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1.

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1. 建築の色彩設計法
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2005.4  202p ; 26cm
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2.

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2. 計画・設計のための建築情報用語事典
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 鹿島出版会, 2003.7  viii, 211p ; 22cm
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3.

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3. 総集編
日本建築学会編集・著作
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2000.3  549p, 図版[16]p ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 共通編 ; 1
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4.

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4. 地震荷重 : 内陸直下地震による強震動と建築物の応答
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , [東京] : 丸善 (発売), 2000.6  319p ; 26cm
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5.

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東工大
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5. 建築・都市計画のための空間計画学
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 井上書院, 2002.5  186p ; 26cm
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空間研究の体系化 〔佐野友紀/恒松良純〕 9
I 空間の把握
   1 外部空間の構造をとらえる-街路空間の図と地 〔積田 洋〕 14
   1- 街路空間の計画と雰囲気 14
   2- 街路を構成するさまざまなエレメント 18
   3- 図・図的・地エレメント 20
   4- ＜意識型＞と＜指摘型＞ 21
   5- 統一性と多様性のデザイン 23
   6- 文献案内 24
   2 行動から場所をとらえる-視環境と空間記述 [大野隆造] 26
   1- 空間体験のデザイン 26
   2- 行動知覚論序説 26
   3- 移動にともなって変化する環境と体験の記述 28
   4- 多様な行動空間におけるシークエンス体験 30
   5- 文献案内 34
   3 距離を測る, 容積を量る-人をとり囲む空間寸法の意味 [西出和彦/橋本都子] 36
   1- 3次元空間をデザインするということ 36
   2- 見た目の容積と実際の容積 37
   3- 複数で体験する容積感 41
   4- 人をとり囲む指示代名詞領域 43
   5- 文献案内 46
   4 空間把握の構造をとらえる-記憶の再生 [船越 徹/高橋大輔] 48
   1- 研究の問題意識 48
   2- パズルマップ法の開発のプロセス 48
   3- パズルマップ法の分析方法 50
   4- 建築の内部空間の把握のされ方 53
   5- まとめ 55
   6- 文献案内 55
II 空間の移動
   5 都市空間での移動行動をとらえる-地域施設利用行動モデルとその応用 [大佛俊泰] 58
   1- 利用者行動分析の必要性 58
   2- 空間データと分析ツールの進展 58
   3- 公共図書館における利用者行動 58
   4- 移動コストの計量化と視覚化 59
   5- 自由返却システムの効果 62
   6- 利用パターンの時空間的特性 65
   7- まとめ 68
   8- 文献案内 68
   6 視覚障害者が感じる空間をとらえる -バリアフリーの空間計画 [横山勝樹] 70
   1- 視覚障害者に配慮した設計事例 70
   2- 視覚障害者の歩行環境 71
   3- AMS (Auditory Map System)の開発 74
   4- 視覚障害者による経路の口述表現 75
   5- 口述表現のスキーマ抽出 78
   6- 文献案内 79
   7 公共施設での行動をとらえる-探索行動と空間の関係 [渡邉昭彦] 82
   1- 探索行動を考慮した公共施設の事例 82
   2- 社会・街として高齢者施設をつくる 84
   3- 空間の探索行動実験 85
   4- 空間探索行動実験の応用 87
   5- わかりやすい情報空間としての建築計画 89
   6- 文献案内 93
   8 群集行動を視る-可視化による群衆行動の把握 [林田和人/佐野友紀/高柳英明] 96
   1- 建築・都市計画と群集流動の制御 96
   2- 群集行動を視るための行動調査手法 98
   3- 群集の可視化による理解 100
   4- 空間と行動のデザインシミュレーション 104
   5- 行動シミュレーションシステム 106
   6- 文献案内 108
III 空間の構成
   9 機能複合を計画する -施設混在のある空間構成 [柏原士郎/横田隆司] 112
   1- はじめに 112
   2- 機能複合の評価モデル 112
   3- 集合住宅における複合化 113
   4- 鉄道駅構内における複合化 115
   5- 施設混在のある街づくり 118
   6- 文献案内 122
   10 ボリュームから構成をとらえる-構成形式とビルディング・タイプ [小川次郎/坂本一成] 124
   1- 研究と設計-設計者にとっての研究とは 124
   2- 構形成形式とビルディング・タイプ 125
   3- 建築の構成をボリュームからとらえる 126
   4- 構成類型 127
   5- 制度化された建築のタイプ 129
   6- プロジェクトへの展開の可能性 130
   7- 文献案内 133
   11 空間と出来事をプログラムする-積木と絵文字の設計手法 [日色真帆] 136
   1- 空間と出来事の設計手法 136
   2- スペースブロックの諸領域 138
   3- イベントピクトグラムの諸領域 142
   4- 空間の積木と出来事の絵文字の組合せ 144
   5- 手法の評価 145
   6- 文献案内 145
IV 空間の解釈
   12 景観を調べ、景観をつくる-景観デザインの仕組み [土肥博至] 148
   1- 景観デザインと景観研究 148
   2- 地域景観イメージの研究 149
   3- 内的景観イメージの研究 152
   4- 景観コントロールの手法とデザイン 155
   5- 文献案内 157
   13 ＜詩性＞から環境を探る-環境の詩的イメージ [高木清江/松本直司] 158
   1- 環境の魅力と詩的イメージ 158
   2- 詩的イメージの事例 158
   3- 詩的イメージの研究方法 161
   4- 詩的イメージ構造 162
   5- イメージの詩化パターン 165
   6- 文献案内 167
   14 景観をテクストとして解読する-街並みの記号論 [門内輝行] 168
   1- 建築記号論の可能性 168
   2- 街並みにおける記号現象 170
   3- 街並みの景観の記号化 171
   4- タウンテクスチャーの情景分析 173
   5- テクストとしての街並みの解読 175
   6- 文献案内 177
   建築・都市計画における空間研究形成への過程 [宮本文人] 179
   A Guide to Spatial Design
   アフォーダンス [添田昌志] 81
   VRによる空間の把握 [柳田 武] 95
   インターネット上でのアンケート調査 [佐野友紀] 110
   歩行特性に基づいたWeb3D 建築映像体験 [高柳英明] 135
空間研究の体系化 〔佐野友紀/恒松良純〕 9
I 空間の把握
   1 外部空間の構造をとらえる-街路空間の図と地 〔積田 洋〕 14
6.

