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1.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 彰国社, 2002.8  305p ; 26cm
シリーズ名: シリーズ地球環境建築 ; 入門編
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2.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2002.3  vii, 154p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
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3.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2001.10  vii, 193p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
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4.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2003.4  vii, 286p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
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5.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 井上書院, 2005.4  xi, 279p ; 21cm
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6.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 2011.8  v, 95p ; 21cm
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7.

図書

図書
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2011.9  291p ; 26cm
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8.

図書

図書
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会, 日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1999.10  445p, 図版[8]p ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 建築編 ; 9
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9.

図書

図書
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会, 日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1999.3  423p, 図版4枚 ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 建築編 ; 7
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10.

図書

図書
日本建築学会編集・著作
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2000.3  549p, 図版[16]p ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 共通編 ; 1
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11.

図書

図書
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会, 日本建築学会 [編]
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1998.10  517p, 図版[8]p ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 建築編 ; 6
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12.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1999.10  375p ; 26cm
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13.

図書

図書
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会, 日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1999.12  469p , 図版4枚 ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 建築編 ; 10
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14.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 彰国社, 1998.12  297p ; 21cm
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15.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1998.10  601p ; 26cm
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第Ⅰ編 層崩壊に関する検討と提案
   まえがき 1
   1. 兵庫県南部地震でみられた1層、中間層崩壊の被害状況の概観 3
   1.1 鉄筋コンクリート造 3
   1.2 鉄骨鉄筋コンクリート造 11
   1.3 実被害建物によるIs値の分布と損傷集中との関係について 18
   2. 個別建物被害とその要因検討 23
   2.1 最下層崩壊を生じた建築物の被害例とその要因の検討 23
   2.2 最下層崩壊を生じた建築物の被害例とその要因の検討(1) 36
   2.3 最下層崩壊を生じた建築物の被害例とその要因の検討(2) 46
   2.4 最下層崩壊を生じた建築物の被害例とその要因の検討(3) 55
   2.5 全体降伏を形成した建築物の被害例とその要因の検討 64
   3. 建物の層崩壊の要因とその防止に関するスタディと提言 75
   3.1 入力特性との関係 75
   3.2 構造特性との関係 104
   4. 結び 143
第Ⅱ偏 柱梁接合部に関する検討と提案
   まえがき 147
   1. RC造柱梁接合部の耐震設計に関する基本的な考え方 149
   2. 柱梁接合部の力学的挙動と設計方法 152
   2.1 既往の研究概要 152
   2.2 現在の設計方法 156
   2.3 今後の課題 161
   3. 柱梁接合部の地震被害 166
   3.1 既往の事例 166
   3.2 1995年兵庫県南部地震による被害事例 178
   4. 柱梁接合部の地震被害の検討 185
   4.1 検討建物と検討方法 185
   4.2 検討例 189
   4.3 検討結果のまとめ 265
   5. 既存建築物の柱梁接合部の耐震性能 273
   5.1 検討概要 273
   5.2 柱梁接合部のせん断余裕度、Sjと、接合部せん断破壊時せん断力係数Cjに関する検討 273
   5.3 柱への梁の偏心接合による耐力低下 279
   5.4 既存建築物の柱梁接合部の耐震性能 281
   6. RC造建物の柱梁接合部の耐震設計方法・耐震点検方法の提言 282
   6.1 耐震設計方法 282
   6.2 耐震点検方法 287
   7. 特種な調査結果 292
   7.1 大破した鉄骨鉄筋コンクリート造建物の柱梁接合部コンクリートから採取さいたコアによる損傷状況の調査 292
   7.2 鉄筋コンクリート造9階建築物(ジェネス六甲)のひび割れ、材料強度 298
   7.3 大破した中高層壁式ラーメン(HFW)鉄筋コンクリート造建物のひび割れ状況 314
   8. 検討結果のまとめ 321
   付録1 柱梁接合部の必要せん断余裕度 327
   付録2 柱梁接合部のせん断強度に基づく梁の引張鉄筋比の上限の計算例 333
   付録3 ねじりモーメントの影響による柱梁接合部せん断耐力の耐力低下についての考察 336
   付録4 ねじりモーメントの影響による柱せん断耐力の耐力低下についての検討 349
第Ⅲ偏 非構造部材に関する検討と提案
   まえがき 361
   1. 鉄筋コンクリート造建築物の耐震設計における非構造部材の取扱いに関する基本的な考え方 364
   1.1 構造物の地震時応答と耐震設計 364
   1.2 耐震性能に及ぼす非構造部材の影響 365
   1.3 非構造部材の耐震設計上の取扱い方 366
   2. 非構造壁を含む構造骨組および部材の力学的特性 367
   2.1 はじめに 367
   2.2 各種スリットの形式とスリット部の力学性状 367
   2.3 腰壁・垂れ壁付き部材および骨組の力学性状 370
   2.4 袖壁付き部材および骨組の力学性状 374
   2.5 方立て壁および方立て壁付き骨組の力学性状 377
   2.6 開口壁付き骨組の力学性状 382
   2.7 開口壁付きプロティ構造骨組の力学性状 388
   2.8 二次壁を含む実大スケール骨組の実験による力学性状と破壊性状 393
   2.9 無開口壁に部分スリットを設けた骨組の力学性状 395
   3. 非構造壁を含む構造骨組に対する耐震設計の考え方 400
   3.1 スリット設置の要否に対する考え方 400
   3.2 強度抵抗型建築物の場合 401
   3.3 靱性依存型全体降伏形建築物の場合 404
   3.4 強度抵抗型建築物および靱性抵抗型全体降伏形建築物以外の建築物の場合 407
   3.5 スリットの詳細 412
   3.6 既存建築物における耐震改修とスリット設置の考え方 414
   4. スリット設置と防水、耐火、施工性等の関係 422
   4.1 防水性能 422
   4.2 耐火性能 423
   4.3 遮音性能 424
   4.4 施工性能 424
   4.5 スリット部の配筋 425
   5. 阪神・淡路大震災等の地震被害による教訓 427
   5.1 非構造壁の被害と構造体の被害との関係 427
   5.2 非構造壁が建物の偏心率・剛性率等に及ぼす影響 435
   5.3 スリットの有無と非構造壁の被害 439
   5.4 非構造壁の偏心取付きの影響 448
   5.5 方立て壁型複合壁の破壊による扉の開閉障害 453
   5.6 出部屋形状の非構造壁の被害 455
   6. 鉄筋コンクリート造非構造壁の耐震設計に対する提言と今後の研究課題 459
   付. 文献リスト 461
第Ⅳ偏 配筋・継手に関する検討と提案
   まえがき 471
   1. 配筋・継手に関する被害概要と基規準 473
   1.1 被害概要 473
   1.2 配筋・継手に関する基規準 474
   2. 配筋詳細 477
   2.1 横補強筋 477
   2.2 段落し 520
   3. 継手 530
   3.1 ガス圧接 530
   3.2 溶接継手 552
   3.3 重ね継手 555
   3.4 機械式継手 558
   4. 各部配筋 561
   4.1 柱 561
   4.2 梁 568
   4.3 耐震壁 572
   4.4 基礎梁、基礎スラブ 578
   4.5 その他 587
   5. まとめ 597
   5.1 配筋詳細 597
   5.2 継手 598
   5.3 各部配筋 599
第Ⅰ編 層崩壊に関する検討と提案
   まえがき 1
   1. 兵庫県南部地震でみられた1層、中間層崩壊の被害状況の概観 3
16.

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日本建築学会編
出版情報: 東京 : 井上書院, 1998.12  xiii, 328p ; 21cm
シリーズ名: 世界の建築・都市デザイン / 日本建築学会編
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17.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2007.1  vii, 222p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
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18.

