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日本機械学会編
出版情報: 東京 : 日本機械学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2003.1  229, 9p ; 30cm
シリーズ名: 機械工学便覧 / 日本機械学会編 ; デザイン編β9
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東工大
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東工大
目次DB
日本機械学会編
出版情報: 東京 : 日本機械学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2007.5  iii, 205, 10p ; 30cm
シリーズ名: 機械工学便覧 / 日本機械学会編 ; デザイン編β1
所蔵情報: loading…
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第1章 総論
   1・1 設計とは 1
   1・1・1 設計の意味 1
   1・1・2 人間社会における設計の重要性と技術者倫理 2
   1・1・3 設計教育の今後 3
   1・2 設計の構成 4
   1・2・1 設計の検証 : シミュレーション 4
   1・2・2 設計の評価 5
   1・2・3 時間軸による設計の種類 5
   1・2・4 設計に関わる業務 5
   1・2・5 設計の種類 5
   1・3 設計工学の形成と展開 6
   1・3・1 設計の役割 6
   1・3・2 設計工学の座標軸 6
   1・3・3 設計工学の展開 6
   1・3・4 研究動向から見る設計工学の変ぽう 7
   1・3・5 設計工学の拡大 8
   1・4 β1「設計工学」編の企画と編集 8
   1・5 β1「設計工学」編の内容と使い方 9
第2章 設計情報の表現と伝達
   2・1 製図 11
   2・1・1 二次元図面による図形の表し方 11
   2・1・2 JIS製図の概要 11
   2・1・3 二次元CADによる効率化 26
   2・1・4 CAD時代における製図法の意義 27
   2・2 三次元形状処理 27
   2・2・1 二次元情報と三次元情報 27
   2・2・2 幾何形状を処理するための数学理論 27
   2・2・3 立体のモデリング 31
   2・2・4 自由曲線と自由曲面の処理 36
   2・3 設計情報としての形状 41
   2・3・1 三次元CADシステムの意義 41
   2・3・2 (統合)三次元エンジニアリングシステムの構成 44
   2・3・3 フィーチャに基づく形状の定義と操作 : 形状設計における拘束処理 48
   2・4 視覚情報としての形状の処理 51
   2・4・1 コンピュータグラフィックス 51
   2・4・2 バーチャルリアリティ 55
   2・5 設計における情報管理 57
   2・5・1 文書という形態による伝達と蓄積 58
   2・5・2 ノウハウの蓄積と伝達の方法 59
   2・5・3 PDMによる設計情報の統合化 59
   2・5・4 PDMによる設計データの一元管理 60
   2・5・5 設計データ互換性の確保 60
   2・5・6 ネットワークの利用 : 協調設計・分散データベース 63
第3章 設計のための個別方法論
   3・1 企画のための方法 66
   3・1・1 製品企画とは 66
   3・1・2 製品企画と経営戦略 66
   3・1・3 製品企画の内容と要件 68
   3・1・4 製品企画の考え方 69
   3・1・5 製品企画の具体的方法 72
   3・2 機能と品質の設計 74
   3・2・1 品質における設計の重要性 74
   3・2・2 バランスよい品質機能の設計 : 品質機能展開 75
   3・2・3 頑健な品質の設計 : 品質工学(タグチメソッド) 76
   3・3 DfX 84
   3・3・1 DfXとその定義 84
   3・3・2 DfXの目指すところ 84
   3・3・3 DfX手法の具体例 87
   3・3・4 DfXの代表例としてのDfE 90
   3・4 信頼性の設計 93
   3・4・1 信頼性の設計の考え方 93
   3・4・2 故障現象の理解 93
   3・4・3 故障現象の確率論 94
   3・4・4 信頼性特性値の推定 96
   3・4・5 システムの信頼性 97
   3・4・6 信頼性の解析 98
   3・5 最適設計 101
   3・5・1 最適設計とそのモデリング 101
   3・5・2 感度解析 102
   3・5・3 最適化手法 104
   3・5・4 多目的最適設計と満足化設計 110
   3・5・5 ロバスト設計 111
   3・5・6 複合領域の最適設計問題 113
   3・6 ライフサイクル設計 117
   3・6・1 ライフサイクルエンジニアリング 117
   3・6・2 リサイクルの方法 118
   3・6・3 製品ライフサイクル設計 119
   3・6・4 ライフサイクル設計の流れ 120
   3・6・5 製品ライフサイクルの評価法 121
   3・6・6 まとめ 122
   3・7 シミュレーションと設計 122
   3・7・1 設計機能検証方法としてのシミュレーション 122
   3・7・2 シミュレーションの定義と分類 123
   3・7・3 製品開発におけるシミュレーションの役割 123
   3・7・4 シミュレーションの方法 124
   3・7・5 シミュレーションの実際 125
   3・7・6 シミュレーションの検証方法 131
   3・7・7 シミュレーションの可能性と限界 132
   3・7・8 シミュレーションを設計に生かすために 133
   3・8 ラピッドプロトタイピング 133
   3・8・1 基本概念 133
   3・8・2 造形方式 133
   3・8・3 サポート構造 135
   3・8・4 積層造形のデータ処理 136
   3・8・5 設計検証のためのラピッドプロトタイピング 136
   3・8・6 製造手段としてのラピッドプロトタイピング 136
   3・9 工業デザインのための方法 137
   3・9・1 従来の工業デザイン方法 137
   3・9・2 新しい工業デザインの方法 137
   3・9・3 デザイン開発プロセスの各ステップの方法 137
   3・9・4 ヒューマンインタフェースデザインの方法 142
   3・9・5 感性デザインの方法 143
   3・9・6 終わりに 143
   3・10 システマティックデザイン 143
   3・10・1 システムの内容 143
   3・10・2 システムの設計 144
   3・10・3 システムの最適性と好適方式 144
   3・10・4 システムにおける方式の転換 145
   3・10・5 機能の複雑化のもとでの設計の分化と共有 145
   3・10・6 システム的な視点に基づいた設計方法論の展開 146
第4章 設計の管理
   4・1 コストの管理 151
   4・1・1 コストの構造と低減機会 151
   4・1・2 製品コストと開発コストの削減 151
   4・1・3 源流管理としてのコストダウンと原価企画 152
   4・1・4 VE 153
   4・1・5 VRP 154
   4・1・6 内外作区分とコスト 155
   4・2 設計開発プロジェクト計画と管理 156
   4・2・1 開発プロジェクトのタイプ 156
   4・2・2 製品開発組織のタイプと効率 157
   4・2・3 デザインレビュー 159
   4・2・4 PERT/CPM 160
   4・2・5 クリティカルチェーン 163
   4・2・6 不確実性を前提とした手法 164
   4・2・7 プロジェクトの管理・改革の方法論 165
   4・3 設計プロセスのコンカレント化 168
   4・3・1 コンカレントエンジニアリングの考え方 168
   4・3・2 設計作業のコンカレント化の方法とその効果 169
   4・3・3 設計作業の細分化とマニュアル化 171
   4・3・4 日産自動車における展開例 172
   4・3・5 ボーイング777開発における展開例 174
   4・3・6 V-CALS(実証実験)におけるコンカレントエンジニアリング 175
   4・4 製品系列の統合化と設計 177
   4・4・1 製品系列の統合化における背景 177
   4・4・2 製品系列の統合化についての概念的意味 178
   4・4・3 アーキテクチャから展開される理論 178
   4・4・4 製品系列の統合化設計における数理的構造 180
   4・4・5 製品系列の統合化設計のための数理的手法 182
   4・4・6 終わりに 186
第5章 設計者のために
   5・1 設計学 188
   5・1・1 設計学とは 188
   5・1・2 一般設計学 188
   5・1・3 ポールとバイツによる設計方法論 189
   5・1・4 スーによる公理的設計論 191
   5・1・5 設計学の方向 191
   5・2 設計教育の方法 192
   5・2・l よい設計とは 192
   5・2・2 PBL 193
   5・2・3 設計者の継続教育 196
   5・2・4 設計知識の継承 196
   5・3 将来の設計 198
   5・3・1 知識集約型CAD 198
   5・3・2 設計意図の処理 201
   5・3・3 設計知識の高度処理 : データマイニング,知識発見 202
索引(日本語・英語) 巻末
第1章 総論
   1・1 設計とは 1
   1・1・1 設計の意味 1
3.

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東工大
目次DB

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東工大
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日本機械学会著
出版情報: 東京 : 日本機械学会 , [東京] : 丸善 (発売), 2004.12  vii, 231, 10p ; 30cm
シリーズ名: 機械工学便覧 / 日本機械学会編 ; 基礎編α2
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第1章 静力学
   1・1 力 1
   1・1・1 力の釣合い 1
   1・1・2 力の合成と分解 1
   1・2 力のモーーメント 2
   1・2・1 力のモーメント 2
   1・2・2 力のモーメントの図式解法 2
   1・2・3 偶力とそのモーメント 3
   1・3 力の平衡と支点に働く力 4
   1・3・1 平衡の条件 4
   1・3・2 支点での反力 4
   1・4 機械・構造物の静力学 4
   1・4・1 滑車 4
   1・4・2 トラス 4
   1・4・3 トラスの解法 5
第2章 質点系の力学
   2・1 質点の力学 7
   2・1・1 点の運動のベクトル表示 7
   2・1・2 点の運動の座標表示 7
   2゜1・3 相対運動 8
   2・1・4 力学の基礎法則と運動方程式 8
   2・1・5 移動座標における見掛けの力 9
   2・1・6 中心力による運動 9
   2・2 質点系の運動 9
   2・2・1 質点系と重心 9
   2・2・2 質点系の運動方程式 9
   2・3 運動量と角運動量 9
   2・3・1 運動量・角運動量と運動方程式 9
   2・3・2 運動量および角運動量の保存法則 10
   2・4 力学エネルギーの法則 10
   2・4・1 仕事と運動エネルギー 10
   2・4・2 ポテンシャルエネルギー 11
   2・4・3 力学的エネルギー保存の法則 11
   2・5 ラグランジュの運動方程式 11
   2・5・1 拘束条件での運動 11
   2・5・2 仮想変位 12
   2・5・3 仮想仕事の原理 12
   2・5・4 ダランベールの原理 13
   2・5・5 ハミルトンの原理 13
   2・5・6 ラグランジュの方程式 13
第3章 剛体の力学
   3・1 剛体の運動 15
   3・1・1 剛体の運動学 15
   3・1・2 速度と加速度 15
   3・1・3 剛体運動の解析的表示 16
   3・2 剛体の重心と慣性モーメント 17
   3・2・1 重心と重心の表 17
   3・2・2 慣性モーメント 17
   3・3 剛体の運動量,角運動量,運動エネルギー 20
   3・3・1 運動量 20
   3・3・2 角運動量 20
   3・3・3 運動エネルギー 22
   3・4 剛体の運動方程式 23
   3・4・1 固定軸のある剛体の運動 24
   3・4・2 剛体の平面運動 24
   3・4・3 固定点のある剛体の運動 25
   3・4・4 固定点のない剛体の運動 26
第4章 摩擦
   4・1 滑り摩擦 27
   4・1・1 摩擦 27
   4・1・2 摩擦の法則 27
   4・1・3 摩擦係数 27
   4・1・4 摩擦と振動 28
   4・2 転がり摩擦 28
   4・2・1 転がり摩擦の法則 28
   4・2・2 トラクション 29
   4・3 機械要素の摩擦 29
   4・3・1 斜面の摩擦 29
   4・3・2 滑車とベルトの摩擦 29
   4・3・3 くさび・ねじの摩擦 29
第5章 衝 突
   5・1 衝突 31
   5・1・1 運動量保存則と各種衝突 31
   5・1・2 反発係数(はねかえりの係数) 32
   5・1・3 球の衝突 32
   5・2 衝突の力学 32
   5・2・1 棒の衝突 32
   5・2・2 はりの衝突 34
   5・2・3 衝突のモデル 34
   5・3 衝突振動 34
第6章 線形系の振動
   6・1 線形系とその性質 35
   6・2 1自由度系の振動 35
   6・2・1 振動系を構成する要素 35
   6・2・2 自由振動 35
   6・2・3 強制振動 36
   6・2・4 機械の加振力の絶縁と力の伝達率 37
   6・2・5 等価粘性減衰 37
   6・2・6 ばね定数 38
   6・2・7 粘性減衰係数 38
   6・2・8 機械インピーダンス 38
   6・2・9 1自由度系の固有角振動数 40
   6・3 多自由度系の振動 40
   6・3・1 n自由度振動系の自由振動 40
   6・3・2 n自由度振動系の強制振動 42
   6・3・3 2自由度振動系の例 42
   6・3・4 モード解析 43
   6・4 動吸振器 45
   6・4・1 非減衰型動吸振器 45
   6・4・2 粘性減衰型動吸振器 45
   6・4・3 フードダンパ 46
   6・4・4 固体摩擦式ダンパ 46
第7章 過渡応答・衝撃
   7・1 概説 47
   7・2 1自由度系の衝撃応答 47
   7・2・1 インパルス応答 47
   7・2・2 畳み込み積分による過渡応答の計算 48
   7・2・3 ステップ応答 48
   7・2・4 理想衝撃パルスによる過渡応答 48
   7・3 過渡応答波形からの振動特性の推定 49
   7・4 衝撃スペクトル 49
   7・5 多自由度系と連続体の衝撃応答 50
   7・5・1 2自由度系の衝撃応答 50
   7・5・2 連続体の衝撃応答 51
   7・6 衝撃絶縁 51
   7・6・1 速度ステップ入力に対する衝撃絶縁 51
   7・6・2 加速度パルス入力に対する衝撃絶縁 51
第8章 非線形振動
   8・1 非線形振動の概説 53
