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1.

図書

図書
水野勝之著
出版情報: 東京 : 創成社, 1998.3  12, 261p ; 22cm
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2.

図書

図書
小田光宏編著
出版情報: 東京 : 日本図書館協会, 1997.11  244p ; 26cm
シリーズ名: JLA図書館情報学テキストシリーズ / 塩見昇 [ほか] 編集 ; 4
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3.

図書

図書
椹木義一, 添田喬, 中溝高好共著
出版情報: 東京 : 日新出版, 1999.4  vi, 235p ; 21cm
シリーズ名: 理工学基礎シリーズ
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4.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
肥田野登編著
出版情報: 東京 : 勁草書房, 1999.12  viii, 200p ; 21cm
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   はじめに
第1部 仮想市場法の考え方
第1章 環境と行政の評価 3
   1.評価の歴史と展開 3
   2.評価分析手法として何があるか 8
   3.費用便益分析とは何か 9
   4.支払意思額とその計測手法 13
第2章 仮想市場法とはどのような評価手法か 19
   1.仮想市場法(CVM)とは何か 19
   2.CVMの歴史 21
   3.CVMは何を評価しうるのか 21
   4.どのような分野の評価に向いているか 22
   5.CVMの妥当性と信頼性 24
   6.本書におけるCVM評価の考え方 26
第3章 仮想市場法の調査・分析方法 29
   1.調査・分析の企画 29
   2.調査・分析の構成 34
   3.調査・分析結果の見方 36
第2部 仮想市場法の実際
第4章 調査の計画 41
   1.調査のための母集団の設定 41
   2.調査法の決定 42
   3.母集団の支払意思額総額の推定 44
第5章 調査票の構成 46
   1.シナリオの設定 46
   2.シナリオを補足する質問 54
   3.世帯・個人属性についての質問 56
   4.調査票の回答形式 57
   5.調査票の作成 59
第6章 予備調査 60
   1.予備調査の目的 60
   2.予備調査の確認項目 62
   3.予備調査の規模 63
第7章 標本抽出の方法 65
   1.標本抽出の基本 65
   2.無作為抽出の手順 67
   3.抽出の実際 71
   4.抽出に際しての注意点 72
第8章 本調査の実行 74
   1.面接調査の進め方 74
   2.郵送調査の進め方 78
   3.データの入力 80
第9章 調査結果の分析 86
   1.調査に伴う誤差とは 86
   2.支払意思額無回答及び抵抗回答の仕分け 88
   3.標本が母集団を正確に反映しているか 88
   4.自由回答式における支払意思額代表値の推定 90
   5.支払カード式における支払意思額代表値の推計 91
   6.二肢選択式における支払意思額代表値の推計 91
   7.調査結果の妥当性の検証 94
   8.2組の標本による母集団支払意思額の比較 96
   9.母集団支払意思額の集計 98
第10章 調査結果のまとめ方 101
   1.調査報告書のまとめ方 101
   2.概要版のまとめ方 105
第11章 CVMの課題 106
   終章 109
   1.公平性の評価 109
   2.意思決定プロセスと評価 111
   3.費用便益分析の今後 112
   注 115
   参考資料 153
   1.CVM実施の際のチェックリスト 155
   2.訪問面接調査マニュアル 157
   3.調査票 161
   「平成10年度札内川環境価値調査」調査票 161
   「介護に関するアンケート」調査票案 171
   「ダイオキシン対策に関するアンケート」調査票案 179
   アプリケーション・ソフトの紹介 187
   文献案内 190
   主要参考文献 193
   索引 197
   はじめに
第1部 仮想市場法の考え方
第1章 環境と行政の評価 3
5.

図書

図書
edited by B.K. Ghosh, Ning Xi, T.J. Tarn
出版情報: San Diego, CA : Academic Press, c1999  xii, 428 p. ; 27 cm
シリーズ名: Academic Press series in engineering
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6.

図書

図書
本多進, 高見沢裕, 堀野直治共著
出版情報: 東京 : 工業調査会, 1994.2  173p ; 19cm
シリーズ名: K books ; 102
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7.

