙動 61 |
3.3.1 繰返し時の挙動一般 61 |
3.3.2 筋かい材の履歴性状 63 |
3.3.3 筋かい材の履歴モデル 67 |
3.3.4 筋かい材の累積繰返し変形性能 68 |
3.4 筋かい材の設計 69 |
3.4.1 筋かい材の耐力 69 |
3.4.2 圧縮筋かい材の座屈後安定耐力と有効長さ係数 70 |
3.4.3 筋かい材の保有水平耐力 72 |
3.4.4 筋かい材接合部の設計 73 |
3.5 座屈拘束ブレース 74 |
3.5.1 座屈拘束ブレースの概要 74 |
3.5.2 座屈拘束ブレースの設計 75 |
4章 梁材 |
4.1 概説 83 |
4.2 梁材の横座屈 87 |
4.2.1 横座屈基本式 87 |
4.2.2 境界条件 89 |
4.2.3 荷重条件 90 |
4.2.4 変断面梁 93 |
4.2.5 非弾性座屈 93 |
4.3 横座屈補剛 97 |
4.3.1 梁材の横座屈補剛 97 |
4.3.2 補剛材剛性と座屈耐力 98 |
4.3.3 補剛力 100 |
4.3.4 連続補剛と座屈耐力 102 |
4.4 梁材の塑性変形能力 103 |
4.4.1 塑性変形能力と影響要因 103 |
4.4.2 塑性変形能力評価 106 |
4.4.3 梁の横補剛に関する設計規定 109 |
4.5 繰返し荷重を受ける梁の挙動 113 |
4.6 梁の設計式 117 |
4.6.1 鋼構造限界状態設計指針・同解説日 117 |
4.6.2 鋼構造設計規準許容応力度設計法 118 |
4.6.3 軽鋼構造設計施工指針 119 |
4.6.4 鋼構造塑性設計指針 120 |
4.6.5 設計指針・規準の比較 122 |
5章 柱材 |
5.1 柱材の弾塑性挙動 125 |
5.1.1 柱材の構面内挙動 126 |
5.1.2 柱の局部座屈挙動 129 |
5.1.3 柱の曲げねじれ座屈挙動 130 |
5.1.4 柱の二軸曲げ挙動 133 |
5.2 柱材の耐力評価 136 |
5.2.1 柱断面の耐力評価手順 136 |
5.2.2 柱材の耐力評価手順 138 |
5.2.3 柱材に対する既往実験と耐力評価式との比較 144 |
5.2.4 二軸曲げを受ける柱材の耐力 146 |
5.3 柱材の変形能力評価式 150 |
5.3.1 変形能力の定義 150 |
5.3.2 閉断面部材の変形能力 152 |
5.3.3 形断面部材の変形能力 153 |
5.4 繰返し荷重を受ける柱材 157 |
5.4.1 繰返し荷重を受ける柱材の挙動 157 |
5.4.2 構面外変形の累積,発散現象 158 |
5.4.3 単調載荷時挙動との対応 160 |
5.5 柱材の設計 161 |
5.5.1 「鋼構造設計規準」による設計 161 |
5.5.2 「鋼構造限界状態設計指針」による設計 162 |
5.5.3 「鋼構造塑性設計指針」による設計 164 |
5.5.4 諸外国の設計規準式 165 |
5.6 柱材の補剛 166 |
5.7 変断面柱材の設計 168 |
6章 板要素 |
6.1 概説 176 |
6.2 板要素の座屈 177 |
6.2.1 板要素り釣合方程式と弾性座屈耐力 177 |
6.2.2 弾性座屈耐力相関関係式 179 |
6.2.3 塑性座屈耐力 181 |
6.3 板要素の座屈後の挙動と最大耐力 182 |
6.3.1 弾性座屈後の挙動 182 |
6.3.2 有効幅の基本的概念と座屈後耐力 182 |
6.3.3 座屈後耐力相関関係式 185 |
6.3 4 張力場 186 |
6.3.5 最大耐力以降の崩壊過程 188 |
6.4 幅厚比の制限値 190 |
6.4.1 部材の性能と板要素の座屈との関係 190 |
6.4.2 耐力と幅厚比の制限値およびウェブプレートの許容座屈応力度 190 |
6.4.3 変形能力と幅厚比の制限値 195 |
6.5 板要素の補剛 202 |
6.5.1 補剛板 202 |
6.5.2 プレートガーダーの補剛 205 |
6.5.3 有孔板の補剛 210 |
6.6 局部座屈が支配的な部材の挙動 214 |
6.6.1 短柱の局部座屈限界耐力 214 |
6.6.2 形断面部材の曲げ耐力 215 |
6.6.3 円形鋼管の曲げ耐力 216 |
6.6.4 角形鋼管の曲げ耐力 217 |
6.6.5 合成断面柱の曲げ耐力 218 |
6.7 繰返しせん断荷重を受ける板要素の挙動 219 |
6.7.1 概説 219 |
6.7.2 せん断座屈後繰返し挙動 220 |
6.7.3 せん断降伏パネル 221 |
7章 平面および塔状トラス |
7.1 概要 227 |
7.2 弦材構面内座屈 228 |
7.2.1 トラス梁弦材の構面内座屈長さ 228 |
7.2.2 トラス柱弦材の構面内座屈長さ 228 |
7.2.3 二次応力の座屈長さに及ぼす影響 230 |