   8・1・1 線形系と非線形系 53
   8・1・2 非線形要素 53
   8・1・3 非線形振動の特徴 53
   8・2 相空間の応用 55
   8・2・1 始めに 55
   8・2・2 相空間と相軌道 55
   8・2・3 相空間を応用した解析例 56
   8・3 解析手法と非線形振動特性 57
   8・3・1 厳密解 57
   8・3・2 弱非線形系に対する定量的な近似解法 58
   8・3・3 安定判別 64
   8・3・4 多自由度強非線形系に対する周期解の高精度計算法 65
   8・3・5 代表的な非線形強制振動の特性 66
第9章 自励振動
   9・1 概説 70
   9・2 線形系の不安定振動 70
   9・2・1 振動系の安定判別 70
   9・2・2 1自由度系の不安定振動系 72
   9・2・3 負性抵抗に基づく不安定振動 72
   9・2・4 時間遅れに基づく不安定振動 73
   9・2・5 係数励振 75
   9・2・6 非対称性に基づく不安定振動 76
   9・3 非線形自励振動の定常応答 78
   9・3・1 概説 78
   9・3・2 リエナール型の方程式 78
   9・3・3 非線形係数励振系 79
   9・4 自己同期 79
   9・4・1 概説 79
   9・4・2 非線形自励系振動の強制引込み 80
   9・4・3 非線形自励系振動の相互引込み 80
   9・4・4 自励回転 80
   9・4・5 自動平衡装置 80
   9・4・6 結合系 81
第10章 分岐現象とカオス
   10・1 概説 82
   10・1・1 離散力学系 82
   10・1・2 連続力学系 83
   10・1・3 カオスヘのルートおよび判定法 83
   10・2 分岐 83
   10・2・1 不動点とその安定性 84
   10・2・2 分岐の分類 84
   10・2・3 中心多様体 84
   10・2・4 標準形 85
   10・2・5 非線形ノーマルモード 85
   10・3 カオス 85
   10・3・1 カオスの特徴づけ 85
   10・3・2 カオスのメカニズム 86
   10・3・3 メルニコフの方法 87
   10・3・4 カオス制御 87
第11章 不規則振動
   11・1 不規則振動とは 88
   11・2 確率変数 88
   11・2・1 基礎的な統計量 88
   11・2・2 確率密度関数と確率分布関数 88
   11・2・3 正規分布 89
   11・2・4 モーメントと特性関数 89
   11・2・5 二つの確率変数 89
   11・3 確率過程 89
   11・4 自己相関関数とパワースペクトル密度 90
   11・4・1 フーリエ変換 90
   11・4・2 ウィーナー・ヒンチンの関係 90
   11・4・3 不規則過程の種類 91
   11・4・4 二つの確率過程 91
   11・5 線形1自由度系の不規則振動 91
   11・5・1 不規則振動応答特性の求め方 91
   11・5・2 1自由度系の応答 92
   11・6 線形多自由度系および分布定数系の不規則振動 92
   11・6・1 多自由度系の不規則振動 92
   11・6・2 分布定数系の不規則振動 93
   11・7 非線形系の不規則振動 93
   11・7・1 入力がホワイトノイズの場合 94
   11・7・2 等価線形化法 95
   11・7・3 非白色性励振を受ける場合 95
   11・7・4 多自由度非線形系 96
   11・8 不規則パラメトリック励振系の振動 96
   11・8・1 パラメトリック励振を受ける1自由度系 97
   11・8・2 パラメトリック励振を受ける多自由度系 97
   11・9 不規則入力を受ける系の信頼性 97
   11・9・1 初通過破壊確率 97
   11・9・2 極値分布 98
   11・10 不規則振動のシミュレーション 98
   11・10・1 シミュレーションの目的 98
   11・10・2 不規則信号の生成 98
   11・10・3 不規則応答のシミュレーション 99
第12章 連続体の振動
   12・1 連続体の振動概説 101
   12・1・1 連続体とは 101
   12・1・2 連続体に現れる振動現象 101
   12・1・3 連続体の振動解析 101
   12・2 弦・棒・はりの振動 101
   12・2・1 弦の横振動 101
   12・2・2 棒の縦振動 101
   12・2・3 棒のねじり振動 102
   12・2・4 はりの横振動 102
   12・2・5 チモシェンコはりの横振動 102
   12・3 膜・板の振動 103
   12・3・1 長方形膜の横振動 103
   12・3・2 円形膜の横振動 103
   12・3・3 長方形板の横振動 103
   12・3・4 円板の横振動 104
   12・3・5 積層板の横振動 104
   12・3・6 ミンドリン板の横振動 105
   12・4 複雑な形状物体の振動 105
   12・4・1 複雑な形状のはり 105
   12・4・2 偏平殻 105
   12・4・3 円筒殻 106
   12・4・4 回転殻の定常振動 107
   12・4・5 積層殻 107
   12・4・6 直方体の振動 107
   12・5 連続体の解析手法 108
第13章 熱・流体と構造系の達成振動
   13・1 熱・流体と構造系の連成振動の特徴 109
   13・1・1 流体関連振動騒音の発生機構 109
   13・1・2 励振メカニズムによる分類 109
   13・2 流体力および付加質量 109
   13・2・1 流体力 109
   13・2・2 付加質量と付加慣性モーメント 110
   13・3 管路内流体の振動 111
   13・3・1 長い管路内の気柱振動 111
   13・3・2 伝達マトリックス法による管路系脈動応答の解析 112
   13・3・3 管路系の自励振動 113
   13・4 流体構造達成振動 114
   13・4・1 カルマン渦による強制振動 114
   13・4・2 カルマン渦によるロックイン・対称渦を伴う同期振動 114
   13・4・3 直交流れによる多数円柱の振動 115
   13・4・4 直交流れによる柱状物体の振動 116
   13・4・5 平行流 116
   13・4・6 環状流 118
   13・4・7 CFDの利用 118
   13・4・8 学会基準 118
   13・5 翼と翼列の自励振動 118
   13・5・1 流れの中の非円形断面柱自励振動 118
   13・5・2 失速フラッタ 119
   13・5・3 曲げねじりフラッタ 119
   13・5・4 翼列フラッタ 119
   13・5・5 旋回失速 119
   13・6 容器内の流体の振動 119
   13・6・1 容器内の流体の固有振動数 120
   13・6・2 スロッシング特性 121
   13・6・3 弾性容器内液面の振動 122
   13・7 浮体の運動 123
   13・7・1 運動の種類 123
   13・7・2 浮体に作用する流体力 123
   13・7・3 浮体の運動方程式 123
   13・7・4 海洋不規則波 123
   13・8 熱・気泡・相変化に起因する振動 124
   13・8・1 熱や気泡による振動へのエネルギー供給 124
   13・8・2 熱応力による構造物の振動 124
   13・8・3 燃焼振動 124
   13・8・4 熱駆動気柱振動 124
   13・8・5 気泡による液面振動 125
   13・8・6 沸騰二相流の振動 125
   13・8・7 蒸気の凝縮による振動 126
   13・8・8 気液二相流による配管の振動 127
   13・9 流体を含む系の制振・制音 127
   13・9・1 流体関連振動騒音の制御のメカニズム 127
   13・9・2 パッシブ制御 127
   13・9・3 アクティブ制御 127
第14章 電磁力と構造系の連成振動
   14・1 電磁力による振動の概要 130
   14・1・1 構造物中の電磁力 130
   14・1・2 電磁力による構造物の振動 130
   14・1・3 達成効果が小さい場合の電磁力と振動 130
   14・2 磁気剛性と磁気減衰 130
   14・2・1 電磁構造達成 130
   14・2・2 磁気剛性 130
   14・2・3 磁気減衰 131
   14・3 電磁力が関連する非線形振動 131
   14・3・1 常電導浮上における非線形性 131
   14・3・2 高温超電導浮上系の非線形振動 131
第15章 波動・音響
   15・1 波動 134
   15・1・1 固体の波 134
   15・1・2 縦波 134
   15・1・3 横波 134
   15・1・4 レイリー波 134
   15・1・5 ラブ波 135
   15・2 音響 135
   15・2・1 音波 135
   15・2・2 平面波 136
   15・2・3 球面波 136
   15・2・4 音の放射 136
   15・2・5 管内の音波 138
   15・2・6 吸音 139
   15・2・7 遮音 140
第16章 往復機械の力学
   16・1 ピストン・クランク機構の運動と力学 142
   16・1・1 ピストン・クランク機構の運動 142
   16・1・2 ピストン・クランク機構の力学 142
   16・1・3 ピストン・クランク機構のバランシング 142
   16・2 4節リンク機構の運動と力学 143
   16・2・1 4節リンク機構の運動 143
   16・2・2 4節リンク機構の力学 145
   16・3 往復機械の自由振動 145
   16・3・1 クランク軸系の振動モード 145
   16・3・2 クランク軸系のねじり振動モデル 145
   16・3・3 クランク軸系の曲げ,縦振動モード 146
   16・4 往復機械の強制振動と振動低減 146
   16・4・1 加振力 146
   16・4・2 クランク軸系の共振問題 147
第17章 回転機械の力学
   17・1 回転機械の力学とは 149
   17・2 駆動トルクと負荷トルク 149
   17・2・1 原動機と負荷の特性 149
   17・2・2 平衡速度とその安定性 149
   17・3 不釣合い力とロータの挙動 149
   17・3・1 剛性ロータ 149
   17・3・2 弾性ロータ 150
   17・4 不釣合い応答 150
   17・4・1 危険速度 150
   17・4・2 支持剛性の影響 150
   17・4・3 減衰の影響 151
   17・4・4 ジャイロモーメント 151
   17・4・5 危険速度の計算法 152
   17・5 危険速度通過 153
   17・5・1 危険速度通過問題と基礎方程式 153
   17・5・2 一定角加速度で危険速度を通過する場合 153
   17・5・3 危険速度通過時の最大振幅 154
   17・5・4 駆動トルク特性および振動による負荷トルクの影響 154
   17・5・5 危険速度通過問題の拡張 154
   17・6 釣合せ 154
   17・6・1 剛性ロータの釣合せ 155
   17・6・2 弾性ロータの釣合せ 155
   17・6・3 釣合せ規格 156
   17・7 軸受の動特性 157
   17・7・1 転がり軸受 157
   17・7・2 滑り軸受 158
   17・7・3 気体軸受 161
   17・7・4 磁気軸受 162
   17・8 回転軸系に生じるその他の振動 164
   17・8・1 二次的危険速度 164
   17・8・2 非等方軸剛性 164
   17・8・3 内部減衰 165
   17・8・4 シール 165
   17・8・5 液体を部分的に封入した回転軸系 166
   17・8・6 曲げ・ねじり連成振動 167
   17・8・7 ロータの接触振動 167
第18章 ロボットアームの力学
   18・1 概説 169
   18・2 ロボットアームの運動学 169
   18・2・1 運動学解析問題 169
   18・2・2 デナビット・ハーテンバーグの記法 170
   18・2・3 順運動学 171
   18・2・4 ヤコビ行列の計算 171
   18・2・5 逆運動学 173
   18・3 ロボットアームの静力学 173
   18・3・1 漸化式による解法 173
   18・3・2 ヤコビ行列による解法 174
   18・4 ロボットアームの動力学 174
   18・4・1 順動力学と逆動力学 174
   18・4・2 ラグランジュ法に基づく定式化 175
   18・4・3 ニュートン・オイラー法に基づく定式化 175
   18・4・4 ロボットアームの動力学の効率的な計算法 176
第19章 自動車および鉄道車両の振動
   19・1 自動車の振動 178
   19・1・1 自動車に作用する力 178
   19・1・2 操縦性・安定性 178
   19・1・3 ブレーキの制動性能 179
   19・1・4 衝突安全性 179
   19・1・5 車体懸架系の振動・乗り心地 179
   19・1・6 駆動系の振動 180
   19・1・7 ステアリング系・ブレーキ系の振動 181
   19・2 鉄道 181
   19・2・1 輪軸の運動モデリング 182
   19・2・2 蛇行動特性 184
   19・2・3 曲線走行時のモデリング 185
   19・2・4 通り変位のモデリング 185
第20章 制振および振動・衝撃の絶縁
   20・1 受動的制振および絶縁の理論 186
   20・1・1 ばねとダンパによる制振と絶縁 186
   20・1・2 動吸振器による制振と絶縁 186
   20・2 振動絶縁用ばね・ダンパ 187
   20・2・1 絶縁用ばね 187
   20・2・2 制振用ダンパ 188
   20・3 能動的振動制御 190
   20・3・1 振動制御の目的と手法 190
   20・3・2 除振装置の振動制御 191
   20・3・3 構造物の振動制御 192
   20・4 振動・衝撃絶縁 193
   20・4・1 振動絶縁 193
   20・4・2 衝撃絶縁と緩衝 194
第21章 耐震設計
   21・1 耐震工学の基礎と地震 197
   21・1・1 耐震技術の変遷 197
   21・1・2 震害 197
   21・1・3 地震動 197
   21・1・4 応答スペクトル 198
   21・2 耐震設計 198
   21・2・1 耐震設計の概要 198
   21・2・2 重要度分類 200
   21・2・3 設計地震動 200
   21・2・4 損傷様式 201
   21・2・5 振動特性解析・応答解析 201
   21・2・6 許容応力 202
   21・2・7 設計細目 202
   21・2・8 機器別耐震設計手法 202
   21・3 機械構造物の地震応答解析 202
   21・3・1 振動モデル 202
   21・3・2 運動方程式の解析 203
   21・3・3 地震応答スペクトルを用いたモード解析法 204
   21・3・4 代表的な機械構造物の地震応答解析 205
   21・4 液体貯槽の地震応答解析 205
   21・4・1 基礎式 205
   21・4・2 スロッシング 205
   21・4・3 達成振動 205
   21・5 耐震性向上技術 206
   21・5・1 耐震診断と耐震補強 206
   21・5・2 耐震性向上法 206
   21・5・3 免震技術と制振技術 206
   21・5・4 産業機械システムとしての耐震性向上技術 207
第22章 振動・音響の計算法
   22・1 近似解法 209
