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1.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 彰国社, 2002.8  305p ; 26cm
シリーズ名: シリーズ地球環境建築 ; 入門編
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2.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2002.3  vii, 154p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
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3.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2001.10  vii, 193p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
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4.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2003.4  vii, 286p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
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5.

図書

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日本建築学会編集・著作
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2000.3  549p, 図版[16]p ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 共通編 ; 1
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6.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2007.1  vii, 222p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
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7.

図書

東工大
目次DB

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東工大
目次DB
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.9  133p ; 26cm
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1章 目的・適用範囲
   1.1 目的 1-11
   1.2 適用範囲 1-22
   1.3 用語および定義 1-24
2章 環境配慮の分類および適用方法
   2.1 環境配慮の分類 2-33
   2.2 環境配慮の方法 2-35
    2.2.1 基本方針 2-35
    2.2.2 省資源型の環境配慮 2-38
    2.2.3 省エネルギー型の環境配慮 2-40
    2.2.4 環境負荷物質低減型の環境配慮 3-40
    2.2.5 長寿命型の環境配慮 3-41
   2.3 環境配慮の実施・記録 3-42
3章 部材および構造体の設計
   3.1 目的 4-44
   3.2 材料選定および調合設計 4-45
   3.3 強度の設定 4-45
   3.4 かぶり厚さの設計 4-48
   3.5 プレキャストコンクリートの利用 4-51
4章 コンクリート材料の選定
   4.1 適用範囲・基本方針 4-55
   4.2 セメント 5-56
   4.3 骨材 5-61
   4.4 練混ぜ水 5-64
   4.5 混和材料 5-66
5章 コンクリートの調合
   5.1 適用方針・基本方針 6-71
   5.2 水結合材比 6-71
   5.3 単位水量 6-74
   5.4 単位セメント量 6-75
   5.5 その他の配慮事項 6-76
6章 コンクリートの発注・製造・受入れ
   6.1 適用範囲・基本方針 7-77
   6.2 工場の選定 7-77
   6.3 発注 7-78
   6.4 製造 7-80
   6.5 運搬 8-81
   6.6 受入れ 834
7章 コンクリート工事 8-84
8章 鉄筋および鉄筋工事 9-96
9章 型枠および型枠工事 9-100
付録
 付1 建築物へのプレキャスト部材の適用例
   1.1 はじめに 109
   1.2 概要 111
   1.3 PCa化による環境への影響検討 111
   1.4 今後の検討課題 112
 付2 高品質再生骨材コンクリートの適用事例
   2.1 概要 113
   2.2 解体建築物およびコンクリートの調査 113
   2.3 再生粗骨材の製造 114
   2.4 再生骨材コンクリートの性能 116
   2.5 環境配慮の効果と課題 116
 付3 中品質再生骨材コンクリートの適用事例
   3.1 はじめに 118
   3.2 概要 118
   3.3 再生粗骨材 119
   3.4 再生粗骨材コンクリートの現場適用 121
   3.5 環境配慮の効果 123
   3.6 まとめ 123
 付4 低品質再生骨材コンクリートの適用事例(1)
   4.1 はじめに 125
   4.2 概要 125
   4.3 充填モルタルおよびコンクリートの性状 126
   4.4 省資源・省エネルギー・環境負荷物質低減およびコストの評価 127
   4.5 まとめ
 付5 低品質再生骨材コンクリートの適用事例(2)
   5.1 はじめに 130
   5.2 概要 130
    5.2.1 対象構造物 130
    5.2.2 マテリアルフロー 131
    5.2.3 使用材料とコンクリートの調合 131
    5.2.4 コンクリートの調合と練混ぜ 132
   5.3 環境影響の検討 132
    5.3.1 省資源型(解体コンクリート塊および産業副産物の再利用) 132
    5.3.2 省エネルギー型・環境負荷物質低減型 133
1章 目的・適用範囲
   1.1 目的 1-11
   1.2 適用範囲 1-22
8.