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6. 地域・都市. [全面改訂版] (1 プロジェクト編 ; 2 設計データ編)
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2003.9-2004.3  2冊 ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
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7.

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7. 環境負荷低減に配慮した塗装・吹付け工事に関する技術資料
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 : 丸善[発売], 2003.3  76p ; 26cm
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8.

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8. 物品. [全面改訂版]
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2003.4  vii, 286p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
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9.

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9. 建築物・部材・材料の耐久設計手法・同解説
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2003.3  137p ; 26cm
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10.

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10. 光と色の環境デザイン
日本建築学会編
出版情報: 東京 : オーム社, 2001.6  vii, 165p ; 26cm
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11.

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11. 余暇・宿泊. [全面改訂版]
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2002.3  vii, 154p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
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12.

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12. 建築物の改修の考え方・同解説
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2002.2  273p ; 26cm
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13.

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13. 福祉・医療. [全面改訂版]
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2002.9  vii, 179p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
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14.

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14. 環境. [全面改訂版]
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2007.1  vii, 222p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
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15.

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15. 建築・都市計画のための空間学事典. 改訂版
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 井上書院, 2005.4  xi, 279p ; 21cm
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16.

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16. ドーム構造の技術レビュー : 事例をとおして最新構造設計技術をみる
日本建築学会編集著作
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2004.12  240p ; 30cm
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17.