   22・1・1 レイリー法 209
   22・1・2 リッツ法 209
   22・1・3 ガラーキン法 209
   22・2 伝達マトリックス法 209
   22・2・1 伝達マトリックス法の概要 209
   22・2・2 状態量ベクトルと伝達マトリックス 210
   22・2・3 伝達マトリックス法による振動解析 210
   22・2・4 ばね質量系の振動解析への応用 211
   22・2・5 はりの曲げ振動解析への応用 211
   22・2・6 伝達マトリックス法の拡張(増分伝達マトリックス法) 211
   22・2・7 伝達マトリックスの特徴 212
   22・3 有限要素法 212
   22・3・1 歴史 212
   22・3・2 エネルギー法による定式化 213
   22・3・3 固有値解析 214
   22・3・4 自由振動解析 214
   22・3・5 強制振動 214
   22・4 モード解析 214
   22・4・1 理論モード解析 214
   22・4・2 実験モード解析 215
   22・4・3 モード剛性,モード質量,モード減衰比の物理的意味 216
   22・4・4 部分構造合成法 216
   22・5 境界要素法 218
   22・5・1 一次元の音響問題の境界解法 218
   22・5・2 二次元の音響問題の境界解法 219
   22・5・3 三次元の音響問題の境界解法 219
   22・6 数値計算の基礎 219
   22・6・1 固有値解析法 219
   22・6・2 直接数値積分法 220
第23章 計測と信号処理
   23・1 振動と騒音の計測 223
   23・1・1 振動と騒音の計測の目的と用途 223
   23・1・2 振動騒音計測の基礎知識 223
   23・1・3 計測の具体例 225
   23・1・4 騒音レベルの評価 226
   23・1・5 音響インテンシティ測定器 226
   23・1・6 加振試験,音響試験 227
   23・2 データ処理 227
   23・2・1 連続および離散フーリエ変換 227
   23・2・2 相関とパワースペクトル 229
   23・2・3 信号の時間・周波数分析 230
索引(日本語・英語) 巻末
第1章 静力学
   1・1 力 1
   1・1・1 力の釣合い 1
4.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
日本機械学会編
出版情報: 東京 : 日本機械学会 , [東京] : 丸善 (発売), 2005.1  vi, 275, 12p ; 30cm
シリーズ名: 機械工学便覧 / 日本機械学会編 ; 応用システム編γ1
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第1章 パルプ紙・繊維機械
   1・1 パルプ製造機械 1
   1・1・1 調木,チップハンドリング機械 1
   1・1・2 機械パルプ製造装置 1
   1・1・3 化学パルプ製造装置 2
   1・1・4 古紙パルプ製造装置 3
   1・1・5 精選・除じん装置 4
   1・1・6 漂白装置 6
   1・2 製紙機械 6
   1・2・1 紙料調成装置 6
   1・2・2 抄紙機の構成 7
   1・2・3 仕上機械 11
   1・2・4 塗工装置の構成 11
   1・2・5 塗工装置の種別 13
   1・2・6 紙工機械 14
   1・3 繊維機械 16
   1・3・1 化学繊維製造機械 16
   1・3・2 紡績機械 17
   1・3・3 糸仕上・加工機械 19
   1・3・4 織布準備機械と織機 20
   1・3・5 編組機械 22
   1・3・6 染色仕上機械 23
   1・3・7 その他の繊維機械 25
第2章 化学機械
   2・1 伝熱・蒸発装置 27
   2・1・1 熱交換器 27
   2・1・2 蒸発装置 27
   2・1・3 蒸発缶の設計 27
   2・1・4 蒸発操作の省エネルギー化 29
   2・2 吸収・蒸留装置 29
   2・2・1 充てん塔 29
   2・2・2 段塔 29
   2・2・3 スプレー塔 30
   2・2・4 気泡塔 30
   2・3 吸着・イオン交換装置 30
   2・3・1 固定層吸着(回分法) 30
   2・3・2 流動層吸着装置・移動層吸着(連続法) 30
   2・3・3 固定層吸着の疑似連続化 31
   2・3・4 イオン交換装置 31
   2・3・5 電気再生式脱イオン装置EDI 32
   2・4 抽出装置 32
   2・4・1 液液抽出装置 32
   2・4・2 固液抽出装置 32
   2・4・3 特殊な抽出プロセスとその装置 32
   2・5 調湿・冷水・乾燥装置 33
   2・5・1 各種調湿,冷水,乾燥装置 33
   2・6 粉砕・造粒装置 34
   2・6・1 粉砕装置 34
   2・6・2 ミル設計の最適化 35
   2・6・3 造粒装置 35
   2・7 粉粒体分級・貯蔵・供給 35
   2・7・1 分級 35
   2・7・2 貯蔵 36
   2・7・3 供給 36
   2・8 混合・かくはん装置 37
   2・8・1 概説 37
   2・8・2 かくはん翼を備えた混合装置 37
   2・8・3 かくはん翼を用いない混合装置 37
   2・8・4 粉体混合装置 38
   2・9 固液・固気機械的分離装置 38
   2・9・1 固液機械的分離装置 38
   2・9・2 固気機械的分離装置 39
   2・10 膜分離装置 41
   2・10・1 膜分離の種類 41
   2・10・2 膜分離装置の基本フローと性能評価 41
   2・10・3 膜モジュール 42
   2・10・4 膜分離装置の実際 : 表層水の浄水プロセス 42
   2・11 固体触媒反応装置 43
   2・11・1 固定層触媒反応装置 43
   2・11・2 流動層触媒反応装置 43
   2・11・3 気泡塔型反応装置とかくはん槽型反応装置 43
   2・11・4 反応装置の伝熱方式 44
   2・12 晶析装置と液相反応装置 44
   2・12・1 晶析装置 44
   2・12・2 液相反応装置 45
   2・13 気相薄膜・微粒子合成装置 46
   2・13・1 気相薄膜合成装置 46
   2・13・2 気相微粒子合成装置 46
   2・14 プラント,プロセス設計・制御 47
   2・14・1 プロセス設計 47
   2・14・2 プロセス制御 47
第3章 食品機械
   3・1 食品加工機械 50
   3・1・1 特徴 50
   3・1・2 糖質源食品群の加工機械 50
   3・1・3 脂質源食品群の加工機械 52
   3・1・4 タンパク質源食品群の加工 52
   3・1・5 無機質源食品群の加工 53
   3・1・6 醸造・醗酵・製パン 53
   3・1・7 食品加工の重要操作 54
   3・2 食品の包装と充てん機械 55
   3・2・1 はじめに 55
   3・2・2 容器材質 55
   3・2・3 容器の製造 55
   3・2・4 液体充てん機 55
   3・2・5 無菌充てん機 56
   3・2・6 粉体充てん機 57
   3・3 荷造り機械と荷さばきシステム 57
   3・3・1 はじめに 57
   3・3・2 カートニングマシン 57
   3・3・3 ケーサ 57
   3・3・4 パレタイジング 57
   3・3・5 商品管理システム 58
   3・3・6 立体倉庫と仕分けセンタ 58
   3・4 自動販売機 58
   3・4・1 種類および機能 58
   3・4・2 常温流通包装食品を扱う自動販売機 58
   3・4・3 機内加工する自動販売機 58
   3・4・4 冷凍食品自動販売機 59
   3・5 食品凍結装着 59
   3・5・1 凍結装置の種類 59
   3・5・2 凍結処理能力 60
   3・6 食品貯蔵装置(ショーケース) 61
   3・6・1 ショーケースの概要 61
   3・6・2 ショーケースの種類 61
   3・6・3 ショーケースの構造 61
   3・7 食品プロセスセンサ 62
   3・7・1 はじめに 62
   3・7・2 オフラインセンサ 62
   3・7・3 オンラインセンサとインラインセンサ 63
   3・7・4 分光法による米粒の選別 63
第4章 プラスチック加工機械
   4・1 総論 65
   4・2 混錬機 66
   4・2・1 造粒の目的 66
   4・2・2 混練機の種類 66
   4・2・3 造粒装置 66
   4・3 射出成形機(反応成形,発泡成形を含む) 68
   4・3・1 はじめに 68
   4・3・2 射出成形の概要 68
   4・3・3 それぞれの機能 70
   4・3・4 成形材料の形態への対応 71
   4・3・5 成形法への対応 71
   4・3・6 成形不良対策 73
   4・3・7 射出成形機の概要 73
   4・3・8 各種専用機 74
   4・3・9 成形シミュレーション 75
   4・3・10 その他の成形法 75
   4・4 押出成形機 76
   4・4・1 押出機 76
   4・4・2 フィルム成形 77
   4・4・3 シート成形 78
   4・4・4 異形成形 78
   4・4・5 発泡押出成形 79
   4・4・6 モノフィラメント成形 79
   4・4・7 多層押出成形 79
   4・5 ブロー成形機 79
   4・5・1 押出ブロー成形機 79
   4・5・2 射出ブロー成形機 81
   4・5・3 二軸延伸ブロー成形機 81
   4・6 圧縮成形機 81
   4・6・1 手動式圧縮成形機 82
   4・6・2 単動式圧縮成形機 82
   4・6・3 複動式圧縮成形機 82
   4・7 トランスファ成形機 82
   4・7・1 ポット式トランスファ成形機 82
   4・7・2 補助ラム式トランスファ成形機 82
   4・8 積層プレス成形機 83
   4・9 粉末成形機 83
   4・9・1 回転成形 83
   4・9・2 焼結成形 83
   4・9・3 粉末加圧成形 84
   4・10 二次成形機 84
   4・10・1 熱成形・84
   4・10・2 スタンピング成形 84
   4・11 繊維強化プラスチックの成形機 85
   4・11・1 スプレーアッブ装置 85
   4・11・2 マッチドダイ成形機 85
   4・11・3 オートクレーブ成形装置 85
   4・11・4 FW成形機 85
   4・11・5 引抜成形機 85
   4・11・6 レジントランスファ成形機 86
   4・12 二次加工装置 86
   4・12・1 二次加工の種類 86
   4・12・2 二次加工の際の表面の重要性 87
   4・12・3 おもな種類の概説 87
第5章 製鉄機械
   5・1 総論 89
   5・1・1 はじめに 89
   5・1・2 鉄鋼製造プロセス 89
   5・2 製銑設備 91
   5・2・1 高炉 91
   5・2・2 直接還元設備 92
   5・3 製鋼設備 93
   5・3・1 転炉 93
   5・3・2 アーク炉 94
   5・4 連続鋳造設備 95
   5・4・1 連続鋳造機の分類 95
   5・4・2 設備の構成 96
   5・4・3 設計基本条件とおもな設計諸元 96
   5・4・4 主要機器の構造 97
   5・4・5 新形式の連鋳機と今後の展望 97
   5・5 分塊圧延設備 97
   5・5・1 分塊圧延の目的 97
   5・5・2 分塊圧延の主要機器 98
   5・6 厚板圧延設備 98
   5・6・1 加熱炉設備 98
   5・6・2 圧延機 98
   5・6・3 矯正機 99
   5・6・4 精整ライン 100
   5・6・5 熱処理設備 100
   5・7 薄板圧延設備 101
   5・7・1 ホットストリップミル 101
   5・7・2 酸洗設備 103
   5・7・3 冷間圧延機 104
   5・7・4 焼なまし設備 106
   5・7・5 せん断設備 107
   5・7・6 プロセスライン 108
   5・8 大中型形鋼圧延設備 110
   5・8・1 形鋼製造設備のレイアウト 110
   5・8・2 形鋼圧延機の種類 111
   5・8・3 スタンド交換方式形鋼圧延機 111
   5・8・4 精整設備 111
   5・9 小型条鋼線材圧延設備 112
   5・9・1 加熱設備 112
   5・9・2 圧延設備 112
   5・9・3 精整設備 113
   5・10 鋼管製造設備 113
   5・10・1 継目なし鋼管製造設備 113
   5・10・2 溶接鋼管製造設備 114
   5・11 鍛造設備 115
   5・12 制御装置 116
   5・12・1 自動化の種類 117
   5・12・2 検出部 117
   5・12・3 データ伝送装置 117
   5・12・4 プロセス制御 117
第6章 土木建設機械・鉱山機械
   6・1 土木建設機械・鉱山機械の概説 119
   6・1・1 土木建設・鉱山機械の種類・機能 119
   6・1・2 建設・鉱山機械の構造 120
   6・2 掘削,積込み,運搬機械 124
   6・2・1 油圧ショベル 125
   6・2・2 積込み機械 126
   6・2・3 ブルドーザ 128
   6・2・4 ダンプトラック 129
   6・3 クレーン,高所作業車,エレベータ,リフト等 130
   6・3・1 クレーン 130
   6・3・2 移動式クレーン 132
   6・3・3 工事用エレベータ 132
   6・3・4 高所作業車 134
   6・4 コンクリート機械 135
   6・4・1 コンクリートプラントおよびミキサ 135
   6・4・2 トラックミキサ 136
   6・4・3 コンクリートポンプ 137
   6・5 路盤関係(締固め,舗装等) 139
   6・5・1 舗装道路構築作業と施工機械の特徴 139
   6・5・2 舗装用混合物製造装置 140
   6・5・3 使用材料改質装置 140
   6・5・4 数均し・整形装置 140
   6・5・5 締固め機械 142
   6・6 トンネル掘削 143
   6・6・1 シールド掘進機 143
   6・6・2 山岳トンネル掘削 144
   6・7 ボーリング,基礎工事用機械等 148
   6・7・1 ボーリングマシン 148
   6・7・2 基礎工事用機械 149
   6・8 道路・河川維持修繕機械および災害対策用機械・除雪機械 151
   6・8・1 道路維持修繕用機械 151
   6・8・2 河川維持修繕用機械 152
   6・8・3 災害対策用機械 152
   6・8・4 除雪機械 152
   6・9 環境保全・リサイクル機械 154
   6・9・1 コンクリート・アスコン破砕機械 155
   6・9・2 土質改良機械 155
   6・9・3 木質系破砕機械 156
   6・9・4 せん断機械 156
   6・9・5 スクリーン(選別機械) 157
   6・10 建設ロボット 157
   6・10・1 建設分野でのロボットの活用 157
   6・10・2 建設ロボットの発達史 157
   6・10・3 建設ロボットの現状 159
   6・10・4 建設ロボットの今後 160
第7章 農業・水産機械
   7・1 農作業と機械 162
   7・1・1 農業生産の要素とシステム 162
   7・1・2 農作業と機械 162
   7・2 トラクタ 162
   7・2・1 トラクタの特徴とその発達 162
   7・2・2 トラクタ用エンジン 163
   7・2・3 動力伝達機構 163
   7・2・4 走行・操舵装置とその駆動方法 164
