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1.

図書

東工大
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図書
東工大
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舩岡正光監修
出版情報: 東京 : シーエムシー出版, 2005-  冊 ; 27cm
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第1章 “Sustainability”を導く―基盤資源リグノセルロースの持続的活用指針(舩岡正光)
 1. 最後の選択 1
 2. 樹木―その“流れ”としての認識 2
 3. リグノセルロース―分子レベルで見直してみる 5
   3.1 リグニンは潜在性フェノール誘導体 6
   3.2 リグニンはリニア型ユニットの集合体 6
   3.3 リグニンは不安定 6
 4. 持続的社会に向けて 7
第2章 リグノセルロースのリファイニング技術
 1. 相分離系変換システム(舩岡正光) 8
   1.1 分子精密リファイニングのKEY 8
   1.2 機能可変型リグニン系新素材の設計 8
   1.3 リグニンおよび炭水化物の変換設計 10
    1.3.1 リグニンの逐次変換設計 10
    1.3.2 炭水化物の逐次変換設計 11
    1.3.3 リグノセルロースの逐次精密リファイニング 11
   1.4 リグノフェノールおよび糖質の2次機能制御 12
   1.5 植物資源変換システムプラントの構築 16
 2. 超臨界水および亜臨界水処理(松永正弘) 19
   2.1 はじめに 19
   2.2 超臨界水・亜臨界水とは 19
   2.3 木質バイオマスの亜臨界水処理 20
    2.3.1 水可溶性成分 21
    2.3.2 水不溶性成分(析出物) 23
    2.3.3 反応器内残留物 24
    2.3.4 おわりに 25
 3. アルカリ蒸解技術のバイオエタノール製造への応用(山本幸一,真柄謙吾,池田努) 27
   3.1 木質バイオエタノール製造の現状 27
   3.2 リグニンの適切な前処理 28
   3.3 リグニン除去処理としてアルカリ蒸解(ソーダ蒸解)の選択 28
   3.4 漂白工程導入の効果 30
   3.5 黒液からのエネルギーおよびアルカリの回収 31
   3.6 糖収率向上のための諸工程 31
   3.7 アルカリ蒸解による木質バイオエタノール製造実証プラントと今後の展開 32
 4. 微生物変換技術(大原誠資) 35
   4.1 はじめに 35
   4.2 リグニンの化学構造 35
   4.3 リグニン分解微生物―Sphingobium paucimobilis SYK-6株 36
   4.4 微生物機能を用いたPDC生産系の構築 37
   4.5 発酵液からのPDCの精製 69
   4.6 PDCを原料としたポリマーの生産 69
   4.7 おわりに 41
第3章 リグニンの機能とその制御
 1. 高分子物性とその応用(青栁充,舩岡正光) 473
   1.1 はじめに 473
   1.2 リグノフェノールの熱特性 473
   1.3 リグノフェノールの溶融状態 46
   1.4 分子量分布と分画 47
   1.5 おわりに 48
 2. 逐次分子機能制御(三亀啓吾,舩岡正光) 49
   2.1 はじめに 49
   2.2 相分離系変換システムによるベンジルアリールエーテルの開裂 50
   2.3 アルカリ処理によるβ-アリールエーテルの開裂 50
   2.4 ルイス酸処理によるメトキシル基の脱メチル化 51
   2.5 核交換処理によるモノフェノール化 53
   2.6 おわりに 53
 3. 芳香族モノマーの誘導(野中寛,舩岡正光) 56
   3.1 はじめに 56
   3.2 リグニンからの芳香族モノマー誘導 56
   3.3 リグノフェノールからの芳香族モノマー誘導の考え方 57
   3.4 水熱分解による芳香族モノマーの誘導 59
    3.4.1 リグノフェノールの水熱分解 59
    3.4.2 アルカリ触媒の効果 60
    3.4.3 リグノフェノールのアルカリ添加水熱分解 61
   3.5 おわりに 63
 4. 還元による機能開発(三苫好治,舩岡正光) 65
   4.1 はじめに 65
   4.2 従来のリグニン誘導体還元法 66
    4.2.1 接触水素化 66
    4.2.2 電子移動還元 68
   4.3 電子移動/接触還元のハイブリッド式新規還元法 70
    4.3.1 ハイブリッド式新規還元法 71
    4.3.2 金属カルシウム触媒法によるリグノフェノールの接触水素化 71
   4.4 おわりに 73
 5. 新規高分子変換系の開発(舩岡正光,青栁充) 75
   5.1 はじめに 75
   5.2 HM基を介したフェノールの逐次導入 75
   5.3 消失型担持体を用いた逐次フェノール導入 78
   5.4 アルキルフェノールの導入 79
   5.5 おわりに 80
 6. ファイバーボードの分子素材特性(三亀啓吾,舩岡正光) 82
   6.1 はじめに 82
   6.2 MDFおよびMDF原料のリグニン量 82
   6.3 相分離系変換システムによるリグノフェノールへの変換 83
   6.4 リグノフェノールの性状分析 85
    6.4.1 リグノフェノールの分子量分布 85
    6.4.2 FT-IRによるリグノフェノールの構造解析 86
    6.4.3 TMAによるリグノフェノールの熱可塑特性 86
   6.5 相分離系変換処理により分離された炭水化物の特性評価 87
   6.6 おわりに 88
 7. オイルパーム系資源の特性(科野孝典,舩岡正光) 89
   7.1 はじめに 89
   7.2 オイルパーム複合系から獲得可能な資源 89
   7.3 相分離系変換システムによるオイルパーム複合系の分子素材への変換 90
    7.3.1 オイルパーム複合系の解放とその変換・分離の特徴 91
    7.3.2 オイルパーム複合系から誘導されるリグノフェノールの特徴 91
   7.4 オイルパームフィールドの持続的分子農場としての価値 93
   7.5 おわりに 93
 8. タケリグノセルロースのポテンシャル(任浩,舩岡正光) 95
   8.1 はじめに 95
   8.2 タケの特性 95
   8.3 タケリグノフェノールの特性 96
   8.4 タケリグノフェノールの活用 100
第4章 循環型リグニン素材「リグノフェノール」の機能開発
 1. 電子伝達系の応用(青栁充,舩岡正光) 102
   1.1 はじめに 102
   1.2 天然物系光増感剤 102
   1.3 ベスト・パフォーマンス 103
   1.4 フェノール種の影響 104
   1.5 リグノフェノール誘導体の構造の影響 105
   1.6 ポリアニリン/リグノフェノール導電材料 105
   1.7 おわりに 107
 2. 酸化チタン複合系の機能(青栁充,舩岡正光) 108
   2.1 はじめに 108
   2.2 複合体の形成とその特性 108
   2.3 複合体を用いたリグノフェノールの回収 111
    2.3.1 酸性溶液からの回収 111
    2.3.2 有機溶媒系からの回収 112
   2.4 おわりに 113