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東工大
目次DB

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東工大
目次DB
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.9  133p ; 26cm
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1章 目的・適用範囲
   1.1 目的 1-11
   1.2 適用範囲 1-22
   1.3 用語および定義 1-24
2章 環境配慮の分類および適用方法
   2.1 環境配慮の分類 2-33
   2.2 環境配慮の方法 2-35
    2.2.1 基本方針 2-35
    2.2.2 省資源型の環境配慮 2-38
    2.2.3 省エネルギー型の環境配慮 2-40
    2.2.4 環境負荷物質低減型の環境配慮 3-40
    2.2.5 長寿命型の環境配慮 3-41
   2.3 環境配慮の実施・記録 3-42
3章 部材および構造体の設計
   3.1 目的 4-44
   3.2 材料選定および調合設計 4-45
   3.3 強度の設定 4-45
   3.4 かぶり厚さの設計 4-48
   3.5 プレキャストコンクリートの利用 4-51
4章 コンクリート材料の選定
   4.1 適用範囲・基本方針 4-55
   4.2 セメント 5-56
   4.3 骨材 5-61
   4.4 練混ぜ水 5-64
   4.5 混和材料 5-66
5章 コンクリートの調合
   5.1 適用方針・基本方針 6-71
   5.2 水結合材比 6-71
   5.3 単位水量 6-74
   5.4 単位セメント量 6-75
   5.5 その他の配慮事項 6-76
6章 コンクリートの発注・製造・受入れ
   6.1 適用範囲・基本方針 7-77
   6.2 工場の選定 7-77
   6.3 発注 7-78
   6.4 製造 7-80
   6.5 運搬 8-81
   6.6 受入れ 834
7章 コンクリート工事 8-84
8章 鉄筋および鉄筋工事 9-96
9章 型枠および型枠工事 9-100
付録
 付1 建築物へのプレキャスト部材の適用例
   1.1 はじめに 109
   1.2 概要 111
   1.3 PCa化による環境への影響検討 111
   1.4 今後の検討課題 112
 付2 高品質再生骨材コンクリートの適用事例
   2.1 概要 113
   2.2 解体建築物およびコンクリートの調査 113
   2.3 再生粗骨材の製造 114
   2.4 再生骨材コンクリートの性能 116
   2.5 環境配慮の効果と課題 116
 付3 中品質再生骨材コンクリートの適用事例
   3.1 はじめに 118
   3.2 概要 118
   3.3 再生粗骨材 119
   3.4 再生粗骨材コンクリートの現場適用 121
   3.5 環境配慮の効果 123
   3.6 まとめ 123
 付4 低品質再生骨材コンクリートの適用事例(1)
   4.1 はじめに 125
   4.2 概要 125
   4.3 充填モルタルおよびコンクリートの性状 126
   4.4 省資源・省エネルギー・環境負荷物質低減およびコストの評価 127
   4.5 まとめ
 付5 低品質再生骨材コンクリートの適用事例(2)
   5.1 はじめに 130
   5.2 概要 130
    5.2.1 対象構造物 130
    5.2.2 マテリアルフロー 131
    5.2.3 使用材料とコンクリートの調合 131
    5.2.4 コンクリートの調合と練混ぜ 132
   5.3 環境影響の検討 132
    5.3.1 省資源型(解体コンクリート塊および産業副産物の再利用) 132
    5.3.2 省エネルギー型・環境負荷物質低減型 133
1章 目的・適用範囲
   1.1 目的 1-11
   1.2 適用範囲 1-22
19.

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東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.2  296p ; 26cm
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1章 構造体コンクリート強度の概念および関連法令・日本建築学会の規定 1
   1.1 構造体コンクリート強度の概念および研究の変遷 1
   1.2 法令および日本建築学会における強度規定の体系 3
   1.3 建築基準法における規定の変遷 7
   1.4 日本建築学会における規定の変遷 10
   1.5 日本工業規格における現行規定 18
2章 使用材料・製造・運搬とコンクリート強度 28
   2.1 コンクリートの強度変動に影響を及ぼす要因28
   2.2 使用材料の影響 31
   2.3 製造の影響 46
   2.4 施工現場までの運搬の影響 49
   2.5 まとめ 51
3章 打込み・締固めと構造体コンクリート強度 54
   3.1 施工現場内における運搬の影響 54
   3.2 打込みの影響 56
   3.3 締固めの影響 58
   3.4 打重ねの影響 60
   3.5 養生方法とせき板存置期間の影響 64
   3.6 降雨の影響 65
   3.7 地震動の影響 66
   3.8 施工上の不具合の影響 66
   3.9 まとめ 70
4章 構造体コンクリートの強度特性 74
   4.1 強度発現に及ぼす温度の影響 74
   4.2 強度発現に及ぼす水分の影響 87
   4.3 部材中の位置・部材種類・部材寸法による強度発現特性 96
   4.4 長期的な強度増進 104
   4.5 構造体コンクリートにおける異方性の影響 105
   4.6 実構造物から採取したコア供試体の強度変動 107
   4.7 まとめ 115
5章 温度条件と水分供給条件がコンクリート強度に及ぼす影響 119
   5.1 温度の影響 119
   5.2 水分の影響 138
   5.3 まとめ 142
6章 構造体コンクリートの強度試験 146
   6.1 構造体コンクリートの強度を定義するための試験(構造体コンクリートから採取したコア供試体による強度試験方法) 146
   6.2 構造体コンクリートの強度を推定・管理するための試験 165
   6.3 構造体コンクリートの強度を非・微破壊により推定するための試験 169
   6.4 まとめ 177
7章 構造体コンクリートの耐久性 182
   7.1 中性化 182
   7.2 塩害 194
   7.3 凍害 206
   7.4 かぶり厚さ 220
   7.5 まとめ 227
   (参考) かぶり厚さに関する関係法令 234
8章 構造設計と構造体コンクリート強度 241
   8.1 構造実験におけるコンクリート強度 241
   8.2 許容応力度設計法における設計基準強度 247
   8.3 終局強度設計におけるコンクリート強度 255
   8.4 設計法の現状 261
   8.5 まとめ 262
9章 構造体コンクリート強度を推定するための強度発現モデル 264
   9.1 調合と強度の関係式 265
   9.2 材齢と強度の関係式 266
   9.3 養生温度と強度の関係式 268
   9.4 空隙量と強度の関係式 276
   9.5 セメントの水和反応機構に基づいた強度発現モデル 277
   9.6 まとめ 293
1章 構造体コンクリート強度の概念および関連法令・日本建築学会の規定 1
   1.1 構造体コンクリート強度の概念および研究の変遷 1
   1.2 法令および日本建築学会における強度規定の体系 3
20.

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東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.3  235p ; 26cm
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第1章 総則
   1.1 目的 1
   1.2 適用範囲 5
   1.3 基本構成 5
   1.4 留意事項 7
   1.5 用語 8
第2章 鋼材
   2.1 鋼材の高温降伏強度 10
   2.2 高温時における鋼材の応力-ひずみ関係 15
   2.3 高力ボルトの高温時引張強度 20
第3章 荷重
   3.1 荷重の種類 24
   3.2 火災荷重 24
   3.3 作用荷重 30
第4章 火災性状
   4.1 火災性状の選択 33
   4.2 局所火災 36
   4.3 盛期火災 60
   4.4 開口部からの噴出火炎 75
第5章 火災時における鋼材温度
   5.1 鋼材温度の算定方法 81
   5.2 部材の加熱条件 82
   5.3 無耐火被覆部材 92
   5.4 耐火被覆部材 101
第6章 架構の崩壊温度
   6.1 概要 112
   6.2 崩壊温度算定の概要 113
   6.3 ラーメンの基本崩壊温度 118
   6.4 ブレース架構の基本崩壊温度 124
   6.5 高温クリープの影響 132
   6.6 柱の座屈をともなう架構の崩壊温度 135
   6.7 柱の局部座屈をともなう架構の崩壊温度 148
   6.8 梁崩壊型架構の崩壊温度 162
   6.9 梁における高力ボルト継手の耐火設計 167
   6.10 溶接継手の高温強度 178
第7章 耐火設計例
   7.1 概要 182
   7.2 建物概要 182
   7.3 基本計画 182
   7.4 部材,荷重,および柱軸力 186
   7.5 火災性状 188
   7.6 鋼部材温度 197
   7.7 崩壊温度算定 203
   7.8 架構の構造安定性 207
   7.9 梁における高力ボルト継手の耐火設計例 207
付録
   付1 建築構造用炭素鋼管の高温降伏強度 211
   付2 可燃物調査に基づく収納可燃物の発熱量密度 212
   付3 耐火被覆材等の熱物性値 219
   付4 床スラブの高温耐力評価法 223
   付5 単位換算表 228
   付6 記号 229
第1章 総則
   1.1 目的 1
   1.2 適用範囲 5
21.