   7・2・5 作業機装着・昇降および制御システム 165
   7・2・6 安全性・快適性確保のための人間工学的技術 166
   7・2・7 トラクタ性能 167
   7・3 播種機・移植機 168
   7・3・1 播種機 168
   7・3・2 移植機 169
   7・4 コンバイン 171
   7・4・1 コンバインの形態と発達 171
   7・4・2 刈取・搬送部 173
   7・4・3 脱穀,選別部 173
   7・4・4 動力伝達,走行部 175
   7・4・5 その他 175
   7・5 農業施設 175
   7・5・1 穀類乾燥調製施設 175
   7・5・2 青果物選果包装施設 177
   7・5・3 青果物予冷施設 178
   7・5・4 貯蔵施設 178
   7・5・5 育苗施設 178
   7・6 自動化・ロボット化 178
   7・6・1 自動化の現状 178
   7・6・2 ロボット化 180
   7・7 その他の農業機械 183
   7・7・1 果樹用機械 183
   7・7・2 畜産用機械 183
   7・8 水産機械 184
   7・8・1 水産機械の種類 184
   7・8・2 漁ろう機械 184
   7・8・3 漁業計測機械 186
   7・8・4 栽培・養殖機械 187
   7・8・5 前処理機械 187
   7・8・6 加工機械 188
   7・8・7 冷凍冷蔵装置 190
   7・8・8 加熱・乾燥・解凍装置 191
   7・8・9 包装機械 191
   7・8・10 水産流通機械 192
第8章 電子機器製造機械・装置
   8・1 基板材料製造装置 194
   8・1・1 概要 194
   8・1・2 単結晶育成装置 194
   8・1・3 単結晶の切断装置 194
   8・1・4 ウェーハ研磨装置 195
   8・1・5 気相エピタキシャル成長装置 195
   8・2 電子ビームマスク描画装置 195
   8・3 半導体チップ製造装置 196
   8・3・1 露光装置 196
   8・3・2 エッチング装置 198
   8・3・3 不純物導入・拡散装置 199
   8・3・4 薄膜形成装置 201
   8・3・5 薄膜平坦化装置 201
   8・4 パッケージング装置 202
   8・4・1 グラインド装置 202
   8・4・2 ダイシング装置 203
   8・4・3 ダイボンド装置 203
   8・4・4 ワイヤボンディング装置 203
   8・4・5 モールド装置 204
   8・5 洗浄装置 204
   8・5・1 ウェーハ洗浄装置 204
   8・5・2 クリーンルーム 206
第9章 印刷機械
   9・1 総論 213
   9・1・1 印刷の定義 213
   9・1・2 印刷の方式 213
   9・2 製版 214
   9・2・1 文字製版 214
   9・2・2 写真製版と色分解 214
   9・2・3 各種製版 214
   9・3 印刷資材 214
   9・3・1 用紙 214
   9・3・2 印刷インキ 215
   9・3・3 ゴム,ブランケット 215
   9・4 印刷機械 215
   9・4・1 凸版印刷機・215
   9・4・2 平版印刷機・215
   9・4・3 グラビア印刷機 217
   9・4・4 スクリーン印刷機 218
第10章 物流機械
   10・1 概要 219
   10・2 口ジスティックスと物流機械 219
   10・2・1 物流とロジスティックス 219
   10・2・2 ロジスティックスの進展と流通構造の変化 220
   10・2・3 物流機械の活用 220
   10・3 荷役・運搬機械 220
   10・3・1 物上げユニット 220
   10・3・2 クレーン 222
   10・3・3 移動式クレーン 230
   10・3・4 連続式荷役機械 233
   10・3・5 産業車両 237
   10・3・6 コンベヤ 244
   10・3・7 仕分けコンベヤ,ピッキング設備,パレタイザ 256
   10・4 保管設備 260
   10・4・1 立体自動倉庫 260
   10・4・2 棚設備 260
   10・4・3 貯槽 261
   10・4・4 容器 262
第11章 産業・化学機械の安全
   11・1 安全規格,法制制定の歴史的展望 266
   11・1・1 はじめに 266
   11・1・2 セベソ指令を境にして 266
   11・1・3 ISO/IECガイド51 266
   11・1・4 機械指令 266
   11・1・5 安全認証 266
   11・2 機械安全規格ISO 12100 266
   11・2・1 国際規格 ISO 12100 における安全対策手順 266
   11・2・2 実現化のためのハード 268
   11・3 機能安全規格 IEC 61508 269
   11・3・1 規格の内容 269
   11・3・2 実現化のためのハード 270
   11・4 プラントの安全規則(0SHA,EPA,SevesoII,OECD) 271
   11・4・1 0SHA 271
   11・4・2 EPA 271
   11・4・3 SevesoII指令 272
   11・4・4 0ECD 272
   11・5 設備診断272
   11・5・1 産業機械の設備診断の基礎 272
   11・5・2 知的設備診断技術 273
   11・5・3 化学機械の設備診断 275
索引(日本語・英語) 巻末
第1章 パルプ紙・繊維機械
   1・1 パルプ製造機械 1
   1・1・1 調木,チップハンドリング機械 1
5.

図書

東工大
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図書
東工大
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日本機械学会編
出版情報: 東京 : 日本機械学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2005.3  iv, 158, 8p ; 30cm
シリーズ名: 機械工学便覧 / 日本機械学会編 ; 基礎編α8
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電気・電子の基礎
第1章 電気・磁気の基礎
   1・1 電磁気 1
   1・1・1 静電界 1
   1・1・2 定常電流と静磁界 2
   1・1・3 電磁誘導 3
   1・1・4 真空中の電磁界 4
   1・2 物質と電磁界 5
   1・2・1 誘電体 5
   1・2・2 磁性体 6
   1・2・3 物質中の電磁界 7
   1・2・4 超伝導体 7
   1・3 電気回路 7
   1・3・1 線形集中受動回路 7
   1・3・2 分布定数回路 11
   1・3・3 過渡現象 11
   1・3・4 グラフ理論と電気回路,状態方程式 12
   1・4 機械系と電気系の相似性 13
   1・4・1 機械系の要素 13
   1・4・2 電気系の要素 13
   1・4・3 f-e対応とf-i対応 13
   1・4・4 機械・電気混成問題例 14
第2章 電子デバイスと電子回路
   2・1 半導体デバイス 15
   2・1・1 半導体の基礎 15
   2・1・2 半導体接合 15
   2・1・3 トランジスタ 16
   2・1・4 集積回路 17
   2・2 アナログ回路 18
   2・2・1 アナログ集積回路の特徴 18
   2・2・2 増幅回路 19
   2・2・3 A-D,D-A変換器 21
   2・2・4 フィルタ 22
   2・2・5 高周波回路 23
   2・2・6 アナ・デジ混載集積回路 24
   2・3 ディジタル回路 24
   2・3・1 論理回路 24
   2・3・2 メモリ回路 26
   2・3・3 演算回路 28
   2・3・4 ディジタル信号処理回路 30
   2・4 マイクロプロセッサと応用 31
   2・4・1 マイクロプロセッサの動向と概要 31
   2・4・2 SoC概要 31
   2・4・3 応用システムの実例 32
   2・5 表示デバイス 36
   2・5・1 表示デバイスの種類と動向 36
   2・5・2 液晶ディスプレイ 36
   2・5・3 プラズマディスプレイ 39
   2・5・4 その他の表示装置 : 発光型ディスプレイ 41
   2・5・5 その他の表示装置 : 投写型ディスプレイ 43
第3章 電気機器とパワーエレクトロニクス
   3・1 電気機器一般 46
   3・1・1 静止機器 46
   3・1・2 回転機 48
   3・2 電動機の種類と特徴 52
   3・2・1 回転機の種類 52
   3・2・2 電動機の原理 52
   3・2・3 直流機 53
   3・2・4 誘導機 54
   3・2・5 同期機 56
   3・3 各種電動アクチュエータ 58
   3・3・1 電動アクチュエータの特徴 58
   3・3・2 回転運動型アクチュエータ 58
   3・3・3 直線運動型アクチュエータ 62
   3・4 半導体電力変換装置 64
   3・4・1 パワー半導体デバイス 64
   3・4・2 電力変換の概要 66
   3・4・3 整流装置 66
   3・4・4 直流変換装置 67
   3・4・5 インバータ 68
   3・4・6 交流変換装置 69
   3・4・7 電力変換装置の応用 70
   3・5 各種ドライブシステム 70
   3・5・1 ドライブシステムと制御系の構成 70
   3・5・2 ドライブシステムの構成要素 71
   3・5・3 ドライブシステムの変遷 72
   3・5・4 直流ドライブ 72
   3・5・5 交流ドライブ 73
   3・5・6 ベクトル制御の原理 74
   3・5・7 モータドライブの応用事例 75
第4章 電気計測
   4・1 電気・磁気量の測定 77
   4・1・1 電圧・抵抗・電流 77
   4・1・2 キャパシタンス・インダクタンス・交流抵抗 78
   4・1・3 電力 79
   4・1・4 磁気計測 79
   4・1・5 磁化特性測定 80
   4・2 トランスデューサ 80
   4・2・1 スイッチとポテンショメータ,ロータリエンコーダ 80
   4・2・2 熱電対,サーミスタ,白金測温抵抗体 82
   4・2・3 ひずみゲージ 82
   4・2・4 超音波マイクロホン 83
   4・2・5 磁界センサ 84
   4・2・6 磁気を利用した機械量センサ 84
   4・3 電気信号の取込み 85
   4・3・1 フィルタ 85
   4・3・2 アンプ 86
   4・3・3 A-D変換 86
   4・3・4 シールドとグランド 87
   4・3・5 インピーダンスマッチングとリーク 88
   4・4 計測システム・測定器 88
   4・4・1 PC応用計測システムの構築 88
   4・4・2 代表的な測定器 88
第5章 電気エネルギーシステム
   5・1 社会生活と電気エネルギー 91
   5・1・1 高効率な電気エネルギー 91
   5・1・2 電気エネルギーの発生 92
   5・1・3 将来の電気エネルギー 92
   5・2 電力ネットワーク 93
   5・2・1 電力ネットワークの発展 93
   5・2・2 電力システムの計画と運用・制御 94
   5・3 需要家システム 96
   5・3・1 工場の電源システム 96
   5・3・2 ビルの電源システム 98
   5・3・3 需要家システムの最近の動向 100
   5・4 分散型電源・電力貯蔵 100
   5・4・1 自然エネルギー発電 100
   5・4・2 高効率エネルギー利用 102
   5・4・3 電力貯蔵 103
   5・4・4 電力供給システムの高機能化 104
化学の基礎
第1章 化学反応の基礎
   1・1 化学反応の平衡と速度 107
   1・1・1 化学反応の種類 107
   1・1・2 化学平衡 : 反応進行の方向 107
   1・1・3 反応速度論 108
   1・2 触媒反応 109
   1・2・1 触媒反応機構 109
   1・2・2 触媒の探索・改良への指針 111
   1・2・3 活性劣化 111
   1・2・4 複合触媒とその機能 111
   1・2・5 表面積,細孔構造 111
   1・2・6 細孔構造と活性・選択性 112
   1・2・7 触媒反応装置 112
   1・3 重合反応 112
   1・3・1 重合反応の種類 113
   1・3・2 重合反応様式 113
   1・3・3 重合反応機構と速度式 114
   1・3・4 重合装置と装置内流体流れ 115
   1・3・5 重合反応操作形式 116
   1・4 薄膜・微粒子生成反応 116
   1・4・1 合成法の分類 116
   1・4・2 合成反応の基礎 116
   1・4・3 気相合成反応 117
   1・4・4 液相合成反応 118
   1・4・5 固相合成反応 119
   1・4・6 微粒子特性の評価法 119
第2章 分離操作
   2・1 分離操作の概要 122
   2・1・1 はじめに 122
   2・1・2 分離操作の例 122
   2・1・3 分離操作の分類 123
   2・1・4 分離操作の選択法 123
   2・1・5 分離装置の設計と運転 123
   2・2 蒸留 124
   2・2・1 気液平衡 124
   2・2・2 蒸留の原理 125
   2・2・3 2成分系蒸留操作 126
   2・2・4 多成分系連続蒸留 127
   2・3 ガス吸収 128
   2・3・1 ガス吸収の基礎 128
   2・3・2 ガス吸収操作 129
   2・3・3 ガス吸収装置 130
   2・3・4 ガス吸収プロセス 132
   2・4 抽出 133
   2・4・1 抽出の基礎 133
   2・4・2 抽出平衡の表現法 133
   2・4・3 抽出操作 134
   2・4・4 拍剤の選定法 135
   2・4・5 金属イオンの抽出プロセス 135
   2・4・6 抽出装置 136
   2・5 晶析 137
   2・5・1 品析の特徴 137
   2・5・2 晶析に関する基礎事項 138
   2・5・3 核発生および結晶成長 140
   2・5・4 結晶粒度分布 142
   2・5・5 結晶形状および多形の制御 143
   2・5・6 晶析装置 144
   2・6 吸着・イオン交換およびクロマトグラフィー操作 144
   2・6・1 操作方法と固定層カラムの用語と定義 145
   2・6・2 吸着平衡 146
   2・6・3 分離操作の設計 147
   2・6・4 生産性 150
   2・6・5 連続クロマトグラフィー分離 151
   2・6・6 流動層吸着操作 151
   2・6・7 回分吸着操作 151
   2・6・8 数学モデルの分類と物性値の推算方法 152
   2・6・9 まとめ 152
   2・7 膜分離 153
   2・7・1 分離膜の選択性の発現と膜の機能 153
   2・7・2 膜分離プロセスの種類 153
   2・7・3 分離膜の種類 153
   2・7・4 分離膜モジュール 154
   2・7・5 逆浸透,ナノろ過,限外ろ過の膜プロセス 155
   2・7・6 精密ろ過の膜プロセス 156
   2・7・7 透析法・電気透析の膜プロセス 156
   2・7・8 ガス分離の膜プロセス 156
   2・7・9 蒸気透過による膜プロセス 157
   2・7・10 浸透気化による膜プロセス 157
索引(日本語・英語) 巻末
電気・電子の基礎
第1章 電気・磁気の基礎
   1・1 電磁気 1
6.