 3. 高分子新材料への誘導(宇山浩,舩岡正光) 115
   3.1 はじめに 115
   3.2 リグノフェノール-シリカハイブリッド 115
   3.3 リグノフェノール-ポリ(L-乳酸)コンジュゲート 117
   3.4 超高分子量リグノフェノール 121
   3.5 おわりに 121
 4. 新規機能性高分子の設計(小西玄一,舩岡正光) 123
   4.1 はじめに 123
   4.2 グラフト化リグノフェノールとポリマーブレンドへの応用 123
   4.3 修飾型リグノフェノールの光学材料としての可能性 125
   4.4 アルコキシベンゼンポリマーの機能化 126
   4.5 おわりに 126
 5. 生体機能開発(佐藤伸,藤田修三,舩岡正光) 128
   5.1 はじめに 128
   5.2 リグノフェノールによる糖尿病モデル動物の腎障害の予防と改善 128
    5.2.1 糖尿病モデルラットの作製 128
    5.2.2 リグノフェノールによる酸化ストレスの抑制 129
    5.2.3 リグノフェノールによる腎臓の線維化や炎症細胞浸潤の抑制 129
   5.3. 高分子量あるいは低分子量リグノフェノールによる血圧上昇の抑制作用 131
    5.3.1 高分子量リグノフェノールによる血圧上昇の抑制 131
    5.3.2 低分子量リグノフェノールによる血圧上昇の抑制 131
   5.4 おわりに 133
 6. 高性能エポキシ樹脂材料(門多丈治,長谷川喜一,舩岡正光) 134
   6.1 はじめに 134
   6.2 フェノール樹脂代替材料として 134
   6.3 リグノフェノールを原料とするエポキシ樹脂の合成 134
   6.4 エポキシ化リグノフェノール/イミダゾール触媒加熱硬化系 136
    6.4.1 耐熱性(ガラス転移温度) 136
    6.4.2 接着性(引張りせん断強度) 137
    6.4.3 熱分解性(5%重量減少温度) 137
   6.5 エポキシ化リグノフェノール/アミン常温硬化系 138
    6.5.1 耐熱性(ガラス転移温度) 138
    6.5.2 接着性(引張りせん断強度) 139
   6.6 おわりに 140
 7. 金属の吸着特性とその応用(井上勝利,舩岡正光) 141
   7.1 はじめに 141
   7.2 従来の貴金属製錬技術 141
   7.3 架橋リグノフェノールの調製と金属の吸着特性 142
   7.4 リグノフェノールの化学修飾と貴金属の吸着・分離 145
   7.5 おわりに 147
 8. セルラーゼの固定化(野中寛,舩岡正光) 148
   8.1 はじめに 148
   8.2 セルラーゼの固定化 148
   8.3 リグニンとセルラーゼの親和性 151
   8.4 リグノフェノールの優れたタンパク質吸着能 152
   8.5 リグノフェノールによるセルラーゼの固定化 153
    8.5.1 リグノフェノールによるβ-グルコシダーゼの固定化 153
    8.5.2 リグノフェノールによるセルラーゼの固定化 153
   8.6 おわりに 155
 9. リグニン系機能性炭素膜の創製(喜多英敏,古賀智子,舩岡正光) 157
   9.1 はじめに 157
   9.2 リグノクレゾールを前駆体とする炭素膜の製膜 158
   9.3 リグノクレゾールを前駆体とする炭素膜の分離性 159
   9.4 おわりに 162
 10. 循環型リグノセルロース系複合材料(舩岡正光,青栁充) 164
   10.1 はじめに 164
   10.2 パルプ成型体調製のこれまでの取り組み 164
   10.3 積層パルプモールド調製の試み 165
   10.4 リグノフェノール複合体調製のこれまでの取り組み 1669
   10.5 パルプモールドと複合体の特性 1669
   10.6 おわりに 168
 11. 車体への応用(平田慎治) 170
   11.1 はじめに 170
   11.2 自動車産業としての環境問題 171
   11.3 農業と工業の融合 173
   11.4 車体への応用 174
第5章 セルロース,ヘミセルロースの制御技術
 1. セルロースの解重合(触媒)(小林広和,福岡淳) 176
   1.1 はじめに 176
   1.2 セルロースの構造 176
   1.3 セルロースの分解反応 177
    1.3.1 セルロースのガス化および熱分解反応 177
    1.3.2 セルロースの水素化分解反応 178
    1.3.3 セルロースの加水分解反応 179
   1.4 まとめ 181
 2. セルロースナノファイバーの製造と利用(矢野浩之,アントニオ・ノリオ・ナカガイト,阿部賢太郎,能木雅也) 183
   2.1 無尽蔵のナノファイバー―セルロースミクロフィブリル 183
   2.2 セルロースナノファイバーおよびウィスカーの製造 183
   2.3 セルロースナノファイバーおよびウィスカーによるラテックス補強 185
   2.4 ミクロフィブリル化セルロース(MFC)を用いた繊維強化材料 186
   2.5 ナノファイバー繊維強化透明材料 187
   2.6 おわりに 188
 3. 固体酸の開発とその応用(原亨和) 191
   3.1 はじめに 191
   3.2 カーボン系固体酸の合成・構造・機能 191
   3.3 カーボン系固体酸の触媒能 193
    3.3.1 セルロースの加水分解による単糖の製造 193
    3.3.2 カーボン系固体酸によるセルロースの加水分解 194
   3.4 おわりに 198
 4. ポリ乳酸のケミカルリサイクル(白井義人) 199
   4.1 はじめに 199
   4.2 ポリ乳酸の熱分解 200
   4.3 加圧高温水蒸気によるポリ乳酸の加水分解 202
   4.4 ポリ乳酸製卵パックの回収と分別 204
   4.5 ポリ乳酸のケミカルリサイクルの実現性 206
 5. メタン発酵(井藤和人,舩岡正光) 208
 6. 乳酸発酵(谷口正明,岡部満康) 214
   6.1 はじめに 214
   6.2 乳酸菌によるL-乳酸発酵 214
   6.3 カビによるL-乳酸発酵 215
   6.4 組換え酵母によるL-乳酸発酵 216
   6.5 D-乳酸発酵 218
   6.6 リグノセルロース系バイオマスからのL-乳酸の生産 219
   6.7 おわりに 221
 7. 糖質の転換利用(渡辺隆司) 222
   7.1 はじめに 222
   7.2 バイオリファイナリーと糖質の変換 222
   7.3 バイオリファイナリーにおける糖質の変換技術 223
    7.3.1 植物細胞壁多糖の酵素加水分解 223
    7.3.2 リグノセルロース系バイオリファイナリーのためのセルラーゼの開発 223
    7.3.3 糖質の変換のための微生物の改変 224
    7.3.4 バイオリファイナリーのための糖質由来のプラットフォーム化合物 225
   7.4 石油リファイナリープロセスとリンクした糖質からのポリマー生産 229
   7.5 ヘミセルロースの機能開発と製紙産業がリンクした森林バイオリファイナリー 230
   7.6 セロオリゴ糖の機能開発 232
第6章 石油社会からバイオ時代へ(舩岡正光) 235
第1章 “Sustainability”を導く―基盤資源リグノセルロースの持続的活用指針(舩岡正光)
 1. 最後の選択 1
 2. 樹木―その“流れ”としての認識 2
2.