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東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.2  240p ; 26cm
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1章 総則
   1.1 適用範囲 1 27
   1.2 目的 1 28
   1.3 適用上の注意事項 1 30
   1.4 用語 1 30
2章 温度ひび割れ制御の方針
   2.1 基本方針 2 34
   2.2 温度ひび割れ制御のための許容値・設計値 3 36
   3章 共通仕様
   3.1 基本事項 3 38
   3.2 材科 3 38
   3.3 調合 4 40
   3.4 打継ぎ・ひび割れ誘発目地等 6 45
4章 性能設計
   4.1 基本事項 6 48
   4.2 各種条件の設定 7 50
   4.3 コンクリートの発熱予測 7 51
   4.4 部材温度の履歴・分布の予測 8 52
   4.5 ひずみの予測8 59
   4.6 部材応力の予測 8 61
   4.7 応力強度比の予測 11 68
   4.8 検証 12 71
   4.9 仕様の確定 12 71
5章 チャートによる応力強度比の予測
   5.1 基本事項 13 73
   5.2 チャートの適用範囲 13 73
   5.3 基本チャート 13 81
   5.4 温度補正チャート 20 93
6章 仕様設計
   6.1 基本事項 21 100
   6.2 共通対策 22 102
   6.3 部材条件に応じた対策 22 103
7章 施工
   7.1 基本事項 23 112
   7.2 発注・運搬 23 114
   7.3 打込み・養生 24 116
8章 品質管理・検査
   8.1 基本事項 24 117
   8.2 コンクリートの品質管理・検査 24 119
   8.3 ひび割れの検査 24 120
   8.4 ひび割れの補修 25 123
付録
   付1. 温度ひび割れ発生のメカニズム 127
   付2. 断熱温度上昇データベース 131
   付3. 力学的特性データベース 156
   付4. 断熱温度上昇特性の関係式の違いが温度応力解析結果に及ぼす影響について 164
   付5. 各種マスコンクリート温度応力解析プログラムの概要 178
   付6. 性能設計例 185
   付7. 応力強度比とひび割れ幅の関係について 189
   付8. 基本チャート用解析の概要 198
   付9. 温度補正チャート用解析の概要 206
   付10. チャートの導出方法 215
   付11. チャートの適用例 234
1章 総則
   1.1 適用範囲 1 27
   1.2 目的 1 28
22.