図書

東工大
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図書
東工大
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日本機械学会編
出版情報: 東京 : 日本機械学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2005.3  v, 85, 9p ; 30cm
シリーズ名: 機械工学便覧 / 日本機械学会編 ; 基礎編α9
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第Ⅰ部 単位および物理定数
第1章 単位系と次元
   1・1 基本単位と単位系 1
   1・2 次元と単位系 1
   1・2・1 物理量の次元 1
   1・2・2 一貫性のある単位系 1
   1・2・3 次元の表 1
   1・2・4 物理量の数値の換算 2
   1・3 国際単位系 2
   1・3・1 国際単位系(SI)の歴史と基本的な考え方 2
   1・3・2 SI基本単位 2
   1・3・3 SI組立単位 3
   1・3・4 SI接頭語 3
   1・3・5 SIによる表現のルール 3
   1・3・6 SI以外の単位の取扱い 4
   1・4 その他の単位系 4
   1・4・1 CGS単位系 4
   1・4・2 工学単位系 4
   1・4・3 フート・ポンド系 5
   1・4・4 尺貫系 5
   1・5 単位の説明と換算 5
   1・5・1 力学に関する単位 5
   1・5・2 電磁気に関する単位 6
   1・5・3 熱に関する単位 6
   1・5・4 化学に関する単位 7
   1・5・5 測光および放射に関する単位 7
   1・5・6 電離性放射線に関する単位 8
   1・5・7 音響に関する単位 8
   1・6 各種単位の換算率表 9
第2章 物理定数
   2・1 基礎物理定数 13
   2・2 元素周期表 13
   2・3 原子量表 14
   2・3・1 元素の同位体組成(2001年) 14
   2・3・2 原子量表(2003年)について 14
   2・3・3 安定同位体のない元素 14
第Ⅱ部 数学
第1章 代数
   1・1 乗べきおよび対数 19
   1・1・1 乗べき 19
   1・1・2 乗根 19
   1・1・3 対数 19
   1・2 順列および組合せ 20
   1・2・1 順列 20
   1・2・2 組合せ 20
   1・3 マトリックスおよび行列式 20
   1・3・1 マトリックスの定義 20
   1・3・2 マトリックスの演算 20
   1・3・3 逆マトリックス 20
   1・3・4 行列式 20
   1・3・5 連立一次方程式 21
   1・3・6 マトリックスの三角分解 21
   1・3・7 マトリックスの分割 21
   1・3・8 マトリックスの微分と積分 22
   1・4 代数方程式 22
   1・4・1 一次方程式 22
   1・4・2 二次方程式 22
   1・4・3 三次方程式 22
   1・4・4 四次方程式 22
   1・4・5 高次方程式 22
   1・5 数列 22
   1・5・1 等差数列 22
   1・5・2 等比数列 22
   1・5・3 特別な数列の和 23
   1・6 級数 23
   1・6・1 二項級数 23
   1・6・2 指数関数および対数関数の級数展開 23
   1・6・3 三角関数および逆三角関数の級数展開 23
   1・6・4 双曲線関数および逆双曲線関数の級数展開 23
第2章 三角関数および双曲線関数
   2・1 三角関数 24
   2・1・1 三角関数の定義 24
   2・1・2 三角関数の値および符号 24
   2・1・3 一つの角の関数の間の関係 24
   2・1・4 二角の和および差の関数 24
   2・1・5 倍角および半角の関数,正弦および余弦の乗べき 25
   2・1・6 三角級数の和 25
   2・2 三角形 25
   2・2・1 平面三角形 25
   2・2・2 球面三角形 25
   2・3 逆三角関数 25
   2・3・1 逆三角関数の定義 25
   2・3・2 逆三角関数の間の関係 26
   2・4 双曲線関数 26
   2・4・1 双曲線関数の定義 26
   2・4・2 双曲線関数の間の関係 26
   2・4・3 双曲線関数と三角関数との関係 26
第3章 微分
   3・1 極限および連続 27
   3・1・1 数列の極限 27
   3・1・2 関数の極限 27
   3・1・3 関数の連続 27
   3・1・4 特別な極限値 27
   3・2 微分係数および微分 27
   3・2・1 微分係数,導関数および微分 27
   3・2・2 高階微分 27
   3・2・3 偏微分 27
   3・3 微分公式 27
   3・3・1 一般公式 27
   3・3・2 基礎微分公式 28
   3・3・3 陰関数の微分 28
   3・3・4 変数変換 28
   3・3・5 行列式の微分 28
   3・4 平均値定理およびテイラー展開 28
   3・4・1 平均値定理 28
   3・4・2 テイラーおよびマクローリン展開 29
   3・5 不定形の極限値 29
   3・6 極大および極小 29
第4章 積分
   4・1 不定積分 30
   4・1・1 一般公式 30
   4・1・2 基礎積分公式 30
   4・1・3 有理関数の積分 30
   4・1・4 無理関数の積分 31
   4・1・5 超越関数の積分 32
   4・2 定積分 34
   4・2・1 一般公式 34
   4・2・2 重要な定積分 34
   4・2・3 定積分で定義される関数 35
   4・3 多重積分 37
   4・3・1 重積分の定義 37
   4・3・2 重積分の変数変換 37
   4・3・3 二重積分の一般公式 37
   4・3・4 曲線長さ,面積,体積 38
第5章 微分方程式
   5・1 常微分方程式 39
   5・1・1 1階常微分方程式 39
   5・1・2 2階常微分方程式 39
   5・1・3 高階の線形微分方程式 41
   5・1・4 連立微分方程式 41
   5・2 偏微分方程式 42
   5・2・1 1階偏微分方程式 42
   5・2・2 2階線形偏微分方程式 42
第6章 複素関数
   6・1 複素数 44
   6・1・1 定義と演算規則 44
   6・1・2 複素平面 44
   6・2 複素数の関数 44
   6・2・1 複素関数 44
   6・2・2 複素関数の微分 45
   6・2・3 複素関数の積分 45
   6・2・4 特異点と留数計算 45
   6・2・5 応用例 46
第7章 フーリエ変換
   7・1 連続フーリエ変換 47
   7・1・1 定義 47
   7・1・2 逆フーリエ変換 47
   7・1・3 フーリエ変換の異なる定義 47
   7・1・4 線形時不変系 47
   7・1・5 インパルス応答 47
   7・1・6 合成積(畳込み) 47
   7・1・7 伝達関数 47
   7・1・8 正則性と減衰速度 47
   7・1・9 パーセバルの等式 47
   7・1・10 不確定性 47
   7・1・11 デルタ超関数 47
   7・1・12 ポワソンの総和式 47
   7・1・13 標本化 47
   7・2 フーリエ変換 48
   7・2・1 定義 48
   7・2・2 対称性 48
   7・2・3 実数関数表示 48
   7・2。4 フーリエ係数の収束性 48
   7・2・5 フーリエ級数の二乗平均収束 48
   7・2・6 フーリエ級数の点別収束性 48
   7・2・7 ギブスの現象 48
   7・3 離散フーリエ変換 49
   7・3・1 定義 49
   7・3・2 高速フーリエ変換 49
   7・3・3 離散コサイン変換 49
第8章 ウェーブレット変換
   8・1 連続ウェーブレット変換 50
   8・1・1 定義 50
   8・1・2 時間・周波数解析 50
   8・1・3 正則性 50
   8・2 離散ウェーブレット変換 50
   8・2・1 定義 50
   8・2・2 ウェーブレット展開 50
   8・2・3 多重解像度解析 50
   8・2・4 直交ウェーブレット 51
   8・2・5 共役鏡像フィルタ 51
   8・2・6 モーメント条件 51
   8・2・7 離散ウェーブレット変換 51
   8・2・8 信号圧縮 52
   8・2・9 ノンパラメトリック推定 52
   8・2・10 ウェーブレットのバリエーション 52
第9章 ラプラス変換
   9・1 定義 53
   9・2 ラプラス変換の基本法則 53
   9・3 ラプラス変換の基本定理 53
   9・3・1 平均値定理 53
   9・3・2 極限値定理 53
   9・3・3 デュハメルの方法 53
   9・4 ラプラス変換の公式例 53
   9・4・1 対数関数 54
   9・4・2 ベッセル関数 54
   9・4・3 ラゲール多項式 54
   9・4・4 指数積分 54
   9・4・5 不完全ガンマ関数 54
   9・4・6 超幾何関数 54
   9・5 ラプラス逆変換法 54
   9・5・1 基本法則と公式集を併用する方法 54
   9・5・2 複素反転積分による方法 54
   9・5・3 級数展開法 54
   9・5・4 数値ラプラス逆変換 55
第10章 幾何
   10・1 面積および体積 56
   10・1・1 平面図形の面積 56
   10・1・2 立体の体積および表面積 56
   10・2 平面幾何 57
   10・2・1 座標 57
   10・2・2 直線 58
   10・2・3 平面曲線の一般性質 58
   10・2・4 二次曲線 59
   10・2・5 その他の平面曲線 60
   10・3 立体幾何 61
   10・3・1 空間座標 61
   10・3・2 方向余弦 61
   10・3・3 平面 62
   10・3・4 直線 62
   10・3・5 座標変換 62
   10・3・6 空間曲線 62
   10・3・7 曲面 63
   10・3・8 二次曲面 63
第11章 ベクトルおよびテンソル
   11・1 ベクトル代数 64
   11・1・1 ベクトルの表示 64
   11・1・2 ベクトルの合成 64
   11・1・3 ベクトルの成分 64
   11・1・4 単位ベクトル 64
   11・1・5 ベクトルの内積 64
   11・1・6 ベクトルの外積 64
   11・1・7 三つのベクトルの積 65
   11・2 ベクトル解析 65
   11・2・1 ベクトルの微分 65
   11・2・2 ベクトルの積分 66
   11・3 テンソル 66
   11・3・1 ベクトルと座標変換 66
   11・3・2 テンソル 66
   11・3・3 テンソルとベクトル一次関数 66
   11・3・4 対称テンソルの主方向,テンソルの二次曲面 66
   11・3・5 斜交基底 67
   11・3・6 一般座標系 67
   11・3・7 反変ベクトル,共変ベクトル 67
   11・3・8 一般のテンソル 67
   11・3・9 テンソルの代数 67
   11・3・10 共変導関数 68
第12章 確率および統計
   12・1 確率 69
   12・1・1 標本空間と事象 69
   12・1・2 確率の定義と性質 69
   12・1・3 条件付き確率とベイズの定理 69
   12・2 確率分布 69
   12・2・1 確率変数と確率分布 69
   12・2・2 離散分布 70
   12・2・3 連続分布 70
   12・2・4 二次元分布 70
   12・2・5 代表的な確率分布 70
   12・2・6 数表 71
   12・3 確率過程 74
   12・3・1 確率過程 74
   12・3・2 マルコフ連鎖 74
   12・3・3 ポアソン過程 74
   12・4 統計 74
   12・4・1 統計量の推定 74
   12・4・2 仮鋭検定 75
   12・4・3 推定・検定の公式 75
第13章 数値解析
   13・1 数値解析の役割 77
   13・2 誤差 77
   13・2・1 誤差の定義 77
   13・2・2 誤差の原因と種類 77
   13・2・3 誤差の伝ぱ 77
   13・2・4 ノルム 77
   13・3 関数近似と補間 77
   13・3・1 関数近似の型 77
   13・3・2 補間法 78
   13・3・3 有理型近似式 79