図書

図書
日本冷凍空調学会編集
出版情報: 東京 : 日本冷凍空調学会, 2006.3-  冊 ; 30 cm
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3.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
藤井聡, 谷口綾子著
出版情報: 京都 : 学芸出版社, 2008.3  215p ; 22cm
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序 はじめに 9
   現代の交通計画における二つの特徴 10
   モビリティ・マネジメントとは? 12
   本書の構成 16
   本書の基本的用語の解説 17
第1部  海外のモビリティ・マネジメント
 第1章 都市交通状況を実際に変えた大規模MM─世界の交通政策に影響を与えた豪州パースの「トラベル・スマート」 22
   最も典型的なMMの成功事例 22
   パース都市圏の概要 22
   パース都市圏の都市交通戦略 23
   トラベル・スマート計画 24
   居住者対象のTFPの手順 27
   トラベル・スマートの効果 33
   「パース都市圏のトラベル・スマート」以後の世界のモビリティ・マネジメントの流れ 33
 第2章 「一人ひとりとの会話」を重視した大規模MM─豪州アデレードにおける会話中心のTFP 35
   「会話」によるコミュニケーションの有効性 35
   アデレードの概要 37
   アデレード市のモビリティ・マネジメント施策 38
   アデレード市の「トラベル・スマート」プロジェクト 39
   アデレードにおける「トラベル・スマート」の概要 40
   「トラベル・スマート」におけるTFP手順 41
   会話によるコミュニケーション 43
   マスコミを通じたプロジェクト効果の広報 45
   行動変容のための「プレゼント」の是非 45
   「会話」によるコミュニケーションの効果 47
   〈コラム〉MMにおけるインセンティブ付与事例 48
 第3章 総合的なMMの展開─TDM・基盤整備・まちづくり施策を含めた英国とロンドンの事例 51
   総合的なMMを展開する英国 51
   英国における「ソフト施策」の経緯 52
   「ソフト施策」の現時点における展開 55
   ロンドンにおける包括的モビリティ・マネジメント 57
   ロンドンのロードプライシング 59
   ロンドンにおける大規模TFPの展開 62
   ロンドンにおけるキャンペーン施策 65
   モビリティ・マネジメントの総合的な展開に向けて 67
 第4章 MMにおける交通事業者の顧客主義─ボローニャ市交通局におけるコミュニケーション戦略 68
   交通事業における顧客主義 68
   ボローニャ市交通局(ATCitta)の概要 71
   〈コラム〉アテチ(ATCitta)設置の経緯と現況 72
   アテチの顧客対応システムとモビリティ・センター 74
   顧客対応システム 77
   交通事業者によるMMの可能性 78
 第5章 MMにおける「遊びごころ」─ウィーンのエモーショナル・キャンペーンと各国の好事例 81
   ウィーン市のエモーショナル・キャンペーン 83
   MMツールにおける「遊びごころ」の事例 87
   「遊びごころ」で目指すもの─愛着の醸成 89
第2部 日本のモビリティ・マネジメント 91
 第6章 「渋滞対策」のための住民対象MM─福岡における家庭訪問を主体とした取り組み 92
   日本におけるモビリティ・マネジメントの展開 92
   福岡国道事務所におけるMMを巡る状況 94
   MMに向けた基礎的検討 : 対象地の選定(04年) 95
   「モビリティ・マネジメント勉強会」の設置(05年) 96
   プロジェクトのブランドイメージとロゴ 97
   家庭訪問TFPの実施(05年) 97
   自動車利用が2割以上削減 102
   今回のプロジェクトの費用対効果B/C 103
   福岡都市圏全体で行った場合の費用対効果B/C予測 104
   福岡におけるモビリティ・マネジメントの展開 105
   〈コラム〉郵送を主体とした居住者MM─広島国道事務所の取り組み 106
   〈コラム〉マスコミを活用した居住者MM─京都国道事務所の取り組み 107
 第7章 「都市交通計画」におけるMM─パーソントリップ調査に基づく福井都市圏の取り組み 108
   都市の郊外化、公共交通の衰退、そして、クルマの依存傾向 108
   「交通・まちづくり・コミュニケーション施策」の三位一体型の都市交通戦略 110
   福井都市圏 112
   福井都市圏パーソントリップ調査を巡る状況 113
   福井におけるMMの第一歩─千世帯のTFP実験 114
   福井都市圏PT調査におけるMM施策の位置づけ 115
   福井都市圏都市交通体系 124
 第8章 「公共交通利用促進」のためのMM─龍ケ崎市におけるコミュニティバス利用促進の取り組み 126
   地方部の課題─公共交通モビリティの確保 126
   龍ケ崎市の概要と利用促進MM実施の背景 128
   コミュニティバス利用促進MM─その1・ニューズレターの配布 130
   コミュニティバス利用促進MM─その2・TFPの実施 132
   コミュニティバス利用促進MM─その3・意見要望に対する個別的返信 134
   龍ケ崎市コミュニティバスへの利用者の意見要望に対する実際の返信例 136
   コミュニティバス利用促進MM実験の効果 139
   公共交通の利用促進MMの展開 140
 第9章 MMにおける「都道府県」の役割─MM基本計画に基づく多面的・持続的な京都の取り組み 143
   都道府県におけるモビリティ・マネジメント 143
   モビリティ・マネジメントの基本計画と交通戦略 144
   「かしこいクルマの使い方を考えるプロジェクト 京都」に至る経緯と政策環境 146
   職場モビリティ・マネジメントの取り組み 147
   学校教育モビリティ・マネジメントの取り組み 152
   居住者モビリティ・マネジメントの取り組み 153
   MMにおける都道府県の役割 156
   〈コラム〉「バス路線番号統一化」と「バス路線図全戸配布」による大分県のMM 158
 第10章 「事業所」におけるMM─通勤・通学を対象とした宇治と筑波大学の取り組み 159
   事業所におけるモビリティ・マネジメントの特徴 159
   宇治におけるモビリティ・マネジメントの背景 160
   宇治におけるワンショットTFPによる取り組み 161
   宇治におけるワンショットTFPの効果─公共交通の利用促進効果 164
   宇治におけるワンショットTFPの効果─混雑緩和効果 164
   「ノーカーデー」からの脱却 165
   宇治における継続的モビリティ・マネジメントの展開 167
   筑波大学─学内バスの利用促進 169
   筑波大学新学内バス導入の背景と概要 169
   筑波大学新学内交通システム 171
   利用促進のためのコミュニケーション施策 171
   オールインワンのチラシの概要 173
   筑波大学におけるモビリティ・マネジメントの効果 177
   大規模集客施設におけるモビリティ・マネジメント 178
   事業所モビリティ・マネジメントの広がり 179
 第11章 転入者を対象としたMM─高崎市と龍ケ崎市で大きな効果をもたらした取り組み 181
   転入者MMの有効性 181
   高崎市と龍ケ崎市における転入者対象MMの取り組み 183
   公共交通情報提供の意義 184
   転入者MMにおける配布物 186
   転入者MMの効果 189
   転入者MMの展開に向けた実務的課題 191
 第12章 小学校におけるMM─秦野市とひたちなか市における交通問題を考えるMM授業 193
   事例1─秦野市における「かしこいクルマの使い方を考える」小学校授業 196
   秦野市の学校MM授業の進行 197
   秦野市の学校MM教育のポイント─クルマ利用と環境保全の葛藤 198
   事例2─ひたちなか市における「交通すごろく」を活用したジレンマ構造の本質的理解 201
   ひたちなか市における「交通すごろく」を活用した授業 202
   学校教育におけるMMの展開に向けて 206
参考文献 209
著者略歴 215
序 はじめに 9
   現代の交通計画における二つの特徴 10
   モビリティ・マネジメントとは? 12
4.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
中村一夫編著
出版情報: 東京 : 明治図書出版, 2000.9  189p ; 22cm
シリーズ名: 高等学校学習指導要領の展開
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目次情報: 続きを見る
   まえがき
I 普通教科「情報」設定の基本方針 7
   1 普通教科「情報」設定の経緯 7
   2 情報教育の体系化 11
   3 普通教科「情報」設定の趣旨 19
   4 科目の編成 21
II 普通教科「情報」の目標 24
   1 教科目標 24
   2 「情報A」の目標 25
   3 「情報B」の目標 27
   4 「情報C」の目標 29
   5 各科目の構成 31
III 各科目の内容 37
   1 「情報A」 37
   2 「情報B」 53
   3 「情報C」 76
IV 指導における配慮事項 94
   1 他教科等との連携 94
   2 実習の重視 111
   3 活動環境と習慣 113
   4 情報モラルの育成 118
   5 具体例などの見直し 133
V 実践事例 134
情報A「情報の統合的な処理」の指導例 134
   1 目標 134
   2 課題内容 134
   3 授業計画 135
   4 実践記録 138
   5 生徒の活動の結果 140
   6 反省と今後の課題 141
情報B「問題解決における手順とコンピュータの活用」の指導例 143
   1 目標 143
   2 授業計画 143
   3 解説と例示 144
   4 基本実習(クラス遠足の行先決定問題)の指導 147
   5 応用実習(クラス対抗の演劇の演目決定問題)の指導 148
   6 応用実習の結果の評価 149
   7 発展的な問題解決の展望 149
情報C「情報通信ネットワークを活用した情報の収集・発信」の指導例 151
   1 目標 151
   2 時間配当(例) 152
   3 内容の具体例 152
   4 具体的な展開例 157
【付録】
   学校教育法施行規則(抄) 163
   高等学校学習指導要領 第1章 総則 164
   高等学校学習指導要領 第2章第10節 情報 173
   高等学校学習指導要領 第3章第7節 情報 179
   まえがき
I 普通教科「情報」設定の基本方針 7
   1 普通教科「情報」設定の経緯 7
5.

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Mitsumasa Iwamoto, Wu Chen-Xu