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東工大
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東工大
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阪神・淡路大震災調査報告編集委員会[編], 日本建築学会編集著作
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1999.6  605p, 図版4枚 ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 共通編 ; 3
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第1章 都市安全システムの機能と体制
   1.1 都市安全システムとしての捉え方 1
   1.2 本報告書の構成 2
第2章 震災の背景
   2.1 地形地質上の特性 7
   2.1.1 阪神地域の地形・地質の特徴 7
   2.1.2 阪神地域の災害と地形・地質との関わり 13
   2.1.3 まとめ 17
   2.2 地域形成プロセス 19
   2.2.1 はじめに 19
   2.2.2 災害と都市景観の復興 19
   2.2.3 地図にみる近代神戸の都市形成史 20
   2.2.4 開かれた景観形成の素地を読む 22
   2.2.5 都市景観再生に向けて 25
   2.2.6 おわりに 26
   2.3 社会経済的特性 26
   2.3.1 はじめに 26
   2.3.2 面積,土地利用,人口集中地区面積 26
   2.3.3 人口,人口密度,世帯 27
   2.3.4 産業 31
   2.3.5 純生産,所得 32
   2.3.6 人口流動 35
   2.3.7 震災被害との関係に着目した時刻別・地域別人口分布に関する分析 36
   2.4 都市整備上の特性 41
   2.4.1 はじめに 41
   2.4.2 市街化の概要と特性 42
   2.4.3 都市施設の概況 44
   2.4.4 面的基礎整備事業の履歴と特徴 45
   2.4.5 まとめと考察 53
   2.5 災害履歴と防災体制 55
   2.5.1 地域における災害履歴 55
   2.5.2 防災体制とその整備状況 57
   2.5.3 防災体制の評価 60
   2.6 地震と震動の特性 62
   2.6.1 近畿地方の地震活動度 62
   2.6.2 地震および地震動の特徴 63
   2.6.3 被災地域の震度分布 65
第3章 市街地状況と被害発生要因
   3.1 被害のマクロ統計 73
   3.1.1 被害分析のためのシステムの概要 73
   3.1.2 建築物の構造的被害の概要 75
   3.1.3 建築物の火災による被害概要 85
   3.2 統計資料からみた被災市区のマクロな地域特性 89
   3.2.1 統計に基づく地域危険度評価研究と本節の目的 89
   3.2.2 対象市区と用いた統計資料 89
   3.2.3 マクロな地域特性と火災被害の関連 90
   3.2.4 マクロな地域特性と建物被害の関連 95
   3.2.5 被災市区のマクロな地域特性のまとめ 98
   3.3 被害の地理的分布とその特徴 99
   3.3.1 建築物の構造的被害に関する分析 99
   3.3.2 建築物の火災被害に関する分析 103
   3.3.3 地震による建築物の構造的被害と火災規模との関係 128
   3.4 人的被害の発生状況 134
   3.4.1 死亡者発生の概要 134
   3.4.2 死亡者発生と建物被害等との関連分析 136
   3.4.3 町通単位での死亡者率の分析 143
   3.4.4 まとめ 150
第4章 市街地整備と防災安全性
   4.1 市街地整備と被害特性 153
   4.1.1 はじめに 153
   4.1.2 基盤整備履歴別の道路整備水準 153
   4.1.3 基盤整備履歴別の住宅の状況 157
   4.1.4 基盤整備履歴別の住宅の被害状況 157
   4.1.5 まとめ 157
   4.2 淡路島における地域状況と被害特性 163
   4.2.1 淡路島地域の被災状況と対象地区 163
   4.2.2 市街地データベース 164
   4.2.3 震災以前の市街地状況と被災実態 164
   4.2.4 市街地状況からみた被災特性 171
   4.2.5 おわりに 172
   4.3 一般街路の被害と閉塞 173
   4.3.1 はじめに 173
   4.3.2 一般街路被害の把握方法 173
   4.3.3 街路被害の状況 174
   4.3.4 街路幅員からみた街路閉塞状況 179
   4.3.5 街路閉塞の要因 182
   4.3.6 街路閉塞の救助・消化・救援等の諸活動に対する影響 183
   4.3.7 車両によってアクセスできない区域 184
   4.3.8 まとめ 185
   4.4 地下施設の被害と特徴 187
   4.4.1 地下施設被害の概要 187
   4.4.2 人間活動系地下施設の被害 190
   4.4.3 交通系地下施設の被害 194
   4.4.4 供給系地下施設の被害(共同溝) 196
   4.4.5 まとめと今後に向けての課題 198
   4.5 都市基盤施設の復旧・支援基地 199
   4.5.1 復旧・支援基地 199
   4.5.2 都市ガス復旧基地の設営 199
   4.5.3 物資の確保 200
   4.5.4 宿泊場所の確保 201
   4.5.5 搬送ルート・手段の確保 202
   4.5.6 復旧支援システム対策 203
   4.5.7 水道施設の復旧と救援 203
   4.5.8 食事および宿泊施設の確保 204
   4.5.9 問題点および今後の課題 206
第5章 緊急・応急期の対応
   5.1 緊急・応急期の位置づけ 209
   5.1.1 はじめに 209
   5.1.2 阪神淡路大震災までの緊急・応急対策の位置づけ 210
   5.1.3 阪神淡路大震災がはたした役割 210
   5.1.4 災害対応の時間的展開 211
   5.1.5 災害対応を分析するための枠組み 212
   5.1.6 災害対応で達成するべきの3つの目標 213
   5.1.7 3つの目標を達成するための災害対策 214
   5.1.8 災害対応のロジスティクス 216
   5.1.9 意思決定過程としての災害対策 216
   5.1.10 おわりに 218
   5.2 緊急対応施設の被害と応急復旧 219
   5.2.1 緊急対応施設の範囲 219
   5.2.2 市役所等の施設 222
   5.2.3 警察施設 224
   5.2.4 神戸市の消防施設 228
   5.2.5 医療機関 228
   5.2.6 教育施設 230
   5.2.7 緊急対応施設の機能保持 231
   5.3 地方自治体と地方議会での緊急対応 232
   5.3.1 はじめに 232
   5.3.2 分析にあたって利用した資料 233
   5.3.3 阪神・淡路大震災とノースリッジ地震の緊急対応の比較 234
   5.3.4 被災者対応の比較 238
   5.3.5 神戸市議会の対応 239
   5.3.6 緊急対応の比較分析 241
   5.4 災害時における情報伝達の課題―被災者の情報ニーズ― 243
   5.4.1 はじめに 243
   5.4.2 防災対策と情報 243
   5.4.3 災害情報と「処理・加工・整理」 243
   5.4.4 災害発生直後に必要な3大情報 244
   5.4.5 被災者の情報ニーズ 244
   5.4.6 大震災時における災害情報の課題 248
   5.5 消防・救助活動の実態と防災対策上の問題点 251
   5.5.1 はじめに 251
   5.5.2 震災時火災 251
   5.5.3 震災時の消防活動 252
   5.5.4 震災時の救助事案 253
   5.5.5 震災時の救助体制 254
   5.5.6 阪神間の消防体制 254
   5.5.7 消防活動上の問題 254
   5.6 救助・救出活動 256
   5.6.1 救助活動の概要 256
   5.6.2 神戸市東灘区における救助活動 258
   5.6.3 淡路島北淡町における救助活動 260
   5.6.4 まとめ 261
   5.7 災害医療の対応 262
   5.7.1 はじめに 262
   5.7.2 医療施設の災害準備状況 262
   5.7.3 医療施設の被害状況 263
   5.7.4 人的被害状況および治療成績 263
   5.7.5 被災地内傷病者搬送状況および医療機関傷病者受入れ状況 264
   5.7.6 被災地内の負傷者の流れと効率のよい応急救護所の設置 265
   5.7.7 被災地内及び被災地外への傷病者搬送 265
   5.7.8 災害時の医療情報 266
   5.7.9 おわりに 266
   5.8 供給・処理施設の応急対応 267
   5.8.1 はじめに 267
   5.8.2 電力供給施設 268
   5.8.3 ガス供給施設 272
   5.8.4 上水道施設 276
   5.8.5 下水道施設 283
   5.9 道路交通需要への対応 288
   5.9.1 はじめに 288
   5.9.2 交通管制施設の被災状況 288
   5.9.3 交通規制活動 290
   5.9.4 規制実施体制 298
   5.9.5 交通規制実施上の問題点と対応策 299
   5.10 被災建築物の被災度判定 300
   5.10.1 被災度判定の目的と意義 300
   5.10.2 被災建築物の危険度評価技術と判定制度の経緯 300
   5.10.3 被災度判定の概要 302
   5.10.4 1995年兵庫県南部地震(阪神・淡路大震災)と被災建築物の危険度判定 303
   5.10.5 カリフォルニア州における被災度判定技術と制度 306
   5.10.6 被災度判定作業と関連,類似作業 307
   5.10.7 被災度判定制度の課題 308
   5.11 被災地域外からの公的支援 310
   5.11.1 支援ということ 310
   5.11.2 支援の概要 311
   5.11.3 人的支援 313
   5.11.4 物的支援 314
   5.11.5 施設供与 317
   5.11.6 まとめ 317
   5.12 建設関連組織の対応 319
   5.12.1 地震発生直後の建設関連組織の初動体制 319
   5.12.2 建設関連組織(受注者側)の復旧支援活動 320
   5.12.3 早期復旧への教訓 326
   5.13 生活関連施設の復旧状況 328
   5.13.1 はじめに 328
   5.13.2 生活関連施設の被害と復旧状況の概要 329
   5.13.3 地域でみた生活関連施設の復旧状況の調査 330
   5.13.4 施設別にみた再開状況 332
   5.13.5 施設再開時における問題点 337
   5.13.6 復旧期における施設再開に向けての課題 337
   5.14 商業施設等の被害と復旧 339
   5.14.1 商業施設の被害 339
   5.14.2 神戸市における地域商業施設の再開状況 341
   5.14.3 地域商業施設への再開支援 342
   5.14.4 神戸市内の地域商業施設復旧要因 343
   5.14.5 まとめ 350
   5.15 企業の応急復旧 352
   5.15.1 はじめに 352
   5.15.2 企業が被った地震被害 352
   5.15.3 応急復旧 354
   5.15.4 防災対策の変化 356
第6章 被災者行動と生活復旧支援
   6.1 被災者の被害拡大防止活動 362
   6.1.1 はじめに 362
   6.1.2 住民の直後行動の概要 363
   6.1.3 被災住民の被害軽減活動の概要 363
   6.1.4 被害軽減貢献度に関連する要因の整理 365
   6.1.5 被害軽減貢献度への影響要因 367
   6.1.6 まとめ 368
   6.2 被災後の空間的移動とその課題 370
   6.2.1 発災後の時間経過と移動ニーズ 370
   6.2.2 アンケート調査にみる移動ニーズ 370
   6.2.3 道路被害と移動ニーズに伴う交通問題 378
   6.2.4 災害時の空間的移動の管理 383
   6.3 避難所の生活と運営 387
   6.3.1 避難の概要 387
   6.3.2 避難所の生活 387
   6.3.3 避難所の運営 391
   6.3.4 非公式避難所<テント村>の調査概要 393
   6.3.5 テント村の定義と全体概要 393
   6.3.6 テント村形成過程 394
   6.3.7 まとめ 395
   6.4 被災者の転居行動 396
   6.4.1 はじめに 396
   6.4.2 被災後の住宅選択 396
   6.4.3 移転行動 398
   6.4.4 必要な再建支援策 400
   6.4.5 自力仮設での応急居住 400
   6.4.6 まとめ 401
   6.5 仮設住宅の建設と居住環境 403
   6.5.1 応急仮設住宅の設置基準 403
   6.5.2 阪神・淡路大震災の応急仮設住宅のタイプ 404
   6.5.3 建設システム 406
   6.5.4 居住者管理システム 410
   6.5.5 事業用仮設住宅 412
   6.6 緊急・救援物資の輸送 413
   6.6.1 はじめに 413
   6.6.2 救援物資の流れ 413
   6.6.3 救援物資輸送上の問題点 417
   6.6.4 食糧輸送の流れ 418
   6.6.5 日常生活物資の輸送 418
   6.6.6 今後の課題 419
   6.7 災害ボランティアによる被災者支援活動 421
   6.7.1 はじめに 421
   6.7.2 ボランティア本部の活動 421
   6.7.3 避難所におけるボランティア活動実態 426
   6.7.4 阪神淡路大震災におけるボランティア活動の特徴 432
   6.8 災害弱者の被災と支援 434
   6.8.1 地震後の被災者の交通問題 434
   6.8.2 視覚障害者のための防災支援システム 436
   6.8.3 FAX記録に基づく視覚障害者の支援の要望と活動 438
   6.8.4 阪神・淡路大震災における下肢障害者の避難行動 441
   6.9 被災者の自立と心のケア 448
   6.9.1 はじめに 448
   6.9.2 防災学にとっての「こころのケア」 448
   6.9.3 災害者ストレスの重層性 449
   6.9.4 被災者の視点からの災害対応 450
   6.9.5 建物被害が心に与えた影響 453
   6.9.6 人的被害別にみた考察 453
   6.9.7 建物被害別にみた考察 453
   6.9.8 建物・人的被害と心の被害の関係 454
   6.9.9 まとめ 455
   6.10 生活情報の需給バランス 456
   6.10.1. はじめに 456
   6.10.2 神戸市からの情報提供手段の概要 457
   6.10.3 被災者の情報ニーズとその推移 458
   6.10.4 情報発信内容とその推移 460
   6.10.5 震災復旧期の情報需給バランス 465
   6.10.6 まとめ 466
第7章 復旧・復興期の対応
   7.1 震災廃棄物の処理 470
   7.1.1 震災廃棄物の区分 470
   7.1.2 震災廃棄物の発生状況 470
   7.1.3 震災廃棄物処理に対する行政の取組み 471
   7.1.4 倒壊家屋等の解体・処理の流れ 472
   7.1.5 建物等の解体・処理作業の状況 472
   7.1.6 震災廃棄物の輸送 477
   7.1.7 公共公益系施設における事例―鉄道― 488
   7.2 供給処理施設の復旧・復興 488
   7.2.1 供給処理施設の復旧・復興の位置付け 488
   7.2.2 電力システムの復旧・復興 490
   7.2.3 都市ガスシステムの復旧・復興 491
   7.2.4 電話.通信システムの復旧・復興 493
   7.2.5 上水道システムの復旧・復興 496
   7.2.6 下水道システムの復旧・復興 497
   7.3 復旧活動のシステムとしての防災GIS 499
   7.3.1 はじめに―物理的課題と社会的課題のインターフェースとしての災害情報課題 499
   7.3.2 災害情報処理の事例―Ⅰ:被災家屋の解体撤去業務のコンピュータ化による行政支援 501
   7.3.3 災害情報処理の事例―Ⅱ:家屋瓦礫撤去調査 504
   7.3.4 災害情報処理の事例―Ⅲ:研究的活用―西宮市における都市災害のGIS多重分析 504
   7.3.5 防災情報システムの課題 506
   7.3.6 むすび 507
   7.4 復興計画・ビジョンとその策定過程 508
   7.4.1 被災地の復旧・復興の時期区分 508
   7.4.2 神戸市の都市復興への対応 509
   7.4.3 西宮市の都市復興への対応 517
   7.4.4 芦屋市の都市復興への対応 519
   7.4.5 兵庫県の都市復興への対応 521
   7.4.6 国における都市復興への対応 528
   7.4.7 復興計画・ビジョンとその策定過程 529
   7.5 経済復興への支援 533
   7.5.1 経済被害の状況 533
   7.5.2 経済復興への支援活動 537
   7.5.3 支援活動の効果及び問題点 537
第8章 今後の都市安全システムに向けて
   8.1 震災の時空間的連鎖構造 546
   8.1.1 震災の波及と連関 546
   8.1.2 ライフライン被害の相互連関 549
   8.2 災害の抑制要因 554
   8.2.1 抑制要因に注目する意義 554
   8.2.2 抑制要因の代表的な事例 555
   8.2.3 抑制要因の時空間連関 566
   8.2.4 抑制要因に学ぶ地震防災への教訓 567
   8.3 都市安全システムへの教訓 570
   8.3.1 社会基盤の耐震安全性改善への方策 571
   8.3.2 安定した社会基盤としてのコミュニティ改善への課題 576
   8.3.3 行政および住民のための地震情報システム 581
   8.3.4 震災体験の継承 586
   8.3.5 地震防災上の戦略的課題 589
   8.4 課題と提言の整理 596
   8.4.1 時空間マトリックスによる課題の整理 596
   8.4.2 緊急時の個人・世帯,地域での問題 598
   8.4.3 緊急時の自治体,国での問題 599
   8.4.4 応急時の個人・世帯,地域での問題 599
   8.4.5 応急時の自治体,国での問題 600
   8.4.6 復旧復興時の個人・世帯,地域での問題 601
   8.4.7 復旧復興時の自治体,国での問題 602
   8.4.8 企業での問題 602
   8.4.9 国際社会への対応での問題 603
   8.4.10 全般的な問題 604
第1章 都市安全システムの機能と体制
   1.1 都市安全システムとしての捉え方 1
   1.2 本報告書の構成 2
23.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , [東京] : 丸善 (発売), 2000.6  319p ; 26cm
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24.