7.3 構面外座屈 231 |
7.3.1 トラス梁の構面外座屈長さ 231 |
7.3.2 トラス柱の構面外座屈長さ 234 |
7.4 腹材座屈 235 |
7.4.1 トラス腹材の座屈長さ 235 |
7.4.2 山形鋼を腹材に用いた場合の注意 237 |
7.5 平面トラス部材の終局耐力と変形能力 239 |
7.5.1 適用範囲 239 |
7.5.2 トラス梁の耐力 240 |
7.5.3 トラス架構の安定性とトラス梁の変形能力 242 |
7.5 4 細長比制限 247 |
7.5.5 その他の諸制限 248 |
7.6 塔状トラスの座屈 248 |
7.6.1 主材の座屈長さ 248 |
7.6.2 斜材,補助材の座屈長さ 251 |
7.7 塔状トラス脚部の座屈 252 |
8章 骨組 |
8.1 骨組の不安定現象 258 |
8.2 骨組の座屈 260 |
8.2.1 骨組の座屈 260 |
8.2.2 骨組の中の柱材の座屈長さ 261 |
8.2.3 骨組の座屈補剛 266 |
8.3 骨組の弾塑性安定 270 |
8.3.1 鉛直荷重と水平力を受ける骨組 270 |
8.3.2 水平力を受ける筋かい付骨組 272 |
8.3.3 立体骨組の挙動 276 |
8.3.4 動的安定 276 |
8.4 骨組の安定性に対する設計 277 |
8.4.1 周囲の梁および柱の剛性を考慮した柱座屈長さを用いる方法 277 |
8.4.2 PΔ効果を考慮する方法 278 |
8.4.3 骨組の耐力相関関係 281 |
9章 スペースフレーム |
9.1 概説 285 |
9.1.1 スペースフレーム 285 |
9.1.2 スペースフレームの主な座屈現象 285 |
9.1.3 スペースフレームの座屈に対する主な検討 287 |
9.2 スペースフレームの座屈解析 289 |
9.2.1 部材要素モデル 289 |
9.2.2 座屈解析法について 290 |
9.3 連続体取扱法におけるラチス構造の有効剛性と有効強度 291 |
9.3.1 有効剛性 291 |
9.3.2 内部的不安定 295 |
9.3.3 有効強度 296 |
9.3.4 有効強度を用いる弾塑性座屈荷重の推定法 298 |
9.4 単層ラチスドーム等の座屈耐力 299 |
9.4.1 連続体シェル理論による周辺ピン支持の3方向網目ドームの座屈荷重 299 |
9.4.2 3方向網目ドームの部材塑性化を考慮した座屈耐力(弾塑性座屈荷重)の評価方法 306 |
9.4.3 部材の圧縮強度を用いるラチスドームやラチスシェルの弾塑性座屈荷重の推定法 313 |
9.5 二層立体ラチス構造の座屈耐力 315 |
9.5.1 弾性座屈耐力 315 |
9.5.2 座屈崩壊挙動 318 |
9.6 スペースフレームの設計上の留意点 320 |
9.6.1 スペースフレームの特性を生かした形態・形式の採用 320 |
9.6.2 スペースフレームの構造全体の耐力 321 |
9.6.3 接合部に必要な接合部回転剛性,接合部の変形性能 322 |
9.6.4 “正方形+菱形”型二層立体ラチス平板の縁梁に必要な曲げ剛性について 323 |
10章 座屈の理論と解析法 |
10.1 構造物の安定理論と座屈解析 329 |
10.2 釣合状態の安定と不安定 329 |
10.3 弾性構造物の臨界点 331 |
10.4 弾性構造系釣合経路の分岐点と極限点 334 |
10.4.1 摂動釣合式 334 |
10.4.2 極限点 335 |
10.4.3 分岐点 336 |
10.4.4 臨界点の不整感度特性 338 |
10.5 弾性安定解析法 341 |
10.5.1 速度型剛性行列 341 |
10.5.2 線形座屈解析と非線形座屈解析 342 |
10.6 塑性域での座屈現象 343 |
10.6.1 剛体ばねモデルの塑性座屈現象 343 |
10.6.2 連続体の塑性座屈一般理論 346 |
10.6.3 繰返し載荷を受ける弾塑性構造物の臨界点 347 |
10.7 骨組の弾塑性解析 348 |
10.7.1 臨界点解析と釣合経路解析 348 |
10.7.2 接線剛性方程式 350 |
10.7.3 増分解析法 355 |
10.8 解析上の注意点と設計での運用指針 356 |
10.8.1 解析上の注意点 356 |
10.8.2 設計での運用指針 358 |
付録 応力度ひずみ度関係と初期不整が座屈現象に友ぼす影響 |
A.1 概説 361 |
A.2 材料の力学的性質 361 |
A.3 残留応力 365 |
A.4 初期たわみと荷重の偏心 369 |
索引 37 |
1章 序論 |
1.1 鋼構造物の設計と座屈現象 1 |
1.2 構造物の座屈 2 |
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