出版情報: Singapore, New York : World Scientific Publishing, c2001  x, 205 p. ; 23 cm
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CHAPTER 1 INTRODUCTION 1
   1.1 Monolayer Structure and Monolayer Properties 2
   1.2 Surface Pressure/Area Isotherm 3
   1.3 Maxwell Displacement Current Measurement Technique 3
   1.4 Molecular Dynamics of Monolayer Films 5
   1.4.1 Orientational Orders in Two-dimensional Systems 5
   1.4.2 Interactions 8
   1.4.3 State Equation and Piezoelectric Effect 8
   14.4 Dielectric Constant 9
   1.4.5 Phase Transition and Critical Phenomena 9
   1.4.6 Dielectric Relaxation Phenomena 10
   1.4.7 Pattern Formation 10
   1.4.8 Optical Activity and Nonlinear Effect 11
   1.4.9 Thermally Stimulated Phenomena 13
   1.4.10 Electronic Properties at MIM Interfaces 14
   References 17
CHAPTER 2 POLARIZATION AND DIELECTRIC CONSTANT FOR 2D MEDIA 22
   2.1 Polarization 22
   2.2 Spontaneous Polarization 22
   2.3 First Order Polarization and Dielectric Constant 23
   2.3.1 Dielectric Anisotropy of Organic Monolayers 25
   2.3.2 Dielectric Contribution by Molecular Orientation 28
   2.3.3 Dielectric Constant 29
   2.4 Nonlinear Polarization 31
   2.5 Summary 34
   References 35
CHAPTER 3 MAXWELL DISPLACEMENT CURRENT METHOD 37
   3.1 Maxwell Displacement Curent 37
   3.2 Maxwell Displacement Curent by Monolayer Compression 38
   3.3 MDC Generated across Organic Monolayers Consisting of Molecules with Dielectric Anisotropy 40
   3.3.1 Molecular Structures and Experimental Results 41
   3.3.2 Molecule-surface Interaction 44
   3.3.3 Orientational Order Parameter for Biaxial Molecules 46
   3.3.4 Comparison between the Two Directions 49
   3.3.5 Simulation 55
   3.4 Phase Transition of Chiral Phospholipid Monolayers by Maxwell Displacement Current Measurement 57
   3.4.1 Maxwell Displacement Current of Chiral Phospholipid Monolayers 57
   3.4.2 Symmetry of MDC Generation Influenced by Chirality in Mixed Phospholipid Monolayers 60
   3.5 Maxwell Displacement Current by Photoirradiation 61
   3.6 Evaluation of Liquid Crystal Alignment Using MDC Technique 65
   3.7 Summary 74
   References 75
CHAPTER 4 MONOLAYERS VIEWED AS POLAR LIQUID CRYSTALS 78
   4.1 Model and Internal Electric Fields 79
   4.2 Polar Orientational Phase Transition in Smectic Monolayers 81
   4.3 Change of Orientational Order Parameter at the Critical Point 85
   4.3.1 Orientational Order Parameter 85
   4.3.2 Normal-director Smectic Phase (A/A0>ac) 86
   4.3.3 Tilted-director Smectic Phase (A/A0<ac) 87
   4.4 Dielectric Properties Influenced by the Orientational Phase Transition 88
   4.4.1 Orientational Order Parameter S1 89
   4.4.2 Dielectric Constant 89
   4.5 Summary 92
   References 93
CHAPTER 5 DIELECTRIC RELAXATION PHENOMENA 95
   5.1 Rotational Debye Brownian Motion Model 96
   5.1.1 Dielectric Relaxation Equation for Monolayer Films 98
   5.1.2 Dielectric Realxation Time 100
   5.1.3 Equivalent Circuit for Transient Relaxation Process 101
   5.2 Relaxation Process at an Air-water Interface 102
   5.2.1 Mean-field Approximation 102
   5.2.2 Closed Packing and Molecule-surface Interaction 105
   5.2.3 Relaxation Experiment of Monolayer Compression 107
   5.2.4 Interaction Coefficient 109
   5.3 Determination of Dielectric Relaxation Time 112
   5.4 Summary 114
   References 115
CHAPTER 6 CHIRAL PHASE SEPARATION 117
   6.1 Elastic Energy and Bragg-Williams Mixing Energy 118
   6.2 Chiral Phase Separation 120
   6.2.1 One-dimensional Periodical Solution 120
   6.2.2 One-dimensional Chiral Phase Separation 125
   6.3 Discrete One-dimensional CPS Solution 126
   6.3.1 One-dimensional General Solution 126
   6.3.2 One-dimensional Discrete Pattern 127
   6.3.3 Line Tension 128
   6.3.4 Pattern Formation 129
   6.4 Summary 131
   6.5 Appendix 132
   References 138
CHAPTER 7 NONLINEAR EFFECTS 140
   7.1 SOS in Orientational Order Parameters for C∞ Monolayers 142
   7.2 Chirality Representation 144
   7.3 SHG-CD Effect 145
   7.4 SHG-MDC Measuring System 145
   7.5 Quantum Mechanical Analysis of Photoisomerization 150
   7.6 Summary 153
   References 154
CHAPTER 8 THERMALLY-STIMULATED CURRENT 156
   8.1 Thermally-stimulated Current 156
   8.2 Depolarization due to Thermal Stimulation 158
   8.2.1 Liquid Phase 159
   8.2.2 Liquid-crystalline Phase 160
   8.3 TSC Experiment 163
   8.4 Phase Transition 163
   8.5 Thermodynamics Approach to Monolayers 165
   8.6 Summary 166
   References 167
CHAPTER 9 ELECTRONIC PROPERTIES AT MIM INTERFACES 168
   9.1 Tunneling Current and Electronic Device Applications 168
   9.2 Nanometric Interfacial Electrostatic Phenomena in Ultrathin Films 171
   9.2.1 Electrically Insulating Ultrathin Films 172
   9.2.2 Semiconductor Films 180
   9.3 I-V Characteristic 186
   9.3.1 PI LB Films 186
   9.3.2 Semiconductor Films 192
   9.4 Summary 196
   References 197
CHAPTER 1 INTRODUCTION 1
   1.1 Monolayer Structure and Monolayer Properties 2
   1.2 Surface Pressure/Area Isotherm 3
6.