図書

東工大
目次DB

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東工大
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G. ポール, W. バイツ共著 ; ケン・ワラス編 ; 設計工学研究グループ訳
出版情報: 東京 : 培風館, 1995.2  xxv, 427p ; 22cm
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1 緒言 1
   1.1 設計の範囲 1
   1.1.1 技術者の役割と活動 1
   1.1.2 設計の種類 4
   1.1.3 体系的設計の特質と必要性 5
   1.2 体系的設計の発展 7
   1.2.1 歴史的背景と Kesselring,Leyer,Niemann などによる主要な業績 7
   1.2.2 現代設計法 10
   Hansenによる体系的設計 10
   Rodenackerによる体系的設計 12
   Rothによる設計カタログに基づく設計に関するアルゴリズム的選択手順 13
   Kollerによるアルゴリズム的物理的設計法 15
   1.2.3 その他の提案 17
   システムズアプローチ 17
   学習プロセスとしての設計 20
   1.2.4 一般的比較と著者らのねらいの説明 21
2 基本 23
   2.1 工学システムの基本 23
   2.1.1 システム,プラント,装置,機械,組立部品,構成部品 23
   2.1.2 エネルギー,物質,信号の変換 25
   2.1.3 機能の相互関係 27
   2.1.4 物理的相互関係 31
   2.1.5 形態の相互関係 32
   2.1.6 一般的目的と制約条件 34
   2.2 体系的アプローチの基本 35
   2.2.1 一般的な作業方法 35
   直観的思考と推論的思考 36
   アナリシス(分析,解析) 37
   シンセシス(総合) 38
   作業の分担と協業 38
   一般に適用可能な方法 38
   2.2.2 情報変換としての問題解決 40
   情報変換 40
   情報システム 42
3 設計プロセス 43
   3.1 一般的な問題解決 43
   3.2 設計プロセスにおける作業の流れ 45
4 製品企画と役割の明確化 51
   4.1 製品企画 51
   4.1.1 役割と手順 51
   4.1.2 状況分析と会社の目的の定義 52
   4.1.3 製品アイデアの発見 54
   4.1.4 製品の選択 55
   4.1.5 製品の定義 55
   4.2 役割の明確化 56
   4.2.1 役割明確化の重要性 56
   4.2.2 仕様書(要件リスト) 57
   内容 57
   形式 58
   要件の列挙 59
   例 63
   その他の例 63
5 概念設計 65
   5.1 概念設計のステップ 65
   5.2 問題の本質を確定するための抽象化 66
   5.2.1 抽象化のねらい 66
   5.2.2 抽象化と問題の設定 68
   5.2.3 問題設定の体系的拡張 71
   5.3 機能構造の構築 75
   5.3.1 全体機能 75
   5.3.2 下位機能への分解 76
   5.3.3 論理的考察 78
   5.3.4 物理的考察 83
   5.3.5 機能構造の実際上の利用 88
   5.4 下位機能を満たす設計解原理の探索 91
   5.4.1 従来の補助手段 94
   文献の探索 94
   自然システムの分析 94
   既存の技術システムの分析 94
   類推 97
   測定とモデル試験 97
   5.4.2 直観的傾向を有する方法 97
   ブレインストーミング 98
   635メソッド 101
   デルファイ法 101
   シネクティクス(創造工学) 102
   複数の方法の組合せ 103
   5.4.3 推論的傾向を有する方法 104
   物理プロセスの体系的検討 104
   分類表を利用する体系的探索 106
   設計カタログ(マニュアル)の使用 113
   5.5 設計解原理の組合せによる全体機能の実現 120
   5.5.1 体系的組合せ 121
   5.5.2 数学的方法を利用する組合せ 123
   5.6 適切な組合せの選択 124
   5.7 代替概念の確定 129
   5.8 技術的および経済的基準による代替概念の評価 132
   5.8.1 基本的な原理 132
   評価基準の確立 133
   評価基準の重みづけ 134
   パラメータの編集 137
   価値の査定 137
   全体価値の決定 139
   代替概念の比較 141
   評価の不確かさの見積り 144
   弱点の探索 145
   5.8.2 評価手順の比較 146
   5.8.3 概念設計フェーズでの評価 147
   5.9 概念設計の例 153
   5.9.1 キー連結体用の衝撃トルク負荷試験装置 153
   5.9.2 家庭用ワンタッチ混合水栓 166
6 実体設計 183
   6.1 実体設計のステップ 183
   6.2 実体設計に関するチェックリスト 189
   6.3 実体設計の基本ルール 190
   6.3.1 「明確である」こと 190
   6.3.2 「簡単である」こと 195
   6.3.3 「安全である」こと 199
   安全実現技術の種類と範囲 199
   直接的安全実現の原理 201
   間接的安全実現の原理 206
   安全実現のための設計 210
   6.4 実体設計の基本原理 214
   6.4.1 力の伝達の原理 216
   力の流れ線と強度均一の原理 216
   力の伝達経路を直接的でかつ短くしようという原理 217
   変形適合の原理 219
   力のバランスの原理 224
   6.4.2 役割分割の原理 226
   下位機能の割りつけ 226
   自明な機能への役割分割 228
   同一機能要素の役割分割 233
   6.4.3 自己充足の原理 236
   概念と定義 236
   自己補強解 239
   自己平衡解 242
   自己防護解 243
   6.4.4 安定性と意図的不安定性の原理 246
   安定性の原理 247
   意図的不安定性の原理 249
   6.5 実体設計のガイドライン 251
   6.5.1 概論 251
   6.5.2 膨張を許容する設計 253
   膨張 253
   部品の膨張 254