   13・3・4 最小二乗法 79
   13・4 数値微分および数値積分 79
   13・4・1 数値微分 79
   13・4・2 数値積分 80
   13・4・3 多変数関数の数値微分と数値積分 81
   13・5 代数方程式の数値解析 81
   13・5・1 基本的事項 81
   13・5・2 ニュートン法 81
   13・5・3 その他の方法 82
   13・5・4 大次元連立一次方程式 82
   13・6 スペクトル法 83
   13・6・1 スペクトル法による離散化 84
   13・6・2 フーリエ・スペクトル法およびチェビシェフ・タウ法を用いた離散化の例 84
   13・6・3 擬スペクトル法 85
   13・6・4 エイリアス誤差の除去法 85
索引(日本語・英語) 巻末
第Ⅰ部 単位および物理定数
第1章 単位系と次元
   1・1 基本単位と単位系 1
7.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
日本機械学会編
出版情報: 東京 : 日本機械学会 , [東京] : 丸善 (発売), 2005.5  iv, 267, 12p ; 30cm
シリーズ名: 機械工学便覧 / 日本機械学会編 ; 応用システム編γ5
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第1章 エネルギー変換の歴史
   1.1 機械工学におけるエネルギー変換とは 1
    1.1.1 生体から機械工学へ 1
    1.1.2 人類初期のエネルギー変換 1
    1.1.3 熱機関の繁栄 1
    1.1.4 熱変換の基礎理論の完成 1
    1.1.5 20世紀のエネルギー変換史 1
    1.1.6 第3期の発展 2
    1.1.7 おわりに 3
   1.2 エネルギー変換の基礎 4
    1.2.1 エネルギーとは 4
    1.2.2 エネルギーの種類 4
    1.2.3 各種エネルギーの保存と変換 5
    1.2.4 エネルギーの保存とエネルギー変換 5
    1.2.5 エネルギー変換の目的別分類 5
    1.2.6 各種エネルギー相互間の変換 5
    1.2.7 エネルギー変換の分類 5
    1.2.8 準静的熱力学サイクル 6
    1.2.9 非平衡熱力学系におけるエネルギー変換の一般論 7
    1.2.10 エネルギー変換で考慮すべき因子 7
    1.2.11 わが国のエネルギーフロー 7
   1.3 エネルギー有効利用 8
    1.3.1 エネルギー需給の見通しと課題 8
    1.3.2 省エネルギー 8
    1.3.3 カスケード的エネルギー利用 9
    1.3.4 新エネルギー 9
   1.4 エネルギー供給システムのライフサイクル評価 10
    1.4.1 概要 10
    1.4.2 ライフサイクル評価 11
    1.4.3 エネルギー供給システムのインベントリー分析 11
第2章 エネルギー資源
   2.1 概説 15
   2.2 石油 16
    2.2.1 資源 16
    2.2.2 改質・転換技術 19
   2.3 天然ガス 22
    2.3.1 資源 22
    2.3.2 転換技術 25
   2.4 石炭 30
    2.4.1 資源 30
    2.4.2 転換技術 32
   2.5 原子燃料 34
    2.5.1 ウラン資源とトリウム資源 34
    2.5.2 ウラン資源の探鉱・採鉱・製練・転換 36
   2.6 再生可能エネルギー 38
    2.6.1 太陽エネルギー 38
    2.6.2 水力エネルギー 41
    2.6.3 風力エネルギー 44
    2.6.4 バイオマス 47
    2.6.5 地熱エネルギー 50
第3章 化石エネルギー技術・システム
   3.1 概説 55
    3.1.1 日本の電力負荷動向 55
    3.1.2 大型発電技術 55
    3.1.3 コージェネレーション(熱電併給) 55
   3.2 石油火力発電 56
    3.2.1 重油火力発電 56
    3.2.2 原油火力発電 58
    3.2.3 軽質油火力発電 58
    3.2.4 重質油火力発電 59
   3.3 LNG火力発電 59
    3.3.1 LNG汽力発電 59
    3.3.2 LNG複合発電 61
   3.4 石炭火力発電 63
    3.4.1 微粉炭火力発電 63
    3.4.2 流動床燃焼発電 65
    3.4.3 石炭ガス化複合発電 69
    3.4.4 MHD複合発電 72
   3.5 熱併給発電 75
    3.5.1 コージェネレーションとは 75
    3.5.2 ディーゼルコージェネレーション 81
    3.5.3 ガスエンジンコージェネレーションシステム 82
   3.6 ガスタービン発電 84
    3.6.1 中大型ガスタービン 84
    3.6.2 蒸気噴射型ガスタービン 86
    3.6.3 マイクロガスタービン 88
   3.7 燃料電池 91
    3.7.1 概説 91
    3.7.2 固体高分子形燃料電池(PEFC) 92
    3.7.3 リン酸形燃料電池(PAFC) 95
    3.7.4 溶融炭酸塩形燃料電池(MCFC) 98
    3.7.5 固体酸化物形燃料電池(SOFC) 100
第4章 原子力エネルギー技術・システム
   4.1 概説 107
   4.2 沸騰水型軽水炉 108
    4.2.1 基本的特徴 108
    4.2.2 システム構成および設計基準 108
    4.2.3 燃料および炉心設計 111
    4.2.4 制御および計装 112
   4.3 加圧水型軽水炉 113
    4.3.1 基本的特徴 113
    4.3.2 システム構成および設計基準 114
    4.3.3 燃料および炉心設計 115
    4.3.4 運転制御 116
   4.4 重水炉 118
    4.4.1 基本的特徴と種類 118
    4.4.2 新型転換炉 118
    4.4.3 カナダ型重水炉 122
   4.5 高温ガス炉 123
    4.5.1 開発の経緯 123
    4.5.2 原子炉の構造と安全性の特徴 124
    4.5.3 高温ガス炉熱利用技術開発 126
   4.6 中小型軽水炉(受動的安全炉) 126
    4.6.1 受動的安全PWR 127
    4.6.2 受動的安全BWR 130
   4.7 高速炉 134
    4.7.1 高速炉とウランの有効利用 134
    4.7.2 開発の歴史 135
    4.7.3 高速炉の基本的特徴 136
    4.7.4 ナトリウム冷却高速炉システム概要と安全設計 138
   4.8 核融合炉 139
    4.8.1 まえがき 139
    4.8.2 核融合炉の特徴と基本構成 140
    4.8.3 核融合炉研究開発の現状と今後の課題 142
   4.9 核燃料サイクル 142
    4.9.1 核燃料サイクルの概要 142
    4.9.2 採鉱,製錬,転換 143
    4.9.3 ウラン濃縮 143
    4.9.4 燃料加工 144
    4.9.5 再処理 146
    4.9.6 使用済燃料および高レベル廃棄物の処分 148
第5章 再生可能エネルギー
   5.1 概説 150
    5.1.1 太陽エネルギー 150
    5.1.2 風力エネルギー 151
    5.1.3 海洋エネルギー 151
    5.1.4 水力エネルギー 152
    5.1.5 バイオマス 152
    5.1.6 地熱エネルギー 153
   5.2 水力 153
    5.2.1 中小水力 153
    5.2.2 大型水力 159
   5.3 地熱 162
    5.3.1 地熱発電の歴史と現状 162
    5.3.2 地熱プラントの概要 163
    5.3.3 地熱プラント計画 164
    5.3.4 将来の地熱発電技術 164
   5.4 風力 165
    5.4.1 風力発電システム 165
    5.4.2 風力発電規模 165
    5.4.3 ウインドファーム 165
    5.4.4 洋上風車 165
    5.4.5 商業機スペック 166
    5.4.6 大型化 166
    5.4.7 技術の特徴 166
    5.4.8 可変速運転 166
    5.4.9 ダイレクトライブ 166
    5.4.10 出力制御 166
    5.4.11 風車用翼型 166
    5.4.12 安全要件 166
    5.4.13 外部条件 167
    5.4.14 風車クラス 168
    5.4.15 離島用風車 168
    5.4.16 風車の性能 168
   5.5 太陽 168
    5.5.1 太陽熱利用 168
    5.5.2 太陽熱発電 173
    5.5.3 太陽光発電 176
   5.6 海洋 178
    5.6.1 波力 178
    5.6.2 海流・潮流 182
    5.6.3 潮汐 184
   5.7 バイオマス 186
    5.7.1 バイオマスとは 186
    5.7.2 森林のバイオマス 186
    5.7.3 食料と有機廃棄物 187
    5.7.4 バイオマスのエネルギー変換 187
第6章 未利用エネルギー
   6.1 概説 191
    6.1.1 未利用エネルギーとヒートカスケーディング 191
    6.1.2 廃棄物発電 191
    6.1.3 LNG冷熱利用 192
    6.1.4 排熱利用発電 192
   6.2 廃棄物発電 192
    6.2.1 廃棄物発電 192
    6.2.2 RDF発電 195
    6.2.3 リパワリング 197
   6.3 LNG冷熱発電 198
    6.3.1 LNG 198
    6.3.2 冷熱発電の効率評価 199
    6.3.3 冷熱利用 199
    6.3.4 冷熱発電の方式 199
    6.3.5 冷熱発電の現状 200
    6.3.6 冷熱発電の機器構成 200
    6.3.7 LNG冷熱発電の性能特性 200
    6.3.8 運転課題とその対応 200
    6.3.9 空気直接冷却 201
    6.3.10 新LNG冷熱発電システム 201
   6.4 排熱利用発電 201
    6.4.1 カリーナサイクル 201
    6.4.2 熱電発電 204
第7章 水素エネルギー
   7.1 概説 208
   7.2 水素の基礎特性 208
    7.2.1 元素としての水素 208
    7.2.2 水素の基礎物性 209
    7.2.3 水素の燃焼特性 211
    7.2.4 水素の電気化学的エネルギー変換 211
   7.3 水素製造・精製・分離 212
    7.3.1 水素の製造法 212
    7.3.2 水素の分離・精製 214
   7.4 水素輸送・貯蔵技術 215
    7.4.1 概要 215
    7.4.2 水素輸送・貯蔵能力 215
    7.4.3 輸送・貯蔵の水素形態 215
   7.5 水素のエネルギー利用技術 218
    7.5.1 動力変換利用 218
    7.5.2 電気利用 221
    7.5.3 熱利用ほか 222
   7.6 水素エネルギーシステム 222
    7.6.1 はじめに 222
    7.6.2 水素エネルギーシステム概念の拡大 222
    7.6.3 水素輸送技術 223
    7.6.4 WE-NETシステム 223
    7.6.5 海外におけるグローバルシステム研究 224
    7.6.6 プロトンアイランズ構想 225
    7.6.7 鉄鋼業副生水素供給システム 225
    7.6.8 その他の水素エネルギーシステム 226
第8章 エネルギー輸送・貯蔵
   8.1 エネルギー輸送 228
    8.1.1 概説 228
    8.1.2 燃料輸送 228
    8.1.3 熱輸送 231
    8.1.4 電力輸送 237
   8.2 エネルギー貯蔵 245
    8.2.1 概説 245
    8.2.2 燃料貯蔵 246
    8.2.3 熱貯蔵 249
    8.2.4 電力貯蔵 257
索引(日本語・英語) 巻末
第1章 エネルギー変換の歴史
   1.1 機械工学におけるエネルギー変換とは 1
    1.1.1 生体から機械工学へ 1
8.