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日本交通政策研究会編集
出版情報: 東京 : 日本交通政策研究会, 2000.10-  冊 ; 26-30cm
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自動車交通研究 環境と政策 2003の発行にあたって 杉山雅洋 太田勝敏 1
もくじ 3
日本の交通における最近の動向 杉山雅洋 4
最近の調査研究から
   1 温暖化対策としての自動車関連税制 鹿島 茂 10
   2 信号待ちアイドリングストップの燃料消費削減効果 谷口正明 12
   3 土地利用と交通の相互関係から見た環境負荷低減に関する研究 苦瀬博仁 森本章倫 14
   4 遷延的意識障害(植物状態)者を取り巻く問題 伊藤文夫 16
   5 自動車共同利用の現況と今後 青木英明 18
   6 規制緩和から1年を経過した乗合バス市場と地方自体の対応 寺田一薫 20
   7 私用交通における時間価値に関する研究 森杉壽芳 河野達仁 22
   8 ロード・プライシングとその実施可能性と留意点 關 哲雄 庭田文近 24
   9 業務交通における駐車対策の効果ポテンシャルと施策実施上の課題 大越 茂 26
   10 運輸部門におけるCO2排出量増減の要因分析 小竹 忠 28
交通の現状
   1 多様なモビリティとそれを支える交通網 中村文彦・矢部 努・坂本邦宏・高橋洋二・苦瀬博仁
   1-1 変化するモビリティの質と量 32
   1-2 交通ネットワークの現状 34
   1-3 施設整備の将来像 36
   1-4 新しい都市交通システムの動向 38
   1-5 交通需要マネジメント 40
   1-6 都市公共交通の新しい動き 42
   1-7 都市内物流における物流TDMと社会実験 44
   1-8 道路財源 46
   2 安全で快適なモビリティ確保への取り組み 橋本成仁・谷口正明・室町泰徳・秋山哲男・中村文彦
   2-1 道路交通事故への取り組み 48
   2-2 多様な展開を見せるITS (高度道路交通システム) 50
   2-3 駐車問題の解決を目指して 52
   2-4 誰もが使いやすい交通サービスへ 54
   2-5 自転車の見直しの動き 56
   2-6 交通静穏化への取り組み 58
   3 人・交通と環境との調和 室町泰徳・小竹 忠・大成 温・谷口正明
   3-1 自動車のリサイクルへの取り組み 60
   3-2 道路交通騒音の現況と対策 62
   3-3 大気汚染の現況と対策 64
   3-4 地球温暖化防止への取り組み 66
   3-5 エネルギー効率の改善 68
   3-6 環境にやさしい社会制度の試み 70
   3-7 環境対応自動車への取り組み 72
統計・資料 75
索引 98
掲載図・表一覧 100
自動車交通研究 環境と政策 2003の発行にあたって 杉山雅洋 太田勝敏 1
もくじ 3
日本の交通における最近の動向 杉山雅洋 4
7.

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山中浩明編 ; 時松孝次 [ほか] 著
出版情報: 東京 : 朝倉書店, 2010.1  v, 131p ; 26cm
シリーズ名: シリーズ「都市地震工学」 / 東京工業大学都市地震工学センター編 ; 2
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1 地震の液状化予測と対策 [時松孝次] 1
   1.1 液状化・側方流動による構造物の被害形態 2
   1.2 液状化・側方流動のメカニズム 8
   1.3 液状化の発生および変形予測 14
   1.4 液状化対策と効果 32
   1.5 まとめ 37
2 津波ハザードとその評価 [大町達男] 40
   2.1 津波の被害と対策 40
   2.2 地震津波のメカニズム 52
   2.3 地震津波の数値シミュレーション 64
3 設計用ハザード評価 87
   3.1 土木構造物のための設計用入力地震動の考え方 [盛川仁] 87
   3.2 種々の土木構造物の設計用入力地震動 98
   3.3 建築基準法における耐震設計用スペクトル [翠川三郎] 113
   3.4 設計用地震動の策定方法 115
   3.5 全国を概観した地震動予測地図 120
   3.6 性能設計への地震ハザード評価の活用 124
索引 129
1 地震の液状化予測と対策 [時松孝次] 1
   1.1 液状化・側方流動による構造物の被害形態 2
   1.2 液状化・側方流動のメカニズム 8
8.

