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1.

図書

図書
日本建築学会
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1957.10  225p ; 21cm
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2.

図書

図書
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2002.9  188p ; 26cm
シリーズ名: 応用力学シリーズ ; 10
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3.

図書

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建築學會編
出版情報: 東京 : 輝文堂書房, 1944.2  2冊 ; 26-30cm
シリーズ名: 臨時日本標準規格 ; 第346號
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4.

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図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2002.7  201p ; 26cm
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5.

図書

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日本建築学会編
出版情報: 東京 : 彰国社, 2002.8  305p ; 26cm
シリーズ名: シリーズ地球環境建築 ; 入門編
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6.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2002.3  vii, 154p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
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7.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2001.10  vii, 193p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
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8.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2001.9  347p ; 26cm
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9.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2001.10  217p ; 30cm
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10.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2001.10  225p ; 26cm
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11.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 建築資料研究社, 2001.5  150p ; 30cm
シリーズ名: 日本建築学会設計競技優秀作品集 ; 2000年度
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12.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2001.5-  冊 ; 31cm
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13.

図書

図書
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2001.12  37p ; 30cm
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14.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善(発売), 2002.1  238p ; 30cm
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15.

図書

図書
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 彰国社, 1959-1961  2冊 ; 26cm
シリーズ名: 日本建築学会設計計画パンフレット ; 8, 9
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16.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 彰国社, 2001.9  284p ; 19cm
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17.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2003.4  vii, 286p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
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18.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 2005.7  vii, 166p ; 21cm
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19.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 井上書院, 2005.4  xi, 279p ; 21cm
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20.

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東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2004.9  ix, 116p ; 26cm
シリーズ名: まちづくり教科書 / 日本建築学会編 ; 第6巻
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第Ⅰ部理論編
1章「まちづくりを学ぶ」ということ 2
   1-1まちづくり学習とは 2
   1-2この本を上手に活かすために 5
2章「まち学習」の視点 8
   2-1学校教育とまち学習 8
   2-1-1子ども・学校・地域の変貌 8
   2-1-2学校教育におけるまち学習の変遷 10
   2-1-3各教科における「まち学習」への取組み 11
   2-1-4総合学習におけるまち学習 12
   2-1-5「まち学習」的学びの構造 14
   2-2英国の住環境学習 16
   2-2-1英国で考える子どもと環境との関わり方 16
   2-2-2学校改善に見る「まち学習」の視点 17
   2-2-3都市学習センターが目指したもの 19
   2-2-4まち学習を支える地域 21
   2-3City Building EducationTM 23
   2-3-1City Building EducationTMの構成 24
   2-3-2City Building EducationTMにおけるシミュレーションの意味 30
3章「まち学習」から「まちづくり学習」へ 34
   3-1都市計画のとびらをひらく「実践まちづくり」学習 34
   序:「都市計画のとびらをひらく」前に 34
   3-1-1「とびらをひらく」ためには 35
   3-1-2都市計画のとびらをひらく「実践まちづくり学習」 36
   3-1-3実践まちづくり学習の骨格 37
   3-1-4実践まちづくり学習の入門書 41
   3-1-5おわりに-学習成果の実践へ- 43
   3-2まちづくり学習とNPO 44
   3-2-1はじめに 44
   3-2-2参加,参画と学習 44
   3-2-3子どもが動くことで大人も動きだす 45
   3-2-4学校と地域をつなぐNPO 46
   3-2-5学校と地域をつなぐ組織 50
   3-3大学と地域との接点となるまちづくり学習 51
   3-3-1大学と地域,その知縁的関係とコミュニティづくり 51
   3-3-2大学におけるまちづくり学習のあり方を考える 52
   3-3-3大学と地域の関係からみたまちづくり学習の事例 53
4章「まちづくり学習」から「まちづくり」へ(紙上座談会) 58
第Ⅱ部実践編
1章まちを「つくる」「たべる」学習のススメ 70
   [まち学習&まちづくり学習]実践レシピ 72
   01メニューを考えよう①まちと「なかよくなる」ことからはじめよう-栃木市栃木第5小学校における生活科でのプログラム- 72
   02メニューを考えよう②メニューの中にたべたいものを入れる-土手住専科(弘前市上土手町のまち学習)- 74
   03素材を探そう①わくわく探検隊-松戸市小金地区旧水戸街道沿いのおいしい探検メニュー- 76
   04素材を探そう②子どもたちはおいしい素材を知っている-the good,the bad&the ugly- 78
   05素材を探そう③まちのお宝・みつはま生活博物館-エコミュージアムのすすめ- 80
   06料理してみよう①みんなでトライ「まちづくりシミュレーション」-身近な環境と子どもたちを考える会- 82
   07料理してみよう②得意料理はインターネット-高校生によるまちづくり情報発信- 84
   08おいしく仕上げをしよう①創造的な「けんか」のススメ-青森市気象台跡地公園(つくだウェザーパーク)計画- 86
   09おいしく仕上げをしよう②料理の本家本元「家庭科」で味付けする-高根沢町立A小学校における家庭科でのまち学習- 88
   10たべてみよう①仙台・ヘルシンキ子ども会議-西公園プロジェクト- 90
   11たべてみよう②もう一度たべてみる-長町副都心プロジェクト- 92
   12フルコースメニュー①半年かけて素材をじっくり煮込む-三重県女性センターまちづくりワークショップ講座- 94
   13フルコースメニュー②よってたかって素材を仕込む-まちづくり大好き人間養成作戦事業- 96
   14フルコースメニュー③アラカルト料理でおいしさ倍増-庚申庵伝統子ども文化教室におけるまち学習- 98
   15フルコースメニュー④公園づくりから学ぶ「参画」-佐野市立天明小学校における総合的な学習の時間活動- 100
   16フルコースメニュー⑤三世代遊び場マップづくり-世田谷区三軒茶屋・太子堂地区での遊びを通してみた衝の変遷- 102
2章『まちづくりブック』のつくり方・使い方・育て方 104
   2-1まちづくりブックって何だろう 104
   2-2つくり方 104
   2-2-1きっかけをつくる 104
   2-2-2ブックの基本方針を決める 104
   2-2-3ブックの内容を決める 106
   2-3使い方 109
   2-4育て方 110
3章「まち学習」「まちづくり学習」タウンページ 112
第Ⅰ部理論編
1章「まちづくりを学ぶ」ということ 2
   1-1まちづくり学習とは 2
21.

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図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 鹿島出版会, 2011.12  174p ; 26cm
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22.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 2011.12  129p ; 30cm
シリーズ名: 日本建築学会設計競技優秀作品集 ; 2011年度
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23.

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図書
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2011.11  191p ; 26cm
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24.

図書

図書
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2011.7  577p ; 30cm
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25.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 2011.8  v, 95p ; 21cm
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26.

図書

図書
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2011.9  291p ; 26cm
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27.

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図書
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会, 日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1999.10  445p, 図版[8]p ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 建築編 ; 9
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28.

図書

図書
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会, 日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1999.3  423p, 図版4枚 ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 建築編 ; 7
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29.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : オーム社, 1999.3  viii, 198p ; 26cm
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30.

図書

図書
日本建築学会編集・著作
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2000.3  549p, 図版[16]p ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 共通編 ; 1
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31.

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図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1949  冊 ; 21cm
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32.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1997.11  2冊 ; 26cm
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33.

図書

図書
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会, 日本建築学会 [編]
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1998.10  517p, 図版[8]p ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 建築編 ; 6
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34.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1999.10  375p ; 26cm
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35.