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17. 地震荷重 : 性能設計への展望
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.3  274p ; 26cm
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第Ⅰ編　地震荷重・耐震設計法の現状
第1章　1981年新耐震設計法 1
   1.1　新耐震の概要と成立の経緯 1
   1.1.1　はじめに 1
   1.1.2　新耐震以前の状況 1
   1.1.3　新耐震設計法の開発 2
   1.1.4　地震地域係数について 3
   1.1.5　標準せん断力係数と振動特性係数について 4
   1.1.6　構造特性係数について 8
   1.1.7　震度表示と層せん断力係数表示 10
   1.1.8　地震力の分布 11
   1.1.9　取り入れられなかった用途係数について 13
   1.2　地盤種別 14
   1.2.1　地震時の震度分布と地盤種別 14
   1.2.2　地盤種別と振動特性係数 14
   1.2.3　表層地盤による卓越周期の特性 15
   1.2.4　地盤種別と設計用ベースシヤー係数の具体例 18
   1.3　相互作用効果の扱いと地下階地震力 20
   1.3.1　振動特性係数（Rt） 20
   1.3.2　地下階地震力 21
   1.4　地震地域係数の設定の経緯と考え方 24
   1.4.1　地震動期待値に関する当時の既往の研究成果 24
   1.4.2　設定の考え方，設定項目とその判定規準及び作成上の留意点 25
第2章　2000年改正建築基準法の地震荷重 28
   2.1　限界耐力計算 28
   2.1.1　限界耐力計算における地震荷重 28
   2.1.2　要求耐震性能 29
   2.1.3　工学的基盤における標準加速度応答スペクトル 29
   2.1.4　設計用加速度応答スペクトル 30
   2.1.5　表層地盤増幅係数 30
   2.1.6　耐震計算 32
   2.2　エネルギー計算 40
   2.2.1　建築基準法上の位置づけ 40
   2.2.2　エネルギー計算の概要 40
   2.2.3　地震動レベルの設定 42
   2.2.4　損傷分布則 43
   2.2.5　履歴型ダンパー付建築物の検証方法の概要 45
   2.2.6　保有エネルギー吸収量 48
   2.3　時刻歴解析における設計用地震動 50
   2.3.1　設計用地震動の変遷 50
   2.3.2　改正建築基準法における設計用地震動 51
   2.3.3　設計用地震動の課題 52
第3章　建築物荷重指針の地震荷重 56
   3.1　はじめに 56
   3.2　地震荷重の設定方針 56
   3.2.1　地震荷重と設計用地震動の設定 56
   3.2.2　建築物のモデル化と地震動入力位置 56
   3.3　地震荷重の算定 57
   3.3.1　地震荷重の算定方法 57
   3.3.2　加速度応答スペクトル 61
   3.3.3　塑性変形能力による低減係数と応答変形 66
   3.3.4　建築物の不整形性による割増係数 67
   3.4　設計用地震動 67
   3.4.1　設計用地震動作成の基本的な考え方 67
   3.4.2　応答スペクトルに適合する設計用地震動 67
   3.4.3　想定地震に基づく設計用地震動 68
第4章　構造特性係数と構造物の変形 69
   4.1　耐震設計における古典的な最大変形推定 69
   4.1.1　耐震設計法の基本的考え方 69
   4.1.2　静的解析による最大変形予測法 71
   4.2　減衰特性と最大変形 76
   4.2.1　構造特性係数 76
   4.2.2　耐震設計の目標 77
   4.2.3　構造特性係数と建築物の減衰特性 78
   4.2.4　減衰特性に基づく最大変形の推定 80
第5章　国内外の地震荷重 85
   5.1　ISO 3010の地震荷重 85
   5.1.1　はじめに 85
   5.1.2　ISO 3010について 85
   5.1.3　ISO 3010第2版本文の概要と主な改定点 86
   5.1.4　ISO 3010第2版付属書の概要 90
   5.1.5　おわりに 94
   5.2　IBCにおける地震荷重 95
   5.2.1　米国における耐震設計規準と設計用地震荷重の動向 95
   5.2.2　MCE Ground Motionによる設計用加速度応答スペクトル作成方法 95
   5.2.3　耐震設計分類と耐震構造種別 98
   5.2.4　解析方法と設計用地震荷重 100
   5.3　ユーロコードの地震荷重 103
   5.3.1　はじめに 103
   5.3.2　ユーロコード8の構成 103
   5.3.3　ユーロコード8第1部の概要 103
   5.4　建築以外の規準の地震荷重 116
   5.4.1　地震荷重設定の原点 116
   5.4.2　構造物の応答を考慮した地震荷重 : 修正震度法 117
   5.4.3　兵庫県南部地震が与えた影響 117
第6章　まとめ 124
第Ⅱ編　地震動評価の現状
第1章　はじめに 127
第2章　地震発生の時空間モデル 131
   2.1　地震カタログ 131
   2.2　活断層データ 131
   2.3　地震の分類 132
   2.4　更新過程 134
   2.5　ポアソン過程 136
第3章　地震動予測手法 137
   3.1　地震と地震動 137
   3.2　地震動を構成する要素 137
   3.3　経験的な地震動予測の方法 138
   3.4　断層破壊を考慮した地震動予測の方法 140
   3.4.1　小地震と大地震の違い 141
   3.4.2　グリーン関数 143
   3.4.3　経験的グリーン関数法 144
   3.4.4　統計的グリーン関数法 149
   3.4.5　理論的手法 152
   3.4.6　ハイブリッド法 160
第4章　地震動予測のための震源モデルの設定 164
   4.1　特性化震源モデルの主なパラメータと相互関係 165
   4.2　内陸地震の特性化震源モデルの設定方法 167
   4.2.1　震源断層の推定 167
   4.2.2　巨視的断層パラメータの設定 167
   4.2.3　微視的断層パラメータの設定 170
   4.2.4　その他の断層パラメータの設定 173
   4.3　プレート境界地震の特性化震源モデルの設定方法 174
   4.3.1　震源断層の推定 174
   4.3.2　巨視的断層パラメータの設定 175
   4.3.3　微視的断層パラメータの設定 175
   4.3.4　その他のパラメータの設定 175
   4.4　スラブ内地震の特性化震源モデルの設定方法 176
第5章　地震動予測のための地盤モデル 179
   5.1　耐震設計のための地盤モデル 179
   5.2　地震動に対する地盤の影響 179
   5.2.1　地震観測記録に見られる地盤構造の影響 179
   5.2.2　振幅特性 180
   5.2.3　周期特性 181
   5.2.4　盆地生成表面波 181
   5.3　地盤構造の調査とそのモデル化 182
   5.3.1　浅層地盤構造の調査 183
   5.3.2　深層地盤構造の調査 184
   5.3.3　地盤構造モデルの事例 187
第6章　強震動の予測結果の検証 193
   6.1　地震動の情報がある地震の場合 193
   6.2　地震動の情報がない地震の場合 194
第7章　断層モデルによる地震動予測結果を用いた地震ハザード解析 197
   7.1　断層破壊のシナリオを考慮した地震ハザード解析の意義 197
   7.2　断層破壊のシナリオを考慮した地震ハザード解析の概要 198
   7.3　想定地震の断層破壊のシナリオ 200
   7.4　断層破壊のシナリオの生起確率の算定 204
   7.5　地震ハザード解析 206
第8章　地震動評価の課題 210
   8.1　地震発生の時空間モデル 210
   8.2　地震動予測手法 210
   8.3　震源モデルの設定 211
   8.4　地盤モデルの設定 213
第Ⅲ編　性能設計用地震荷重の策定と設計事例
第1章　性能設計用地震荷重の策定方法 215
第2章　耐震性能制御のための地震荷重設定と事例 219
   2.1　耐震性能制御のための地震荷重 219
   2.2　設計用地震荷重設定に必要な要件 220
   2.3　加速度応答スペクトルと限界変形角 221
   2.3.1　加速度応答スペクトル 221
   2.3.2　限界変形角 222
   2.4　略算加速度応答スペクトルの分析 223
   2.5　京町家の耐震診断 228
   2.6　略算加速度応答スペクトルの位置づけ 231
第3章　生起確率を考慮した地域予測地震動に基づく性能設計と事例 234
   3.1性能設計と地震荷重の現状 234
   3.1.1　地震荷重の設定に関わる動向 234
   3.1.2　現状設計法に見られる耐震性能の表し方 236
   3.2　生起確率を反映した地震荷重と性能評価 238
   3.2.1　地震環境に基づく耐震性能評価の例 238
   3.2.2　性能評価の考え方と地震動 240
   3.3　性能設計事例のための地震荷重と地震動 242
   3.3.1　生起確率と基準地震動の設定方針 242
   3.3.2　生起確率と基準地震動の設定 243
   3.3.3　時刻歴解析用の模擬地震動 245
   3.4　鉄骨造超高層建築物の設計例 247
   3.4.1　対象とする建築物と条件 247
   3.4.2　目標性能と構造設計 248
   3.4.3　目標性能の検証と保有耐震性能の評価 253
   3.5　鉄筋コンクリート造中層建築物の設計例 260
   3.5.1　対象建築物の概要と目標性能 260
   3.5.2　地震荷重と仮定断面の設定 261
   3.5.3　Pushover解析と目標性能の検証 265
   3.5.4　保有耐震性能の評価 268
第4章　まとめ 274
第Ⅰ編　地震荷重・耐震設計法の現状
第1章　1981年新耐震設計法 1
   1.1　新耐震の概要と成立の経緯 1
18.