図書

図書
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会, 日本建築学会 [編]
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2000.5  275p, 図版[8p] ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 建築編 ; 5
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25.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2010.1  114p ; 30cm
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26.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2003.3  137p ; 26cm
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27.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 : 丸善[発売], 2003.3  76p ; 26cm
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28.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2004.4  vii, 133p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
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29.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 彰国社, 2004.7  362p ; 26cm
シリーズ名: シリーズ地球環境建築 ; 専門編1
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30.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 鹿島出版会, 2003.7  viii, 211p ; 22cm
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31.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 井上書院, 2003.7  253p ; 21cm
シリーズ名: 世界の建築・都市デザイン / 日本建築学会編
所蔵情報: loading…
32.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 1975.10-1987.5  冊 ; 27cm
所蔵情報: loading…
33.

図書

図書
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1987.2  599p ; 27cm
所蔵情報: loading…
34.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , [東京] : 丸善(発売), 1987.6  323p ; 27cm
所蔵情報: loading…
35.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1988.10  216p ; 26cm
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36.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1984.3  194p ; 26cm
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37.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , [東京] : 丸善 (発売), 1988.1  123p ; 26cm
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38.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 彰国社, 1976.5  75p ; 30cm
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39.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1978.8  139p ; 21cm
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40.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1987.11  [7], 438p ; 27cm
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41.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1987.11  1020p ; 30cm
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42.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1993.1  97p ; 26cm
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43.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 岩波書店, 1993.12  12, 970p ; 20cm
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44.

図書

図書
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1974.5  599p ; 22cm
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45.

図書

図書
日本建築学会
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1973.4  461p ; 22cm
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46.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2014.3  331p ; 30cm
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第1編 煙制御計画の実際 : 煙制御の目的と考え方
煙制御設計の方法
煙制御設備
空間別・用途別の煙制御設計
第2編 煙制御計画に関する技術資料 : 煙流動の基礎知識
各種煙制御方式の計算例
火災時の人間の挙動と避難計画に関する基礎知識
第1編 煙制御計画の実際 : 煙制御の目的と考え方
煙制御設計の方法
煙制御設備
47.

図書

図書
日本建築学会
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1962.2  293p ; 22cm
シリーズ名: 建築工事標準仕様書・同解説 / 日本建築学会編 ; JASS 11
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48.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1972.10  227p ; 21cm
シリーズ名: 建築工事標準仕様書・同解説 / 日本建築学会編 ; JASS 10
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目次情報:
発売 丸善
発売 丸善
49.

図書

図書
日本建築学会[編著]
出版情報: 東京 : 彰国社, 1971.2  174p ; 27cm
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50.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 1995.9  vii, 338p, 図版[2]p ; 22cm
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51.

図書

図書
日本建築学会 [編]
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1961.1  292p ; 21cm
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52.

図書

図書
日本建築学会[編]
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1961  375p ; 21cm
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53.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1963.6  335p ; 21cm
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54.

図書

図書
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1976.6  290p ; 31cm
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55.

図書

図書
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1964  365p ; 22cm
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56.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 1977.11  6, 414, 6, 10p ; 31cm
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57.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 1977.12-1980.2  2冊 ; 22cm
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58.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 彰国社, 1976.1  166p ; 27cm
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59.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 彰国社, 1973.10  181p ; 27cm
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60.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 1980.3  422p ; 31cm
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61.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1959.9  493p ; 22cm
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62.

図書

図書
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1960.4  474p ; 21cm
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63.

図書

図書
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1976.2  268p ; 22cm
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64.