図書

図書
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会, 日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1999.12  469p , 図版4枚 ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 建築編 ; 10
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36.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 彰国社, 1998.12  297p ; 21cm
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37.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1998.10  601p ; 26cm
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第Ⅰ編 層崩壊に関する検討と提案
   まえがき 1
   1. 兵庫県南部地震でみられた1層、中間層崩壊の被害状況の概観 3
   1.1 鉄筋コンクリート造 3
   1.2 鉄骨鉄筋コンクリート造 11
   1.3 実被害建物によるIs値の分布と損傷集中との関係について 18
   2. 個別建物被害とその要因検討 23
   2.1 最下層崩壊を生じた建築物の被害例とその要因の検討 23
   2.2 最下層崩壊を生じた建築物の被害例とその要因の検討(1) 36
   2.3 最下層崩壊を生じた建築物の被害例とその要因の検討(2) 46
   2.4 最下層崩壊を生じた建築物の被害例とその要因の検討(3) 55
   2.5 全体降伏を形成した建築物の被害例とその要因の検討 64
   3. 建物の層崩壊の要因とその防止に関するスタディと提言 75
   3.1 入力特性との関係 75
   3.2 構造特性との関係 104
   4. 結び 143
第Ⅱ偏 柱梁接合部に関する検討と提案
   まえがき 147
   1. RC造柱梁接合部の耐震設計に関する基本的な考え方 149
   2. 柱梁接合部の力学的挙動と設計方法 152
   2.1 既往の研究概要 152
   2.2 現在の設計方法 156
   2.3 今後の課題 161
   3. 柱梁接合部の地震被害 166
   3.1 既往の事例 166
   3.2 1995年兵庫県南部地震による被害事例 178
   4. 柱梁接合部の地震被害の検討 185
   4.1 検討建物と検討方法 185
   4.2 検討例 189
   4.3 検討結果のまとめ 265
   5. 既存建築物の柱梁接合部の耐震性能 273
   5.1 検討概要 273
   5.2 柱梁接合部のせん断余裕度、Sjと、接合部せん断破壊時せん断力係数Cjに関する検討 273
   5.3 柱への梁の偏心接合による耐力低下 279
   5.4 既存建築物の柱梁接合部の耐震性能 281
   6. RC造建物の柱梁接合部の耐震設計方法・耐震点検方法の提言 282
   6.1 耐震設計方法 282
   6.2 耐震点検方法 287
   7. 特種な調査結果 292
   7.1 大破した鉄骨鉄筋コンクリート造建物の柱梁接合部コンクリートから採取さいたコアによる損傷状況の調査 292
   7.2 鉄筋コンクリート造9階建築物(ジェネス六甲)のひび割れ、材料強度 298
   7.3 大破した中高層壁式ラーメン(HFW)鉄筋コンクリート造建物のひび割れ状況 314
   8. 検討結果のまとめ 321
   付録1 柱梁接合部の必要せん断余裕度 327
   付録2 柱梁接合部のせん断強度に基づく梁の引張鉄筋比の上限の計算例 333
   付録3 ねじりモーメントの影響による柱梁接合部せん断耐力の耐力低下についての考察 336
   付録4 ねじりモーメントの影響による柱せん断耐力の耐力低下についての検討 349
第Ⅲ偏 非構造部材に関する検討と提案
   まえがき 361
   1. 鉄筋コンクリート造建築物の耐震設計における非構造部材の取扱いに関する基本的な考え方 364
   1.1 構造物の地震時応答と耐震設計 364
   1.2 耐震性能に及ぼす非構造部材の影響 365
   1.3 非構造部材の耐震設計上の取扱い方 366
   2. 非構造壁を含む構造骨組および部材の力学的特性 367
   2.1 はじめに 367
   2.2 各種スリットの形式とスリット部の力学性状 367
   2.3 腰壁・垂れ壁付き部材および骨組の力学性状 370
   2.4 袖壁付き部材および骨組の力学性状 374
   2.5 方立て壁および方立て壁付き骨組の力学性状 377
   2.6 開口壁付き骨組の力学性状 382
   2.7 開口壁付きプロティ構造骨組の力学性状 388
   2.8 二次壁を含む実大スケール骨組の実験による力学性状と破壊性状 393
   2.9 無開口壁に部分スリットを設けた骨組の力学性状 395
   3. 非構造壁を含む構造骨組に対する耐震設計の考え方 400
   3.1 スリット設置の要否に対する考え方 400
   3.2 強度抵抗型建築物の場合 401
   3.3 靱性依存型全体降伏形建築物の場合 404
   3.4 強度抵抗型建築物および靱性抵抗型全体降伏形建築物以外の建築物の場合 407
   3.5 スリットの詳細 412
   3.6 既存建築物における耐震改修とスリット設置の考え方 414
   4. スリット設置と防水、耐火、施工性等の関係 422
   4.1 防水性能 422
   4.2 耐火性能 423
   4.3 遮音性能 424
   4.4 施工性能 424
   4.5 スリット部の配筋 425
   5. 阪神・淡路大震災等の地震被害による教訓 427
   5.1 非構造壁の被害と構造体の被害との関係 427
   5.2 非構造壁が建物の偏心率・剛性率等に及ぼす影響 435
   5.3 スリットの有無と非構造壁の被害 439
   5.4 非構造壁の偏心取付きの影響 448
   5.5 方立て壁型複合壁の破壊による扉の開閉障害 453
   5.6 出部屋形状の非構造壁の被害 455
   6. 鉄筋コンクリート造非構造壁の耐震設計に対する提言と今後の研究課題 459
   付. 文献リスト 461
第Ⅳ偏 配筋・継手に関する検討と提案
   まえがき 471
   1. 配筋・継手に関する被害概要と基規準 473
   1.1 被害概要 473
   1.2 配筋・継手に関する基規準 474
   2. 配筋詳細 477
   2.1 横補強筋 477
   2.2 段落し 520
   3. 継手 530
   3.1 ガス圧接 530
   3.2 溶接継手 552
   3.3 重ね継手 555
   3.4 機械式継手 558
   4. 各部配筋 561
   4.1 柱 561
   4.2 梁 568
   4.3 耐震壁 572
   4.4 基礎梁、基礎スラブ 578
   4.5 その他 587
   5. まとめ 597
   5.1 配筋詳細 597
   5.2 継手 598
   5.3 各部配筋 599
第Ⅰ編 層崩壊に関する検討と提案
   まえがき 1
   1. 兵庫県南部地震でみられた1層、中間層崩壊の被害状況の概観 3
38.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 井上書院, 1998.12  xiii, 328p ; 21cm
シリーズ名: 世界の建築・都市デザイン / 日本建築学会編
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39.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2007.11  318p ; 26cm
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1章 概説
   l.1 はじめに 1
   1.2 日本における煙突の変遷 1
   1.3 温度応力と煙突5
   1.4 煙突の劣化 8
   1.5 地震や風による煙突の被害 10
   1.6 震度法,現行基準法と地震応答解析 13
   1.7 用語と略語 16
   1.8 記号 18
2章 材料および許容応力度
   2.1 総則 25
   2.2 構造材料の種類・品質・形状・寸法および定数 25
   2.3 構造材料の許容応力度 31
   2.4 ライニングの材料 36
3章 設計荷重
   3.1 総則 44
   3.2 固定荷重 45
   3.3 積載荷重 45
   3.4 温度荷重・地震荷重・風荷重 45
4章 温度荷重
   4.1 総則 46
   4.2 鉄筋コンクリート煙突 46
   4.3 鋼製煙突 57
5章 地震荷重
   5.1 総則 60
   5.2 地震荷重算定の手順 61
6章 風荷重
   6.1 総則 73
   6.2 風速および速度圧 79
   6.3 風方向荷重 90
   6.4 風直交方向荷重 95
   6.5 風荷重の組み合わせ 99
   6.6 個材村振動 101
7章 断面算定
   7.1 総則 104
   7.2 鉄筋コンクリート煙突の断面算定 104
   7.3 鋼製煙突の断面算定 114
8章 基礎の設計
   8.1 総則 127
   8.2 設計用荷重 127
   8.3 地盤支持力の検討 129
   8.4 水平抵抗の検討 130
   8.5 その他の基礎 130
9章 屋上突出煙突
   9.1 総則 132
   9.2 地震荷重算定の手順 133
10章 施工および精度
   10.1 総則 137
   10.2 施工および施工検査 137
   10.3 精度基準 139
11章 設計例
   11.1 高さ60mの鉄筋コンクリート煙突の設計例 141
   11.2 高さ150mの鉄筋コンクリート煙突の設計例 155
   11.3 高さ60mの鋼製煙突の設計例 178
   11.4 高さ150mの鉄塔形煙突の設計例 195
   11.5 高さ150mの多脚形煙突の設計例 222
   11.6 屋上突出煙突の設計例 240
   l1.7 高さ200mの鉄筋コンクリート煙突の設計例(弾塑性解析) 255
付録
   付録1 鉄筋コンクリート円筒断面の履歴特性とモデル化 267
   付録2 鉄筋コンクリート円筒形断面柱の計算図表 282
   付録3 せん断応力 292
   付録4 各種煙突の地震応答性状の検討 298
   付録5 年表 318
1章 概説
   l.1 はじめに 1
   1.2 日本における煙突の変遷 1
40.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 三松株式会社出版事業部 , 東京 : 丸善株式会社出版事業部 (発売), 2007.10  296p ; 26cm
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序説 3
第1部
第1章 電波吸収体の現状と今後の展望 13
   1.1 電波吸収体の現状 13
   1.1.1 電波吸収体の発展経緯 13
   1.1.2 電波吸収体の分類 17
   1.1.3 今後の展望 19
第2章 電波吸収体の設計 23
   2.1 電波吸収体の設計概要 23
   2.1.1 電波吸収性能 23
   2.1.2 電波吸収体の実用化要素 24
   2.1.3 電波吸収体の実用化 25
   2.2 電波吸収体の設計 26
   2.2.1 狭帯域電波吸収体(単層型電波吸収体) 26
   2.2.2 狭帯域電波吸収体(λ/4型電波吸収体) 27
   2.2.3 広帯域電波吸収体(2層型電波吸収体) 28
   2.2.4 超広帯域電波吸収体(多層型電波吸収体) 30
   2.3 各種電波吸収体の設計例 32
   2.3.1 磁性損失材料を用いた単層型電波吸収体 32
   2.3.2 誘電損失材料を用いた単層型電波吸収体 35
   2.3.3 抵抗皮膜を用いた電波吸収体 39
   2.3.4 容量性を有する抵抗皮膜を用いた電波吸収体 41
   2.4 むすび 46
第3章 材料定数の測定法 49
   3.1 共振器法 49
   3.1.1 測定概要 49
   3.1.2 摂動係数の導出 52
   3.1.3 測定例 55
   3.2 自由空間法 58
   3.2.1 測定概要 58
   3.2.2 測定原理 61
   3.2.3 測定例 66
   3.3 反射・伝送法、Sパラメータ法 69
   3.3.1 測定概要 69
   3.3.2 測定原理 69
   3.3.3 計算モデルの種類 75
   3.3.4 計算モデルによる計算結果の差異 79
   3.3.5 その他の反射波法(非破壊測定法) 79
   3.3.6 不確かさ要因と対策 81
   3.3.7 測定の最適化 86
   3.4 自由空間法 90
   3.4.1 自由空間法の特徴 90
   3.4.2 送受信アンテナとフィクスチャ 90
   3.4.3 フリースペース法の校正法-TRL校正とGRL校正 92
   3.4.4 複素誘電率、複素透磁率の計算例 94
第4章 電波吸収体の測定 99
   4.1 MHz帯及びGHz帯における測定方法 99
   4.1.1 各種測定方法概要 99
   4.1.2 MHz帯(10MHz~1000MHz)における測定 100
   4.1.3 GHz帯(1GHz~30GHz)における測定 105
   4.2 ミリ波帯における測定方法 107
   4.2.1 ミリ波帯(30GHz~110GHz)における測定 107
   4.2.2 ホーンアンテナを使用する方法 108
   4.2.3 誘電体レンズを使用する方法 113
   4.3 近傍界における電波吸収体の評価 118
   4.3.1 概要 118
   4.3.2 近傍における測定概要 120
   4.3.3 デカップリング評価用アンテナ 121
   4.3.4 インターデカップリング効果 123
   4.3.5 イントラデカップリング効果 124
   4.3.6 伝導ノイズ抑制効果 125
   4.3.7 放射ノイズ抑制効果 127
   4.4 機器の放射ノイズ対策 128
第2部
第5章 屋内空間における電磁シールド・電波吸収技術 135
   5.1 建築空間における電磁環境 135
   5.2 電磁シールド技術 138
   5.2.1 計画 139
   5.2.2 設計 141
   5.2.3 測定 146
   5.2.4 通信環境としての電磁シールドルーム 149
   5.3 無線LANにおける電波吸収体技術 149
   5.3.1 無線LAN 150
   5.3.2 無線LAN用電波吸収体 152
   5.3.3 提案されている無線LAN用電波吸収体 153
   5.3.4 無線LAN用建材型電波吸収体 154
   5.3.5 無線LAN通信環境における電波吸収体の設置効果 159
   5.3.6 むすび 172
第6章 高層ビルにおける電波吸収技術 175
   6.1 高層ビルによるTVゴースト障害 175
   6.2 電波吸収外壁によるゴースト対策 175
   6.2.1 電波吸収体の作動原理 176
   6.3 TVゴースト対策用電波吸収体 177
   6.3.1 フェライトタイル方式の電波吸収外壁 178
   6.3.2 フェライトコンクリート方式の電波吸収外壁 180
   6.3.3 抵抗膜を利用した電波吸収外壁 181
   6.3.4 テレビ電波吸収外壁の効果及び施工例 182
   6.4 最近開発された電波吸収外壁 184
   6.4.1 誘電体とフェライトタイルを使用した電波吸収外壁 184
   6.4.2 施釉フェライトタイルを使用した電波吸収外壁 184
   6.5 むすび 185
第7章 橋梁における電波吸収技術 189
   7.1 大型ハンガーロープによるTVゴースト障害 189
   7.2 円筒状電波吸収体による対策 190
   7.2.1 2次元無限円筒による計算モデル 190
   7.2.2 級数解による1層円筒電波吸収体の理論計算 191
   7.2.3 GMT法による組み合わせ円筒電波吸収体の理論計算 193
   7.3 金属円柱からの散乱抑制の言+算ルル 197
   7.3.1 円筒ゴムフェライトによる反射の抑制 198
   7.3.2 円筒無損失誘電体を用いた散乱抑制 199
   7.3.3 組合せ形吸収体を用いた場合 200
   7.3.4 120°方向付近の散乱波を抑制する設計 202
第8章 ETCにおける電波吸収技術 205
   8.1 ETCシステムと通信環境 205
   8.1.1 路車間通信 205
   8.1.2 ETC車載器の受信特性 206
   8.1.3 構造物下におけるETC車載器の受信電力 207
   8.1.4 高架道路下における受信電力 208
   8.2 料金所構造物の多重反射防止用電波吸収体 210
   8.2.1 電波吸収体に要求される性能 210
   8.2.2 電波吸収体の設計 210
   8.2.3 電波吸収体の評価 212
   8.2.4 電波吸収体の実用化 213
   8.2.5 多重反射防止の効果検証 215
   8.3 ETCレーン間干渉防止透明電波吸収体 218
   8.3.1 大型車がETCレーンに存在する場合の隣接レーンにおける受信電力 218
   8.3.2 透明電波吸収体の構造 220
   8.3.3 透明電波吸収体の設計 221
   8.3.4 透明電波吸収体の製作・評価 223
   8.3.5 多重反射防止の効果検証 228
   8.4 ETCレーン間干渉防止用損失磁性被覆円筒棒列 229
   8.4.1 被覆円筒棒列 230
   8.4.2 解析 231
   8.4.3 解析方法 231
   8.4.4 解析結果 232
   8.4.5 測定 233
   8.4.6 測定結果 235
   8.4.7 円偏波に対する評価 237
   8.4.8 測定結果 238
   8.5 電磁波吸収舗装 239
   8.5.1 舗装材の電気的特性 240
   8.5.2 電磁波吸収舗装の吸収原理 240
   8.5.3 電磁波吸収舗装の設計 241
   8.5.4 電磁波吸収性能の理論式 242
   8.5.5 電気的特性の試験方法 242
   8.5.6 舗装材としての力学的特性試験 243
   8.5.7 電磁波吸収性能の設計(入射角一吸収性能) 243
   8.5.8 施工事例(ETC料金所) 246
   8.5.9 対策効果の確認 248
   8.6 むすび 251
第9章 ITSにおける電波吸収技術 255
   9.1 ITS 255
   9.2 ETC 256
   9.2.1 ETCレーンの電波吸収体 256
   9.3 DSRCビーコン 259
   9.3.1 高速道路上における電波吸収体 259
   9.3.2 電波吸収舗装 261
   9.3.3 電波吸収遮音壁 261
   9.4 実証実験 262
   9.4.1 測定系 262
   9.4.2 測定場所 263
   9.4.3 測定範囲 264
   9.4.4 測定結果 264
   9.4.5 考察 266
   9.5 トンネル内における電波環境 266
   9.5.1 実環境実験 266
   9.5.2 測定系及び測定範囲 268
   9.5.3 測定結果及び考察 268
   9.6 今後の研究動向 269
第10章 電波暗室における電波吸収技術 271
   10.1 電波暗室 271
   10.1.1 電波暗室の動向 271
   10.1.2 EMC電波暗室 272
   10.1.3 EMC試験用電波暗室に求められる性能 273
   10.2 EMC電波暗室用複合電波吸収体 274
   10.2.1 フェライトタイル 274
   10.2.2 誘電損失体 275
   10.2.3 誘電損失複合電波吸収体 276
   10.2.4 10m法電波暗室への適用例 280
   10.3 アンテナ評価電波暗室用電波吸収体 283
   10.3.1 アンテナ評価電波暗室 283
   10.3.2 マイクロ波・ミリ波用電波暗室の基本的な設計 284
   10.3.3 マイクロ波ミリ波用超広帯域電波吸収体 287
   10.4 むすび 293
序説 3
第1部
第1章 電波吸収体の現状と今後の展望 13
41.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 2007.8  x, 152p ; 21cm
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42.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2007.10  viii, 147p ; 26cm
シリーズ名: まちづくり教科書 / 日本建築学会編 ; 第10巻
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43.