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18. 構造体コンクリートの品質に関する研究の動向と問題点
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.2  296p ; 26cm
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1章　構造体コンクリート強度の概念および関連法令・日本建築学会の規定 1
   1.1　構造体コンクリート強度の概念および研究の変遷 1
   1.2　法令および日本建築学会における強度規定の体系 3
   1.3　建築基準法における規定の変遷 7
   1.4　日本建築学会における規定の変遷 10
   1.5　日本工業規格における現行規定 18
2章　使用材料・製造・運搬とコンクリート強度 28
   2.1　コンクリートの強度変動に影響を及ぼす要因28
   2.2　使用材料の影響 31
   2.3　製造の影響 46
   2.4　施工現場までの運搬の影響 49
   2.5　まとめ 51
3章　打込み・締固めと構造体コンクリート強度 54
   3.1　施工現場内における運搬の影響 54
   3.2　打込みの影響 56
   3.3　締固めの影響 58
   3.4　打重ねの影響 60
   3.5　養生方法とせき板存置期間の影響 64
   3.6　降雨の影響 65
   3.7　地震動の影響 66
   3.8　施工上の不具合の影響 66
   3.9　まとめ 70
4章　構造体コンクリートの強度特性 74
   4.1　強度発現に及ぼす温度の影響 74
   4.2　強度発現に及ぼす水分の影響 87
   4.3　部材中の位置・部材種類・部材寸法による強度発現特性 96
   4.4　長期的な強度増進 104
   4.5　構造体コンクリートにおける異方性の影響 105
   4.6　実構造物から採取したコア供試体の強度変動 107
   4.7　まとめ 115
5章　温度条件と水分供給条件がコンクリート強度に及ぼす影響 119
   5.1　温度の影響 119
   5.2　水分の影響 138
   5.3　まとめ 142
6章　構造体コンクリートの強度試験 146
   6.1　構造体コンクリートの強度を定義するための試験（構造体コンクリートから採取したコア供試体による強度試験方法） 146
   6.2　構造体コンクリートの強度を推定・管理するための試験 165
   6.3　構造体コンクリートの強度を非・微破壊により推定するための試験 169
   6.4　まとめ 177
7章　構造体コンクリートの耐久性 182
   7.1　中性化 182
   7.2　塩害 194
   7.3　凍害 206
   7.4　かぶり厚さ 220
   7.5　まとめ 227
   （参考）　かぶり厚さに関する関係法令 234
8章　構造設計と構造体コンクリート強度 241
   8.1　構造実験におけるコンクリート強度 241
   8.2　許容応力度設計法における設計基準強度 247
   8.3　終局強度設計におけるコンクリート強度 255
   8.4　設計法の現状 261
   8.5　まとめ 262
9章　構造体コンクリート強度を推定するための強度発現モデル 264
   9.1　調合と強度の関係式 265
   9.2　材齢と強度の関係式 266
   9.3　養生温度と強度の関係式 268
   9.4　空隙量と強度の関係式 276
   9.5　セメントの水和反応機構に基づいた強度発現モデル 277
   9.6　まとめ 293
1章　構造体コンクリート強度の概念および関連法令・日本建築学会の規定 1
   1.1　構造体コンクリート強度の概念および研究の変遷 1
   1.2　法令および日本建築学会における強度規定の体系 3
19.

