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1.

図書

図書
日本建築学会
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1957.10  225p ; 21cm
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2.

図書

図書
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2002.9  188p ; 26cm
シリーズ名: 応用力学シリーズ ; 10
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3.

図書

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建築學會編
出版情報: 東京 : 輝文堂書房, 1944.2  2冊 ; 26-30cm
シリーズ名: 臨時日本標準規格 ; 第346號
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4.

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図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2002.7  201p ; 26cm
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5.

図書

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日本建築学会編
出版情報: 東京 : 彰国社, 2002.8  305p ; 26cm
シリーズ名: シリーズ地球環境建築 ; 入門編
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6.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2002.3  vii, 154p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
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7.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2001.10  vii, 193p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
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8.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2001.9  347p ; 26cm
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9.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2001.10  217p ; 30cm
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10.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2001.10  225p ; 26cm
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11.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 建築資料研究社, 2001.5  150p ; 30cm
シリーズ名: 日本建築学会設計競技優秀作品集 ; 2000年度
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12.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2001.5-  冊 ; 31cm
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13.

図書

図書
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2001.12  37p ; 30cm
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14.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善(発売), 2002.1  238p ; 30cm
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15.

図書

図書
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 彰国社, 1959-1961  2冊 ; 26cm
シリーズ名: 日本建築学会設計計画パンフレット ; 8, 9
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16.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 彰国社, 2001.9  284p ; 19cm
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17.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2003.4  vii, 286p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
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18.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 2005.7  vii, 166p ; 21cm
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19.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 井上書院, 2005.4  xi, 279p ; 21cm
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20.