図書

東工大
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図書
東工大
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日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2006.3  135p, 図版 [2] p ; 30cm
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1章 建築材料の分類 1
[素材を中心として分類される建築材料]
 2章 木質系材料 3
 3章 鉄鋼材料 19
 4章 コンクリート 25
 5章 石材 58
 6章 無機質系材料 61
 7章 金属系材料 66
 8章 高分子材料およびアスファルト 73
[形態を中心として分類される建築材料]
 9章 左官・塗り材料 76
 10章 ボード状材料 88
 11章 シート状材料 94
 12章 建具類 98
[機能を中心として分類される建築材料]
 13章 防・耐火材料 101
 14章 防水・防湿材料 105
 15章 採光材料 110
 16章 断熱材料 114
 17章 音響材料 117
 18章 電磁制御材料 122
 19章 免震・制振材料 124
 20章 接合・補強材料 126
引用文献 132
1章 建築材料の分類 1
[素材を中心として分類される建築材料]
 2章 木質系材料 3
44.

図書

図書
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2006.10  130p ; 30cm
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45.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2007.1  vii, 222p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
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46.

図書

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日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.9  133p ; 26cm
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1章 目的・適用範囲
   1.1 目的 1-11
   1.2 適用範囲 1-22
   1.3 用語および定義 1-24
2章 環境配慮の分類および適用方法
   2.1 環境配慮の分類 2-33
   2.2 環境配慮の方法 2-35
    2.2.1 基本方針 2-35
    2.2.2 省資源型の環境配慮 2-38
    2.2.3 省エネルギー型の環境配慮 2-40
    2.2.4 環境負荷物質低減型の環境配慮 3-40
    2.2.5 長寿命型の環境配慮 3-41
   2.3 環境配慮の実施・記録 3-42
3章 部材および構造体の設計
   3.1 目的 4-44
   3.2 材料選定および調合設計 4-45
   3.3 強度の設定 4-45
   3.4 かぶり厚さの設計 4-48
   3.5 プレキャストコンクリートの利用 4-51
4章 コンクリート材料の選定
   4.1 適用範囲・基本方針 4-55
   4.2 セメント 5-56
   4.3 骨材 5-61
   4.4 練混ぜ水 5-64
   4.5 混和材料 5-66
5章 コンクリートの調合
   5.1 適用方針・基本方針 6-71
   5.2 水結合材比 6-71
   5.3 単位水量 6-74
   5.4 単位セメント量 6-75
   5.5 その他の配慮事項 6-76
6章 コンクリートの発注・製造・受入れ
   6.1 適用範囲・基本方針 7-77
   6.2 工場の選定 7-77
   6.3 発注 7-78
   6.4 製造 7-80
   6.5 運搬 8-81
   6.6 受入れ 834
7章 コンクリート工事 8-84
8章 鉄筋および鉄筋工事 9-96
9章 型枠および型枠工事 9-100
付録
 付1 建築物へのプレキャスト部材の適用例
   1.1 はじめに 109
   1.2 概要 111
   1.3 PCa化による環境への影響検討 111
   1.4 今後の検討課題 112
 付2 高品質再生骨材コンクリートの適用事例
   2.1 概要 113
   2.2 解体建築物およびコンクリートの調査 113
   2.3 再生粗骨材の製造 114
   2.4 再生骨材コンクリートの性能 116
   2.5 環境配慮の効果と課題 116
 付3 中品質再生骨材コンクリートの適用事例
   3.1 はじめに 118
   3.2 概要 118
   3.3 再生粗骨材 119
   3.4 再生粗骨材コンクリートの現場適用 121
   3.5 環境配慮の効果 123
   3.6 まとめ 123
 付4 低品質再生骨材コンクリートの適用事例(1)
   4.1 はじめに 125
   4.2 概要 125
   4.3 充填モルタルおよびコンクリートの性状 126
   4.4 省資源・省エネルギー・環境負荷物質低減およびコストの評価 127
   4.5 まとめ
 付5 低品質再生骨材コンクリートの適用事例(2)
   5.1 はじめに 130
   5.2 概要 130
    5.2.1 対象構造物 130
    5.2.2 マテリアルフロー 131
    5.2.3 使用材料とコンクリートの調合 131
    5.2.4 コンクリートの調合と練混ぜ 132
   5.3 環境影響の検討 132
    5.3.1 省資源型(解体コンクリート塊および産業副産物の再利用) 132
    5.3.2 省エネルギー型・環境負荷物質低減型 133
1章 目的・適用範囲
   1.1 目的 1-11
   1.2 適用範囲 1-22
47.

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日本建築学会編集著作
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.7  166p ; 26cm
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(ページ付けは 本文ページ・・・解説ページ となっている)
1章 総則
   1.1 目的 1・・・7
   1.2 適用範囲 1・・・8
   1.3 用語 1・・・10
2章 維持管理の基本 3・・・16
3章 要求機能とそれに関連する性能 3・・・22
4章 劣化事象と劣化要因 4・・・28
5章 維持管理計画の策定
   5.1 維持管理の区分 4・・・46
   5.2 維持管理計画の策定 4・・・51
6章 点検
   6.1 点検の区分 5・・・56
   6.2 定期点検 5・・・56
   6.3 臨時点検 5・・・70
7章 健全性評価
   7.1 健全性評価の概要 5・・・73
   7.2 現状の健全性評価 6・・・73
   7.3 長期的な健全性評価 6・・・79
8章 対策と効果の確認 6・・・86
9章 記録 6・・・90
付録
   付録1 健全性評価における評価基準の設定に関する資料 ・・・93
   付録2 進展予測式に関する資料 ・・・144
   付録3 アルカリ骨材反応に対する対策の事例 ・・・159
(ページ付けは 本文ページ・・・解説ページ となっている)
1章 総則
   1.1 目的 1・・・7
48.

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日本建築学会編集著作
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.3  98p ; 26cm
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1章 総則
   1.1 目的 1
   1.2 適用 1
   1.3 用語 1
   1.4 基本方針 5
   1.5 調査・劣化診断・修繕の手順 5
2章 既存建築物の保全計画の考え方
   2.1 一般事項 7
   2.2 保全計画の作成手順 8
   2.3 保全計画の作成 9
   2.4 複数の建築物に係る保全計画の考え方 10
   2.5 保全計画の標準・参考資料 11
3章 劣化調査・劣化診断
   3.1 総則 12
   3.2 劣化調査の種類と方法 13
   3.3 劣化診断 14
   3.4 劣化調査・劣化診断結果の判定 14
4章 目的に応じた調査・診断
   4.1 耐震改修を目的とした診断 15
   4.2 増・改築を目的とした診断 15
   4.3 環境配慮改修を目的とした診断 16
   4.4 コンバージョンを目的とした診断 16
   4.5 歴史的建造物の保存復元を目的とした診断 17
   4.6 景観維持を目的とした診断 17
5章 調査診断結果の耐久設計への活用
   5.1 基本事項 17
   5.2 建築物等の目標耐用年数設定への活用 18
   5.3 建築物等の設計耐用年数の推定・予測の根拠としての活用 18
   5.4 維持保全計画・維持保全水準設定への配慮 18
   5.5 既存建築物等の改修設計への活用 19
   5.6 耐久設計関連情報の収集・蓄積・利用への活用 19
1章 総則
   1.1 目的 1
   1.2 適用 1
49.

