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1.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 彰国社, 2002.8  305p ; 26cm
シリーズ名: シリーズ地球環境建築 ; 入門編
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2.

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東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
丸山正明著
出版情報: [東京] : 日経BP社 , 東京 : 日経BP出版センター (発売), 2005.9  253p ; 20cm
シリーズ名: 東工大Center of Excellence教育改革 / 丸山正明 [ほか] 著 ; PM編
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カラーページ 1
まえがき 9
目次 15
第1章-集中講義で財務諸表の基本学び、模擬体験へ 21
   専門分野が異なる研究開発者同士がチームを組む時代に
   質問形式によって、学生は考え、意見を発表する
   CFOは財務面での守りを固めるのが役目と解説
   ベンチャー企業の資金調達法のさわりまで教える
   「実践的事業戦略」は少数精鋭の議論中
   心の寺子屋式を実践
   事業戦略立案という模擬体験に向けて講義を進行
   「会社とは何か」という根源的な課題を本音で丁寧に議論
   バランス・シートの構成要素を列挙し構造を解説
   無形資産が持つ企業価値の意味まで一気に教える
   宿題はアニュアルリポートを読んで企業分析することに
第2章-PM特論1 ビジネスモデルづくりの基本設計法を教授 47
   研究開発プロジェクトに必須なマネジメント能力
   起業を目指す大学院生に素養を植え付ける
   "非"研究開発部門で活躍する博士を輩出することも目標
   創造的・戦略的なヴィジョナリー経営の基本を伝授
   今起きている現象を同時進行で考察
   二〇〇四年度期末リポートの課題は青色LED訴訟
   多彩なゲストスピーカーが「リアルビジネス」を解説
   投資先をインキュベーションする意味を解説
   ベンチャー企業に追加投資して育成する過程を解説
   企業経営者は社員が生き生きと仕事をする環境を提供
   プロジェクト・マネジメントの実践法を実例で伝授
第3章-PM特論2 シミュレーションを通して事業化プランづくりを学ぶ 79
   "実務作業"の模擬体験で財務の理解を深めていく
   アニュアルリポート読みに四苦八苦する試練を甘受
   企業研究では財務諸表から分かるものを具体的に教える
   GMの経営陣の立場で経営業績の改善策を考える
   今後取り組む「財務基礎」向けの事業化プラン課題を発表
   事業シミュレーションという模擬体験で理解を深める
   事業シミュレーションの後にトヨタとGMを再考
   固定資産税や減価償却などのなじみのない項目に四苦八苦
   約一ヵ月のシミュレーション体験で財務の基礎をほぼ会得
   特任教授も「オリジナル企業創業シミュレーション」に参加
   三チームはスポーツバー事業計画プランなどの検討を開始
   卓越した知識と技術を持つベテラン人材の派遣事業を提案
   自転車リサイクル事業を詳細に検討
   後期のPM特論5の「技術シーズの事業化プラン」演習に接続
第4章-PM特論3 「聴いてもらう技術」を日本語と英語の両方で会得 123
   説明上手は「聴いてもらう技術」を基に内容を推敲
   英語で発表するコミュニケーションスキルを学ぶ
   PM特論3では基本を日本語による訓練で学ぶ
   PM特論3・6は、工夫に満ちた演習課題を次々と実践
   第一回目は自己紹介のプレゼンテーションを実施
   言葉だけに頼るコミュニケーションの難しさを実感
   説明資料を用いるプレゼンテーションの演習課題を開始
   再挑戦の発表では、ビデオテープで発表者の癖を指摘
   各学生が採点シートを記入し、発表者に改善点を指示
   非専門家向けプレゼンテーションの実践から多くを学ぶ
第5章-PM特論4 研究開発を技術経営の視点から考える能力を伝授 157
   講義の質はクライアント企業向けと同等を維持
   考え続けることがイノベーションを実現する
   経営戦略や技術戦略の中で研究開発戦略を決める
   代表的な日本企業を研究開発効率と企業価値指標で分析
   技術マネジメントの課題解決は段階を踏まえて分析
   技術マネジメントの対象は技術資源評価と明言
   経営戦略の中で事業戦略を立て、技術戦略を立てる
   市場、製品、技術のロードマップで将来像を共有
   研究開発テーマは経営の意思を反映させて決定
   CTOは技術マネジメントを遂行する責任者
   期末課題は新規事業提案か産学連携提案のどちらかに
第6章 COE提案内容は産業化目指す応用開発に収束 193
   材料系四専攻教員有志は21世紀COEプログラムに応募
   二〇〇二年初めからCOE公募向けに拠点構想の模索を開始
   材料を網羅するキーワードはナノテクノロジーに
   強烈なリーダーシップの持ち主に拠点リーダーを依頼
第7章 PMコースの教員・カリキュラムを半年で決めて開講 211
   国際的に通用する研究開発リーダーを育成する