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東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2004.9  ix, 116p ; 26cm
シリーズ名: まちづくり教科書 / 日本建築学会編 ; 第6巻
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第Ⅰ部理論編
1章「まちづくりを学ぶ」ということ 2
   1-1まちづくり学習とは 2
   1-2この本を上手に活かすために 5
2章「まち学習」の視点 8
   2-1学校教育とまち学習 8
   2-1-1子ども・学校・地域の変貌 8
   2-1-2学校教育におけるまち学習の変遷 10
   2-1-3各教科における「まち学習」への取組み 11
   2-1-4総合学習におけるまち学習 12
   2-1-5「まち学習」的学びの構造 14
   2-2英国の住環境学習 16
   2-2-1英国で考える子どもと環境との関わり方 16
   2-2-2学校改善に見る「まち学習」の視点 17
   2-2-3都市学習センターが目指したもの 19
   2-2-4まち学習を支える地域 21
   2-3City Building EducationTM 23
   2-3-1City Building EducationTMの構成 24
   2-3-2City Building EducationTMにおけるシミュレーションの意味 30
3章「まち学習」から「まちづくり学習」へ 34
   3-1都市計画のとびらをひらく「実践まちづくり」学習 34
   序:「都市計画のとびらをひらく」前に 34
   3-1-1「とびらをひらく」ためには 35
   3-1-2都市計画のとびらをひらく「実践まちづくり学習」 36
   3-1-3実践まちづくり学習の骨格 37
   3-1-4実践まちづくり学習の入門書 41
   3-1-5おわりに-学習成果の実践へ- 43
   3-2まちづくり学習とNPO 44
   3-2-1はじめに 44
   3-2-2参加,参画と学習 44
   3-2-3子どもが動くことで大人も動きだす 45
   3-2-4学校と地域をつなぐNPO 46
   3-2-5学校と地域をつなぐ組織 50
   3-3大学と地域との接点となるまちづくり学習 51
   3-3-1大学と地域,その知縁的関係とコミュニティづくり 51
   3-3-2大学におけるまちづくり学習のあり方を考える 52
   3-3-3大学と地域の関係からみたまちづくり学習の事例 53
4章「まちづくり学習」から「まちづくり」へ(紙上座談会) 58
第Ⅱ部実践編
1章まちを「つくる」「たべる」学習のススメ 70
   [まち学習&まちづくり学習]実践レシピ 72
   01メニューを考えよう①まちと「なかよくなる」ことからはじめよう-栃木市栃木第5小学校における生活科でのプログラム- 72
   02メニューを考えよう②メニューの中にたべたいものを入れる-土手住専科(弘前市上土手町のまち学習)- 74
   03素材を探そう①わくわく探検隊-松戸市小金地区旧水戸街道沿いのおいしい探検メニュー- 76
   04素材を探そう②子どもたちはおいしい素材を知っている-the good,the bad&the ugly- 78
   05素材を探そう③まちのお宝・みつはま生活博物館-エコミュージアムのすすめ- 80
   06料理してみよう①みんなでトライ「まちづくりシミュレーション」-身近な環境と子どもたちを考える会- 82
   07料理してみよう②得意料理はインターネット-高校生によるまちづくり情報発信- 84
   08おいしく仕上げをしよう①創造的な「けんか」のススメ-青森市気象台跡地公園(つくだウェザーパーク)計画- 86
   09おいしく仕上げをしよう②料理の本家本元「家庭科」で味付けする-高根沢町立A小学校における家庭科でのまち学習- 88
   10たべてみよう①仙台・ヘルシンキ子ども会議-西公園プロジェクト- 90
   11たべてみよう②もう一度たべてみる-長町副都心プロジェクト- 92
   12フルコースメニュー①半年かけて素材をじっくり煮込む-三重県女性センターまちづくりワークショップ講座- 94
   13フルコースメニュー②よってたかって素材を仕込む-まちづくり大好き人間養成作戦事業- 96
   14フルコースメニュー③アラカルト料理でおいしさ倍増-庚申庵伝統子ども文化教室におけるまち学習- 98
   15フルコースメニュー④公園づくりから学ぶ「参画」-佐野市立天明小学校における総合的な学習の時間活動- 100
   16フルコースメニュー⑤三世代遊び場マップづくり-世田谷区三軒茶屋・太子堂地区での遊びを通してみた衝の変遷- 102
2章『まちづくりブック』のつくり方・使い方・育て方 104
   2-1まちづくりブックって何だろう 104
   2-2つくり方 104
   2-2-1きっかけをつくる 104
   2-2-2ブックの基本方針を決める 104
   2-2-3ブックの内容を決める 106
   2-3使い方 109
   2-4育て方 110
3章「まち学習」「まちづくり学習」タウンページ 112
第Ⅰ部理論編
1章「まちづくりを学ぶ」ということ 2
   1-1まちづくり学習とは 2
21.

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図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 鹿島出版会, 2011.12  174p ; 26cm
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22.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 2011.12  129p ; 30cm
シリーズ名: 日本建築学会設計競技優秀作品集 ; 2011年度
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23.

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図書
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2011.11  191p ; 26cm
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24.

図書

図書
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2011.7  577p ; 30cm
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25.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 2011.8  v, 95p ; 21cm
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26.

図書

図書
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2011.9  291p ; 26cm
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27.

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図書
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会, 日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1999.10  445p, 図版[8]p ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 建築編 ; 9
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28.

図書

図書
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会, 日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1999.3  423p, 図版4枚 ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 建築編 ; 7
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29.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : オーム社, 1999.3  viii, 198p ; 26cm
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30.

図書

図書
日本建築学会編集・著作
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2000.3  549p, 図版[16]p ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 共通編 ; 1
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31.

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図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1949  冊 ; 21cm
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32.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1997.11  2冊 ; 26cm
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33.

図書

図書
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会, 日本建築学会 [編]
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1998.10  517p, 図版[8]p ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 建築編 ; 6
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34.

図書

図書
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1999.10  375p ; 26cm
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35.