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日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.2  296p ; 26cm
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1章 構造体コンクリート強度の概念および関連法令・日本建築学会の規定 1
   1.1 構造体コンクリート強度の概念および研究の変遷 1
   1.2 法令および日本建築学会における強度規定の体系 3
   1.3 建築基準法における規定の変遷 7
   1.4 日本建築学会における規定の変遷 10
   1.5 日本工業規格における現行規定 18
2章 使用材料・製造・運搬とコンクリート強度 28
   2.1 コンクリートの強度変動に影響を及ぼす要因28
   2.2 使用材料の影響 31
   2.3 製造の影響 46
   2.4 施工現場までの運搬の影響 49
   2.5 まとめ 51
3章 打込み・締固めと構造体コンクリート強度 54
   3.1 施工現場内における運搬の影響 54
   3.2 打込みの影響 56
   3.3 締固めの影響 58
   3.4 打重ねの影響 60
   3.5 養生方法とせき板存置期間の影響 64
   3.6 降雨の影響 65
   3.7 地震動の影響 66
   3.8 施工上の不具合の影響 66
   3.9 まとめ 70
4章 構造体コンクリートの強度特性 74
   4.1 強度発現に及ぼす温度の影響 74
   4.2 強度発現に及ぼす水分の影響 87
   4.3 部材中の位置・部材種類・部材寸法による強度発現特性 96
   4.4 長期的な強度増進 104
   4.5 構造体コンクリートにおける異方性の影響 105
   4.6 実構造物から採取したコア供試体の強度変動 107
   4.7 まとめ 115
5章 温度条件と水分供給条件がコンクリート強度に及ぼす影響 119
   5.1 温度の影響 119
   5.2 水分の影響 138
   5.3 まとめ 142
6章 構造体コンクリートの強度試験 146
   6.1 構造体コンクリートの強度を定義するための試験(構造体コンクリートから採取したコア供試体による強度試験方法) 146
   6.2 構造体コンクリートの強度を推定・管理するための試験 165
   6.3 構造体コンクリートの強度を非・微破壊により推定するための試験 169
   6.4 まとめ 177
7章 構造体コンクリートの耐久性 182
   7.1 中性化 182
   7.2 塩害 194
   7.3 凍害 206
   7.4 かぶり厚さ 220
   7.5 まとめ 227
   (参考) かぶり厚さに関する関係法令 234
8章 構造設計と構造体コンクリート強度 241
   8.1 構造実験におけるコンクリート強度 241
   8.2 許容応力度設計法における設計基準強度 247
   8.3 終局強度設計におけるコンクリート強度 255
   8.4 設計法の現状 261
   8.5 まとめ 262
9章 構造体コンクリート強度を推定するための強度発現モデル 264
   9.1 調合と強度の関係式 265
   9.2 材齢と強度の関係式 266
   9.3 養生温度と強度の関係式 268
   9.4 空隙量と強度の関係式 276
   9.5 セメントの水和反応機構に基づいた強度発現モデル 277
   9.6 まとめ 293
1章 構造体コンクリート強度の概念および関連法令・日本建築学会の規定 1
   1.1 構造体コンクリート強度の概念および研究の変遷 1
   1.2 法令および日本建築学会における強度規定の体系 3
50.

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日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.3  235p ; 26cm
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第1章 総則
   1.1 目的 1
   1.2 適用範囲 5
   1.3 基本構成 5
   1.4 留意事項 7
   1.5 用語 8
第2章 鋼材
   2.1 鋼材の高温降伏強度 10
   2.2 高温時における鋼材の応力-ひずみ関係 15
   2.3 高力ボルトの高温時引張強度 20
第3章 荷重
   3.1 荷重の種類 24
   3.2 火災荷重 24
   3.3 作用荷重 30
第4章 火災性状
   4.1 火災性状の選択 33
   4.2 局所火災 36
   4.3 盛期火災 60
   4.4 開口部からの噴出火炎 75
第5章 火災時における鋼材温度
   5.1 鋼材温度の算定方法 81
   5.2 部材の加熱条件 82
   5.3 無耐火被覆部材 92
   5.4 耐火被覆部材 101
第6章 架構の崩壊温度
   6.1 概要 112
   6.2 崩壊温度算定の概要 113
   6.3 ラーメンの基本崩壊温度 118
   6.4 ブレース架構の基本崩壊温度 124
   6.5 高温クリープの影響 132
   6.6 柱の座屈をともなう架構の崩壊温度 135
   6.7 柱の局部座屈をともなう架構の崩壊温度 148
   6.8 梁崩壊型架構の崩壊温度 162
   6.9 梁における高力ボルト継手の耐火設計 167
   6.10 溶接継手の高温強度 178
第7章 耐火設計例
   7.1 概要 182
   7.2 建物概要 182
   7.3 基本計画 182
   7.4 部材,荷重,および柱軸力 186
   7.5 火災性状 188
   7.6 鋼部材温度 197
   7.7 崩壊温度算定 203
   7.8 架構の構造安定性 207
   7.9 梁における高力ボルト継手の耐火設計例 207
付録
   付1 建築構造用炭素鋼管の高温降伏強度 211
   付2 可燃物調査に基づく収納可燃物の発熱量密度 212
   付3 耐火被覆材等の熱物性値 219
   付4 床スラブの高温耐力評価法 223
   付5 単位換算表 228
   付6 記号 229
第1章 総則
   1.1 目的 1
   1.2 適用範囲 5
51.

図書

東工大
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図書
東工大
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日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.2  240p ; 26cm
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1章 総則
   1.1 適用範囲 1 27
   1.2 目的 1 28
   1.3 適用上の注意事項 1 30
   1.4 用語 1 30
2章 温度ひび割れ制御の方針
   2.1 基本方針 2 34
   2.2 温度ひび割れ制御のための許容値・設計値 3 36
   3章 共通仕様
   3.1 基本事項 3 38
   3.2 材科 3 38
   3.3 調合 4 40
   3.4 打継ぎ・ひび割れ誘発目地等 6 45
4章 性能設計
   4.1 基本事項 6 48
   4.2 各種条件の設定 7 50
   4.3 コンクリートの発熱予測 7 51
   4.4 部材温度の履歴・分布の予測 8 52
   4.5 ひずみの予測8 59
   4.6 部材応力の予測 8 61
   4.7 応力強度比の予測 11 68
   4.8 検証 12 71
   4.9 仕様の確定 12 71
5章 チャートによる応力強度比の予測
   5.1 基本事項 13 73
   5.2 チャートの適用範囲 13 73
   5.3 基本チャート 13 81
   5.4 温度補正チャート 20 93
6章 仕様設計
   6.1 基本事項 21 100
   6.2 共通対策 22 102
   6.3 部材条件に応じた対策 22 103
7章 施工
   7.1 基本事項 23 112
   7.2 発注・運搬 23 114
   7.3 打込み・養生 24 116
8章 品質管理・検査
   8.1 基本事項 24 117
   8.2 コンクリートの品質管理・検査 24 119
   8.3 ひび割れの検査 24 120
   8.4 ひび割れの補修 25 123
付録
   付1. 温度ひび割れ発生のメカニズム 127
   付2. 断熱温度上昇データベース 131
   付3. 力学的特性データベース 156
   付4. 断熱温度上昇特性の関係式の違いが温度応力解析結果に及ぼす影響について 164
   付5. 各種マスコンクリート温度応力解析プログラムの概要 178
   付6. 性能設計例 185
   付7. 応力強度比とひび割れ幅の関係について 189
   付8. 基本チャート用解析の概要 198
   付9. 温度補正チャート用解析の概要 206
   付10. チャートの導出方法 215
   付11. チャートの適用例 234
1章 総則
   1.1 適用範囲 1 27
   1.2 目的 1 28
52.

図書

東工大
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図書
東工大
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日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 2008.3 , 東京 : 丸善 (発売)  168p ; 26cm
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1章 総則
   1.1 適用範囲 l
   1.2 一般事項 1
   1.3 用語 1
   1.4 探傷方法 2
   1.5 検査技術者 2
2章 探傷装置および付属品
   2.1 総則 2
   2.2 探触子に必要な性能 2
   2.3 接触媒質 4
   2.4 標準試験片および対比試験片 4
3章 探傷の準備
   3.1 予備調査 5
   3.2 探傷面の手入れ 5
   3.3 溶接部表面の手入れ 5
   3.4 電源投入の時期 5
4章 斜角探傷法
   4.1 斜角一探触子法 5
   4.2 タンデム探傷法 10
5章 垂直探傷法
   5.1 適用範囲 10
   5.2 溶接部の内部欠陥の検出 10
   5.3 箱形断面内に設けるダイアフラムのエレクトロスラグ溶接部溶込み幅の測定 13
6章 欠陥の評価
   6.1 一般事項 14
   6.2 合否判定の対象とする欠陥 14
   6.3 欠陥評価長さ 15
   6.4 欠陥評価長さの境界値 15
7章 合否の判定
   7.1 単位溶接線 15
   7.2 単位溶接線の合否 15
8章 記録 17
付則
   付則1 STBとの音速差のある鋼材を用いた鋼構造建築溶接部の超音波探傷試験方法 119
   付則2 固形エンドタブを用いた梁端フランジ溶接始終端部の超音波探傷検査方法 135
付録
   付1 建築用鋼板及び平鋼の超音波探傷試験による等級分類と判定基準 JIS G O901-l992 151
   附属書1 二振動子垂直探触子用E形対比試験片(RB-E) 158
   附属書2 二振動子垂直探触子用感度設定試験片 159
   附属書3 二振動子垂直探触子の性能及び表示 160
   付2 角形鋼管柱溶接角部の超音波探傷試験方法に関する指針(1996改正) 162
   付3 裏当て金付完全溶込みT継手のルート部からのエコー判別方法に関する指針(1995改正版) 164
1章 総則
   1.1 適用範囲 l
   1.2 一般事項 1
53.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 井上書院, 2000.11  xii, 251p ; 21cm
シリーズ名: 世界の建築・都市デザイン / 日本建築学会編
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54.