   部品相互間の膨張の差 260
   6.5.3 クリープとリラクゼーションを許容する設計 266
   温度変化を受けるときの材料の挙動 266
   クリープ 266
   リラクゼーション 269
   設計上の特徴 273
   6.5.4 腐食損傷に対応した設計 275
   腐食の原因と結果 275
   一様腐食 275
   局部腐食 276
   腐食損傷に対応した設計事例 281
   6.5.5 標準規格を考慮した設計 282
   標準化の目的 282
   標準規格の種類 285
   標準規格の利用 286
   標準規格の制定 289
   6.5.6 生産のための設計 291
   設計と生産の関係 291
   全体レイアウト設計 293
   構成部品の形態設計 300
   材料と半仕上げ材料の選択 309
   標準部品と購入部品の使用 312
   ドキュメント 312
   見積りとコスト評価 313
   6.5.7 組立を容易にする設計 318
   組立の種類 318
   組立のための一般的ガイドライン 319
   組立作業改善のためのガイドライン 321
   組立の評価 325
   6.6 設計欠陥,外乱要因およびリスクへの対処 326
   6.6.1 設計欠陥と外乱要因の特定 326
   フォールトツリー解析 326
   外乱要因の影響 331
   手順 331
   6.6.2 リスク最小の設計 332
   リスクへの対処 332
   最小リスクの設計例 334
   6.7 実体設計の評価 339
7 寸法レンジとモジュラ製品 347
   7.1 寸法レンジ 347
   7.1.1 相似則 348
   7.1.2 10進標準幾何数列 352
   7.1.3 ステップサイズの選択 355
   7.1.4 幾何学的に相似な寸法レンジ 359
   7.1.5 準相似な寸法レンジ 365
   優先する相似則 365
   優先する役割要件 367
   優先する生産要件 368
   指数方程式による適応 369
   事例 372
   7.1.6 寸法レンジの展開(要約) 378
   7.2 モジュラ製品 378
   7.2.1 モジュラ製品体系 379
   7.2.2 モジュラ製品の開発 381
   7.2.3 モジュラシステムの利点と限界 391
   7.2.4 事例 393
8 結言 401
   8.1 体系的アプローチ 401
   8.2 設計労力に関するコメント 404
引用文献 407
英文参考文献 421
索引 423
1 緒言 1
   1.1 設計の範囲 1
   1.1.1 技術者の役割と活動 1
8.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
長谷川健介, 増田良介共著
出版情報: 東京 : 昭晃堂, 1994.8  2, 4, 197p ; 22cm
シリーズ名: 基礎ロボット工学
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1 序論
   1.1 ロボットとは 1
   1.2 産業用ロボットの生い立ちと発展 2
   1.3 ロボット実用化の技術的背景 4
   1.4 ロボットの構成と機能 5
2 ロボットのプラニング
   2.1 ロボットのプラニングとプログラミング 11
   2.2 作業の表現 14
   演習問題 17
3 物体の幾何学表現
   3.1 3次元空間における物体のポーズ 18
   3.2 物体間の同次変換行列 23
   3.3 ロボットと作業対象 28
   演習問題 32
4 物体の移動
   4.1 物体の移動の表現 33
   4.2 物体の並進と回転 34
   4.3 移動の一般的な表現 38
   4.4 微小移動の取り扱い 43
   演習問題 51
5 マニピュレータ運動学モデル
   5.1 リンク結合の幾何学表現 52
   5.2 マニピュレータの運動学問題 58
   5.3 マニピュレータの逆運動学問題 66
   5.4 マニピュレータの運動軌道 73
   演習問題 78
6 マニピュレータヤコビアン
   6.1 マニピュレータヤコビアンとは 79
   6.2 マニピュレータヤコビアンの一般式 85
   演習問題 89
7 ロボットの制御
   7.1 ロボット制御装置と制御内容 90
   7.2 ロボット言語とプログラミング 91
   7.3 マニピュレータの運動制御 97
   演習問題 104
8 感覚センサとセンサ制御
   8.1 感覚センサの概要 105
   8.2 力覚センサ 108
   8.3 力覚制御 112
   演習問題 119
9 触覚制御
   9.1 触覚センサの分類 120
   9.2 接触覚センサと探索制御 120
   9.3 圧覚センサおよび把握力覚センサ 122
   9.4 分布形およびマトリクス形触覚センサ 124
   9.5 触覚センサ制御 130
   9.6 すべり覚センサ 134
   演習問題 138
10 距離覚・近接覚制御
   10.1 距離覚センサの計測方式 139
   10.2 近接覚センサ 141
   10.3 距離覚および近接覚制御 146
   演習問題 151
11 ビジョンセンサと視覚制御
   11.1 ビジョンセンサ 152
   11.2 計測のための画像処理 156
   11.3 視覚制御 164
   演習問題 167
12 ロボットのシステム制御
   12.1 生産システムにおけるロボットの群制御 168
   12.2 センシングシステム制御 169
   12.3 マルチエージェントシステム制御 170
   12.4 ヒューマンオペレーションシステム制御 171
   演習問題 172
   付録 173
   演習問題略解 182
   索引 195
1 序論
   1.1 ロボットとは 1
   1.2 産業用ロボットの生い立ちと発展 2
9.

図書

図書
笹本光雄著
出版情報: 東京 : 地人書館, 1993.10  vii, 277p ; 27cm
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10.

図書

図書
Donald E. Knuth著 ; 鷺谷好輝訳
出版情報: 東京 : アスキー, 1992.8  xv, 658p ; 26cm
シリーズ名: 電子出版シリーズ
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