図書

図書
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1998.12  228p ; 26cm
シリーズ名: 応用力学シリーズ ; 5
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65.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1997.3-1999.11  2冊 ; 26cm
シリーズ名: 応用力学シリーズ ; 4, 7
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第1章 骨組構造物の崩壊挙動と限界状態の解析
   1.1 部材破断を伴う鋼構造骨組の地震応答および耐震性能 上谷宏二・田川 浩
   1.1.1 序 1
   1.1.2 部材破断を伴う鋼構造骨組に関する骨組レベルでの既往の研究 1
   1.1.3 部材破断を伴う鋼構造骨組の動的応答解析法 4
   1.1.4 破断を伴う鋼構造骨組の耐震性能 8
   1.1.5 結び 15
   参考文献 15
   1.2 ハイブリッド型応力法による骨組構造解析法 近藤一夫
   1.2.1 序 17
   1.2.2 基礎変分原理 19
   1.2.3 平面骨組構造への適用 24
   1.2.4 塑性ヒンジ法を用いた定式化 33
   1.2.5 破壊を伴う弾塑性崩壊解析について:鉄骨架構の発破解体過程の解析を例として 38
   1.2.6 弾塑性,有限変形解析について 45
   1.2.7 動的変形問題について 47
   1.2.8 高次理論に基づくはり柱要素について 51
   1.2.9 結び 53
   参考文献 54
   1.3 トラス構造物の座屈をともなう崩壊挙動解析 多田元英
   1.3.1 序 57
   1.3.2 トラス部材の部材座屈実験結果と解析結果の比較 57
   1.3.3 トラス部材の動的座屈解析モデル 60
   1.3.4 トラス構造物の静的崩壊挙動と動的崩壊挙動 64
   1.3.5 鉛直地震動を受ける2層立体トラスの動的崩壊挙動 67
   1.3.6 結び 69
   参考文献 70
   1.4 弾塑性骨組の臨界挙動解析における整合剛性行列の形成 森迫清貴
   1.4.1 序 71
   1.4.2 増分型静的つり合い経路解析における整合剛性行列形成アルゴリズム 73
   1.4.3 増分摂動法を用いた梁-柱有限要素法による弾塑性骨組の静的解析 75
   1.4.4 結び 81
   参考文献 82
第2章 空間構造物の限界状態の解析
   2.1 非保存外力を受ける梁.板.シェルの安定性 本間俊雄・三井和男
   2.1.1 序 83
   2.1.2 非保存外力を受ける梁 84
   2.1.3 非保存外力を受ける板 89
   2.1.4 非保存外力を受けるシェル 90
   2.1.5 結び 96
   参考文献 96
   2.2 シェルの座屈耐力と座屈後挙動解析 山田 聖志
   2.2.1 序 99
   2.2.2 外圧を受ける偏平球形シェル 99
   2.2.3 外圧を受ける部分円筒シェル 105
   2.2.4 外圧を受ける円筒シェル 111
   2.2.5 軸圧縮を受ける円筒シェル 114
   2.2.6 結び 119
   参考文献 119
   2.3 変断面偏平アーチの動的座屈 瀧 諭
   2.3.1 序 123
   2.3.2 扁平アーチの基礎方程式 125
   2.3.3 解析 134
   2.3.4 結び 142
   参考文献 142
第3章 鉄筋コンクリート構造物の弾塑性解析
   3.1 高層RC造立体骨組の3次元入力弾塑性地震応答解析 磯崎 浩
   3.1.1 序 145
   3.1.2 解析法 146
   3.1.3 解析条件 154
   3.1.4 解析結果 155
   3.1.5 結び 162
   参考文献 163
   3.2 柱RC梁S構造2層2スパン架構の弾塑性有限要素解析 野口 博・内田和弘
   3.2.1 序 165
   3.2.2 解析対象試験体 165
   3.2.3 解析方法 166
   3.2.4 解析結果 168
   3.2.5 結び 171
   参考文献 172
第4章 部材・板・三次元連続体の座屈および大変形解析
   4.1 圧縮材と補剛材からなる構造サブシステムの座屈ならびに座屈後挙動 辻 文三・西野孝仁
   4.1.1 はじめに 173
   4.1.2 解析方法 173
   4.1.3 解析結果 176
   4.1.4 結び 182
   参考文献 182
   4.2 軸圧縮を受けるコンクリート充填円形鋼管短柱の座屈挙動 元結正次郎
   4.2.1 序 183
   4.2.2 鋼管の応力度と充填コンクリートの耐力の推移 184
   4.2.3 数値解析概要 190
   4.2.4 軸力と側圧を受ける円形鋼管の挙動およびコンクリート充填円形鋼管の荷重変位曲線の推定 191
   4.2.5 結び 193
   参考文献 194
   4.3 二軸直応力をうける鋼板の塑性座屈解析 井上哲郎
   4.3.1 序 195
   4.3.2 塑性域における板の曲げ剛性とせん断係数 195
   4.3.3 塑性域における座屈応力度 197
   4.3.4 弾性域における座屈応力度 202
   4.3.5 座屈応力度曲線 204
   4.3.6 解析結果 205
   4.3.7 結び 216
   参考文献 217
   4.4 超弾性体の大変形解析 山田貴博
   4.4.1 序 219
   4.4.2 超弾性体の大変形問題の定式化 219
   4.4.3 非圧縮超弾性体の大変形問題に対する有限要素法 224
   4.4.4 ALE(Arbitrary Lagrangian Eulerian)有限要素法 227
   4.4.5 結び 231
   参考文献 231
第5章 崩壊解析と設計
   5.1 立体骨組み構造の畳み込み解析 川口健一
   5.1.1 序 233
   5.1.2 畳み込み解析の概要 234
   5.1.3 幾何学的関係式 235
   5.1.4 幾何学的計量 237
   5.1.5 解析手順 238
   5.1.6 数値解析例 239
   5.1.7 ラメラパターン・ドーム 239
   5.1.8 正12面体の平面への畳み込み 240
   5.1.9 まとめ 244
   参考文献 244
   5.2 繰返し力を受ける構造物の累積損傷抑制設計 内田保博
   5.2.1 序 247
   5.2.2 累積損傷に関する理論 247
   5.2.3 軸力と定曲率振幅繰返し曲げを受ける3要素断面モデルの累積損傷 250
   5.2.4 骨組の累積損傷抑制設計 257
   5.2.5 結び 263
   参考文献 264
   5.3 弾塑性応答量の設計感度解析 大崎 純
   5.3.1 序 265
   5.3.2 弾塑性応答量の感度解析法の概要 266
   5.3.3 増分型感度解析法の概要 267
   5.3.4 トラスの感度解析 272
   5.3.5 連続体の感度解析 281
   5.3.6 結び 283
   参考文献 284
第1章 骨組構造物の崩壊挙動と限界状態の解析
   1.1 部材破断を伴う鋼構造骨組の地震応答および耐震性能 上谷宏二・田川 浩
   1.1.1 序 1
66.

図書

図書
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会, 日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1997.7  444p ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 建築編 ; 1
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67.

図書

図書
compiled by Japan Society of Civil Engineers and Architectural Institute of Japan
出版情報: Tokyo : Japan Society for the Promotion of Science, 1974  174 p. ; 26 cm
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68.

図書

図書
prepared by Conference Editorial Committee
出版情報: Tokyo : Kozo System, c1991  x, 458 p. ; 27 cm
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69.

図書

図書
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会, 日本建築学会[編]
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1998.3  547p, 図版4枚 ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 建築編 ; 4
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70.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1998.1  312p ; 26cm
所蔵情報: loading…
71.

図書

図書
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編
出版情報: 東京 : 土木学会 , 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1998.3  577p ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 共通編 ; 2
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目次情報:
1編地震・地震動 / 日本地震学会, 土木学会 [編]
2編地盤・地質 / 地盤工学会 [編]
1編地震・地震動 / 日本地震学会, 土木学会 [編]
2編地盤・地質 / 地盤工学会 [編]
72.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 朝倉書店, 1998.4  v, 136p ; 26cm
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73.

図書

図書
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会 [編集] ; 日本建築学会編集著作
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1998.8  621p, 図版4枚 ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 建築編 ; 2
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74.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 彰国社, 1998.8  203p ; 19cm
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75.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2015.10  142p ; 30cm
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目次情報: 続きを見る
第1章 : はじめに
第2章 : 近接山留めの検討手順と近隣対応方針
第3章 : 調査
第4章 : 近接程度
第5章 : 近接山留めの計画・設計
第6章 : 近接構造物への影響検討
第7章 : 対策
第8章 : 計測管理
第1章 : はじめに
第2章 : 近接山留めの検討手順と近隣対応方針
第3章 : 調査
76.

図書

図書
日本建築学会編集著作
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2015.11  105p ; 26cm
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目次情報: 続きを見る
第1章 総説 : 目的・意義
対象とする性能
第2章 かたさ、不振動性 : 共通事項
日常的な動作時の床のかたさ
体育館および剣道場の床の弾力性 ほか
第3章 すべり : 共通事項
履物着用の場合のすべり
素足の場合のすべり ほか
第1章 総説 : 目的・意義
対象とする性能
第2章 かたさ、不振動性 : 共通事項
77.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , [東京] : 丸善(発売), 2015.2  142p ; 30cm
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目次情報: 続きを見る
1章 総則 : 全般
適用範囲 ほか
2章 海域特性 : 海洋の理学特性と地理特性
生理的・心理的影響 ほか
3章 計画 : 計画の基本
建築計画 ほか
4章 設計 : 構造設計
設備設計 ほか
5章 管理 : 建設
維持管理 ほか
1章 総則 : 全般
適用範囲 ほか
2章 海域特性 : 海洋の理学特性と地理特性
78.

図書

図書
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2015.3  217p , 図版 [2] p ; 30cm
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目次情報: 続きを見る
第1部 モデリング技術 : 避難行動のモデリング
ファジィ理論と色彩
個体ベースモデル—創発的なシステム解析モデル
メッシュアナリシスと土地利用
1/fゆらぎと快適空調制御
ワイヤロープ支持構造の健全性評価システム
第2部 最適化技術 : 連続型多峰性関数の最適解の探索
PSOによる構造最適化問題への応用
群知能(PSO・ABC)とロボット
ABCとセンサーネットワーク
GAとSIによるシェルの構造型様創性
第1部 モデリング技術 : 避難行動のモデリング
ファジィ理論と色彩
個体ベースモデル—創発的なシステム解析モデル
79.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2015.2  303p ; 26cm
所蔵情報: loading…
目次情報: 続きを見る
1章 : 総則
2章 : 調合設計で目標とする性能
3章 : 材料の選定
4章 : 計画調合を定めるための基本条件
5章 : 調合計算の方法
6章 : 算出された計画調合の検討
7章 : 試し練りと調合の調整および計画調合の決定
8章 : 計画調合の表し方および現場調合の定め方
付録
1章 : 総則
2章 : 調合設計で目標とする性能
3章 : 材料の選定
80.

図書

図書
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2015.2  78p ; 30cm
シリーズ名: 日本建築学会環境基準 ; AIJES-H0005-2015
所蔵情報: loading…
目次情報: 続きを見る
1 : 目的
2 : 適用範囲
3 : 引用規格
4 : 用語と定義
5 : 評価原理
6 : 等価温度の算出方法
7 : 測定機器
8 : 評価法
9 : 報告書
1 : 目的
2 : 適用範囲
3 : 引用規格
81.