図書

東工大
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図書
東工大
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阪神・淡路大震災調査報告編集委員会[編], 日本建築学会編集著作
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1999.6  605p, 図版4枚 ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 共通編 ; 3
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第1章 都市安全システムの機能と体制
   1.1 都市安全システムとしての捉え方 1
   1.2 本報告書の構成 2
第2章 震災の背景
   2.1 地形地質上の特性 7
   2.1.1 阪神地域の地形・地質の特徴 7
   2.1.2 阪神地域の災害と地形・地質との関わり 13
   2.1.3 まとめ 17
   2.2 地域形成プロセス 19
   2.2.1 はじめに 19
   2.2.2 災害と都市景観の復興 19
   2.2.3 地図にみる近代神戸の都市形成史 20
   2.2.4 開かれた景観形成の素地を読む 22
   2.2.5 都市景観再生に向けて 25
   2.2.6 おわりに 26
   2.3 社会経済的特性 26
   2.3.1 はじめに 26
   2.3.2 面積,土地利用,人口集中地区面積 26
   2.3.3 人口,人口密度,世帯 27
   2.3.4 産業 31
   2.3.5 純生産,所得 32
   2.3.6 人口流動 35
   2.3.7 震災被害との関係に着目した時刻別・地域別人口分布に関する分析 36
   2.4 都市整備上の特性 41
   2.4.1 はじめに 41
   2.4.2 市街化の概要と特性 42
   2.4.3 都市施設の概況 44
   2.4.4 面的基礎整備事業の履歴と特徴 45
   2.4.5 まとめと考察 53
   2.5 災害履歴と防災体制 55
   2.5.1 地域における災害履歴 55
   2.5.2 防災体制とその整備状況 57
   2.5.3 防災体制の評価 60
   2.6 地震と震動の特性 62
   2.6.1 近畿地方の地震活動度 62
   2.6.2 地震および地震動の特徴 63
   2.6.3 被災地域の震度分布 65
第3章 市街地状況と被害発生要因
   3.1 被害のマクロ統計 73
   3.1.1 被害分析のためのシステムの概要 73
   3.1.2 建築物の構造的被害の概要 75
   3.1.3 建築物の火災による被害概要 85
   3.2 統計資料からみた被災市区のマクロな地域特性 89
   3.2.1 統計に基づく地域危険度評価研究と本節の目的 89
   3.2.2 対象市区と用いた統計資料 89
   3.2.3 マクロな地域特性と火災被害の関連 90
   3.2.4 マクロな地域特性と建物被害の関連 95
   3.2.5 被災市区のマクロな地域特性のまとめ 98
   3.3 被害の地理的分布とその特徴 99
   3.3.1 建築物の構造的被害に関する分析 99
   3.3.2 建築物の火災被害に関する分析 103
   3.3.3 地震による建築物の構造的被害と火災規模との関係 128
   3.4 人的被害の発生状況 134
   3.4.1 死亡者発生の概要 134
   3.4.2 死亡者発生と建物被害等との関連分析 136
   3.4.3 町通単位での死亡者率の分析 143
   3.4.4 まとめ 150
第4章 市街地整備と防災安全性
   4.1 市街地整備と被害特性 153
   4.1.1 はじめに 153
   4.1.2 基盤整備履歴別の道路整備水準 153
   4.1.3 基盤整備履歴別の住宅の状況 157
   4.1.4 基盤整備履歴別の住宅の被害状況 157
   4.1.5 まとめ 157
   4.2 淡路島における地域状況と被害特性 163
   4.2.1 淡路島地域の被災状況と対象地区 163
   4.2.2 市街地データベース 164
   4.2.3 震災以前の市街地状況と被災実態 164
   4.2.4 市街地状況からみた被災特性 171
   4.2.5 おわりに 172
   4.3 一般街路の被害と閉塞 173
   4.3.1 はじめに 173
   4.3.2 一般街路被害の把握方法 173
   4.3.3 街路被害の状況 174
   4.3.4 街路幅員からみた街路閉塞状況 179
   4.3.5 街路閉塞の要因 182
   4.3.6 街路閉塞の救助・消化・救援等の諸活動に対する影響 183
   4.3.7 車両によってアクセスできない区域 184
   4.3.8 まとめ 185
   4.4 地下施設の被害と特徴 187
   4.4.1 地下施設被害の概要 187
   4.4.2 人間活動系地下施設の被害 190
   4.4.3 交通系地下施設の被害 194
   4.4.4 供給系地下施設の被害(共同溝) 196
   4.4.5 まとめと今後に向けての課題 198
   4.5 都市基盤施設の復旧・支援基地 199
   4.5.1 復旧・支援基地 199
   4.5.2 都市ガス復旧基地の設営 199
   4.5.3 物資の確保 200
   4.5.4 宿泊場所の確保 201
   4.5.5 搬送ルート・手段の確保 202
   4.5.6 復旧支援システム対策 203
   4.5.7 水道施設の復旧と救援 203
   4.5.8 食事および宿泊施設の確保 204
   4.5.9 問題点および今後の課題 206
第5章 緊急・応急期の対応
   5.1 緊急・応急期の位置づけ 209
   5.1.1 はじめに 209
   5.1.2 阪神淡路大震災までの緊急・応急対策の位置づけ 210
   5.1.3 阪神淡路大震災がはたした役割 210
   5.1.4 災害対応の時間的展開 211
   5.1.5 災害対応を分析するための枠組み 212
   5.1.6 災害対応で達成するべきの3つの目標 213
   5.1.7 3つの目標を達成するための災害対策 214
   5.1.8 災害対応のロジスティクス 216
   5.1.9 意思決定過程としての災害対策 216
   5.1.10 おわりに 218
   5.2 緊急対応施設の被害と応急復旧 219
   5.2.1 緊急対応施設の範囲 219
   5.2.2 市役所等の施設 222
   5.2.3 警察施設 224
   5.2.4 神戸市の消防施設 228
   5.2.5 医療機関 228
   5.2.6 教育施設 230
   5.2.7 緊急対応施設の機能保持 231
   5.3 地方自治体と地方議会での緊急対応 232
   5.3.1 はじめに 232
   5.3.2 分析にあたって利用した資料 233
   5.3.3 阪神・淡路大震災とノースリッジ地震の緊急対応の比較 234
   5.3.4 被災者対応の比較 238
   5.3.5 神戸市議会の対応 239
   5.3.6 緊急対応の比較分析 241
   5.4 災害時における情報伝達の課題―被災者の情報ニーズ― 243
   5.4.1 はじめに 243
   5.4.2 防災対策と情報 243
   5.4.3 災害情報と「処理・加工・整理」 243
   5.4.4 災害発生直後に必要な3大情報 244
   5.4.5 被災者の情報ニーズ 244
   5.4.6 大震災時における災害情報の課題 248
   5.5 消防・救助活動の実態と防災対策上の問題点 251
   5.5.1 はじめに 251
   5.5.2 震災時火災 251
   5.5.3 震災時の消防活動 252
   5.5.4 震災時の救助事案 253
   5.5.5 震災時の救助体制 254
   5.5.6 阪神間の消防体制 254
   5.5.7 消防活動上の問題 254
   5.6 救助・救出活動 256
   5.6.1 救助活動の概要 256
   5.6.2 神戸市東灘区における救助活動 258
   5.6.3 淡路島北淡町における救助活動 260
   5.6.4 まとめ 261
   5.7 災害医療の対応 262
   5.7.1 はじめに 262
   5.7.2 医療施設の災害準備状況 262
   5.7.3 医療施設の被害状況 263
   5.7.4 人的被害状況および治療成績 263
   5.7.5 被災地内傷病者搬送状況および医療機関傷病者受入れ状況 264
   5.7.6 被災地内の負傷者の流れと効率のよい応急救護所の設置 265
   5.7.7 被災地内及び被災地外への傷病者搬送 265
   5.7.8 災害時の医療情報 266
   5.7.9 おわりに 266
   5.8 供給・処理施設の応急対応 267
   5.8.1 はじめに 267
   5.8.2 電力供給施設 268
   5.8.3 ガス供給施設 272
   5.8.4 上水道施設 276
   5.8.5 下水道施設 283
   5.9 道路交通需要への対応 288
   5.9.1 はじめに 288
   5.9.2 交通管制施設の被災状況 288
   5.9.3 交通規制活動 290
   5.9.4 規制実施体制 298
   5.9.5 交通規制実施上の問題点と対応策 299
   5.10 被災建築物の被災度判定 300
   5.10.1 被災度判定の目的と意義 300
   5.10.2 被災建築物の危険度評価技術と判定制度の経緯 300
   5.10.3 被災度判定の概要 302
   5.10.4 1995年兵庫県南部地震(阪神・淡路大震災)と被災建築物の危険度判定 303
   5.10.5 カリフォルニア州における被災度判定技術と制度 306
   5.10.6 被災度判定作業と関連,類似作業 307
   5.10.7 被災度判定制度の課題 308
   5.11 被災地域外からの公的支援 310
   5.11.1 支援ということ 310
   5.11.2 支援の概要 311
   5.11.3 人的支援 313
   5.11.4 物的支援 314
   5.11.5 施設供与 317
   5.11.6 まとめ 317
   5.12 建設関連組織の対応 319
   5.12.1 地震発生直後の建設関連組織の初動体制 319
   5.12.2 建設関連組織(受注者側)の復旧支援活動 320
   5.12.3 早期復旧への教訓 326
   5.13 生活関連施設の復旧状況 328
   5.13.1 はじめに 328
   5.13.2 生活関連施設の被害と復旧状況の概要 329
   5.13.3 地域でみた生活関連施設の復旧状況の調査 330
   5.13.4 施設別にみた再開状況 332
   5.13.5 施設再開時における問題点 337
   5.13.6 復旧期における施設再開に向けての課題 337
   5.14 商業施設等の被害と復旧 339
   5.14.1 商業施設の被害 339
   5.14.2 神戸市における地域商業施設の再開状況 341
   5.14.3 地域商業施設への再開支援 342
   5.14.4 神戸市内の地域商業施設復旧要因 343
   5.14.5 まとめ 350
   5.15 企業の応急復旧 352
   5.15.1 はじめに 352
   5.15.2 企業が被った地震被害 352
   5.15.3 応急復旧 354
   5.15.4 防災対策の変化 356
第6章 被災者行動と生活復旧支援
   6.1 被災者の被害拡大防止活動 362
   6.1.1 はじめに 362
   6.1.2 住民の直後行動の概要 363
   6.1.3 被災住民の被害軽減活動の概要 363
   6.1.4 被害軽減貢献度に関連する要因の整理 365
   6.1.5 被害軽減貢献度への影響要因 367
   6.1.6 まとめ 368
   6.2 被災後の空間的移動とその課題 370
   6.2.1 発災後の時間経過と移動ニーズ 370
   6.2.2 アンケート調査にみる移動ニーズ 370
   6.2.3 道路被害と移動ニーズに伴う交通問題 378
   6.2.4 災害時の空間的移動の管理 383
   6.3 避難所の生活と運営 387
   6.3.1 避難の概要 387
   6.3.2 避難所の生活 387
   6.3.3 避難所の運営 391
   6.3.4 非公式避難所<テント村>の調査概要 393
   6.3.5 テント村の定義と全体概要 393
   6.3.6 テント村形成過程 394
   6.3.7 まとめ 395
   6.4 被災者の転居行動 396
   6.4.1 はじめに 396
   6.4.2 被災後の住宅選択 396
   6.4.3 移転行動 398
   6.4.4 必要な再建支援策 400
   6.4.5 自力仮設での応急居住 400
   6.4.6 まとめ 401
   6.5 仮設住宅の建設と居住環境 403
   6.5.1 応急仮設住宅の設置基準 403
   6.5.2 阪神・淡路大震災の応急仮設住宅のタイプ 404
   6.5.3 建設システム 406
   6.5.4 居住者管理システム 410
   6.5.5 事業用仮設住宅 412
   6.6 緊急・救援物資の輸送 413
   6.6.1 はじめに 413
   6.6.2 救援物資の流れ 413
   6.6.3 救援物資輸送上の問題点 417
   6.6.4 食糧輸送の流れ 418
   6.6.5 日常生活物資の輸送 418
   6.6.6 今後の課題 419
   6.7 災害ボランティアによる被災者支援活動 421
   6.7.1 はじめに 421
   6.7.2 ボランティア本部の活動 421
   6.7.3 避難所におけるボランティア活動実態 426
   6.7.4 阪神淡路大震災におけるボランティア活動の特徴 432
   6.8 災害弱者の被災と支援 434
   6.8.1 地震後の被災者の交通問題 434
   6.8.2 視覚障害者のための防災支援システム 436
   6.8.3 FAX記録に基づく視覚障害者の支援の要望と活動 438
   6.8.4 阪神・淡路大震災における下肢障害者の避難行動 441
   6.9 被災者の自立と心のケア 448
   6.9.1 はじめに 448
   6.9.2 防災学にとっての「こころのケア」 448
   6.9.3 災害者ストレスの重層性 449
   6.9.4 被災者の視点からの災害対応 450
   6.9.5 建物被害が心に与えた影響 453
   6.9.6 人的被害別にみた考察 453
   6.9.7 建物被害別にみた考察 453
   6.9.8 建物・人的被害と心の被害の関係 454
   6.9.9 まとめ 455
   6.10 生活情報の需給バランス 456
   6.10.1. はじめに 456
   6.10.2 神戸市からの情報提供手段の概要 457
   6.10.3 被災者の情報ニーズとその推移 458
   6.10.4 情報発信内容とその推移 460
   6.10.5 震災復旧期の情報需給バランス 465
   6.10.6 まとめ 466
第7章 復旧・復興期の対応
   7.1 震災廃棄物の処理 470
   7.1.1 震災廃棄物の区分 470
   7.1.2 震災廃棄物の発生状況 470
   7.1.3 震災廃棄物処理に対する行政の取組み 471
   7.1.4 倒壊家屋等の解体・処理の流れ 472
   7.1.5 建物等の解体・処理作業の状況 472
   7.1.6 震災廃棄物の輸送 477
   7.1.7 公共公益系施設における事例―鉄道― 488
   7.2 供給処理施設の復旧・復興 488
   7.2.1 供給処理施設の復旧・復興の位置付け 488
   7.2.2 電力システムの復旧・復興 490
   7.2.3 都市ガスシステムの復旧・復興 491
   7.2.4 電話.通信システムの復旧・復興 493
   7.2.5 上水道システムの復旧・復興 496
   7.2.6 下水道システムの復旧・復興 497
   7.3 復旧活動のシステムとしての防災GIS 499
   7.3.1 はじめに―物理的課題と社会的課題のインターフェースとしての災害情報課題 499
   7.3.2 災害情報処理の事例―Ⅰ:被災家屋の解体撤去業務のコンピュータ化による行政支援 501
   7.3.3 災害情報処理の事例―Ⅱ:家屋瓦礫撤去調査 504
   7.3.4 災害情報処理の事例―Ⅲ:研究的活用―西宮市における都市災害のGIS多重分析 504
   7.3.5 防災情報システムの課題 506
   7.3.6 むすび 507
   7.4 復興計画・ビジョンとその策定過程 508
   7.4.1 被災地の復旧・復興の時期区分 508
   7.4.2 神戸市の都市復興への対応 509
   7.4.3 西宮市の都市復興への対応 517
   7.4.4 芦屋市の都市復興への対応 519
   7.4.5 兵庫県の都市復興への対応 521
   7.4.6 国における都市復興への対応 528
   7.4.7 復興計画・ビジョンとその策定過程 529
   7.5 経済復興への支援 533
   7.5.1 経済被害の状況 533
   7.5.2 経済復興への支援活動 537
   7.5.3 支援活動の効果及び問題点 537
第8章 今後の都市安全システムに向けて
   8.1 震災の時空間的連鎖構造 546
   8.1.1 震災の波及と連関 546
   8.1.2 ライフライン被害の相互連関 549
   8.2 災害の抑制要因 554
   8.2.1 抑制要因に注目する意義 554
   8.2.2 抑制要因の代表的な事例 555
   8.2.3 抑制要因の時空間連関 566
   8.2.4 抑制要因に学ぶ地震防災への教訓 567
   8.3 都市安全システムへの教訓 570
   8.3.1 社会基盤の耐震安全性改善への方策 571
   8.3.2 安定した社会基盤としてのコミュニティ改善への課題 576
   8.3.3 行政および住民のための地震情報システム 581
   8.3.4 震災体験の継承 586
   8.3.5 地震防災上の戦略的課題 589
   8.4 課題と提言の整理 596
   8.4.1 時空間マトリックスによる課題の整理 596
   8.4.2 緊急時の個人・世帯,地域での問題 598
   8.4.3 緊急時の自治体,国での問題 599
   8.4.4 応急時の個人・世帯,地域での問題 599
   8.4.5 応急時の自治体,国での問題 600
   8.4.6 復旧復興時の個人・世帯,地域での問題 601
   8.4.7 復旧復興時の自治体,国での問題 602
   8.4.8 企業での問題 602
   8.4.9 国際社会への対応での問題 603
   8.4.10 全般的な問題 604
第1章 都市安全システムの機能と体制
   1.1 都市安全システムとしての捉え方 1
   1.2 本報告書の構成 2
55.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , [東京] : 丸善 (発売), 2000.6  319p ; 26cm
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56.