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佐伯とも子, 京本直樹, 田中義敏著
出版情報: 東京 : 朝倉書店, 2004.3  vi, 191p ; 21cm
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1. 知的財産とは何か [田中義敏] 1
   1.1 企業経営から見た知的財産の役割 1
   (1) ビジネスと知的財産 2
   (2) 企業経営と知的財産 2
   (3) ビジネスの成長要因と知的財産の役割 4
   (4) これからの知的財産活動 9
   1.2 知的財産権の種類 12
2. 知的財産の国際的動向 [田中義敏] 16
   2.1 知的財産の発生と発展 16
   (1) 主要国における知的財産の発生と歴史 16
   (2) ヴェネチア 17
   (3) イギリス 19
   (4) フランス 22
   (5) ドイツ 24
   (6) アメリカ 26
   2.2 日本の知的財産の発生と発展 27
   (1) 江戸時代の「特権」 27
   (2) 特許制度の導入 29
   2.3 世界の知的財産の枠組み作り 32
   (1) 知的財産の国際的保護へ 32
   (2) 真の国際的調和のために 34
   2.4 特許制度の近代的理念 35
   2.5 プロパテント時代 38
   (1) 知的財産のいま 38
   (2) アメリカのプロパテント政策 40
   2.6 知的財産制度の国際的調和と統一 42
   2.7 日本の知的財産戦略 49
3. 知的財産権法 [佐伯とも子] 58
   Ⅰ. 知的財産権
   3.1 知的財産権の意義 58
   3.2 知的財産権の法的保護 59
   (1) 法的保護の種類 59
   (2) 知的財産権法の法的性質 60
   Ⅱ. 知的財産権法の概要
   3.3 知的財産権法の保護の概要 62
   3.4 特許法 63
   (1) 発明とは 63
   (2) 特許制度の特徴 64
   (3) 特許を受けるための要件 66
   (4) 国際出願 76
   (5) ソフトウエア関連発明の保護 77
   3.5 実用新案法 81
   (1) 特許との相違 81
   (2) 制度の概要 81
   (3) 問題点 82
   3.6 意匠法 83
   (1) 意匠とは 83
   (2) 意匠制度の特徴 84
   (3) 部分意匠 84
   (4) 組物意匠制度 85
   (5) 関連意匠制度 85
   3.7 商標法 85
   (1) 商標の機能 85
   (2) 商標制度の特徴 86
   (3) 団体商標 89
   (4) 防護標章登録制度 89
   (5) マドリッド協定議定書 91
   (6) 商号について 91
   3.8 著作権法 92
   (1) 著作権とは 92
   (2) 著作物の種類 93
   (3) 著作権制度の特徴 94
   (4) 著作権条約 96
   3.9 不正競争防止法 97
   (1) 法の目的 97
   (2) 不正競争の種型 98
   (3) 営業秘密 100
   3.10 半導体集積回路法 101
   (1) 保護の必要性 101
   (2) 保護の対象・権利期間 101
   3.11 種苗法 101
   (1) 保護の要件 101
   (2) UPOV条約(植物新品種保護国際同盟) 102
   3.12 新たな動き-遺伝資源・伝統的知識・フォークロア- 103
   3.13 関税定率法 103
   (1) 関税定率法と知的財産権 103
   (2) 取締りの対象となるもの 103
   (3) 並行輸入について 104
4. 権利の取得と行使 106
   4.1 特許 [佐伯とも子・京本直樹] 106
   (1) 出願の手続き 106
   (2) 審査請求の手続き 106
   (3) 中間手続き 107
   (4) 査定 108
   (5) 特許権の効力 108
   (6) 特許権の保護期間および発生・消滅 109
   (7) 特許権の侵害と救済 109
   (8) 特許権の効力の制限 111
   (9) 特許権の消尽 113
   (10) 並行輸入について 113
   (11) 特許権の移転 114
   (12) 実施権 114
   (13) 特許権の共有 115
   4.2 商標 [佐伯とも子・京本直樹] 116
   (1) 出願の手続き 116
   (2) 実体審査 116
   (3) 商標権の効力 116
   (4) 商標権等の侵害と救済 119
   4.3 国際出願 [京本直樹] 119
   (1) 各国の特許制度 119
   (2) 国際出願の必要性と外国での特許取得 120
   (3) 国際出願のルート 120
   4.4 特許係争 [京本直樹] 127
   (1) 特許係争とは 127
   (2) 特許侵害に対する権利行使 127
   (3) 特許侵害と主張された側の対抗策 129
   (4) 特許係争解決の選択肢 132
   (5) 訴訟制度 133
   (6) 訴訟対策 134
   (7) 訴訟への対応 135
   4.5 ライセンス [京本直樹] 136
   (1) ライセンス契約とは 136
   (2) ライセンスの締結 136
   (3) ライセンス契約の重要事項 138
   (4) 共同研究契約 141
5. 知的財産マネージメント-[京本直樹] 143
   5.1 必要性の背景 143
   5.2 知的財産マネージメントの重要性 143
   5.3 IPマネージメントとは 144
   (1) IPマネージメント導入例 145
   (2) 企業における知的財産組織の位置づけ 145
   5.4 望ましいIPマネージメント 147
   (1) 知的財産戦略の策定 147
   (2) 知的財産活動ブロック 147
   5.5 特許ポートフォリオ 152
   (1) 特許ポートフォリオ構築の意義 152
   (2) 特許マップの活用例1 153
   (3) 特許マップの活用例2 153
   5.6 特許権取得の意義と活用 155
   5.7 代表的な企業の知的財産戦略 156
   (1) IBM 157
   (2) NEC 160
   (3) キャノン 162
   (4) 東芝 162
   (5) オムロン 163
   5.8 知的財産戦略に関する指標例 164
   5.9 特許権の活用支援 165
   (1) 国による活用支援 165
   (2) 民間の仲介ビジネス 165
   5.10 特許の価値評価 166
   (1) 特許権の価値 166
   (2) 弁理士会調査による知的財産価値評価ニーズ 167
   (3) 特許評価の具体的手法例 167
   (4) 企業の特許価値評価例 169
   5.11 知的財産会計 169
   (1) 知的財産と会計基準 169
   (2) 税法上の知的財産 170
   (3) 知的財産権の流動化・証券化 170
補論 [京本直樹] 172
   A. 職務発明 172
   B. 産学連携 181
   索引 187
1. 知的財産とは何か [田中義敏] 1
   1.1 企業経営から見た知的財産の役割 1
   (1) ビジネスと知的財産 2
9.