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東工大
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東工大
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日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.2  296p ; 26cm
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1章 構造体コンクリート強度の概念および関連法令・日本建築学会の規定 1
   1.1 構造体コンクリート強度の概念および研究の変遷 1
   1.2 法令および日本建築学会における強度規定の体系 3
   1.3 建築基準法における規定の変遷 7
   1.4 日本建築学会における規定の変遷 10
   1.5 日本工業規格における現行規定 18
2章 使用材料・製造・運搬とコンクリート強度 28
   2.1 コンクリートの強度変動に影響を及ぼす要因28
   2.2 使用材料の影響 31
   2.3 製造の影響 46
   2.4 施工現場までの運搬の影響 49
   2.5 まとめ 51
3章 打込み・締固めと構造体コンクリート強度 54
   3.1 施工現場内における運搬の影響 54
   3.2 打込みの影響 56
   3.3 締固めの影響 58
   3.4 打重ねの影響 60
   3.5 養生方法とせき板存置期間の影響 64
   3.6 降雨の影響 65
   3.7 地震動の影響 66
   3.8 施工上の不具合の影響 66
   3.9 まとめ 70
4章 構造体コンクリートの強度特性 74
   4.1 強度発現に及ぼす温度の影響 74
   4.2 強度発現に及ぼす水分の影響 87
   4.3 部材中の位置・部材種類・部材寸法による強度発現特性 96
   4.4 長期的な強度増進 104
   4.5 構造体コンクリートにおける異方性の影響 105
   4.6 実構造物から採取したコア供試体の強度変動 107
   4.7 まとめ 115
5章 温度条件と水分供給条件がコンクリート強度に及ぼす影響 119
   5.1 温度の影響 119
   5.2 水分の影響 138
   5.3 まとめ 142
6章 構造体コンクリートの強度試験 146
   6.1 構造体コンクリートの強度を定義するための試験(構造体コンクリートから採取したコア供試体による強度試験方法) 146
   6.2 構造体コンクリートの強度を推定・管理するための試験 165
   6.3 構造体コンクリートの強度を非・微破壊により推定するための試験 169
   6.4 まとめ 177
7章 構造体コンクリートの耐久性 182
   7.1 中性化 182
   7.2 塩害 194
   7.3 凍害 206
   7.4 かぶり厚さ 220
   7.5 まとめ 227
   (参考) かぶり厚さに関する関係法令 234
8章 構造設計と構造体コンクリート強度 241
   8.1 構造実験におけるコンクリート強度 241
   8.2 許容応力度設計法における設計基準強度 247
   8.3 終局強度設計におけるコンクリート強度 255
   8.4 設計法の現状 261
   8.5 まとめ 262
9章 構造体コンクリート強度を推定するための強度発現モデル 264
   9.1 調合と強度の関係式 265
   9.2 材齢と強度の関係式 266
   9.3 養生温度と強度の関係式 268
   9.4 空隙量と強度の関係式 276
   9.5 セメントの水和反応機構に基づいた強度発現モデル 277
   9.6 まとめ 293
1章 構造体コンクリート強度の概念および関連法令・日本建築学会の規定 1
   1.1 構造体コンクリート強度の概念および研究の変遷 1
   1.2 法令および日本建築学会における強度規定の体系 3
9.