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19. 鋼構造耐火設計指針. 第2版
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.3  235p ; 26cm
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第1章　総則
   1.1　目的 1
   1.2　適用範囲 5
   1.3　基本構成 5
   1.4　留意事項 7
   1.5　用語 8
第2章　鋼材
   2.1　鋼材の高温降伏強度 10
   2.2　高温時における鋼材の応力－ひずみ関係 15
   2.3　高力ボルトの高温時引張強度 20
第3章　荷重
   3.1　荷重の種類 24
   3.2　火災荷重 24
   3.3　作用荷重 30
第4章　火災性状
   4.1　火災性状の選択 33
   4.2　局所火災 36
   4.3　盛期火災 60
   4.4　開口部からの噴出火炎 75
第5章　火災時における鋼材温度
   5.1　鋼材温度の算定方法 81
   5.2　部材の加熱条件 82
   5.3　無耐火被覆部材 92
   5.4　耐火被覆部材 101
第6章　架構の崩壊温度
   6.1　概要 112
   6.2　崩壊温度算定の概要 113
   6.3　ラーメンの基本崩壊温度 118
   6.4　ブレース架構の基本崩壊温度 124
   6.5　高温クリープの影響 132
   6.6　柱の座屈をともなう架構の崩壊温度 135
   6.7　柱の局部座屈をともなう架構の崩壊温度 148
   6.8　梁崩壊型架構の崩壊温度 162
   6.9　梁における高力ボルト継手の耐火設計 167
   6.10　溶接継手の高温強度 178
第7章　耐火設計例
   7.1　概要 182
   7.2　建物概要 182
   7.3　基本計画 182
   7.4　部材，荷重，および柱軸力 186
   7.5　火災性状 188
   7.6　鋼部材温度 197
   7.7　崩壊温度算定 203
   7.8　架構の構造安定性 207
   7.9　梁における高力ボルト継手の耐火設計例 207
付録
   付1　建築構造用炭素鋼管の高温降伏強度 211
   付2　可燃物調査に基づく収納可燃物の発熱量密度 212
   付3　耐火被覆材等の熱物性値 219
   付4　床スラブの高温耐力評価法 223
   付5　単位換算表 228
   付6　記号 229
第1章　総則
   1.1　目的 1
   1.2　適用範囲 5
20.