   PMコースの担当教員候補を求めて外部識者を訪問
   PM担当教員、ロンドンの金融勉強会の縁を核に集結
   PMコース開講に向け講義体制を迅速に構築
   少数精鋭の寺子屋方式によって学ぶことの原点を実感
   後期の講義のPM特論4も準備に追われる
   二〇〇三年四月にPMコースはようやく船出に成功
第8章 五年度後の後継COE組織の構想を練る 237
   PMコースを東工大大学院博士課程の共通コースに
   二〇〇五年度前期にPMコースの評価調査を実施
   同意識調査報告書は問題点の指摘とその対応策を提示
   他のCOE拠点と連携するシンポジウムを相次いで開催
   PMコースの成果はWebサイトを利用した教育メソッド
-補足-
   特任教授のプロフィール 249
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まえがき 9
目次 15
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東工大
目次DB

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東工大
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奥村学, 難波英嗣共著 ; 人工知能学会編集
出版情報: 東京 : オーム社, 2005.3  vii, 159p ; 21cm
シリーズ名: 知の科学
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1章 テキスト自動要約概論 1
   1・1 我々の身近にある要約 1
   1・2 テキスト自動要約とは 2
   1・3 テキスト自動要約技術の背景 2
   1・4 テキスト自動要約の関連技術 3
   1・5 要約の種類 5
   1・6 要約の手法,モデル 7
   1・7 テキスト自動要約に必要な言語処理技術 8
   1・8 本書の構成 10
   参考図書 11
2章 人間の要約作成手法 13
   2・1 専門的な要約作成者の要約作成手法 13
   2・2 人間の自由作成要約を目指して 14
   2・3 人間による複数テキスト要約の作成 16
   参考図書 19
3章 テキスト自動要約の基礎 21
   3・1 重要文抽出による要約 21
   3・1・1 重要文抽出に用いられるテキスト中の特徴について 22
   3・1・2 複数の表層的手がかりを統合して用いる重要文抽出 35
   3・1・3 重要文抽出に基づく要約の問題点 39
   3・2 文短縮による要約 40
   3・2・1 文中の重要箇所抽出,不要箇所削除による要約 41
   3・2・2 統計的文短縮 43
   参考図書 46
4章 より多様な要約作成を目指して 47
   4・1 テキスト自動要約における研究の方向性 47
   4・2 抽象化,言い替えによるアブストラクト作成 49
   4・3 ユーザに適応した動的な要約手法 51
   4・4 要約の提示方法について 53
5章 単一テキスト要約システムの現在 55
   5・1 単一テキスト要約システムのシステム構成 55
   5・2 冗長性の少ない要約に向けて 56
   5・3 要約における言い替え,書き換えの役割 62
   参考文献 67
6章 複数テキストを対象にした要約 69
   6・1 複数テキスト要約のポイント 69
   6・2 テキスト間の類似点と相違点 71
   6・3 一般的な複数テキスト要約システムの構成 74
   6・4 研究事例 83
   6・4・1 トピックとの関連度と冗長性を考慮した要約作成 84
   6・4・2 目的に特化した要約作成 86
   6・4・3 自然言語生成システムを利用した要約作成 89
   6・4・4 テキスト集合からの要約の検出 91
   6・4・5 ウェブ上のニュース記事要約システム 93
7章 テキスト自動要約システムの性能評価 99
   7・1 内的な評価方法 99
   7・1・1 内容に関する評価 100
   7・1・2 読みやすさに関する評価 110
   7・1・3 内容,読みやすさに関するオンライン評価 111
   7・2 外的な評価方法 112
   7・3 複数テキスト要約を対象にした自動評価 116
   7・3・1 TSC3における重要文抽出データの作成 117
   7・3・2 TSC3における重要文抽出システムの評価 118
   7・4 日米におけるテキスト自動要約システムの評価型プロジェクト 119
   7・4・1 SUMMAC 121
   7・4・2 DUC 122
   7・4・3 TSC 125
   参考図書 130
8章 テキスト自動要約の応用 131
   8.1 ナビゲーションのための複数テキスト要約 133
   8.2 携帯端末向け情報提示 133
   8.3 障害者の情報保証 134
   8.4 議事録,発表資料自動作成 134
   8.5 要約対象の幅の広がり 134
   8・5・1 電子メールを対象とした要約 135
   8・5・2 音声,対話の要約 135
付録 テキスト自動要約についてもう少し詳しく知るには 139
あとがき 143
参考文献 145
引用文献 156
索引 157
1章 テキスト自動要約概論 1
   1・1 我々の身近にある要約 1
   1・2 テキスト自動要約とは 2
4.