図書

図書
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会, 日本建築学会 [編]
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2000.5  275p, 図版[8p] ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 建築編 ; 5
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57.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 岩波書店, 1999.9  14, 991p ; 20cm
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58.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1956  166p ; 18cm
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59.

図書

図書
日本建築学会
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1953.11  120p ; 21cm
シリーズ名: 建築工事標準仕様書・同解説 / 日本建築学会編 ; A ; JASS1, JASS2, JASS3, JASS4
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60.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
鈴木博之, 藤森照信, 原徳三監修 ; 河鍋楠美, 河東義之, 増田彰久監修協力
出版情報: [東京] : 建築画報社, 2009.12  266p ; 30cm
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コンドル博士肖像画 3
はじめに 5
ジョサイア・コンドルと日本 藤森照信 8
Josiah Conder and Japan FUJIMORI Terunobu 13
イギリスにおけるジョサイア・コンドル―その教育,修業と建築的背景 J.モーダント・クロック 18
Josiah Conder in England:education, training and background J. Mordaunt Crook 22
建築家コンドルの設計実務―岩崎家高輸別邸を中心に- 鈴木博之 25
The Business Practices of the Architect Josiah Conder-Focussing on the Takanawa Residence of Iwasaki Yanosuke SUZUKI Hiroyuki 32
コンドルをめぐる人々 原徳三 36
Josiah Conder and His Patrons HARA Tokuzo 41
コンドルの日本研究 山口静一 45
Josiah Conder on Japanese Studies YAMAGUCHI Seiichi 49
コンドルと画家暁斎の交流 河鍋楠美 53
Josiah Conder and Kawanabe Kyosai KAWANABE Kusumi 57
[図版]
   Ⅰ-お雇い時代 61
   Ⅱ-民間時代(ビル) 93
   Ⅲ-民間時代(邸宅) 121
   Ⅳ-コンドルの弟子たち 171
   V-コンドルの日本探求 197
[資料編]
   コンドルに建築を依頼した人達 227
   コンドルの建築作品リスト 228
   年代別コンドルの建築作品分布 232
   コンドルの建築物配着図 234
   お雇い外国人建築家系統図 236
   ジョサイア・コンドル略年譜 237
   ジョサイア・コンドル家系図 240
文献目録 242
出品リスト 253
索引 268
コンドル博士肖像画 3
はじめに 5
ジョサイア・コンドルと日本 藤森照信 8
61.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2010.1  114p ; 30cm
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62.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2009.3  358p ; 30cm
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第1章 総論 1
第2章 各種構造耐火設計の現状 3
   2.1 コンクリート系構造 3
   2.1.1 背景 3
   2.1.2 コンクリート系構造物の耐火設計法 3
   2.2 鉄骨系構造 6
   2.2.1 耐火に関わる法規定と現状 6
   2.2.2 わが国の耐火設計法 7
   2.2.3 欧州の耐火設計法 10
   2.3 木質系構造 12
   2.3.1 木質系構造の防耐火設計法 12
   2.3.2 木質耐火構造の現状 22
   2.3.3 海外における耐火設計法 25
   2.4 アルミニウム合金構造 26
   2.4.1 アルミニウム合金構造の耐火設計 26
   2.4.2 アルミニウム合金構造の耐火設計の現状 26
   2.5 新材料 32
   2.5.1 新材料の耐火設計法 32
   2.5.2 可燃材を荷重支持部材に用いた建築物の耐火設計 32
   2.5.3 新材料の品質,耐久性 32
第3章 各種構造材料の火災時の性状 34
   3.1 コンクリート材料 34
   3.1.1 化学的性質 34
   3.1.2 物理的性質 36
   3.1.3 力学的性質 40
   3.1.4 爆裂性状 98
   3.1.5 その他の性質 110
   3.1.6 まとめ 112
   3.2 鋼材料 113
   3.2.1 鋼の製造方法と規格 113
   3.2.2 一般鍋 119
   3.2.3 耐火鋼 138
   3.2.4 ステンレス鋼 142
   3.2.5 高力ボルト継手・溶接継手 147
   3.2.6 鋳鋼 154
   3.2.7 鉄筋コンクリート用棒鋼・PC鋼棒・高張力ケーブル 158
   3.2.8 まとめ 172
   3.3 木質系材料 173
   3.3.1 木質系材料の分類 173
   3.3.2 木質系材料の高温時特性 176
   3.3.3 木質系材料の難燃処理 193
   3.3.4 まとめ 199
   3.4 アルミニウム合金 200
   3.4.1 アルミニウム合金の種類 200
   3.4.2 展伸用合金 201
   3.4.3 鋳物用合金 230
   3.5 新材料 252
   3.5.1 FRP 252
   3.5.2 ガラス 257
   3.5.3 膜材料 263
   3.5.4 免震装置 276
   3.5.5 ポリカーボネート 284
第4章 鋼構造部材の耐火被覆 288
   4.1 耐火性能評価試験方法 288
   4.1.1 耐火,性能評価試験に関わる法規定 288
   4.1.2 耐火性能評価試験の概要 290
   4.1.3 海外における鉄骨の熱容量試験方法および適用方法 292
   4.2 各種耐火被覆工法 297
   4.2.1 吹付け工法 297
   4.2.2 成形板張り工法 302
   4.2.3 巻付け工法 308
   4.2.4 塗装工法(耐火塗料) 311
   4.2.5 シート張り工法 315
   4.3 耐火被覆材料の高温熱定数 317
   4.4 まとめ 319
付録1 RILEM「高温下におけるコンクリートの力学試験方法」概要 320
付録2 木質系部材の防耐火試験方法 339
付録3 木質構造の海外設計法抄訳 346
第1章 総論 1
第2章 各種構造耐火設計の現状 3
   2.1 コンクリート系構造 3
63.