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図書
東工大
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20. マスコンクリートの温度ひび割れ制御設計・施工指針(案)・同解説
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.2  240p ; 26cm
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1章　総則
   1.1　適用範囲 1 27
   1.2　目的 1 28
   1.3　適用上の注意事項 1 30
   1.4　用語 1 30
2章　温度ひび割れ制御の方針
   2.1　基本方針 2 34
   2.2　温度ひび割れ制御のための許容値・設計値 3 36
   3章　共通仕様
   3.1　基本事項 3 38
   3.2　材科 3 38
   3.3　調合 4 40
   3.4　打継ぎ・ひび割れ誘発目地等 6 45
4章　性能設計
   4.1　基本事項 6 48
   4.2　各種条件の設定 7 50
   4.3　コンクリートの発熱予測 7 51
   4.4　部材温度の履歴・分布の予測 8 52
   4.5　ひずみの予測8 59
   4.6　部材応力の予測 8 61
   4.7　応力強度比の予測 11 68
   4.8　検証 12 71
   4.9　仕様の確定 12 71
5章　チャートによる応力強度比の予測
   5.1　基本事項 13 73
   5.2　チャートの適用範囲 13 73
   5.3　基本チャート 13 81
   5.4　温度補正チャート 20 93
6章　仕様設計
   6.1　基本事項 21 100
   6.2　共通対策 22 102
   6.3　部材条件に応じた対策 22 103
7章　施工
   7.1　基本事項 23 112
   7.2　発注・運搬 23 114
   7.3　打込み・養生 24 116
8章　品質管理・検査
   8.1　基本事項 24 117
   8.2　コンクリートの品質管理・検査 24 119
   8.3　ひび割れの検査 24 120
   8.4　ひび割れの補修 25 123
付録
   付1.　温度ひび割れ発生のメカニズム 127
   付2.　断熱温度上昇データベース 131
   付3.　力学的特性データベース 156
   付4.　断熱温度上昇特性の関係式の違いが温度応力解析結果に及ぼす影響について 164
   付5.　各種マスコンクリート温度応力解析プログラムの概要 178
   付6.　性能設計例 185
   付7.　応力強度比とひび割れ幅の関係について 189
   付8.　基本チャート用解析の概要 198
   付9.　温度補正チャート用解析の概要 206
   付10.　チャートの導出方法 215
   付11.　チャートの適用例 234
1章　総則
   1.1　適用範囲 1 27
   1.2　目的 1 28
21.