図書

図書
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会, 日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1999.12  469p , 図版4枚 ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 建築編 ; 10
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36.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 彰国社, 1998.12  297p ; 21cm
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37.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1998.10  601p ; 26cm
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第Ⅰ編 層崩壊に関する検討と提案
   まえがき 1
   1. 兵庫県南部地震でみられた1層、中間層崩壊の被害状況の概観 3
   1.1 鉄筋コンクリート造 3
   1.2 鉄骨鉄筋コンクリート造 11
   1.3 実被害建物によるIs値の分布と損傷集中との関係について 18
   2. 個別建物被害とその要因検討 23
   2.1 最下層崩壊を生じた建築物の被害例とその要因の検討 23
   2.2 最下層崩壊を生じた建築物の被害例とその要因の検討(1) 36
   2.3 最下層崩壊を生じた建築物の被害例とその要因の検討(2) 46
   2.4 最下層崩壊を生じた建築物の被害例とその要因の検討(3) 55
   2.5 全体降伏を形成した建築物の被害例とその要因の検討 64
   3. 建物の層崩壊の要因とその防止に関するスタディと提言 75
   3.1 入力特性との関係 75
   3.2 構造特性との関係 104
   4. 結び 143
第Ⅱ偏 柱梁接合部に関する検討と提案
   まえがき 147
   1. RC造柱梁接合部の耐震設計に関する基本的な考え方 149
   2. 柱梁接合部の力学的挙動と設計方法 152
   2.1 既往の研究概要 152
   2.2 現在の設計方法 156
   2.3 今後の課題 161
   3. 柱梁接合部の地震被害 166
   3.1 既往の事例 166
   3.2 1995年兵庫県南部地震による被害事例 178
   4. 柱梁接合部の地震被害の検討 185
   4.1 検討建物と検討方法 185
   4.2 検討例 189
   4.3 検討結果のまとめ 265
   5. 既存建築物の柱梁接合部の耐震性能 273
   5.1 検討概要 273
   5.2 柱梁接合部のせん断余裕度、Sjと、接合部せん断破壊時せん断力係数Cjに関する検討 273
   5.3 柱への梁の偏心接合による耐力低下 279
   5.4 既存建築物の柱梁接合部の耐震性能 281
   6. RC造建物の柱梁接合部の耐震設計方法・耐震点検方法の提言 282
   6.1 耐震設計方法 282
   6.2 耐震点検方法 287
   7. 特種な調査結果 292
   7.1 大破した鉄骨鉄筋コンクリート造建物の柱梁接合部コンクリートから採取さいたコアによる損傷状況の調査 292
   7.2 鉄筋コンクリート造9階建築物(ジェネス六甲)のひび割れ、材料強度 298
   7.3 大破した中高層壁式ラーメン(HFW)鉄筋コンクリート造建物のひび割れ状況 314
   8. 検討結果のまとめ 321
   付録1 柱梁接合部の必要せん断余裕度 327
   付録2 柱梁接合部のせん断強度に基づく梁の引張鉄筋比の上限の計算例 333
   付録3 ねじりモーメントの影響による柱梁接合部せん断耐力の耐力低下についての考察 336
   付録4 ねじりモーメントの影響による柱せん断耐力の耐力低下についての検討 349
第Ⅲ偏 非構造部材に関する検討と提案
   まえがき 361
   1. 鉄筋コンクリート造建築物の耐震設計における非構造部材の取扱いに関する基本的な考え方 364
   1.1 構造物の地震時応答と耐震設計 364
   1.2 耐震性能に及ぼす非構造部材の影響 365
   1.3 非構造部材の耐震設計上の取扱い方 366