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東工大
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東工大
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日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.3  235p ; 26cm
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第1章 総則
   1.1 目的 1
   1.2 適用範囲 5
   1.3 基本構成 5
   1.4 留意事項 7
   1.5 用語 8
第2章 鋼材
   2.1 鋼材の高温降伏強度 10
   2.2 高温時における鋼材の応力-ひずみ関係 15
   2.3 高力ボルトの高温時引張強度 20
第3章 荷重
   3.1 荷重の種類 24
   3.2 火災荷重 24
   3.3 作用荷重 30
第4章 火災性状
   4.1 火災性状の選択 33
   4.2 局所火災 36
   4.3 盛期火災 60
   4.4 開口部からの噴出火炎 75
第5章 火災時における鋼材温度
   5.1 鋼材温度の算定方法 81
   5.2 部材の加熱条件 82
   5.3 無耐火被覆部材 92
   5.4 耐火被覆部材 101
第6章 架構の崩壊温度
   6.1 概要 112
   6.2 崩壊温度算定の概要 113
   6.3 ラーメンの基本崩壊温度 118
   6.4 ブレース架構の基本崩壊温度 124
   6.5 高温クリープの影響 132
   6.6 柱の座屈をともなう架構の崩壊温度 135
   6.7 柱の局部座屈をともなう架構の崩壊温度 148
   6.8 梁崩壊型架構の崩壊温度 162
   6.9 梁における高力ボルト継手の耐火設計 167
   6.10 溶接継手の高温強度 178
第7章 耐火設計例
   7.1 概要 182
   7.2 建物概要 182
   7.3 基本計画 182
   7.4 部材,荷重,および柱軸力 186
   7.5 火災性状 188
   7.6 鋼部材温度 197
   7.7 崩壊温度算定 203
   7.8 架構の構造安定性 207
   7.9 梁における高力ボルト継手の耐火設計例 207
付録
   付1 建築構造用炭素鋼管の高温降伏強度 211
   付2 可燃物調査に基づく収納可燃物の発熱量密度 212
   付3 耐火被覆材等の熱物性値 219
   付4 床スラブの高温耐力評価法 223
   付5 単位換算表 228
   付6 記号 229
第1章 総則
   1.1 目的 1
   1.2 適用範囲 5
10.

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東工大
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東工大
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日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.2  240p ; 26cm
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1章 総則
   1.1 適用範囲 1 27
   1.2 目的 1 28
   1.3 適用上の注意事項 1 30
   1.4 用語 1 30
2章 温度ひび割れ制御の方針
   2.1 基本方針 2 34
   2.2 温度ひび割れ制御のための許容値・設計値 3 36
   3章 共通仕様
   3.1 基本事項 3 38
   3.2 材科 3 38
   3.3 調合 4 40
   3.4 打継ぎ・ひび割れ誘発目地等 6 45
4章 性能設計
   4.1 基本事項 6 48
   4.2 各種条件の設定 7 50
   4.3 コンクリートの発熱予測 7 51
   4.4 部材温度の履歴・分布の予測 8 52
   4.5 ひずみの予測8 59
   4.6 部材応力の予測 8 61
   4.7 応力強度比の予測 11 68
   4.8 検証 12 71
   4.9 仕様の確定 12 71
5章 チャートによる応力強度比の予測
   5.1 基本事項 13 73
   5.2 チャートの適用範囲 13 73
   5.3 基本チャート 13 81
   5.4 温度補正チャート 20 93
6章 仕様設計
   6.1 基本事項 21 100
   6.2 共通対策 22 102
   6.3 部材条件に応じた対策 22 103
7章 施工
   7.1 基本事項 23 112
   7.2 発注・運搬 23 114
   7.3 打込み・養生 24 116
8章 品質管理・検査
   8.1 基本事項 24 117
   8.2 コンクリートの品質管理・検査 24 119
   8.3 ひび割れの検査 24 120
   8.4 ひび割れの補修 25 123
付録
   付1. 温度ひび割れ発生のメカニズム 127
   付2. 断熱温度上昇データベース 131
   付3. 力学的特性データベース 156
   付4. 断熱温度上昇特性の関係式の違いが温度応力解析結果に及ぼす影響について 164
   付5. 各種マスコンクリート温度応力解析プログラムの概要 178
   付6. 性能設計例 185
   付7. 応力強度比とひび割れ幅の関係について 189
   付8. 基本チャート用解析の概要 198
   付9. 温度補正チャート用解析の概要 206
   付10. チャートの導出方法 215
   付11. チャートの適用例 234
1章 総則
   1.1 適用範囲 1 27
   1.2 目的 1 28
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