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図書
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21. 鉄筋コンクリート造建築物の環境配慮施工指針(案)・同解説
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.9  133p ; 26cm
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1章　目的・適用範囲
   1.1　目的 1-11
   1.2　適用範囲 1-22
   1.3　用語および定義 1-24
2章　環境配慮の分類および適用方法
   2.1　環境配慮の分類 2-33
   2.2　環境配慮の方法 2-35
   　2.2.1　基本方針 2-35
   　2.2.2　省資源型の環境配慮 2-38
   　2.2.3　省エネルギー型の環境配慮 2-40
   　2.2.4　環境負荷物質低減型の環境配慮 3-40
   　2.2.5　長寿命型の環境配慮 3-41
   2.3　環境配慮の実施・記録 3-42
3章　部材および構造体の設計
   3.1　目的 4-44
   3.2　材料選定および調合設計 4-45
   3.3　強度の設定 4-45
   3.4　かぶり厚さの設計 4-48
   3.5　プレキャストコンクリートの利用 4-51
4章　コンクリート材料の選定
   4.1　適用範囲・基本方針 4-55
   4.2　セメント 5-56
   4.3　骨材 5-61
   4.4　練混ぜ水 5-64
   4.5　混和材料 5-66
5章　コンクリートの調合
   5.1　適用方針・基本方針 6-71
   5.2　水結合材比 6-71
   5.3　単位水量 6-74
   5.4　単位セメント量 6-75
   5.5　その他の配慮事項 6-76
6章　コンクリートの発注・製造・受入れ
   6.1　適用範囲・基本方針 7-77
   6.2　工場の選定 7-77
   6.3　発注 7-78
   6.4　製造 7-80
   6.5　運搬 8-81
   6.6　受入れ 834
7章　コンクリート工事 8-84
8章　鉄筋および鉄筋工事 9-96
9章　型枠および型枠工事 9-100
付録
　付1　建築物へのプレキャスト部材の適用例
   1.1　はじめに 109
   1.2　概要 111
   1.3　PCa化による環境への影響検討 111
   1.4　今後の検討課題 112
　付2　高品質再生骨材コンクリートの適用事例
   2.1　概要 113
   2.2　解体建築物およびコンクリートの調査 113
   2.3　再生粗骨材の製造 114
   2.4　再生骨材コンクリートの性能 116
   2.5　環境配慮の効果と課題 116
　付3　中品質再生骨材コンクリートの適用事例
   3.1　はじめに 118
   3.2　概要 118
   3.3　再生粗骨材 119
   3.4　再生粗骨材コンクリートの現場適用 121
   3.5　環境配慮の効果 123
   3.6　まとめ 123
　付4　低品質再生骨材コンクリートの適用事例（1）
   4.1　はじめに 125
   4.2　概要 125
   4.3　充填モルタルおよびコンクリートの性状 126
   4.4　省資源・省エネルギー・環境負荷物質低減およびコストの評価 127
   4.5　まとめ
　付5　低品質再生骨材コンクリートの適用事例（2）
   5.1　はじめに 130
   5.2　概要 130
   　5.2.1　対象構造物 130
   　5.2.2　マテリアルフロー 131
   　5.2.3　使用材料とコンクリートの調合 131
   　5.2.4　コンクリートの調合と練混ぜ 132
   5.3　環境影響の検討 132
   　5.3.1　省資源型（解体コンクリート塊および産業副産物の再利用） 132
   　5.3.2　省エネルギー型・環境負荷物質低減型 133
1章　目的・適用範囲
   1.1　目的 1-11
   1.2　適用範囲 1-22
22.

図書
図書
22. 居住. [全面改訂版]
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2001.10  vii, 193p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
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23.

図書
図書
23. 集会・市民サービス. [全面改訂版]
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2002.9  vii, 177p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
所蔵情報: loading…
24.