   2. 非構造壁を含む構造骨組および部材の力学的特性 367
   2.1 はじめに 367
   2.2 各種スリットの形式とスリット部の力学性状 367
   2.3 腰壁・垂れ壁付き部材および骨組の力学性状 370
   2.4 袖壁付き部材および骨組の力学性状 374
   2.5 方立て壁および方立て壁付き骨組の力学性状 377
   2.6 開口壁付き骨組の力学性状 382
   2.7 開口壁付きプロティ構造骨組の力学性状 388
   2.8 二次壁を含む実大スケール骨組の実験による力学性状と破壊性状 393
   2.9 無開口壁に部分スリットを設けた骨組の力学性状 395
   3. 非構造壁を含む構造骨組に対する耐震設計の考え方 400
   3.1 スリット設置の要否に対する考え方 400
   3.2 強度抵抗型建築物の場合 401
   3.3 靱性依存型全体降伏形建築物の場合 404
   3.4 強度抵抗型建築物および靱性抵抗型全体降伏形建築物以外の建築物の場合 407
   3.5 スリットの詳細 412
   3.6 既存建築物における耐震改修とスリット設置の考え方 414
   4. スリット設置と防水、耐火、施工性等の関係 422
   4.1 防水性能 422
   4.2 耐火性能 423
   4.3 遮音性能 424
   4.4 施工性能 424
   4.5 スリット部の配筋 425
   5. 阪神・淡路大震災等の地震被害による教訓 427
   5.1 非構造壁の被害と構造体の被害との関係 427
   5.2 非構造壁が建物の偏心率・剛性率等に及ぼす影響 435
   5.3 スリットの有無と非構造壁の被害 439
   5.4 非構造壁の偏心取付きの影響 448
   5.5 方立て壁型複合壁の破壊による扉の開閉障害 453
   5.6 出部屋形状の非構造壁の被害 455
   6. 鉄筋コンクリート造非構造壁の耐震設計に対する提言と今後の研究課題 459
   付. 文献リスト 461
第Ⅳ偏 配筋・継手に関する検討と提案
   まえがき 471
   1. 配筋・継手に関する被害概要と基規準 473
   1.1 被害概要 473
   1.2 配筋・継手に関する基規準 474
   2. 配筋詳細 477
   2.1 横補強筋 477
   2.2 段落し 520
   3. 継手 530
   3.1 ガス圧接 530
   3.2 溶接継手 552
   3.3 重ね継手 555
   3.4 機械式継手 558
   4. 各部配筋 561
   4.1 柱 561
   4.2 梁 568
   4.3 耐震壁 572
   4.4 基礎梁、基礎スラブ 578
   4.5 その他 587
   5. まとめ 597
   5.1 配筋詳細 597
   5.2 継手 598
   5.3 各部配筋 599
第Ⅰ編 層崩壊に関する検討と提案
   まえがき 1
   1. 兵庫県南部地震でみられた1層、中間層崩壊の被害状況の概観 3
38.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 井上書院, 1998.12  xiii, 328p ; 21cm
シリーズ名: 世界の建築・都市デザイン / 日本建築学会編
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39.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2007.11  318p ; 26cm
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1章 概説
   l.1 はじめに 1
   1.2 日本における煙突の変遷 1
   1.3 温度応力と煙突5
   1.4 煙突の劣化 8
   1.5 地震や風による煙突の被害 10
   1.6 震度法,現行基準法と地震応答解析 13
   1.7 用語と略語 16
   1.8 記号 18
2章 材料および許容応力度
   2.1 総則 25
   2.2 構造材料の種類・品質・形状・寸法および定数 25
   2.3 構造材料の許容応力度 31
   2.4 ライニングの材料 36
3章 設計荷重
   3.1 総則 44
   3.2 固定荷重 45
   3.3 積載荷重 45
   3.4 温度荷重・地震荷重・風荷重 45
4章 温度荷重
   4.1 総則 46
   4.2 鉄筋コンクリート煙突 46
   4.3 鋼製煙突 57
5章 地震荷重