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図書
editors Hideya Yuasa
出版情報: Trivandrum, India : Transworld Research Network, 2006  173 p. ; 22cm
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5.

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岡嶋克典編集
出版情報: 東京 : 朝倉書店, 2008.10  x, 224p, 図版[4]p ; 22cm
シリーズ名: 講座「感覚・知覚の科学」 / 内川惠二総編集 ; 5
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6.

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東工大
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東工大
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半田宏 [ほか] 共編
出版情報: 東京 : シュプリンガー ・フェアラーク東京, 2000.10  viii, 238p ; 26cm
シリーズ名: Springer reviews
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Ⅰ. 転写反応
   1. RNAポリメラーゼIIによる転写開始反応の基本機構 山口雄輝・半田 宏 3
   2. アクチベーターと転写開始複合体の相互作用 広瀬 進 19
   3. メディエーターの役割 石井俊輔 28
   4. RNAポリメラーゼIIの転写伸長反応制御 和田忠士・山口雄輝・嶋 大輔・半田 宏 40
   5. クロマチンと転写調節 安藤秀信・糸数 裕・水口 学 52
   6. ポリコウム遺伝子群 石原浩人・菅野雅元 63
   7. 転写におけるDNA認識とタンパク質間相互作用 箱嶋敏雄 73
II. シグナル伝達による転写因子の活性制御
   1. 核内ステロイド受容体スーパーファミリーの転写制御機能 加藤茂明 89
   2. Ah受容体を介したダイオキシンシグナル伝達系 三村純正・藤井義明 99
   3. 免疫系におけるシグナル伝達と転写因子 審良静男 108
   4. 熱ショック転写因子 中井 彰 118
   5. cAMPシグナル伝達とCREB 萩原正敏 126
III. 発生・形態形成を調節する転写因子
   1. 血球分化 本橋ほづみ・山本雅之 137
   2. 骨格筋分化を制御する転写因子群 吉田松生・鍋島陽一 146
   3. パターン形成 多羽田哲也 158
   4. 左右非対称な遺伝子発現の制御機構 西條幸男・浜田博司 168
IV. 臓器・組織特異的な発現を調節する転写因子
   1. 神経分化を制御する転写因子 影山龍一郎 177
   2. 水晶体特異的な発現制御機構 安田國雄・吉田知則・越智陽城 189
V. 医学領域における転写制御
   1. 転写因子を標的としたオリゴヌクレオチド 小池弘美・森下竜一 199
   2. リボザイムの設計と転写因子の機能解析への応用 川崎広明・多比良和誠 207
   3. 転写因子を標的とした創薬 片岡浩介・西 剛志・清水宣明・半田 宏 220
索引 231
Ⅰ. 転写反応
   1. RNAポリメラーゼIIによる転写開始反応の基本機構 山口雄輝・半田 宏 3
   2. アクチベーターと転写開始複合体の相互作用 広瀬 進 19
7.

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東工大
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阪神・淡路大震災調査報告編集委員会[編], 日本建築学会編集著作
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1999.6  605p, 図版4枚 ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 共通編 ; 3
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第1章 都市安全システムの機能と体制
   1.1 都市安全システムとしての捉え方 1
   1.2 本報告書の構成 2
第2章 震災の背景
   2.1 地形地質上の特性 7
   2.1.1 阪神地域の地形・地質の特徴 7
   2.1.2 阪神地域の災害と地形・地質との関わり 13
   2.1.3 まとめ 17
   2.2 地域形成プロセス 19
   2.2.1 はじめに 19
   2.2.2 災害と都市景観の復興 19
   2.2.3 地図にみる近代神戸の都市形成史 20
   2.2.4 開かれた景観形成の素地を読む 22
   2.2.5 都市景観再生に向けて 25
   2.2.6 おわりに 26
   2.3 社会経済的特性 26
   2.3.1 はじめに 26
   2.3.2 面積,土地利用,人口集中地区面積 26