図書

図書
日本建築学会編集著作
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2009.4  119p ; 26cm
シリーズ名: 建築士のためのテキスト
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64.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
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日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2009.6  149p ; 30cm
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1章 総論
   1.1 建築生産の仕組み 1
   1.2 設計・工事監理 7
2章 施工計画と施工管理
   2.1 施工計画 9
   2.2 申請・届出 11
   2.3 品質管理 11
   2.4 原価管理 13
   2.5 工程管理 16
   2.6 安全管理 19
   2.7 環境の管理 26
3章 準備工事
   3.1 測量・調査 29
   3.2 仮設工事 32
4章 地下工事
   4.1 土工事・山留め工事 37
   4.2 地業および基礎スラプ工事 42
5章 躯体工事
   5.1 木工事(戸建住宅) 53
   5.2 鉄骨工事 62
   5.3 鉄筋コンクリート工事 67
   5.4 鉄骨鉄筋コンクリート工事 87
   5.5 プレキャストコンクリート工事 88
   5.6 メーソンリー工事 93
6章 内外装工事
   6.1 屋根工事 97
   6.2 防水工事 99
   6.3 断熱・防湿工事 100
   6.4 乾式外壁工事 103
   6.5 ALCパネル工事 105
   6.6 カーテンウオール工事 106
   6.7 ガラス工事 109
   6.8 石工事 111
   6.9 陶磁器質タイル張り工事 114
   6.10左官工事 118
   6.11塗装・吹付り工事 120
   6.12内装工事 122
   6.13建具工事 125
7章 外構工事
   7.1 外構工事概要 127
   7.2 舗装工事 127
   7.3 排水工事 128
   7.4 外郭施設工事 130
   7.5 植栽工事 131
8章 維持保全・改修工事
   8.1 改修工事需要の予測 133
   8.2 保全の範囲と分類 133
   8.3 調査・診断・改修工事のフロー 134
   8.4 鉄筋コンクリート造躯体の改修工事 134
   8.5 防水改修工事 137
   8.6 外壁改修工事 140
   8.7 耐震改修工事日 141
9章 解体工事
   9.1 解体工事等に関連する環境関連法 142
   9.2 解体工事の流れ 142
   9.3 解体工法 143
   9.4 副産物の処理 146
   9.5 建築のライフサイクルと解体工事 147
1章 総論
   1.1 建築生産の仕組み 1
   1.2 設計・工事監理 7
65.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善(発売), 2008.11  117p ; 26cm
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66.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2003.3  137p ; 26cm
所蔵情報: loading…
67.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 : 丸善[発売], 2003.3  76p ; 26cm
所蔵情報: loading…
68.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 井上書院
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69.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2004.4  vii, 133p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
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70.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2004.3  ix, 131p ; 26cm
シリーズ名: まちづくり教科書 / 日本建築学会編 ; 第1巻
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   まちづくり教科書 第①巻 まちづくりの方法
1章 まちづくりとは何か-その原理と目標 2
   1-1 まちづくりとは何か 2
   1-2 まちづくりの定義と10の原則 3
   1-3 まちづくりの基本目標 4
   1-4 まちづくりに関わる基本概念 7
   まちづくりと公共の福祉
   まちづくりにおける「建築自由と不自由」 8
   1-5 方法としての「まちづくり」 8
   まちづくりの正当性、その要件 8
   合意の形成、まちづくり像の共有 9
   共治(ローカルガバナンス)の体制を組む 9
   専門家の専門性と役割の明確化 10
   まちづくりのシナリオと行動計画を組み立てる 10
   場の文脈を共有・発見する方法 10
2章 「まちづくり」の生成と歴史 12
   2-1 まちづくりの出発 12
   2-2 まちづくり-三つの世代 13
   理念の第1世代 13
   モデルと実験の第2世代 14
   地域運営としての第3世代 14
   2-3 まちづくりの誕生-第1世代の試み 14
   2-3-1 反公害運動、地域社会を守る抵抗運動からの「まちづくりの誕生」 15
   2-3-2 住民参加のコミュニティづくりから「まちづくり」へ 16
   2-3-3 市民の直接参加の仕組みづくり 17
   2-3-4 内発的な「地域おこし」運動からのまちづくり 17
   2-3-5 住環境改善のためのまちづくり 18
   コラム : アメリカにおける非営利組織による住環境改善事業の展開 18
   コラム : 京島、向島、コミュニティ住環境整備モデル事業 19
   2-3-6 歴史的な町並み保全運動 20
   まちづくりの出発点を確認するために 22
   コラム : まちづくりの源流-1 村づくりから「まちづくり」へ 21
   コラム : まちづくりの源流-2 現地主義を貫いた同潤会の不良住宅地区改良事業 22
   コラム : まちづくりの源流-3 コミュニティ活動の基礎としての町内会・自治会活動 23
   2-4 まちづくりの第2世代 23
   2-4-1 防災・住環境整備のまちづくり 24
   上尾市仲町愛宕地区と墨田区一寺言間防災まちづくり 24
   2-4-2 町並みのデザイン 26
   2-4-3 地域福祉のまちづくり 26
   2-4-4 環境まちづくりとグラウンドワーク 27
   2-4-5 アリーナ型まちづくりの展開 28
   2-5 第3世代のまちづくりへ 30
    2-5-1 第3世代への萌芽 30
    2-5-2 まちづくりと地域自治組織 31
   地域自治組織に向けて 31
    2-5-3 コミュニティビジネスによる地域経済循環 32
    2-5-4 まちづくり条例などの制度化 32
    2-5-5 まちづくりに関わる意志決定の合理化とその支援 33
   コラム : まちづくりをコーディネイトするアンブレラ組織 34
    2-5-6 まちづくりの方法と支援技術 34
3章 まちづくりの布陣-まちづくりの体制のデザイン 36
   3-1 まちづくりの体制のデザイン事例 36
   3-2 まちづくりの体制のデザイン 36
   コラム : まちづくり組織と法人格 39
   コラム : 中間支援組織とは 42
   3-3 体制のデザインの実際 42
4章 まちづくりの合意形成のための支援技術 46
   4-1 合意形成とイメージの共有 46
   情報デザインプロセスとしての合意形成 46
   イメージの共有が力になる 47
   4-2 合意形成のためのワークショップの技術 47
   合意形成と科学的な技術 47
   3つの展開方向 48
   3つの段階に対応した参加の技術 48
   4-3 可視化技術による将来像の共有 48
   4-4 情報空間のデザイン技術-情報の交流・伝達のために 50
   まちづくりのプロジェクトデータベース 50
   まちづくりのための情報空間のデザイン技術 50
   コラム : まちづくりのためのプロジェクト型データベース 51
5章 まちづくりのプロセスをデザインする 52
   5-1 まちづくりの進め方 52
   5-2 まちづくりの初動期において 53
   まちづくりを起動する 53
   予備的検討により見通しをたてる 54
   組織を立ち上げる 54
   5-3 まちづくりの実践期 55
   まちづくりを試行する 55
   戦略的なプログラムの検討 56
   まちづくりを持続的に展開する 56
   まちづくりの成熟 57
6章 まちづくりの学び方 58
   事例 01 上尾市中町愛宕地区 62
    02 神戸市野田北部北区 66
    03 世田谷区梅丘地区 70
    04 一寺言間の防災まちづくり 74
    05 二本松市竹田根崎地区 78
    06 松江市「まちかど研究室」 82
    07 武生市蓬莱町「蔵の辻」 86
    08 長浜市「黒壁」 90
    09 伊勢市内宮おはらい町 94
    10 函館市西部地区 98
    11 唐津市 102
    12 内子町 106
    13 山口市一の坂川周辺地区 110
    14 グラウンドワーク三島・源兵衛川の親水緑道 114
   まちづくり年表 118
   まちづくりに関する図書紹介 122
   まちづくり教科書 第①巻 まちづくりの方法
1章 まちづくりとは何か-その原理と目標 2
   1-1 まちづくりとは何か 2
71.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
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日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2004.3  ix, 117p ; 26cm
シリーズ名: まちづくり教科書 / 日本建築学会編 ; 第4巻
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目次情報: 続きを見る
1章都市における建築の役割 2
   1-1社会的・文化的な資産としての建物 2
   1-2専門的、かつ創造的な職能 2
   1-3多様化する建築生産と公共建築発注 3
   1-4公共建築の役割と公共建築の設計者選定 4
   1-5完成後の重要性 5
2章設計者選定の現状 6
   2-1公共建築設計発注を規制する地方自治法、会計法、通達等 6
   2-1-1建築審査会答申/設計料の多寡による設計者選定を否定 6
   2-1-2WTO政府調達協定 6
   2-1-3地方自治法および会計法 6
   2-1-4公共建築の設計者選定方法の改善についての提言 7
   2-2官公庁施設の設計業務委託方式に関する実態調査 8
   2-3地方自治体における設計者選定の現状 11
   2-4設計者選定の基本方針と現状事例 17
   2-4-1名古屋市における設計者選定の基本方針 17
   2-4-2京都市における設計者選定方式の現状と特徴 19
3章設計者選定方式に関するアンケート 22
   3-1設計者選定方式に関する市民アンケート(横浜市) 22
   3-2設計者選定方式に関する設計事務所アンケート(京都市) 24
4章設計料入札による設計者選定の問題 32
   4-1建築審議会の答申 32
   4-2設計料入札の問題 32
   4-2-1発注者に対して 33
   4-2-2建築設計者に対して 33
   4-2-3入札が招く倫理観の喪失と競争入札妨害行為としての談合 35
   [コラム:設計報酬] 34
   4-3設計入札の問題点 35
   4-4競争入札を廃止した自治体(福岡市) 40
5章設計者選定方式 46
   5-1「公共建築の設計者選定方法の改善についての提言」 46
   5-2設計者選定方式の比較 49
   5-3特命方式 54
   5-4選定委員会方式 55
   5-4-1選定委員会方式 55
   [コラム:東京都設計候補者選定委員会要綱] 55
   5-4-2東京都の設計者推薦方式事例 56
   5-4-3くまもとアートポリスの事例 58
   [コラム:事例]・くまもとアートポリス 61
   5-5設計競技方式 62
   5-5-1日本建築学会「公共建築物に対する公開設計競技指針」 62
   5-5-2設計競技方式の課題 66
   [コラム:明治・大正・昭和前期の主な建築設計競技] 67
   [コラム:事例]・東村立新富弘美術館・邑楽町役場庁舎 68
   ・江古田の都市型集合住宅・安中環境アートフォーラム 69
   5-5-3設計競技の歴史と事例 70
   [コラム:「公共建築物に対する公開設計競技指針」] 77
   5-6プロポーザル(技術提案)方式 78
   5-6-1プロポーザル方式とその得失 78
   [コラム:「設計プロポーザルの進め方/プロポーザル方式による設計者選定マニュアル指針」] 79
   5-6-2透明性を高めるために 82
   5-6-3名古屋市の事例 86
   [コラム:事例]・豊田看護大学・奥田元宋・小由女美術館 88
   ・斐川町立図書館・智頭町新総合福祉センター 89
   5-7資質評価方式(QBS方式) 90
   5-7-1資質評価方式とその得失 90
   [コラム:「QBS方式ガイドブック」および「実施マニュアル」] 92
   [コラム:事例]・横須賀市美術館 93
   5-7-2資質評価方式の課題と展望 94
   5-7-3簡易資質評価方式の事例 96
   5-7-4アメリカのQBS方式 97
   5-8設計・施工一括方式 99
   5-8-1設計・施工一括方式とその得失 99
   5-8-2性能発注における設計・施工一括方式 99
   5-9PFI方式 101
   5-9-1PFI方式とその得失 101
   [コラム:CM方式] 101
   [コラム:事例]・桑名市図書館等複合公共施設 102
   ・神奈川県立保健福祉大学 103
6章公共建築の発注/新しい動きと特別な場合-住民参加による設計者の選定:住民参加型PFM手法 104
   6-1より良い公共建築を求めて 104
   6-2問題の多い設計者選定手法 104
   6-3PFMとは 104
   6-4設計者選定住民参加型設計提案競技 105
   6-5挑戦は続く 105
   [コラム:設計者選定における情報公開] 107
   [コラム:設計者選定における住民参加] 107
   [コラム:住民参加を前提とした設計者選定方式に向けて] 107
7章諸外国における公共発注と設計者選定 108
   7-1各国の登録建築家 108
   7-2各国の建築設計の公共発注 108
   7-2-1欧米諸国の事例 108
   7-2-2東アジア 110
   7-3まとめ 113
付録日本建築学会の公共発注に関わる設計者選定支援システム 114
   付-1日本建築学会まちづくり支援建築会議 114
   付-2公共建築設計者選定支援協議会(仮称) 114
   付-3公共建築協会の公共建築設計者情報システム/パブディス 114
   付-4関連文献 115
   付-5参考文献 115
   付-6建築関連機関および団体など 116
1章都市における建築の役割 2
   1-1社会的・文化的な資産としての建物 2
   1-2専門的、かつ創造的な職能 2
72.