図書
図書
24. 非構造部材 ; 材料・施工
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会, 日本建築学会 [編]
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2000.5  275p, 図版[8p] ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 建築編 ; 5
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25.

図書
図書
25. 建築と都市の緑化計画
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 彰国社, 2002.8  177p ; 26cm
所蔵情報: loading…
26.

図書
図書
26. 教育・図書. [全面改訂版]
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2003.3  vii, 186p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
所蔵情報: loading…
27.

図書
図書
27. 建物のLCA指針 : 環境適合設計・環境ラベリング・環境会計への応用に向けて. 第2版
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2003.2  v, 166p ; 30cm
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28.

図書
図書
28. 地域環境デザインと継承
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 彰国社, 2004.7  362p ; 26cm
シリーズ名: シリーズ地球環境建築 ; 専門編1
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29.

図書
図書
29. 生産・交通. [全面改訂版]
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2004.9  vii, 153p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
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30.

図書
図書
30. 空間要素
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 井上書院, 2003.7  253p ; 21cm
シリーズ名: 世界の建築・都市デザイン / 日本建築学会編
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31.

図書
図書
31. 地球環境建築のすすめ
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 彰国社, 2002.8  305p ; 26cm
シリーズ名: シリーズ地球環境建築 ; 入門編
所蔵情報: loading…
32.

図書
図書
32. 展示・芸能. [全面改訂版]
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2003.9  vii, 164p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
所蔵情報: loading…
33.

図書
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33. 人間. [全面改訂版]
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2003.1  vii, 154p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
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34.

図書
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34. 建築設計資料集成. [全面改訂版] (総合編)
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2001.6-2007.1  14冊 ; 31cm
所蔵情報: loading…
35.

図書
図書
35. 業務・商業. [全面改訂版]
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2004.4  vii, 133p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
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36.

図書

東工大
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図書
東工大
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36. 建築物の耐震性能評価手法の現状と課題 : 限界耐力計算・エネルギー法・時刻歴応答解析
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2009.2  327p ; 30cm
所蔵情報: loading…
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はじめに
第1章　序 1
第2章　耐震設計の発達 3
   2.1　地震被害と学会規準改定と法改正 4
   2.2　耐震設計法とその歴史 16
   2.3　性能目標の設定 36
第3章　設計用スペクトルと地震動 43
   3.1　設計用スペクトル 43
   3.2　強震動評価とサイト波 73
   3.3　設計用地震動設定の留意点 83
第4章　等価線形化法に基づく耐震設計 99
   4.1　等価線形化法に関する既往の研究 99
   4.2　限界耐力計算の基本構成と適用範囲 101
   4.3　限界耐力計算の適用範囲拡張のための検討 108
第5章　エネルギー法に基づく耐震設計 141
   5.1　基本事項 141
   5.2　エネルギー法の意義 143
   5.3　エネルギーの授受に着目した基本応答特性 147
   5.4　エネルギーの釣合に基づく耐震・免震・制振構造の応答評価法 153
   5.5　構造物のエネルギー吸収能力の評価 168
   5.6　既往の実験結果から求められる構造部材のエネルギー吸収能力 174
   5.7　エネルギー法告示の基本的な考え方 191
第6章　時刻歴応答解析に基づく耐震設計 203
   6.1　時刻歴応答解析結果を用いた耐震性の総合評価 203
   6.2　鋼構造制振建物の時刻歴解析におけるモデル化手法 222
   6.3　鋼構造建物の等価線形化法における heq，Fh評価式の比較 235
   6.4　鋼構造建物のエネルギー法による性能評価 246
   6.5　損傷集中を有するRC造建物の変形とエネルギーによる応答評価 260
   6.6　部材レベルによる時刻歴地震応答解析結果の評価 273
   6.7　非線形ランダム応答解析法による地震応答評価 283
第7章　総括 295
   7.1　最大変形と累積エネルギーの対応 206
   7.2　耐震設計の難しさ 306
   7.3　建築学会への期待 313
付録 315
   付録1　5.6節で使用した評価式 315
   付録2　入力地震動 320
   付録3　確率論的応答解析プログラム 326
はじめに
第1章　序 1
第2章　耐震設計の発達 3
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