   2.3.3 人口,人口密度,世帯 27
   2.3.4 産業 31
   2.3.5 純生産,所得 32
   2.3.6 人口流動 35
   2.3.7 震災被害との関係に着目した時刻別・地域別人口分布に関する分析 36
   2.4 都市整備上の特性 41
   2.4.1 はじめに 41
   2.4.2 市街化の概要と特性 42
   2.4.3 都市施設の概況 44
   2.4.4 面的基礎整備事業の履歴と特徴 45
   2.4.5 まとめと考察 53
   2.5 災害履歴と防災体制 55
   2.5.1 地域における災害履歴 55
   2.5.2 防災体制とその整備状況 57
   2.5.3 防災体制の評価 60
   2.6 地震と震動の特性 62
   2.6.1 近畿地方の地震活動度 62
   2.6.2 地震および地震動の特徴 63
   2.6.3 被災地域の震度分布 65
第3章 市街地状況と被害発生要因
   3.1 被害のマクロ統計 73
   3.1.1 被害分析のためのシステムの概要 73
   3.1.2 建築物の構造的被害の概要 75
   3.1.3 建築物の火災による被害概要 85
   3.2 統計資料からみた被災市区のマクロな地域特性 89
   3.2.1 統計に基づく地域危険度評価研究と本節の目的 89
   3.2.2 対象市区と用いた統計資料 89
   3.2.3 マクロな地域特性と火災被害の関連 90
   3.2.4 マクロな地域特性と建物被害の関連 95
   3.2.5 被災市区のマクロな地域特性のまとめ 98
   3.3 被害の地理的分布とその特徴 99
   3.3.1 建築物の構造的被害に関する分析 99
   3.3.2 建築物の火災被害に関する分析 103
   3.3.3 地震による建築物の構造的被害と火災規模との関係 128
   3.4 人的被害の発生状況 134
   3.4.1 死亡者発生の概要 134
   3.4.2 死亡者発生と建物被害等との関連分析 136
   3.4.3 町通単位での死亡者率の分析 143
   3.4.4 まとめ 150
第4章 市街地整備と防災安全性
   4.1 市街地整備と被害特性 153
   4.1.1 はじめに 153
   4.1.2 基盤整備履歴別の道路整備水準 153
   4.1.3 基盤整備履歴別の住宅の状況 157
   4.1.4 基盤整備履歴別の住宅の被害状況 157
   4.1.5 まとめ 157
   4.2 淡路島における地域状況と被害特性 163
   4.2.1 淡路島地域の被災状況と対象地区 163
   4.2.2 市街地データベース 164
   4.2.3 震災以前の市街地状況と被災実態 164
   4.2.4 市街地状況からみた被災特性 171
   4.2.5 おわりに 172
   4.3 一般街路の被害と閉塞 173
   4.3.1 はじめに 173
   4.3.2 一般街路被害の把握方法 173
   4.3.3 街路被害の状況 174
   4.3.4 街路幅員からみた街路閉塞状況 179
   4.3.5 街路閉塞の要因 182
   4.3.6 街路閉塞の救助・消化・救援等の諸活動に対する影響 183
   4.3.7 車両によってアクセスできない区域 184
   4.3.8 まとめ 185
   4.4 地下施設の被害と特徴 187
   4.4.1 地下施設被害の概要 187
   4.4.2 人間活動系地下施設の被害 190
   4.4.3 交通系地下施設の被害 194
   4.4.4 供給系地下施設の被害(共同溝) 196
   4.4.5 まとめと今後に向けての課題 198
   4.5 都市基盤施設の復旧・支援基地 199
   4.5.1 復旧・支援基地 199
   4.5.2 都市ガス復旧基地の設営 199
   4.5.3 物資の確保 200
   4.5.4 宿泊場所の確保 201
   4.5.5 搬送ルート・手段の確保 202
   4.5.6 復旧支援システム対策 203
   4.5.7 水道施設の復旧と救援 203
   4.5.8 食事および宿泊施設の確保 204
   4.5.9 問題点および今後の課題 206
第5章 緊急・応急期の対応
   5.1 緊急・応急期の位置づけ 209
   5.1.1 はじめに 209
   5.1.2 阪神淡路大震災までの緊急・応急対策の位置づけ 210
   5.1.3 阪神淡路大震災がはたした役割 210
   5.1.4 災害対応の時間的展開 211
   5.1.5 災害対応を分析するための枠組み 212
   5.1.6 災害対応で達成するべきの3つの目標 213
   5.1.7 3つの目標を達成するための災害対策 214
   5.1.8 災害対応のロジスティクス 216
   5.1.9 意思決定過程としての災害対策 216
   5.1.10 おわりに 218
   5.2 緊急対応施設の被害と応急復旧 219
   5.2.1 緊急対応施設の範囲 219
   5.2.2 市役所等の施設 222
   5.2.3 警察施設 224
   5.2.4 神戸市の消防施設 228
   5.2.5 医療機関 228
   5.2.6 教育施設 230
   5.2.7 緊急対応施設の機能保持 231
   5.3 地方自治体と地方議会での緊急対応 232