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日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2003.11  xx, 640p ; 27cm
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日本建築学会編
出版情報: 東京 : 彰国社, 2004.7  362p ; 26cm
シリーズ名: シリーズ地球環境建築 ; 専門編1
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東工大
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東工大
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日本建築学会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 2002.11  vi, 222p ; 26cm
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第1章 音環境と心理・生理研究 1
1.1 音環境の心理評価 3
   1.1.1 研究の背後にあるもの 5
   1.1.2 環境騒音評価研究 5
   1.1.3 音環境評価研究における心理学的背景 8
   1.1.4 人間-環境系に関する認知心理学的モデル 9
   1.1.5 感情のシステム 10
   1.1.6 試論的な記述 12
   1.1.7 おわりに 15
1.2 情報伝達の音のデザイン17
   1.2.1 はじめに 19
   1.2.2 情報伝達のための音とは 19
   1.2.3 情報伝達の音の規格 21
   1.2.4 音の印象の影響 音の立上り・立下りによる印象変化 23
   1.2.5 高齢者にとっての聞き取りやすさ 24
   1.2.6 家庭内背景音下での報知音の聴取閾値 26
   1.2.7 今後の展望 29
1.3 脳波を用いた音環境評価 31
   1.3.1 はじめに 33
   1.3.2 脳波と聴覚誘発電位 33
   1.3.3 心理・生理科学における大脳と聴覚に関する研究 34
   1.3.4 建築環境学における脳波を用いた音環境評価に関する研究 35
   1.3.5 作業者の大脳における聴覚情報処理 37
   1.3.6 問題点と展望 41
第2章 熱環境と心理・生理研究 45
2.1 上下気温分布の心理・生理影響 47
   2.1.1 はじめに 49
   2.1.2 上下気温分布と人体の心理・生理反応の関係 49
   2.1.3 居住空間における上下気温分布の性状 50
   2.1.4 上下気温分布が居住者の心理・生理反応に与える影響に関する研究の事例紹介 51
   2.1.5 おわりに 54
2.2 人体からの蒸汗量の測定 57
   2.2.1 はじめに 59
   2.2.2 全身からの蒸汗量の測定 59
   2.2.3 局所蒸汗量の測定 60
   2.2.4 局所蒸汗量測定に関する研究事例紹介 63
   2.2.5 おわりに 64
2.3 変動風環境の評価 67
   2.3.1 はじめに 69
   2.3.2 気流に関する基準 69
   2.3.3 変動風環境に関する評価要素 気流の影響に関する既往の研究 70
   2.3.4 暑熱環境から変動風環境への移動時における生理・心理反応 72
   2.3.5 おわりに 76
2.4 放射環境の評価と人体形状モデル 81
   2.4.1 はじめに 81
   2.4.2 放射に関する人体形状モデル 81
   2.4.3 放射環境の生理・心理反応 83
   2.4.4 放射環境指標 84
   2.4.5 研究事例・人工気候室内における立位人体に及ぼす熱放射の影響に関する実験的研究 85
   2.4.6 おわりに 86
第3章 空気環境と心理・生理研究 89
3.1 建物における必要換気量 91
   3.1.1 はじめに 93
   3.1.2 換気哲学の変遷 93
   3.1.3 人間の体臭と換気 94
   3.1.4 体臭に関する研究の事例紹介 97
   3.1.5 必要換気量の算出 99
   3.1.6 今後の研究課題 99
3.2 臭気の評価と制御方法 103
   3.2.1 はじめに 105
   3.2.2 臭気の評価指標 105
   3.2.3 臭気評価の考え方と各指標の有用性 106
   3.2.4 臭気の制御方法の考え方 106
   3.2.5 室内の臭気の評価と制御方法に関する研究 107
   3.2.6 臭気濃度を指標として臭気の許容レベルを検討した研究紹介 110
   3.2.7 おわりに 113
第4章 視環境と心理・生理研究 115
4.1 加齢を考慮した視覚特性と視環境 117
   4.1.1 はじめに 119
   4.1.2 眼球光学特性の加齢変化 119
   4.1.3 視力の加齢変化 119
   4.1.4 色覚の加齢変化 122
   4.1.5 コントラスト感度の加齢変化 122
   4.1.6 住宅の適正照度に関する研究事例紹介 123
   4.1.7 おわりに 127
4.2 視覚特性を考慮した明視環境の評価 129
   4.2.1 はじめに 131
   4.2.2 明視性の評価構造 131
   4.2.3 明視環境の要件 131
   4.2.4 視認能力 132
   4.2.5 視認能力の個人差の取扱い方法 134
   4.2.6 明視性の検討方法 138
   4.2.7 明視性に関する実験事例 141
   4.2.8 おわりに 144
4.3 室内の色彩計画とその評価 147
   4.3.1 はじめに 149
   4.3.2 室内色彩の実態 149
   4.3.3 室内色彩の心理的評価 149
   4.3.4 光源の演色性 151
   4.3.5 光源の種類と室内色彩の心理的影響についての研究事例 152
   4.3.6 高齢社会における室内色彩計画 155
   4.3.7 おわりに 156
4.4 建築の外部色彩と街並みの色彩評価 157
   4.4.1 はじめに 159
   4.4.2 都市における色彩の実態 159
   4.4.3 色彩規制の提案 164
   4.4.4 最近の景観色彩評価の研究 166
   4.4.5 おわりに 170
第5章 心理・生理研究の総合的アプローチ 173
5.1 景観評価における異文化間比較研究 175
   5.1.1 はじめに 177
   5.1.2 異文化間比較研究の意義 177
   5.1.3 異文化間の相違性を強調する研究 179
   5.1.4 異文化間の共通性を強調する研究 179
   5.1.5 相違性と共通性をともに認める研究 180
   5.1.6 西洋文化圏と東洋文化圏の比較 183
   5.1.7 ほかの個人属性による影響との比較 184
   5.1.8 異文化間の比較を用いた理論的検討 186
   5.1.9 国内における異文化間比較研究 188
   5.1.10 河川景観評価における異文化間の比較 188
   5.1.11 おわりに 193
5.2 複合環境の評価研究とそのフィロソフィ 197
   5.2.1 はじめに 199
   5.2.2 複合環境評価の考え方 199
   5.2.3 光環境と温熱環境 200
   5.2.4 騒音と温熱環境,光環境などの複合 202
   5.2.5 視覚環境と音環境の複合 203
   5.2.6 非特異的尺度を用いた研究の事例紹介 204
   5.2.7 おわりに 207
5.3 統計的手法の留意点 209
   5.3.1 再考の背景 211
   5.3.2 研究の性格と手法 211
   5.3.3 平均―なにが代表なのか― 212
   5.3.4 分散と高次モーメント―偏りを表すもの 212
   5.3.5 母集団と標本―全体のとらえ方 213
   5.3.6 まず分布ありき―モーメントとパラメータと母数 213
   5.3.7 標本―分布の分布 213
   5.3.8 検定―集団を弁別する 214
   5.3.9 標本数―数の信仰 214
   5.3.10 あらためて統計的アプローチを考える―参考書とともに 215
第1章 音環境と心理・生理研究 1
1.1 音環境の心理評価 3
   1.1.1 研究の背後にあるもの 5
75.

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日本建築学会編
出版情報: 東京 : 鹿島出版会, 2003.7  viii, 211p ; 22cm
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日本建築学会編
出版情報: 東京 : 井上書院, 2003.7  253p ; 21cm
シリーズ名: 世界の建築・都市デザイン / 日本建築学会編
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図書

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日本建築学会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 2001.8  v, 173p ; 26cm
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日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2013.6  161p ; 30cm
シリーズ名: 応用力学シリーズ ; 12
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日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1987.3  105p ; 26cm
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80.

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日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1981.12  146p ; 26cm
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図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 1975.10-1987.5  冊 ; 27cm
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日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , [東京] : 丸善 (発売), 1978.12  291p ; 27cm
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日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1987.2  599p ; 27cm
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日本建築学会
出版情報: 東京 : 丸善, 1980.7-1982.1  3冊 ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; 3-5
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日本建築学会
出版情報: 東京 : 丸善, 1983.1  196p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; 9
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農漁村地区
工業地区
流通・交通
業務・商業地区
住宅地区
教育・文化地区
レクリエーション地区
広場・通り
農漁村地区
工業地区
流通・交通
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日本建築学会
出版情報: 東京 : 丸善, 1983.7  221p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; 10
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日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , [東京] : 丸善(発売), 1987.6  323p ; 27cm
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日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1988.10  216p ; 26cm
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日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1984.3  194p ; 26cm
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日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , [東京] : 丸善 (発売), 1988.1  123p ; 26cm
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日本建築学会編
出版情報: 東京 : 彰国社, 1976.5  75p ; 30cm
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日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1975.11  292p ; 22cm
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日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1978.8  139p ; 21cm
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日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1984.10  122p ; 26cm
シリーズ名: コンピュータ教育シリーズ ; 2
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95.

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日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1984.10  148p ; 26cm
シリーズ名: コンピュータ教育シリーズ ; 4
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96.

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日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1987.11  [7], 438p ; 27cm
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97.

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日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1973.5  22, 408p ; 22cm
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98.

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日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1987.11  1020p ; 30cm
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日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1984.10  193p ; 26cm
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日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善(発売), 1992.9  246p ; 26cm
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