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省エネルギーセンター編
出版情報: 東京 : 省エネルギーセンター, 2002.11-2003.3  2冊 ; 27cm
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Ⅰ. 熱管理概論及び法規
   1. エネルギー管理概論
   1.1 エネルギー資源 3
   1.1.1 エネルギー資源の種類 3
   1.1.2 エネルギー資源の概要 4
   1.2 エネルギー需給 9
   1.2.1 世界のエネルギー情勢 9
   1.2.2 日本のエネルギー情勢 11
   1.2.3 長期エネルギー需給見通し 16
   1.3 エネルギーの使用の合理化に関する法律 22
   1.3.1 エネルギーの使用の合理化に関する法律の体系 22
   1.3.2 省エネ法の概要 22
   1.4 エネルギー管理の手法 33
   1.4.1 エネルギー管理の視点 33
   1.4.2 ISO14000とエネルギー管理 34
   1.4.3 工場における省エネルギー推進方法 34
   2. エネルギーとその変換
   2.1 エネルギーの概念および種類 43
   2.1.1 エネルギーの概念 43
   2.1.2 エネルギーおよび関連する物理量の単位 43
   2.1.3 エネルギーの形態 45
   2.1.4 一次エネルギーと二次エネルギー 49
   2.2 エネルギー変換 49
   2.2.1 エネルギー変換効率 49
   2.2.2 各種エネルギー形態間の変換 50
   2.2.3 発電用エネルギー変換 50
   2.3 エネルギーの貯蔵 52
   2.3.1 エネルギー貯蔵の必要性 52
   2.3.2 エネルギー貯蔵技術 53
   2.4 エネルギー・環境問題 56
   2.4.1 エネルギーの大量消費と環境汚染 56
   2.4.2 温室効果ガス 57
   2.4.3 地球温暖化の抑制策 59
   2.4.4 オゾン層破壊 60
Ⅱ. 熱と流体の流れの基礎
   3. 熱力学
   3.1 熱力学の基礎 65
   3.1.1 熱力学的状態と状態量 65
   3.1.2 熱力学の第一法則 68
   3.1.3 理想気体 72
   3.1.4 可逆過程と不可逆過程 78
   3.1.5 熱力学の第二法則・第三法則 79
   3.1.6 有効エネルギー 85
   3.1.7 気体の混合 90
   3.1.8 相変化を伴う混合物 93
   3.1.9 実在流体 96
   3.2 熱機関 99
   3.2.1 熱機関とサイクル 99
   3.2.2 ガスサイクル 101
   3.2.3. 蒸気サイクル 109
   3.2.4 複合サイクルとコージェネレーション 118
   4. 流体の流れ
   4.1 流体の基礎 121
   4.1.1 流体の定義 121
   4.1.2 流体の物理的性質 121
   4.1.3 流体の静力学 122
   4.1.4 流れ 123
   4.2 流れの力学 124
   4.2.1 流れの基礎方程式 124
   4.2.2 粘性流体の境界層 127
   4.2.3 管路の圧力損失 130
   4.2.4 流量測定 133
   4.2.5 圧縮性流体の流れ 136
   4.2.6 単相流と混相流 140
   4.3 流体輸送 143
   4.3.1 液体の輸送 143
   4.3.2 気体の輸送 148
   4.3.3 特殊流体の輸送 157
   5. 伝熱
   5.1 伝熱現象の概略 159
   5.1.1 伝熱の基本様式 159
   5.1.2 流れと熱伝達 161
   5.1.3 伝熱における代表的無次元数 164
   5.2 放射伝熱 166
   5.2.1 放射の射出と吸収・反射・透過 166
   5.2.2 放射交換と形態係数 171
   5.2.3 物体間の放射伝熱 174
   5.2.4 放射遮へい 178
   5.3 熱伝導 181
   5.3.1 定常熱伝導 181
   5.3.2 熱通過 183
   5.3.3 非定常熱伝導 184
   5.3.4 断熱材の有効熱伝導率 185
   5.4 対流伝熱 186
   5.4.1 対流伝熱の諸様式 186
   5.4.2 速度・温度境界層とバルク温度 187
   5.4.3 平板上の層流強制対流伝熱 188
   5.4.4 平板上の乱流強制対流熱伝達 189
   5.4.5 円管内の強制対流熱伝達 189
   5.4.6 円柱まわりの強制対流熱伝達 191
   5.4.7 垂直平板の層流自然対流熱伝達 192
   5.4.8 垂直平板の乱流自然対流熱伝達 192
   5.4.9 拡大伝熱面(フィン付面) 193
   5.5 沸騰と凝縮 195
   5.5.1 沸騰伝熱 195
   5.5.2 凝縮伝熱 198
   5.6 物質移動 200
   5.6.1 物質拡散と物質伝達 200
   5.6.2 熱伝達とのアナロジー 205
   5.7 熱交換技術の基礎 209
   5.7.1 熱交換器の種類 209
   5.7.2 対数平均温度差 211
   5.7.3 伝熱単位数NTUと温度効率ε 212
   5.7.4 エネルギーの有効利用と伝熱促進 215
Ⅲ. 燃料と燃焼
   6. 燃料と燃焼
   6.1 燃料 221
   6.1.1 燃料の概要 221
   6.1.2 気体燃料 221
   6.1.3 液体燃料 224
   6.1.4 固体燃料 227
   6.2 燃料試験法 229
   6.2.1 発熱量測定 229
   6.2.2 組成分析 230
   6.2.3 燃料の性状測定 234
   6.3 燃焼基礎現象 235
   6.3.1 予混合ガス火災 235
   6.3.2 ガス拡散火災 238
   6.3.3 保炎 240
   6.3.4 液体燃料の燃焼 241
   6.3.5 固体燃料の燃焼 244
   6.4 燃焼計算法 245
   6.4.1 燃焼管理のための計算 245
   6.4.2 理論燃焼温度 252
   6.4.3 燃焼ガスの平衡温度と平衡組成 254
   6.4.4 実際の燃焼温度 255
   6.4.5 省エネルギー燃焼の基本 256
   6.5 有害物質の生成メカニズムと低減対策 260
   6.5.1 一酸化炭素と未燃炭化水素 260
   6.5.2 すすと粒状物質 261
   6.5.3 窒素酸化物 262
   6.5.4 硫黄酸化物 264
   6.6 気体燃料燃焼装置 265
   6.6.1 気体燃料燃焼装置の構成 265
   6.6.2 各種ガスバーナ 266
   6.6.3 蓄熱形燃焼システム 270
   6.7 液体燃料燃焼装置 272
   6.7.1 液体燃料燃焼装置の構成 272
   6.7.2 各種油バーナ 273
   6.7.3 燃焼用空気の供給 276
   6.8 固体燃料燃焼装置 277
   6.8.1 火格子燃焼装置 278
   6.8.2 微粉炭燃焼装置 279
   6.8.3 融灰式燃焼装置 281
   6.8.4 流動層燃焼装置 281
   6.8.5 廃棄物焼却炉 282
   6.9 燃焼ガス分析法 284
   6.9.1 ガス分析法の分類と特徴 284
   6.9.2 化学的ガス分析装置 285
   6.9.3 物理的ガス分析装置 286
   6.9.4 煙道からの試料ガスの採取方法 294
   6.10 燃焼による設備への障害と対策 295
   6.10.1 高温腐食および低温腐食 295
Ⅳ. 熱利用設備及びその管理
   7. 計測と自動制御
   7.1 計測総論 301
   7.1.1 基準量と単位系 301
   7.1.2 測定方式 301
   7.1.3 測定原理 302
   7.1.4 計測の構成 303
   7.1.5 誤差 304
   7.1.6 精度と精度定格 304
   7.1.7 誤差の伝播則 305
   7.1.8 トレーサビリティ 307
   7.2 計装 307
   7.2.1 計装の概念と目的 307
   7.2.2 計装業務の範囲と手順 308
   7.3 温度測定 308
   7.3.1 温度の概念 308