   5.3.1 はじめに 232
   5.3.2 分析にあたって利用した資料 233
   5.3.3 阪神・淡路大震災とノースリッジ地震の緊急対応の比較 234
   5.3.4 被災者対応の比較 238
   5.3.5 神戸市議会の対応 239
   5.3.6 緊急対応の比較分析 241
   5.4 災害時における情報伝達の課題―被災者の情報ニーズ― 243
   5.4.1 はじめに 243
   5.4.2 防災対策と情報 243
   5.4.3 災害情報と「処理・加工・整理」 243
   5.4.4 災害発生直後に必要な3大情報 244
   5.4.5 被災者の情報ニーズ 244
   5.4.6 大震災時における災害情報の課題 248
   5.5 消防・救助活動の実態と防災対策上の問題点 251
   5.5.1 はじめに 251
   5.5.2 震災時火災 251
   5.5.3 震災時の消防活動 252
   5.5.4 震災時の救助事案 253
   5.5.5 震災時の救助体制 254
   5.5.6 阪神間の消防体制 254
   5.5.7 消防活動上の問題 254
   5.6 救助・救出活動 256
   5.6.1 救助活動の概要 256
   5.6.2 神戸市東灘区における救助活動 258
   5.6.3 淡路島北淡町における救助活動 260
   5.6.4 まとめ 261
   5.7 災害医療の対応 262
   5.7.1 はじめに 262
   5.7.2 医療施設の災害準備状況 262
   5.7.3 医療施設の被害状況 263
   5.7.4 人的被害状況および治療成績 263
   5.7.5 被災地内傷病者搬送状況および医療機関傷病者受入れ状況 264
   5.7.6 被災地内の負傷者の流れと効率のよい応急救護所の設置 265
   5.7.7 被災地内及び被災地外への傷病者搬送 265
   5.7.8 災害時の医療情報 266
   5.7.9 おわりに 266
   5.8 供給・処理施設の応急対応 267
   5.8.1 はじめに 267
   5.8.2 電力供給施設 268
   5.8.3 ガス供給施設 272
   5.8.4 上水道施設 276
   5.8.5 下水道施設 283
   5.9 道路交通需要への対応 288
   5.9.1 はじめに 288
   5.9.2 交通管制施設の被災状況 288
   5.9.3 交通規制活動 290
   5.9.4 規制実施体制 298
   5.9.5 交通規制実施上の問題点と対応策 299
   5.10 被災建築物の被災度判定 300
   5.10.1 被災度判定の目的と意義 300
   5.10.2 被災建築物の危険度評価技術と判定制度の経緯 300
   5.10.3 被災度判定の概要 302
   5.10.4 1995年兵庫県南部地震(阪神・淡路大震災)と被災建築物の危険度判定 303
   5.10.5 カリフォルニア州における被災度判定技術と制度 306
   5.10.6 被災度判定作業と関連,類似作業 307
   5.10.7 被災度判定制度の課題 308
   5.11 被災地域外からの公的支援 310
   5.11.1 支援ということ 310
   5.11.2 支援の概要 311
   5.11.3 人的支援 313
   5.11.4 物的支援 314
   5.11.5 施設供与 317
   5.11.6 まとめ 317
   5.12 建設関連組織の対応 319
   5.12.1 地震発生直後の建設関連組織の初動体制 319
   5.12.2 建設関連組織(受注者側)の復旧支援活動 320
   5.12.3 早期復旧への教訓 326
   5.13 生活関連施設の復旧状況 328
   5.13.1 はじめに 328
   5.13.2 生活関連施設の被害と復旧状況の概要 329
   5.13.3 地域でみた生活関連施設の復旧状況の調査 330
   5.13.4 施設別にみた再開状況 332
   5.13.5 施設再開時における問題点 337
   5.13.6 復旧期における施設再開に向けての課題 337
   5.14 商業施設等の被害と復旧 339
   5.14.1 商業施設の被害 339
   5.14.2 神戸市における地域商業施設の再開状況 341
   5.14.3 地域商業施設への再開支援 342
   5.14.4 神戸市内の地域商業施設復旧要因 343
   5.14.5 まとめ 350
   5.15 企業の応急復旧 352
   5.15.1 はじめに 352
   5.15.2 企業が被った地震被害 352
   5.15.3 応急復旧 354
   5.15.4 防災対策の変化 356
第6章 被災者行動と生活復旧支援
   6.1 被災者の被害拡大防止活動 362
   6.1.1 はじめに 362
   6.1.2 住民の直後行動の概要 363
   6.1.3 被災住民の被害軽減活動の概要 363
   6.1.4 被害軽減貢献度に関連する要因の整理 365
   6.1.5 被害軽減貢献度への影響要因 367
   6.1.6 まとめ 368
   6.2 被災後の空間的移動とその課題 370
   6.2.1 発災後の時間経過と移動ニーズ 370
   6.2.2 アンケート調査にみる移動ニーズ 370