図書

図書
日本建築学会編集・著作
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2014.4  126p ; 21cm
所蔵情報: loading…
82.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2014.4  101p, 図版 [5] p ; 30cm
所蔵情報: loading…
83.

図書

図書
日本建築学会編集著作
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2014.1  95p ; 26cm
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目次情報: 続きを見る
1章 総則 : 総則
合成構造の種類と定義
2章 合成構造に関する規準、指針、ガイドライン等の位置付け
3章 合成構造に関する規準類の共通事項 : 合成構造の設計理念
合成構造の利点を活かす設計
従来の規準類の枠にとらわれない合成構造の設計
合成構造の接合部の設計理念
基本的な用語と記号
1章 総則 : 総則
合成構造の種類と定義
2章 合成構造に関する規準、指針、ガイドライン等の位置付け
84.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2014.11  288p ; 26cm
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目次情報: 続きを見る
1章 : 総則
2章 : 鋼材
3章 : 座屈拘束ブレース
4章 : せん断パネル
5章 : 主架構部材および接合部の設計
6章 : 鋼材ダンパーの解析モデル
7章 : 制振鋼構造の解析モデル
8章 : 制振鋼構造の制振効果と留意点
付録
1章 : 総則
2章 : 鋼材
3章 : 座屈拘束ブレース
85.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2014.10  211p ; 26cm
所蔵情報: loading…
目次情報: 続きを見る
1章 : 総則
2章 : 再生骨材コンクリートの種類と適用部位
3章 : 再生骨材コンクリートの品質
4章 : 材料
5章 : 再生骨材の製造
6章 : 調合
7章 : 再生骨材コンクリートの発注・製造および受入れ
8章 : 再生骨材コンクリートの運搬・打込み・締固めおよび養生
9章 : 品質管理・検査
10章 : 乾燥の影響を受ける構造部材に用いる再生骨材コンクリートM
11章 : 鉄筋コンクリート部材に用いる再生骨材コンクリートL
1章 : 総則
2章 : 再生骨材コンクリートの種類と適用部位
3章 : 再生骨材コンクリートの品質
86.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2014.11  147p ; 26cm
所蔵情報: loading…
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第1編 計画 : 総則
調査 ほか
第2編 設計 : 荷重
許容応力度 ほか
第3編 施工・管理 : 施工計画
施工 ほか
付録 : 乗入れ構台設計例 / 中小規模
乗入れ構台設計例(大規模・フレーム解析) : ほか
第1編 計画 : 総則
調査 ほか
第2編 設計 : 荷重
87.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 2016.6  vii, 165p, 図版 [8] 枚 ; 26cm
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目次情報: 続きを見る
第1章 放射空調
第2章 新照明システム
第3章 ヒューマンファクター
第4章 ハイブリッド空調
第5章 デシカント空調 / 潜顕分離空調システムによる省エネ/調湿システム
第6章 データセンター空調
第7章 創エネ
第8章 未利用エネルギー
第9章 ZEB
第10章 BCP / 被災時事業継続
第11章 : スマートシティ
第1章 放射空調
第2章 新照明システム
第3章 ヒューマンファクター
88.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 2014.5  152p ; 26cm
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目次情報: 続きを見る
親水の時代と場所と計画
第1部 親水空間論 : 親水と時代
親水と場所
第2部 親水事例編 : 海の親水
河川の親水
湖沼・池の親水
掘割・運河の親水
用水の親水
親水の時代と場所と計画
第1部 親水空間論 : 親水と時代
親水と場所
89.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.3  274p ; 26cm
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目次情報: 続きを見る
第Ⅰ編 地震荷重・耐震設計法の現状
第1章 1981年新耐震設計法 1
   1.1 新耐震の概要と成立の経緯 1
   1.1.1 はじめに 1
   1.1.2 新耐震以前の状況 1
   1.1.3 新耐震設計法の開発 2
   1.1.4 地震地域係数について 3
   1.1.5 標準せん断力係数と振動特性係数について 4
   1.1.6 構造特性係数について 8
   1.1.7 震度表示と層せん断力係数表示 10
   1.1.8 地震力の分布 11
   1.1.9 取り入れられなかった用途係数について 13
   1.2 地盤種別 14
   1.2.1 地震時の震度分布と地盤種別 14
   1.2.2 地盤種別と振動特性係数 14
   1.2.3 表層地盤による卓越周期の特性 15
   1.2.4 地盤種別と設計用ベースシヤー係数の具体例 18
   1.3 相互作用効果の扱いと地下階地震力 20
   1.3.1 振動特性係数(Rt) 20
   1.3.2 地下階地震力 21
   1.4 地震地域係数の設定の経緯と考え方 24
   1.4.1 地震動期待値に関する当時の既往の研究成果 24
   1.4.2 設定の考え方,設定項目とその判定規準及び作成上の留意点 25
第2章 2000年改正建築基準法の地震荷重 28
   2.1 限界耐力計算 28
   2.1.1 限界耐力計算における地震荷重 28
   2.1.2 要求耐震性能 29
   2.1.3 工学的基盤における標準加速度応答スペクトル 29
   2.1.4 設計用加速度応答スペクトル 30
   2.1.5 表層地盤増幅係数 30
   2.1.6 耐震計算 32
   2.2 エネルギー計算 40
   2.2.1 建築基準法上の位置づけ 40
   2.2.2 エネルギー計算の概要 40
   2.2.3 地震動レベルの設定 42
   2.2.4 損傷分布則 43
   2.2.5 履歴型ダンパー付建築物の検証方法の概要 45
   2.2.6 保有エネルギー吸収量 48
   2.3 時刻歴解析における設計用地震動 50
   2.3.1 設計用地震動の変遷 50
   2.3.2 改正建築基準法における設計用地震動 51
   2.3.3 設計用地震動の課題 52
第3章 建築物荷重指針の地震荷重 56
   3.1 はじめに 56
   3.2 地震荷重の設定方針 56
   3.2.1 地震荷重と設計用地震動の設定 56
   3.2.2 建築物のモデル化と地震動入力位置 56
   3.3 地震荷重の算定 57
   3.3.1 地震荷重の算定方法 57
   3.3.2 加速度応答スペクトル 61
   3.3.3 塑性変形能力による低減係数と応答変形 66
   3.3.4 建築物の不整形性による割増係数 67
   3.4 設計用地震動 67
   3.4.1 設計用地震動作成の基本的な考え方 67
   3.4.2 応答スペクトルに適合する設計用地震動 67
   3.4.3 想定地震に基づく設計用地震動 68
第4章 構造特性係数と構造物の変形 69
   4.1 耐震設計における古典的な最大変形推定 69
   4.1.1 耐震設計法の基本的考え方 69
   4.1.2 静的解析による最大変形予測法 71
   4.2 減衰特性と最大変形 76
   4.2.1 構造特性係数 76
   4.2.2 耐震設計の目標 77
   4.2.3 構造特性係数と建築物の減衰特性 78
   4.2.4 減衰特性に基づく最大変形の推定 80
第5章 国内外の地震荷重 85
   5.1 ISO 3010の地震荷重 85
   5.1.1 はじめに 85
   5.1.2 ISO 3010について 85
   5.1.3 ISO 3010第2版本文の概要と主な改定点 86
   5.1.4 ISO 3010第2版付属書の概要 90
   5.1.5 おわりに 94
   5.2 IBCにおける地震荷重 95
   5.2.1 米国における耐震設計規準と設計用地震荷重の動向 95
   5.2.2 MCE Ground Motionによる設計用加速度応答スペクトル作成方法 95
   5.2.3 耐震設計分類と耐震構造種別 98
   5.2.4 解析方法と設計用地震荷重 100
   5.3 ユーロコードの地震荷重 103
   5.3.1 はじめに 103
   5.3.2 ユーロコード8の構成 103
   5.3.3 ユーロコード8第1部の概要 103
   5.4 建築以外の規準の地震荷重 116
   5.4.1 地震荷重設定の原点 116
   5.4.2 構造物の応答を考慮した地震荷重 : 修正震度法 117
   5.4.3 兵庫県南部地震が与えた影響 117
第6章 まとめ 124
第Ⅱ編 地震動評価の現状
第1章 はじめに 127
第2章 地震発生の時空間モデル 131
   2.1 地震カタログ 131
   2.2 活断層データ 131
   2.3 地震の分類 132
   2.4 更新過程 134
   2.5 ポアソン過程 136
第3章 地震動予測手法 137
   3.1 地震と地震動 137
   3.2 地震動を構成する要素 137
   3.3 経験的な地震動予測の方法 138
   3.4 断層破壊を考慮した地震動予測の方法 140
   3.4.1 小地震と大地震の違い 141
   3.4.2 グリーン関数 143
   3.4.3 経験的グリーン関数法 144
   3.4.4 統計的グリーン関数法 149
   3.4.5 理論的手法 152
   3.4.6 ハイブリッド法 160
第4章 地震動予測のための震源モデルの設定 164
   4.1 特性化震源モデルの主なパラメータと相互関係 165
   4.2 内陸地震の特性化震源モデルの設定方法 167
   4.2.1 震源断層の推定 167
   4.2.2 巨視的断層パラメータの設定 167
   4.2.3 微視的断層パラメータの設定 170
   4.2.4 その他の断層パラメータの設定 173
   4.3 プレート境界地震の特性化震源モデルの設定方法 174
   4.3.1 震源断層の推定 174
   4.3.2 巨視的断層パラメータの設定 175
   4.3.3 微視的断層パラメータの設定 175
   4.3.4 その他のパラメータの設定 175
   4.4 スラブ内地震の特性化震源モデルの設定方法 176
第5章 地震動予測のための地盤モデル 179
   5.1 耐震設計のための地盤モデル 179
   5.2 地震動に対する地盤の影響 179
   5.2.1 地震観測記録に見られる地盤構造の影響 179
   5.2.2 振幅特性 180
   5.2.3 周期特性 181
   5.2.4 盆地生成表面波 181
   5.3 地盤構造の調査とそのモデル化 182
   5.3.1 浅層地盤構造の調査 183
   5.3.2 深層地盤構造の調査 184
   5.3.3 地盤構造モデルの事例 187
第6章 強震動の予測結果の検証 193
   6.1 地震動の情報がある地震の場合 193
   6.2 地震動の情報がない地震の場合 194
第7章 断層モデルによる地震動予測結果を用いた地震ハザード解析 197
   7.1 断層破壊のシナリオを考慮した地震ハザード解析の意義 197
   7.2 断層破壊のシナリオを考慮した地震ハザード解析の概要 198
   7.3 想定地震の断層破壊のシナリオ 200
   7.4 断層破壊のシナリオの生起確率の算定 204
   7.5 地震ハザード解析 206
第8章 地震動評価の課題 210
   8.1 地震発生の時空間モデル 210
   8.2 地震動予測手法 210
   8.3 震源モデルの設定 211
   8.4 地盤モデルの設定 213
第Ⅲ編 性能設計用地震荷重の策定と設計事例
第1章 性能設計用地震荷重の策定方法 215
第2章 耐震性能制御のための地震荷重設定と事例 219
   2.1 耐震性能制御のための地震荷重 219
   2.2 設計用地震荷重設定に必要な要件 220
   2.3 加速度応答スペクトルと限界変形角 221
   2.3.1 加速度応答スペクトル 221
   2.3.2 限界変形角 222
   2.4 略算加速度応答スペクトルの分析 223
   2.5 京町家の耐震診断 228
   2.6 略算加速度応答スペクトルの位置づけ 231
第3章 生起確率を考慮した地域予測地震動に基づく性能設計と事例 234
   3.1性能設計と地震荷重の現状 234
   3.1.1 地震荷重の設定に関わる動向 234
   3.1.2 現状設計法に見られる耐震性能の表し方 236
   3.2 生起確率を反映した地震荷重と性能評価 238
   3.2.1 地震環境に基づく耐震性能評価の例 238
   3.2.2 性能評価の考え方と地震動 240
   3.3 性能設計事例のための地震荷重と地震動 242
   3.3.1 生起確率と基準地震動の設定方針 242
   3.3.2 生起確率と基準地震動の設定 243
   3.3.3 時刻歴解析用の模擬地震動 245
   3.4 鉄骨造超高層建築物の設計例 247
   3.4.1 対象とする建築物と条件 247
   3.4.2 目標性能と構造設計 248
   3.4.3 目標性能の検証と保有耐震性能の評価 253
   3.5 鉄筋コンクリート造中層建築物の設計例 260
   3.5.1 対象建築物の概要と目標性能 260
   3.5.2 地震荷重と仮定断面の設定 261
   3.5.3 Pushover解析と目標性能の検証 265
   3.5.4 保有耐震性能の評価 268
第4章 まとめ 274
第Ⅰ編 地震荷重・耐震設計法の現状
第1章 1981年新耐震設計法 1
   1.1 新耐震の概要と成立の経緯 1
90.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2009.2  327p ; 30cm
所蔵情報: loading…
目次情報: 続きを見る
はじめに
第1章 序 1
第2章 耐震設計の発達 3
   2.1 地震被害と学会規準改定と法改正 4
   2.2 耐震設計法とその歴史 16
   2.3 性能目標の設定 36
第3章 設計用スペクトルと地震動 43
   3.1 設計用スペクトル 43
   3.2 強震動評価とサイト波 73
   3.3 設計用地震動設定の留意点 83
第4章 等価線形化法に基づく耐震設計 99
   4.1 等価線形化法に関する既往の研究 99
   4.2 限界耐力計算の基本構成と適用範囲 101
   4.3 限界耐力計算の適用範囲拡張のための検討 108
第5章 エネルギー法に基づく耐震設計 141
   5.1 基本事項 141
   5.2 エネルギー法の意義 143
   5.3 エネルギーの授受に着目した基本応答特性 147
   5.4 エネルギーの釣合に基づく耐震・免震・制振構造の応答評価法 153
   5.5 構造物のエネルギー吸収能力の評価 168
   5.6 既往の実験結果から求められる構造部材のエネルギー吸収能力 174
   5.7 エネルギー法告示の基本的な考え方 191
第6章 時刻歴応答解析に基づく耐震設計 203
   6.1 時刻歴応答解析結果を用いた耐震性の総合評価 203
   6.2 鋼構造制振建物の時刻歴解析におけるモデル化手法 222
   6.3 鋼構造建物の等価線形化法における heq,Fh評価式の比較 235
   6.4 鋼構造建物のエネルギー法による性能評価 246
   6.5 損傷集中を有するRC造建物の変形とエネルギーによる応答評価 260
   6.6 部材レベルによる時刻歴地震応答解析結果の評価 273
   6.7 非線形ランダム応答解析法による地震応答評価 283
第7章 総括 295
   7.1 最大変形と累積エネルギーの対応 206
   7.2 耐震設計の難しさ 306
   7.3 建築学会への期待 313
付録 315
   付録1 5.6節で使用した評価式 315
   付録2 入力地震動 320
   付録3 確率論的応答解析プログラム 326
はじめに
第1章 序 1
第2章 耐震設計の発達 3
91.