   7.3.2 国際温度目盛 309
   7.3.3 温度計の種類と使用温度範囲 310
   7.3.4 各種温度計の特徴 311
   7.3.5 熱電温度計 311
   7.3.6 抵抗温度計 316
   7.3.7 放射温度計 319
   7.3.8 その他の温度計 324
   7.4 熱測定 325
   7.4.1 熱の測定 325
   7.4.2 薄板形熱流束センサ 326
   7.4.3 放射熱流束センサ 327
   7.4.4 積算熱量の測定 327
   7.4.5 熱伝導率の測定 327
   7.5 圧力計 328
   7.5.1 弾性圧力計 328
   7.5.2 その他の圧力計 332
   7.6 液位の測定 333
   7.6.1 概説 333
   7.6.2 フロート式液位計 333
   7.6.3 差圧式液位計 334
   7.6.4 その他の液位計 334
   7.7 流量測定 335
   7.7.1 概説 335
   7.7.2 容積流量計 335
   7.7.3 差圧流量計 336
   7.7.4 翼車流量計 337
   7.7.5 渦流量計 337
   7.7.6 電磁流量計 338
   7.7.7 超音波流量計 339
   7.7.8 質量流量計 339
   7.8 流速測定 340
   7.8.1 概説 340
   7.8.2 ピトー静圧管 340
   7.8.3 熱式流速計 341
   7.8.4 レーザ流速計 341
   7.9 自動制御 342
   7.9.1 制御系の設計 342
   7.9.2 フィードバック制御 342
   7.9.3 制御系の構成とブロック線図 343
   7.9.4 ラプラス変換と伝達関数 344
   7.9.5 周波数応答とボード線図 347
   7.9.6 極・零点とステップ応答 349
   7.9.7 フィードバック系の安定性 351
   7.9.8 フィードバック制御系の構成 353
   7.9.9 デジタル制御 358
   8. 熱エネルギー利用設備
   8.1 熱エネルギーの有効利用 363
   8.1.1 熱勘定と有効エネルギー 363
   8.1.2 熱エネルギーの有効利用 372
   8.2 ボイラ、蒸気輸送、貯蔵 377
   8.2.1 ボイラ 377
   8.2.2 蒸気輸送.貯蔵 399
   8.3 蒸気原動機.内燃機関.ガスタービン 410
   8.3.1 蒸気原動機 410
   8.3.2 内燃機関 424
   8.3.3 ガスタービン 434
   8.3.4 コンバインドサイクル 441
   8.3.5 コージェネレーション 442
   8.4 熱交換器・熱回収、冷凍・空気調和 443
   8.4.1 熱交換器・熱回収 443
   8.4.2 冷凍・空気調和 462
   8.5 工業炉、熱設備材料 477
   8.5.1 工業炉 477
   8.5.2 熱設備材料 509
   8.6 蒸留・蒸発・濃縮、乾燥、乾留・ガス化 521
   8.6.1 蒸留・蒸発・濃縮 521
   8.6.2 乾燥 535
   8.6.3 乾留・ガス化装置 545
   付録 557
   索引 575
Ⅰ. 熱管理概論及び法規
   1. エネルギー管理概論
   1.1 エネルギー資源 3
10.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
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小野昱郎編 ; 細谷暁夫, 岡真, 斯波弘行共著
出版情報: 東京 : 森北出版, 2002.12  v, 221p ; 22cm
所蔵情報: loading…
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第1章 量子力学 1
   1.1 量子力学的世界像 2
   1.1.1 光の波動性 2
   1.1.2 粒子と波動 3
   1.1.3 光子の粒子性 6
   1.1.4 黒体放射 8
   1.1.5 アインシュタインード・ブロイの関係 10
   1.1.6 ド・ブロイの物質波と原子模型 11
   1.1.7 電子の波動性 14
   1.1.8 波動と粒子の二重性をどう考えるか 16
   1.2 量子力学の基本原理 18
   1.2.1 シュレーディンガー方程式 18
   1.2.2 重ね合わせの原理 20
   1.2.3 不確定性原理 21
   1.2.4 量子力学の基本原理 24
   1.3 量子力学の応用 31
   1.3.1 1次元ポテンシャル問題 31
   1.3.2 3次元の量子力学 40
   1.4 原子の構造 46
   1.4.1 「分割できないもの」の構造 46
   1.4.2 長岡 ラザフォードの原子模型 48
   1.4.3 水素原子の構造 52
   1.4.4 ゼーマン(Zeeman)効果 58
   1.4.5 原子スペクトル 59
   1.4.6 スピン(spin) 59
   1.4.7 スピンの量子状態とは何だろう? 61
   1.5 多電子原子の構造 65
   1.5.1 パウリの排他原理 65
   1.5.2 ヘリウム原子 67
   1.5.3 殻構造と周期津 69
   1.5.4 フェルミーディラック統計 72
   1.5.5 2電子のスピン状態 74
   1.5.6 電子の平均場と軌道 76
   1.5.7 補遺:角運動量の合成 78
第2章 物性物理 81
   2.1 物性物理とは 82
   2.2 統計力学の考え方 84
   2.2.1 温度,絶対温度 84
   2.2.2 エントロピー 86
   2.2.3 簡単な応用例 93
   2.2.4 低温と量子力学 100
   2.2.5 区別のつかない量子力学的粒子の統計力学 101
   2.3 秩序はどのようにしてできるか 相転移の話 105
   2.3.1 分子間の相互作用と秩序 105
   2.3.2 分子の位置の秩序と分子の向きの秩序 107
   2.3.3 磁気モーメントの秩序 111
   2.3.4 秩序を回折によって見る 116
   2.3.5 ボース-アインシュタイン凝縮 118
   2.3.6 非平衡状態における秩序-雪の結晶など 121
   2.4 金属,半導体から超伝導体まで 124
   2.4.1 金属中を自由に動き回る電子 124
   2.4.2 絶縁体 132
   2.4.3 半導体 134
   2.4.4 超伝導 138
第3章 特殊相対性理論 147
   3.1 光速不変の原理 148
   3.1.1 ローレンツ変換 148
   3.2 ローレンツ収縮と時間の遅れ 154
   3.2.1 事象の同時性 154
   3.2.2 因果津(causality) 155
   3.2.3 ローレンツ収縮 157
   3.3 相対論的力学 160
   3.3.1 特殊相対性原理 160
   3.3.2 運動量とエネルギー 160
   3.3.3 ドップラー効果 163
第4章 原子核と素粒子の物理 165
   4.1 原子核の構造 166
   4.1.1 原子核の種類 166
   4.1.2 原子核の大きさ 168
   4.1.3 核子の分布 172
   4.1.4 束縛エネルギー 174
   4.1.5 崩壊と原子力エネルギー 177
   4.1.6 核融合と元素の合成 181
   4.1.7 原子核の殻構造 184
   4.2 素粒子の世界 187
   4.2.1 自然界の4つの力 187
   4.2.2 素粒子の標準理論 188
   4.2.3 核力の湯川理論 191
   4.2.4 クォーク 195
   4.2.5 カラーの閉じ込め 198
   4.2.6 ゲージボソンの質量と到達距離 200
   4.2.7 反粒子・反物質 204
   4.2.8 弱い相互作用による鏡映対称性の破れ 207
   4.2.9 質量の起源,ニュートリノの質量 208
演習問題解答 211
付録1 物理定数 217
付録2 元素の電子配置 218
索引 219
第1章 量子力学 1
   1.1 量子力学的世界像 2
   1.1.1 光の波動性 2
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