   6.2.3 道路被害と移動ニーズに伴う交通問題 378
   6.2.4 災害時の空間的移動の管理 383
   6.3 避難所の生活と運営 387
   6.3.1 避難の概要 387
   6.3.2 避難所の生活 387
   6.3.3 避難所の運営 391
   6.3.4 非公式避難所<テント村>の調査概要 393
   6.3.5 テント村の定義と全体概要 393
   6.3.6 テント村形成過程 394
   6.3.7 まとめ 395
   6.4 被災者の転居行動 396
   6.4.1 はじめに 396
   6.4.2 被災後の住宅選択 396
   6.4.3 移転行動 398
   6.4.4 必要な再建支援策 400
   6.4.5 自力仮設での応急居住 400
   6.4.6 まとめ 401
   6.5 仮設住宅の建設と居住環境 403
   6.5.1 応急仮設住宅の設置基準 403
   6.5.2 阪神・淡路大震災の応急仮設住宅のタイプ 404
   6.5.3 建設システム 406
   6.5.4 居住者管理システム 410
   6.5.5 事業用仮設住宅 412
   6.6 緊急・救援物資の輸送 413
   6.6.1 はじめに 413
   6.6.2 救援物資の流れ 413
   6.6.3 救援物資輸送上の問題点 417
   6.6.4 食糧輸送の流れ 418
   6.6.5 日常生活物資の輸送 418
   6.6.6 今後の課題 419
   6.7 災害ボランティアによる被災者支援活動 421
   6.7.1 はじめに 421
   6.7.2 ボランティア本部の活動 421
   6.7.3 避難所におけるボランティア活動実態 426
   6.7.4 阪神淡路大震災におけるボランティア活動の特徴 432
   6.8 災害弱者の被災と支援 434
   6.8.1 地震後の被災者の交通問題 434
   6.8.2 視覚障害者のための防災支援システム 436
   6.8.3 FAX記録に基づく視覚障害者の支援の要望と活動 438
   6.8.4 阪神・淡路大震災における下肢障害者の避難行動 441
   6.9 被災者の自立と心のケア 448
   6.9.1 はじめに 448
   6.9.2 防災学にとっての「こころのケア」 448
   6.9.3 災害者ストレスの重層性 449
   6.9.4 被災者の視点からの災害対応 450
   6.9.5 建物被害が心に与えた影響 453
   6.9.6 人的被害別にみた考察 453
   6.9.7 建物被害別にみた考察 453
   6.9.8 建物・人的被害と心の被害の関係 454
   6.9.9 まとめ 455
   6.10 生活情報の需給バランス 456
   6.10.1. はじめに 456
   6.10.2 神戸市からの情報提供手段の概要 457
   6.10.3 被災者の情報ニーズとその推移 458
   6.10.4 情報発信内容とその推移 460
   6.10.5 震災復旧期の情報需給バランス 465
   6.10.6 まとめ 466
第7章 復旧・復興期の対応
   7.1 震災廃棄物の処理 470
   7.1.1 震災廃棄物の区分 470
   7.1.2 震災廃棄物の発生状況 470
   7.1.3 震災廃棄物処理に対する行政の取組み 471
   7.1.4 倒壊家屋等の解体・処理の流れ 472
   7.1.5 建物等の解体・処理作業の状況 472
   7.1.6 震災廃棄物の輸送 477
   7.1.7 公共公益系施設における事例―鉄道― 488
   7.2 供給処理施設の復旧・復興 488
   7.2.1 供給処理施設の復旧・復興の位置付け 488
   7.2.2 電力システムの復旧・復興 490
   7.2.3 都市ガスシステムの復旧・復興 491
   7.2.4 電話.通信システムの復旧・復興 493
   7.2.5 上水道システムの復旧・復興 496
   7.2.6 下水道システムの復旧・復興 497
   7.3 復旧活動のシステムとしての防災GIS 499
   7.3.1 はじめに―物理的課題と社会的課題のインターフェースとしての災害情報課題 499
   7.3.2 災害情報処理の事例―Ⅰ:被災家屋の解体撤去業務のコンピュータ化による行政支援 501
   7.3.3 災害情報処理の事例―Ⅱ:家屋瓦礫撤去調査 504
   7.3.4 災害情報処理の事例―Ⅲ:研究的活用―西宮市における都市災害のGIS多重分析 504
   7.3.5 防災情報システムの課題 506
   7.3.6 むすび 507
   7.4 復興計画・ビジョンとその策定過程 508
   7.4.1 被災地の復旧・復興の時期区分 508
   7.4.2 神戸市の都市復興への対応 509
   7.4.3 西宮市の都市復興への対応 517
   7.4.4 芦屋市の都市復興への対応 519
   7.4.5 兵庫県の都市復興への対応 521
   7.4.6 国における都市復興への対応 528
   7.4.7 復興計画・ビジョンとその策定過程 529
   7.5 経済復興への支援 533
   7.5.1 経済被害の状況 533
   7.5.2 経済復興への支援活動 537
   7.5.3 支援活動の効果及び問題点 537