   5.1 総則 60
   5.2 地震荷重算定の手順 61
6章 風荷重
   6.1 総則 73
   6.2 風速および速度圧 79
   6.3 風方向荷重 90
   6.4 風直交方向荷重 95
   6.5 風荷重の組み合わせ 99
   6.6 個材村振動 101
7章 断面算定
   7.1 総則 104
   7.2 鉄筋コンクリート煙突の断面算定 104
   7.3 鋼製煙突の断面算定 114
8章 基礎の設計
   8.1 総則 127
   8.2 設計用荷重 127
   8.3 地盤支持力の検討 129
   8.4 水平抵抗の検討 130
   8.5 その他の基礎 130
9章 屋上突出煙突
   9.1 総則 132
   9.2 地震荷重算定の手順 133
10章 施工および精度
   10.1 総則 137
   10.2 施工および施工検査 137
   10.3 精度基準 139
11章 設計例
   11.1 高さ60mの鉄筋コンクリート煙突の設計例 141
   11.2 高さ150mの鉄筋コンクリート煙突の設計例 155
   11.3 高さ60mの鋼製煙突の設計例 178
   11.4 高さ150mの鉄塔形煙突の設計例 195
   11.5 高さ150mの多脚形煙突の設計例 222
   11.6 屋上突出煙突の設計例 240
   l1.7 高さ200mの鉄筋コンクリート煙突の設計例(弾塑性解析) 255
付録
   付録1 鉄筋コンクリート円筒断面の履歴特性とモデル化 267
   付録2 鉄筋コンクリート円筒形断面柱の計算図表 282
   付録3 せん断応力 292
   付録4 各種煙突の地震応答性状の検討 298
   付録5 年表 318
1章 概説
   l.1 はじめに 1
   1.2 日本における煙突の変遷 1
40.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 三松株式会社出版事業部 , 東京 : 丸善株式会社出版事業部 (発売), 2007.10  296p ; 26cm
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序説 3
第1部
第1章 電波吸収体の現状と今後の展望 13
   1.1 電波吸収体の現状 13
   1.1.1 電波吸収体の発展経緯 13
   1.1.2 電波吸収体の分類 17
   1.1.3 今後の展望 19
第2章 電波吸収体の設計 23
   2.1 電波吸収体の設計概要 23
   2.1.1 電波吸収性能 23
   2.1.2 電波吸収体の実用化要素 24
   2.1.3 電波吸収体の実用化 25
   2.2 電波吸収体の設計 26
   2.2.1 狭帯域電波吸収体(単層型電波吸収体) 26
   2.2.2 狭帯域電波吸収体(λ/4型電波吸収体) 27
   2.2.3 広帯域電波吸収体(2層型電波吸収体) 28
   2.2.4 超広帯域電波吸収体(多層型電波吸収体) 30
   2.3 各種電波吸収体の設計例 32
   2.3.1 磁性損失材料を用いた単層型電波吸収体 32
   2.3.2 誘電損失材料を用いた単層型電波吸収体 35
   2.3.3 抵抗皮膜を用いた電波吸収体 39
   2.3.4 容量性を有する抵抗皮膜を用いた電波吸収体 41
   2.4 むすび 46
第3章 材料定数の測定法 49
   3.1 共振器法 49
   3.1.1 測定概要 49
   3.1.2 摂動係数の導出 52
   3.1.3 測定例 55
   3.2 自由空間法 58
   3.2.1 測定概要 58
   3.2.2 測定原理 61
   3.2.3 測定例 66
   3.3 反射・伝送法、Sパラメータ法 69
   3.3.1 測定概要 69
   3.3.2 測定原理 69
   3.3.3 計算モデルの種類 75
   3.3.4 計算モデルによる計算結果の差異 79
   3.3.5 その他の反射波法(非破壊測定法) 79
   3.3.6 不確かさ要因と対策 81
   3.3.7 測定の最適化 86
   3.4 自由空間法 90
   3.4.1 自由空間法の特徴 90
   3.4.2 送受信アンテナとフィクスチャ 90
   3.4.3 フリースペース法の校正法-TRL校正とGRL校正 92
   3.4.4 複素誘電率、複素透磁率の計算例 94
第4章 電波吸収体の測定 99
   4.1 MHz帯及びGHz帯における測定方法 99