図書

東工大
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図書
東工大
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日本機械学会編
出版情報: 東京 : 日本機械学会 , [東京] : 丸善 (発売), 2005.7  v, 185, 8p ; 30cm
シリーズ名: 機械工学便覧 / 日本機械学会編 ; デザイン編β7
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第1章 概論
   1・1 生産の基本概念
   1・2・1 情報技術の発展・普及 2
   1・2・2 環境に配慮したものづくり 2
   1・2・3 設計・生産活動のグローバル化 2
   1・2・4 人の役割 2
   1・3 生産システムを支える技術 2
   1・3・1 システム制御技術 2
   1・3・2 状態認識技術 3
   1・3・3 生産設計・計画技術 4
   1・3・4 自己診断・修復技術 5
   1・3・5 検査・品質管理技術 5
   1・3・6 物と情報の搬送技術 5
   1・4 生産システムの歴史 5
   1・4・1 黎明期の生産システム 5
   1・4・2 多量生産システム 6
   1・4・3 多品種少量生産システム 6
   1・4・4 JIT生産システム 6
   1・4・5 これからの生産システム 7
第2章 設計・評価技術
   2・1 生産システム設計・評価技術の体系 8
   2・1・1 生産システム開発プロセスの概要 8
   2・1・2 生産システムの設計プロセス 8
   2・1・3 生産工程設計と生産設備設計 9
   2・1・4 生産システムの評価項目 10
   2・1・5 生産システムの評価方法 11
   2・2 生産ライン設計 13
   2・2・1 生産ライン設計の概要 13
   2・2・2 生産ライン設計手順 13
   2・2・3 生産ライン設計手法 16
   2・2・4 生産ライン評価手法 18
   2・3 物流システム計画手法 19
   2・3・1 工場における物流システム 19
   2・3・2 工場内物流の機能 19
   2・3・3 物流システムの計画 20
   2・3・4 物流計画のための手法 22
   2・4 工場計画手法 23
   2・4・1 工場に求められる要件 23
   2・4・2 計画の手順 24
   2・4・3 工場の立地条件 24
   2・4・4 配置計画(ゾーニング) 25
   2・4・5 建築設備計画 26
   2・4・6 関連法規 27
   2・5 生産システムのモデル化とシミュレーション 27
   2・5・1 バーチャルファクトリー 27
   2・5・2 シミュレーションとは 28
   2・5・3 シミュレーションの適用パターン 28
   2・5・4 コンピュータシミュレーションの仕組み 29
   2・5・5 製造業の情報化と分散型シミュレーション 31
   2・5・6 生産システムシミュレーションの今後 31
   2・6 生産システム開発プロセス 32
   2・6・1 生産システム開発プロセスのあり方 32
   2・6・2 開発ステップと活用手法 33
   2・6・3 生産システムの維持と次期開発へのフィードバック活動 35
第3章 管理システム
   3・1 生産システム管理の体系 37
   3・1・1 新しい生産システム管理の要請 37
   3・1・2 二つの対照的な管理システム 37
   3・1・3 二つの管理システムの比較 38
   3・1・4 管理システムにおける諸管理活動の役割とそれらの関連性 38
   3・2 生産計画 39
   3・2・1 生産計画の目的 39
   3・2・2 生産計画の階層 39
   3・2・3 生産予測 40
   3・2・4 生産能力/設備計画 40
   3・2・5 労働力計画 41
   3・2・6 総合計画 41
   3・2・7 マスタプロダクションスケジュール 42
   3・2・8 生産管理システム 43
   3・3 作業管理 44
   3・3・1 作業管理の成り立ち 45
   3・3・2 作業管理のアプローチ 45
   3・3・3 作業管理の歴史 45
   3・3・4 IEの発展 46
   3・3・5 作業管理の評価指標 46
   3・3・6 IE手法 46
   3・3・7 作業管理の業務範囲の拡大 46
   3・4 生産統制 47
   3・4・1 生産統制とは 47
   3・4・2 生産統制の内容 47
   3・4・3 差異の検出と処置方法 48
   3・4・4 トヨタ生産方式 149
   3・4・5 オーダリリース方式の選択 50
   3・5 購買・外注管理 50
   3・5・1 購買と外注 50
   3・5・2 購買管理の役割 50
   3・5・3 外注管理の役割 51
   3・5・4 内外作区分 51
   3・5・5 購買の理念と原則 52
   3・5・6 購買業務 52
   3・5・7 購買管理の重点 52
   3・5・8 外注利用の目的 53
   3・5・9 外注業務 53
   3・5・10 外注管理の重点 54
   3・5・11 海外生産と世界最適調達 54
   3・6 在庫管理 54
   3・6・1 在庫管理の意義 54
   3・6・2 在庫管理の基礎理論 55
   3・6・3 代表的発注システム 56
   3・6・4 多段階在庫システム 57
   3・6・5 在庫品の管理 58
   3・6・6 在庫管理の将来 59
   3・7 品質管理 60
   3・7・1 総合的品質管理 60
   3・7・2 TQMの方法論 60
   3・7・3 QC手法 61
   3・7・4 ISO9000シリーズと品質システム審査登録制度 62
   3・8 設備管理 62
   3・8・1 設備ライフサイクルとその管理 62
   3・8・2 設備保全管理のフレームワーク 62
   3・8・3 保全計画技術 63
   3・8・4 設備診断技術 64
   3・8・5 設備管理面からの生産改善活動 65
   3・9 原価管理 67
   3・9・1 原価管理の考え方 67
   3・9・2 原価と原価計算 68
   3・9・3 原価維持のための方法 69
   3・9・4 原価低減のための方法 69
   3・9・5 原価企画のための方法 70
第4章 自動化システム
   4・1 生産システム自動化の体系 72
   4・1・1 生産システムの構成 72
   4・1・2 生産システムの歴史 72
   4・1・3 生産方式 73
   4・1・4 自動化システムの歴史 73
   4・1・5 自動化年産システムの概念 74
   4・1・6 自動化生産システム構成と評価 74
   4・1・7 新しい自動化システム 76
   4・1・8 終わりに 76
   4・2 離散系生産システム 76
   4・2・1 生産形態の変遷と離散系生産システム 76
   4・2・2 離散系生産システムの構成要素 76
   4・2・3 工作機械の配置と物流経路 77
   4・2・4 FMSの分類と特徴 77
   4・2・5 モジュラ構成と生産システムの再構築性 78
   4・3 人間工学と生産システム 79
   4・3・1 人間と生産活動 79
   4・3・2 人間中心生産システム 79
   4・3・3 人間工学の役割 79
   4・3・4 人間工学的技法 80
   4・3・5 ディジタルヒューマン 81
   4・3・6 ヒューマンエラーと対策 81
   4・3・7 人間工学関連ISO 82
   4・3・8 人間工学専門家資格の制度制定 82
   4・3・9 生産システムにおける人間工学の応用事例 82
   4・3・10 生産システムにおける人間工学的課題 82
   4・4 新しい生産システム 83
   4・4・1 生産システムの新しい概念 83
   4・4・2 自律分散型生産システム 83
   4・4・3 ホロニック生産システム 84
   4・4・4 生物指向型牛産システム 84
   4・4・5 その他の新しい概念 85
   4・5 事例(自動車,家電,半導体等) 85
   4・5・1 自動車の生産システム 85
   4・5・2 自動車部品の生産システム 87
   4・5・3 工作機械の生産システム 89
   4・5・4 家電の生産システム 90
第5章 生産設備
   5・1 加工設備 93
   5・1・1 加工設備の要件 93
   5・1・2 加工設備の代表的形態 93
   5・1・3 加工のオンマシンモニタリング 94
   5・2 組方楽着 94
   5・2・1 組立システムの変遷 94
   5・2・2 組立性の評価 95
   5・2・3 組立装置の構成 96
   5・3 検査設備 98
   5・3・1 三次元座標測定機(三次元測定機) 98
   5・3・2 真円度測定機 100
   5・3・3 インプロセス測定機器 100
   5・4 搬送保管設備 102
   5・4・1 搬送機器 102
   5・4・2 保管機器 104
   5・4・3 その他の機器 104
   5・5 制御装置 105
   5・5・1 プログラマブルコントローラ 105
   5・5・2 画像処理装置 109
   5・6 ヒューマンインタフェース 111
   5・6・1 マルチメディア技術の導入 111
   5・6・2 単一生産機械のヒューマンインタフェース 111
   5・6・3 ネットワーク化された生産システムのヒューマンインタフェース 111
第6章 情報システム
   6・1 生産システムの情報化の体系 112
   6・1・1 生産のための情報 112
   6・1・2 生産情報システムとその構成要素 112
   6・1・3 生産情報システムの変遷 113
   6・1・4 生産情報システム統合のための標準化 113
   6・2 生産準備と情報システム 115
   6・2・1 生産準備業務の概要 115
   6・2・2 工程設計業務 115
   6・2・3 CAMシステムの変遷 115
   6・2・4 次世代CAMの動向 116
   6・3 企業内統合情報システム 118
   6・3・1 企業内情報システムの統合の流れと全体図 118
   6・3・2 製品開発のための企業内統合情報システム 119
   6・3・3 生産・販売のための企業内統合情報システム 122
   6・4 企業間統合情報システム 125
   6・4・1 企業間統合情報システム概説 125
   6・4・2 企業間統合情報システムの基本要件 126
   6・4・3 企業間統合情報システム例 129
   6・5 製造制御システム 130
   6・5・1 製造制御システムの役割 130
   6・5・2 制御ネットワークの位置付け 130
   6・5・3 製造制御ネットワークの要件 131
   6・5・4 イーサネットをベースとした制御ネットワーク 131
   6・5・5 制御ネットワークの統合化 132
   6・6 生産システム情報化のためのソフトウェア基盤技術 133
   6・6・1 生産システム用ソフトウェア技術構成 133
   6・6・2 生産システム用計算機とオペレーティングシステム 133
   6・6・3 ネットワーク技術 134
   6・6・4 分散オブジェクト技術 134
   6・6・5 インタネット技術 137
   6・6・6 データベース技術 138
   6・6・7 情報モデリング技術 138
   6・7 生産システム情報化の事例 141
   6・7・1 半導体生産プラントの知的分散制御情報システム 141
   6・7・2 ハードディスク製造のための情報システム 143
   6・7・3 自動車部品メーカにおけるDE 146
   6・7・4 航空機CALS 147
第7章 環境と生産システム
   7・1 生産システムと地球環境問題 150
   7・1・1 グローバルシステムでの地球環境問題への取組み 150
   7・1・2 ライフサイクルエンジニアリングによるグリーン生産システムの構築 150
   7・1・3 グローバルコンカレントエンジニアリング 152
   7・1・4 環境調和型生産システムヘの要請 153
   7・1・5 環境管理システムの導入 154
   7・1・6 新たな資源循環トータルシステムモデルの構築 154
   7・2 生産システムの省エネルギー 155
   7・2・1 生産設備の地球環境問題への取組み 155
   7・2・2 省エネルギーシステムヘの取組み 156
   7・3 生産システムと資源リサイクル 156
   7・3・1 資源循環型システム構築への取組み 156
   7・3・2 資源有効利用への取組み 158
   7・3・3 副産物資源循環型生産工程への取組み 158
   7・4 環境に配慮した生産システム設計 159
   7・4・1 ライフサイクルアセスメント 159
   7・4・2 製造段階の環境負荷 160
   7・4・3 リサイクル設計 161
   7・5 環境にやさしい生産システム(事例 : 省エネルギー工作機械,省エネルギー工場) 163
   7・5・1 事例1 : 環境にやさしい工作機械(省エネルギー工作機械) 163
   7・5・2 事例2 : 自動車生産における省エネルギー 164
   7・5・3 事例3 : 複写機作りにおける循環型生産システム 165
   7・5・4 事例4 : レンズ付フィルムの循環生産工場と 167
第8章 社会と生産システム
   8・1 生産システムのオープン化 169
   8・1・1 オープン化の必要性 169
   8・1・2 通信ネットワークのオープン化 169
   8・1・3 生産機能と生産情報のオープン化 169
   8・1・4 オーブン化の傾向 170
   8・2 民族性・地域性 171
   8・2・1 大域的効果の予測に基づいた生産システムの設計・制御 171
   8・2・2 ミクロな要素と民族性・地域性との関連 171
   8・2・3 民族性・地域性の考慮例 172
   8・2・4 生産システムでの考慮要件 174
   8・3 安全の国際的整合化 174
   8・3・1 はじめに 174
   8・3・2 機械安全に関する基本的考え方 175
   8・3・3 リスクアセスメント 176
   8・3・4 防護方策によるリスク低減 177
   8・3・5 PLP(製造物責任予防)としての国際規格 179
   8・4 熟練と人 179
   8・4・1 生産システムにおける技能 179
   8・4・2 熟練技能の機械化 181
   8・5 国際分業と協業 181
   8・5・1 エンジニアリング会社の動向 181
   8・5・2 研究開発における協調 182
   8・5・3 分散協調エンジニアリング 182
   8・5・4 コラボレーションによるアフタセールスサービス 183
索引(日本語・英語) 巻末
第1章 概論
   1・1 生産の基本概念
   1・2・1 情報技術の発展・普及 2
9.