第8章 今後の都市安全システムに向けて
   8.1 震災の時空間的連鎖構造 546
   8.1.1 震災の波及と連関 546
   8.1.2 ライフライン被害の相互連関 549
   8.2 災害の抑制要因 554
   8.2.1 抑制要因に注目する意義 554
   8.2.2 抑制要因の代表的な事例 555
   8.2.3 抑制要因の時空間連関 566
   8.2.4 抑制要因に学ぶ地震防災への教訓 567
   8.3 都市安全システムへの教訓 570
   8.3.1 社会基盤の耐震安全性改善への方策 571
   8.3.2 安定した社会基盤としてのコミュニティ改善への課題 576
   8.3.3 行政および住民のための地震情報システム 581
   8.3.4 震災体験の継承 586
   8.3.5 地震防災上の戦略的課題 589
   8.4 課題と提言の整理 596
   8.4.1 時空間マトリックスによる課題の整理 596
   8.4.2 緊急時の個人・世帯,地域での問題 598
   8.4.3 緊急時の自治体,国での問題 599
   8.4.4 応急時の個人・世帯,地域での問題 599
   8.4.5 応急時の自治体,国での問題 600
   8.4.6 復旧復興時の個人・世帯,地域での問題 601
   8.4.7 復旧復興時の自治体,国での問題 602
   8.4.8 企業での問題 602
   8.4.9 国際社会への対応での問題 603
   8.4.10 全般的な問題 604
第1章 都市安全システムの機能と体制
   1.1 都市安全システムとしての捉え方 1
   1.2 本報告書の構成 2
8.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 彰国社, 2004.7  362p ; 26cm
シリーズ名: シリーズ地球環境建築 ; 専門編1
所蔵情報: loading…
9.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
伊賀健一著
出版情報: 東京 : オーム社, 1987.7  100p ; 19cm
シリーズ名: 新OHM文庫
所蔵情報: loading…
目次情報: 続きを見る
はじめに
1章 渡航準備 どうしても必要なもの 1
2章 旅行計画と手配 3
3章 持っていくもの 9
4章 別送品 駐在のために 20
5章 安全のための知恵 24
6章 空港にて 31
7章 ホテルにて 35
8章 レストランにて 39
9章 訪問 44
10章 会議の準備と発表のしかた 58
11章 駐在のための生活準備 71
12章 言葉の妙味 83
おわりに
付録
   1. トイレの表わし方 96
   2. おみやげあれこれ 97
   3. 電話機あれこれ 98
   4. タクシーあれこれ 99
キーワード 101
はじめに
1章 渡航準備 どうしても必要なもの 1
2章 旅行計画と手配 3
10.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
今井聖著
出版情報: 東京 : コロナ社, 1993.5  viii, 201p ; 22cm
シリーズ名: テレビジョン学会教科書シリーズ / テレビジョン学会編 ; 8
所蔵情報: loading…
目次情報: 続きを見る
1 信号処理の概要
   1.1 信号処理の目的 1
   1.2 信号の形態 2
   1.3 信号処理技術の基礎 4
   1.3.1 信号とシステムの数学的表現と解析 4
   1.3.2 信号の標本化と標本化定理 5
   1.3.3 離散的フーリエ変換とその高速算法 6
   1.3.4 ディジタルフィルタの回路構成と設計法 6
   1.3.5 不規則信号の解析 6
   1.3.6 音声信号処理 7
   1.3.7 2次元信号処理 8
2 連続時間信号の解析
   2.1 連続時間信号 9
   2.2 三角級数 10
   2.3 フーリエ級数 11
   2.4 直交関数系 13
   2.5 直交級数 14
   2.6 2乗平均近似 16
   2.7 フーリエ変換 17
   2.8 デルタ関数 19
   2.9 ラプラス変換 21
   演習問題 23
3 連続時間システムの特性
   3.1 システムの入出力関係とインパルス応答 24
   3.2 伝達関数 26
   3.3 周波数特性 29
   演習問題 30
4 離散時間信号の解析
   4.1 離散時間信号 32
   4.2 z変換 34
   4.3 離散時間フーリエ変換 37
   4.4 エネルギースペクトル 39
   4.5 ケプストラム 40
   演習問題 41
5 離散時間システムの特性
   5.1 インパルス応答 43
   5.2 伝達関数 44
   5.3 周波数特性 46
   5.4 安定なシステム 47
   5.5 因果的なシステム 49
   5.6 因果的で安定なシステム 50
   5.7 最小位相システム 52
   5.8 全域通過システム 54
   5.9 直線位相システム 55
   演習問題 57
6 信号の標本化
   6.1 連続時間信号の標本化 58
   6.2 標本化によって得た離散時間信号のフーリエ変換 59
   6.3 標本化定理 62
   6.4 離散時間信号の再標本化 64