   4.1.1 各種測定方法概要 99
   4.1.2 MHz帯(10MHz~1000MHz)における測定 100
   4.1.3 GHz帯(1GHz~30GHz)における測定 105
   4.2 ミリ波帯における測定方法 107
   4.2.1 ミリ波帯(30GHz~110GHz)における測定 107
   4.2.2 ホーンアンテナを使用する方法 108
   4.2.3 誘電体レンズを使用する方法 113
   4.3 近傍界における電波吸収体の評価 118
   4.3.1 概要 118
   4.3.2 近傍における測定概要 120
   4.3.3 デカップリング評価用アンテナ 121
   4.3.4 インターデカップリング効果 123
   4.3.5 イントラデカップリング効果 124
   4.3.6 伝導ノイズ抑制効果 125
   4.3.7 放射ノイズ抑制効果 127
   4.4 機器の放射ノイズ対策 128
第2部
第5章 屋内空間における電磁シールド・電波吸収技術 135
   5.1 建築空間における電磁環境 135
   5.2 電磁シールド技術 138
   5.2.1 計画 139
   5.2.2 設計 141
   5.2.3 測定 146
   5.2.4 通信環境としての電磁シールドルーム 149
   5.3 無線LANにおける電波吸収体技術 149
   5.3.1 無線LAN 150
   5.3.2 無線LAN用電波吸収体 152
   5.3.3 提案されている無線LAN用電波吸収体 153
   5.3.4 無線LAN用建材型電波吸収体 154
   5.3.5 無線LAN通信環境における電波吸収体の設置効果 159
   5.3.6 むすび 172
第6章 高層ビルにおける電波吸収技術 175
   6.1 高層ビルによるTVゴースト障害 175
   6.2 電波吸収外壁によるゴースト対策 175
   6.2.1 電波吸収体の作動原理 176
   6.3 TVゴースト対策用電波吸収体 177
   6.3.1 フェライトタイル方式の電波吸収外壁 178
   6.3.2 フェライトコンクリート方式の電波吸収外壁 180
   6.3.3 抵抗膜を利用した電波吸収外壁 181
   6.3.4 テレビ電波吸収外壁の効果及び施工例 182
   6.4 最近開発された電波吸収外壁 184
   6.4.1 誘電体とフェライトタイルを使用した電波吸収外壁 184
   6.4.2 施釉フェライトタイルを使用した電波吸収外壁 184
   6.5 むすび 185
第7章 橋梁における電波吸収技術 189
   7.1 大型ハンガーロープによるTVゴースト障害 189
   7.2 円筒状電波吸収体による対策 190
   7.2.1 2次元無限円筒による計算モデル 190
   7.2.2 級数解による1層円筒電波吸収体の理論計算 191
   7.2.3 GMT法による組み合わせ円筒電波吸収体の理論計算 193
   7.3 金属円柱からの散乱抑制の言+算ルル 197
   7.3.1 円筒ゴムフェライトによる反射の抑制 198
   7.3.2 円筒無損失誘電体を用いた散乱抑制 199
   7.3.3 組合せ形吸収体を用いた場合 200
   7.3.4 120°方向付近の散乱波を抑制する設計 202
第8章 ETCにおける電波吸収技術 205
   8.1 ETCシステムと通信環境 205
   8.1.1 路車間通信 205
   8.1.2 ETC車載器の受信特性 206
   8.1.3 構造物下におけるETC車載器の受信電力 207
   8.1.4 高架道路下における受信電力 208
   8.2 料金所構造物の多重反射防止用電波吸収体 210
   8.2.1 電波吸収体に要求される性能 210
   8.2.2 電波吸収体の設計 210
   8.2.3 電波吸収体の評価 212
   8.2.4 電波吸収体の実用化 213
   8.2.5 多重反射防止の効果検証 215
   8.3 ETCレーン間干渉防止透明電波吸収体 218
   8.3.1 大型車がETCレーンに存在する場合の隣接レーンにおける受信電力 218
   8.3.2 透明電波吸収体の構造 220
   8.3.3 透明電波吸収体の設計 221
   8.3.4 透明電波吸収体の製作・評価 223
   8.3.5 多重反射防止の効果検証 228
   8.4 ETCレーン間干渉防止用損失磁性被覆円筒棒列 229
   8.4.1 被覆円筒棒列 230
   8.4.2 解析 231