図書

図書
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会, 日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1997.10  410p, 図版4枚 ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 建築編 ; 3
所蔵情報: loading…
92.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 学事出版, 2017.4  142p ; 26cm
所蔵情報: loading…
目次情報: 続きを見る
序章 : 学校計画の戦後史
第1章 : 学校建築計画概論
第2章 : 建築計画研究から生まれた設計
第3章 : 学校建築と補助制度
第4章 : 学校家具でおもうこと
第5章 : オープンスクールの揺籃期から試行期へ
第6章 : 学校建築の作品をふり返る
序章 : 学校計画の戦後史
第1章 : 学校建築計画概論
第2章 : 建築計画研究から生まれた設計
93.

雑誌

雑誌
日本建築学会
出版情報: 東京 : 日本建築学会, -1984.12  冊 ; 26cm
巻次年月次: 53号 (昭31.6)-346号 (昭59.12)
所蔵情報: loading…
94.

雑誌

雑誌
日本建築学会 [編] = Architectural Institute of Japan
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1985.1-1993.12  108冊 ; 26cm
巻次年月次: No. 347 (1985.1)-no. 454 (1993.12)
所蔵情報: loading…
95.

雑誌

雑誌
日本建築学会 [編] = Architectural Institute of Japan
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1985.1-1993.12  108冊 ; 26cm
巻次年月次: No. 347 (1985. 1)-no. 454 (1993. 12)
所蔵情報: loading…
96.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2005.4  202p ; 26cm
所蔵情報: loading…
97.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 新建築社, 1986.6-  冊 ; 22cm
所蔵情報: loading…
98.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2004.9  vii, 153p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
所蔵情報: loading…
99.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2002.2  273p ; 26cm
所蔵情報: loading…
100.

図書

図書
文部省, 日本建築学会[編]
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1990.4  647p ; 19cm
所蔵情報: loading…
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