図書

東工大
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図書
東工大
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日本機械学会編
出版情報: 東京 : 日本機械学会 , [東京] : 丸善 (発売), 2005.10  ii, 128, 10p ; 30cm
シリーズ名: 機械工学便覧 / 日本機械学会編 ; 基礎編α1
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   機械工学総論
第1章 機械工学概説
   1・1総説 1
   1・1・1機械とは 1
   1・1・2機械の種類と分類 1
   1・1・3機械工学とは 1
   1・2機械工学史通論 2
   1・2・1古代と中世の機械と機械学 2
   1・2・2ルネサンス期の社会と機械学 3
   1・2・3近代ヨーロッパにおける動力学の誕生と発展 3
   1・2・418世紀産業革命と機械学 4
   1・2・5近代機械工学の誕生 6
   1・2・6材料力学の誕生と発展 7
   1・2・7機械力学の誕生と発展 8
   1・2・8流体工学の誕生と発展 9
   1・2・9熱工学の誕生と発展 10
   1・2・10機械工学、その他の分野の誕生と発展 10
   1・2・11近代日本、西洋機械工学の導入、定着と発展 12
   1・2・12第二次世界大戦後の機械工学の新しい展開 13
   1・2・13まとめ、歴史に見る機械と機械工学の変遷 14
   1・3技術と工学 16
   1・3・1創造活動と機械工学 17
   1・3・2日本の機械工学の歴史と創造活動の進展 19
   1・3・3これからの機械工学が進む方向 21
第2章 歴史から見た機械技術
   2・1機械技術史通論 23
   2・1・1はじめに 23
   2・1・2道具の使用と火の利用 23
   2・1・3五つの単一機械 24
   2・1・4中国の三大発明 25
   2・1・5自然力の利用 26
   2・1・6動力革命と産業革命 28
   2・1・7加工法と大量生産 29
   2・1・8機械技術遺産のもつ技術史的意義 31
   2・1・9終わりに 32
   2・2機械技術史各論 32
   2・2・1機械要素の歴史 32
   2・2・2動力の歴史 36
   2・2・3輸送機関の歴史 40
   2・2・4情報通信機器の歴史 44
   2・2・5制御機械の歴史 49
第3章 現代の機械工学の構成
   3・1機械工学の縦糸構成 55
   3・1・1機械工学の位置付け 55
   3・1・2機械工学の学問領域 55
   3・2機械工学の横糸構成 59
   3・2・1システム設計技術 59
   3・2・2シミュレーション技術 64
   3・2・3情報通信応用技術 69
   3・2・4生産・加工技術 72
   3・2・5計測・制御技術 78
   3・2・6材料設計技術 83
   3・2・7失敗を生かす技術 88
第4章 現代の機械工学・機械技術と社会の関係
   4・1社会技術・安全技術 97
   4・1・1社会と技術と文明の歴史 97
   4・1・2技術と工学の社会的機能 97
   4・1・3文化と文明と技術の関係 98
   4・1・4現代社会における機械システムの役割 98
   4・1・5現代社会における安全性の問題 99
   4・1・6機械システムの安全技術 100
   4・1・7安全技術と技術者の職業倫理 101
   4・2地球環境技術 102
   4・2・1はじめに 102
   4・2・2京都議定書への道 103
   4・2・3京都議定書発効へ向けた交渉 104
   4・2・4気候変動問題への技術的対応 105
   4・2・5終わりに 107
   4・3国際化と標準化 107
   4・3・1はじめに 107
   4・3・2国際標準とは 107
   4・3・3国際標準に対する各国の認識 107
   4・3・4国際標準のシステム 107
   4・3・5WTOとTBT協定(非関税障壁撤廃合意) 108
   4・3・6欧米の国際標準への対応 108
   4・3・7日本の国際標準への対応 109
   4・3・8関連事項 110
   4・3・921世紀に向けた体制作り 111
   4・3・10終わりに 111
   4・4少子高齢化 111
   4・4・1はじめに 111
   4・4・2日本の少子高齢社会 111
   4・4・3感染症から生活習慣病へ 112
   4・4・4医療費の暴騰とその解決法 112
   4・5IT社会
   4・5・1IT社会の進展と機械工学・機械技術へのインパクト 113
   4・5・2高密度記憶技術への期待 114
   4・5・3クリーンエネルギー技術への期待 116
   4・6ナノテクノロジーと機械工学 118
   4・6・1はじめに 118
   4・6・2ナノテクノロジーの産業技術における位置付け 118
   4・6・3ナノテクノロジーの研究開発の現状と特徴 120
   4・6・4ナノマニュファクチャリングのロードマップ 121
   4・6・5ナノテクノロジーの体系的整理の試み(輸送現象関連課題の例示) 121
   4・6・6マイクロ・ナノ現象をいかにして製品の大きさで実現し実用に役立たせるか(制御された自己組織化現象の役割とダイナミックな輸送現象の重要性) 121
   4・6・7マイクロ・ナノ現象を活用する輸送現象の高機能化、高効率化の具体例 122
   4・6・8まとめ 123
   4・7科学と技術 123
   4・7・1宇宙科学 123
   4・7・2生命科学 125
   索引(日本語・英語) 巻末
   機械工学総論
第1章 機械工学概説
   1・1総説 1
10.

図書

東工大
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図書
東工大
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日本機械学会編
出版情報: 東京 : 日本機械学会 , [東京] : 丸善 (発売), 2005.11  iii, 142, 6p ; 30cm
シリーズ名: 機械工学便覧 / 日本機械学会編 ; 応用システム編γ3
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第1章 熱交換器
   1.1 熱交換器概説 1
   1.1.1 分類と用途 1
   1.1.2 熱交換器設計に際し考慮すべき点 7
   1.2 熱交換器設計の基礎 8
   1.2.1 熱交換量 8
   1.2.2 対向流,並流および直交流 8
   1.2.3 熱通過率 9
   1.2.4 対数平均温度差 9
   1.2.5 フィン効率と伝熱面効率 10
   1.2.6 εとNtu 10
   1.2.7 熱交換器の伝熱設計計算 11
   1.2.8 圧力損失 11
   1.2.9 設計例 11
   1.3 各種熱交換器の性能 13
   1.3.1 伝熱管の性能 13
   1.3.2 プレートフィンアンドチューブ型熱交換器用フィンの性能 17
   1.3.3 マルチフロー型凝縮器の性能 18
   1.3.4 ドローンカップ型蒸発器の性能 19
   1.3.5 プレート型熱交換器の性能 19
   1.3.6 プレートアンドフィン型熱交換器の性能 20
   1.4 数値シミュレーションによる最適設計の例 22
   1.4.1 熱交換器フィンのシミュレーション計算 22
   1.4.2 熱交換器冷媒パスの最適化シミュレーション 22
   1.4.3 自動車用ラジエータの最適設計 23
   1.5 熱交換器実装技術の例 24
   1.5.1 ルームエアコン室内機への熱交換器実装技術 24
   1.5.2 ルームエアコン室外機のコンパクト化技術 25
第2章 空気調和と空調機器
   2.1 空気調和の概要 28
   2.1.1 概要 28
   2.1.2 保健空調 28
   2.1.3 産業プロセス空調 28
   2.1.4 換気および排煙 28
   2.1.5 空調設備の構成 29
   2.2 湿り空気 29
   2.2.1 湿り空気の諸性質 29
   2.2.2 湿り空気線図と空調プロセス 30
   2.3 空調負荷 31
   2.3.1 概要 31
   2.3.2 設計条件 32
   2.3.3 室内負荷計算 32
   2.3.4 空調機負荷 35
   2.3.5 熱源装置容量 36
   2.3.6 PAL(年間熱負荷係数),CEC(エネルギー消費係数) 36
   2.4 空調方式 36
   2.4.1 空調計画 36
   2.4.2 空調方式 37
   2.4.3 熱源方式 38
   2.4.4 各種建物への適用 43
   2.5 搬送システム 45
   2.5.1 吹出し口と室内気流 45
   2.5.2 ダクトと送風機 45
   2.5.3 水配管とポンプ 46
   2.5.4 蒸気配管 48
   2.6 空調機器 48
   2.6.1 冷凍機・ヒートポンプ 48
   2.6.2 冷却塔 50
   2.6.3 ボイラ 50
   2.6.4 空気調和機 51
   2.6.5 自動制御と中央管制 52
第3章 冷凍機器
   3.1 冷凍の基礎 54
   3.1.1 冷凍の原理と冷凍サイクル 54
   3.1.2 冷媒とブライン 56
   3.2 蒸気圧縮冷凍機 58
   3.2.1 種類と用途 58
   3.2.2 圧縮機 59
   3.2.3 空調用ヒートポンプ 61
   3.2.4 ガスエンジンヒートポンプ 63
   3.3 吸収冷凍機 64
   3.3.1 一重効用吸収冷凍機 64
   3.3.2 二重効用吸収冷凍機 64
   3.3.3 吸収ヒートポンプ 65
   3.3.4 高効率化技術 65
   3.4 冷凍応用 66
   3.4.1 冷蔵庫 66
   3.4.2 凍結・乾燥装置 69
   3.4.3 低温流通装置 70
第4章 極低温機器
   4.1 極低温技術 74
   4.1.1 極低温冷媒 74
   4.1.2 極低温の断熱技術 75
   4.2 極低温冷凍機 76
   4.2.1 極低温冷凍機の概要 76
   4.2.2 小型極低温冷凍機 77
   4.2.3 大型液化機および冷凍機 80
   4.3 極低温応用機器 83
   4.3.1 デュワー 83
   4.3.2 クライオスタット 84
第5章 加熱・冷却機器
   5.1 概説 85
   5.2 マイクロ波加熱 85
   5.2.1 マイクロ波加熱の原理 85
   5.2.2 マイクロ波加熱を利用した機器 87
   5.3 インダクション加熱 87
   5.3.1 インダクション加熱の原理 87
   5.3.2 インダクション加熱を利用した機器 88
   5.4 ペルチェ効果を利用した冷却機器 88
   5.4.1 ペルチェ効果の原理 88
   5.4.2 ペルチェ素子の構造と機能 89
   5.4.3 ペルチェ素子を応用した機器 90
第6章 熱輸送デバイス
   6.1 ヒートパイプの原理 92
   6.2 ヒートパイプの種類 92
   6.2.1 ウィック型ヒートパイプ 92
   6.2.2 溝型ウィックヒートパイプ 94
   6.2.3 平面型ヒートパイプ 95
   6.2.4 ベーパチャンバ 96
   6.3 ヒートパイプの応用 97
   6.3.1 コンピュータヘの応用 97
   6.3.2 密閉制御盤冷却用ヒートパイプ式熱交換器 99
   6.3.3 衛星用ヒートパイプ埋込みラジエータパネル 100
   6.3.4 ヒートパイプ式均熱板 101
   6.3.5 排熱回収熱交換器 102
   6.3.6 ヒートパイプ式均熱ロール 103
   6.4 特殊ヒートパイプ 103
   6.4.1 大型,長尺ヒートパイプとその応用 103
   6.4.2 宇宙用CPL,LHPの応用 105
   6.4.3 マイクロヒートパイプ 106
   6.5 ヒートパイプの信頼性 106
   6.5.1 ヒートパイプの劣化 106
   6.5.2 信頼性の評価方法 107
   6.5.3 初期信頼性の確認方法 107
   6.5.4 その他の確認内容 108
   6.6 その他の熱輸送デバイス 108
   6.6.1 単相強制振動流型熱輸送デバイス 108
   6.6.2 二相自励振動流型熱輸送デバイス 110
第7章 ヒートシンク
   7.1 電子機器実装と熱管理 112
   7.2 電子機器の冷却法(分類) 112
   7.3 電子機器設計とその実際 113
   7.3.1 自然空冷筐体設計 113
   7.3.2 強制空冷筐体設計 114
   7.3.3 ファン選定 116
   7.4 ヒートパイプ一体型ヒートシンク 117
   7.4.1 大容量半導体素子冷却用ヒートパイプ・ヒートシンク 117
   7.4.2 ヒートパイプ・ヒートシンクの応用例1 118
   7.4.3 ヒートパイプ・ヒートシンクの応用例2 119
   7.5 ヒートシンクの性能予測法 120
   7.5.1 強制・自然空冷 120
   7.5.2 筐体内の性能 122
   7.5.3 非定常応答冷却 123
   7.6 製造法 124
   7.6.1 ヒートシンク素材 124
   7.6.2 塑性加工法 124
   7.6.3 機械加工法 124
   7.6.4 鋳造加工法 125
   7.6.5 接合法 125
   7.6.6 その他の加工法 125
   7.7 性能測定法 125
   7.7.1 温度測定とヒータ 125
   7.7.2 自然対流下とファン付ヒートシンクの性能測定 125
   7.7.3 強制対流下での性能測定と測定装置(風洞) 126
   7.7.4 性能測定の例 126
第8章 蓄熱・蓄冷機器
   8.1 熱エネルギー需給と熱エネルギー貯蔵技術の現状 128
   8.1.1 蓄熱の目的とその分類 128
   8.1.2 各種の蓄熱材開発の現状 129
   8.1.3 蓄熱に関する伝熱問題 129
   8.1.4 蓄熱の評価 131
   8.1.5 具体的蓄熱システムの例 131
   8.1.6 今後の蓄熱技術の展開 132
   8.2 顕熱蓄熱 133
   8.2.1 固体による蓄熱 133
   8.2.2 液槽による蓄熱 133
   8.2.3 帯水層による蓄熱 135
   8.3 潜熱蓄熱 136
   8.3.1 低温の蓄熱 136
   8.3.2 中・高温の蓄熱 137
   8.4 化学蓄熱 138
   8.4.1 化学反応による蓄熱 138
   8.4.2 金属水素化物(水素吸蔵合金) 140
   8.4.3 吸着 141
索引(日本語・英語) 巻未
第1章 熱交換器
   1.1 熱交換器概説 1
   1.1.1 分類と用途 1
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