   6.4.1 連続時間信号に等価な離散時間信号 64
   6.4.2 データの間引きによる標本化周波数変換 65
   6.4.3 データの補間による標本化周波数変換 66
   6.5 アナログ信号とディジタル信号との間の相互変換 69
   6.5.1 直接的な信号形態の変換 69
   6.5.2 再標本化を利用する信号形態の変換 70
   演習問題 72
7 離散的フーリエ変換と高速算法
   7.1 離散的フーリエ変換 74
   7.2 DFTと離散時間フーリエ変換との関係 76
   7.3 DFTとz変換の関係 77
   7.4 高速フーリエ変換 78
   7.5 信号の短時間パワー 83
   演習問題 84
8 ディジタルフィルタ
   8.1 フィルタリング 85
   8.2 サブシステムの接続 86
   8.2.1 縦続接続 86
   8.2.2 並列接続 87
   8.3 ディジタルフィルタの直接構成 88
   8.3.1 全零形フィルタの直接構成 88
   8.3.2 全極形フィルタの直接構成 89
   8.3.3 極零形フィルタの直接構成 90
   8.4 ディジタルフィルタの縦続構成と並列構成 91
   8.4.1 縦続構成 92
   8.4.2 並列構成 92
   8.5 アナログフィルタをもとにするディジタルフィルタ設計 93
   8.5.1 インパルス不変の方法 93
   8.5.2 双1次変換法 94
   8.6 直線位相FIRフィルタの設計 96
   8.7 最小位相システムのインパルス応答を利用するフィルタの設計 99
   8.7.1 最小位相ケプストラム 99
   8.7.2 最小位相システムのインパルス応答 100
   8.7.3 極零形フィルタの係数とインパルス応答の関係 101
   8.7.4 インパルス応答の修正最小2乗近似 102
   8.7.5 フィルタ係数の決定 103
   演習問題 104
9 不規則信号の解析
   9.1 確率過程 106
   9.2 確率過程の低次モーメント 107
   9.2.1 確率過程のモーメント 107
   9.2.2 相関関数および共分散関数 108
   9.3 定常過程 109
   9.4 共分散関数のスペクトル表現 110
   9.5 低次モーメントとスペクトル密度関数の推定 111
   9.6 平均値の推定 112
   9.7 共分散関数あるいは相関関数の推定 114
   9.8 スペクトル密度関数の推定 114
   9.8.1 サンプル共分散関数の変換によるスペクトル推定 114
   9.8.2 変形ピリオドグラムによるスペクトル推定 114
   9.8.3 LPC法によるスペクトル推定 117
   9.9 対数スペクトルの推定 120
   9.9.1 対数ピリオドグラム 120
   9.9.2 準同形法 121
   9.9.3 対数スペクトルの不偏推定法 122
   演習問題 125
10 音声信号処理
   10.1 音声信号処理の目的 127
   10.2 音声生成のモデル 128
   10.2.1 人間の音声生成 128
   10.2.2 音声生成のディジタルモデル 129
   10.2.3 音声のパラメータ表現 130
   10.3 音声の分析合成 132
   10.3.1 PARCOR法による音声の分析合成 132
   10.3.2 改良ケプストラム法による音声の分析合成 135
   10.4 音声の規則合成 141
   10.4.1 韻律記号生成 143
   10.4.2 音韻記号系列の生成 144
   10.4.3 音源パラメータの生成 144
   10.4.4 スペクトル包絡パラメータ系列の生成 144
   10.4.5 音源信号の生成 145
   10.5 音声認識 146
   10.5.1 特定話者小語彙単語音声識認システム 147
   10.5.2 音素を認識の基本単位とする連続音声認識システム 150
   演習問題 154
11 2次元信号処理
   11.1 2次元信号処理の目的 155
   11.2 2次元信号 155
   11.3 2次元信号のz変換 157
   11.4 2次元信号のフーリエ変換 157
   11.5 2次元システムのインパルス応答と伝達関数 159
   11.6 再帰的計算可能な2次元システム 160
   11.7 2次元システムの安定性 162
   11.8 2次元信号に対する離散的フーリエ変換 164
   11.9 離散的余弦変換 165
   11.9.1 1次元信号に対する離散的余弦変換 165
   11.9.2 2次元離散的余弦変換 167
   11.10 ウォルシュ・アダマール変換 168
   11.10.1 ウォルシュ関数 168
   11.10.2 2次元信号のウォルシュ・アダマール展開 168
   11.11 画像処理 169
   11.11.1 画像のデータ圧縮 169
   11.11.2 画像復元 170
   11.11.3 画像強調 171
   11.11.4 画像再構成 171
   演習問題 173
参考文献 175
演習問題の解答例 181
索引 197
1 信号処理の概要
   1.1 信号処理の目的 1
   1.2 信号の形態 2
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