   8.4.3 解析方法 231
   8.4.4 解析結果 232
   8.4.5 測定 233
   8.4.6 測定結果 235
   8.4.7 円偏波に対する評価 237
   8.4.8 測定結果 238
   8.5 電磁波吸収舗装 239
   8.5.1 舗装材の電気的特性 240
   8.5.2 電磁波吸収舗装の吸収原理 240
   8.5.3 電磁波吸収舗装の設計 241
   8.5.4 電磁波吸収性能の理論式 242
   8.5.5 電気的特性の試験方法 242
   8.5.6 舗装材としての力学的特性試験 243
   8.5.7 電磁波吸収性能の設計(入射角一吸収性能) 243
   8.5.8 施工事例(ETC料金所) 246
   8.5.9 対策効果の確認 248
   8.6 むすび 251
第9章 ITSにおける電波吸収技術 255
   9.1 ITS 255
   9.2 ETC 256
   9.2.1 ETCレーンの電波吸収体 256
   9.3 DSRCビーコン 259
   9.3.1 高速道路上における電波吸収体 259
   9.3.2 電波吸収舗装 261
   9.3.3 電波吸収遮音壁 261
   9.4 実証実験 262
   9.4.1 測定系 262
   9.4.2 測定場所 263
   9.4.3 測定範囲 264
   9.4.4 測定結果 264
   9.4.5 考察 266
   9.5 トンネル内における電波環境 266
   9.5.1 実環境実験 266
   9.5.2 測定系及び測定範囲 268
   9.5.3 測定結果及び考察 268
   9.6 今後の研究動向 269
第10章 電波暗室における電波吸収技術 271
   10.1 電波暗室 271
   10.1.1 電波暗室の動向 271
   10.1.2 EMC電波暗室 272
   10.1.3 EMC試験用電波暗室に求められる性能 273
   10.2 EMC電波暗室用複合電波吸収体 274
   10.2.1 フェライトタイル 274
   10.2.2 誘電損失体 275
   10.2.3 誘電損失複合電波吸収体 276
   10.2.4 10m法電波暗室への適用例 280
   10.3 アンテナ評価電波暗室用電波吸収体 283
   10.3.1 アンテナ評価電波暗室 283
   10.3.2 マイクロ波・ミリ波用電波暗室の基本的な設計 284
   10.3.3 マイクロ波ミリ波用超広帯域電波吸収体 287
   10.4 むすび 293
序説 3
第1部
第1章 電波吸収体の現状と今後の展望 13
41.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 2007.8  x, 152p ; 21cm
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42.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2007.10  viii, 147p ; 26cm
シリーズ名: まちづくり教科書 / 日本建築学会編 ; 第10巻
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43.

図書

東工大
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図書
東工大
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日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2006.3  135p, 図版 [2] p ; 30cm
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1章 建築材料の分類 1
[素材を中心として分類される建築材料]
 2章 木質系材料 3
 3章 鉄鋼材料 19
 4章 コンクリート 25
 5章 石材 58
 6章 無機質系材料 61
 7章 金属系材料 66
 8章 高分子材料およびアスファルト 73
[形態を中心として分類される建築材料]
 9章 左官・塗り材料 76
 10章 ボード状材料 88
 11章 シート状材料 94
 12章 建具類 98
[機能を中心として分類される建築材料]
 13章 防・耐火材料 101
 14章 防水・防湿材料 105
 15章 採光材料 110
 16章 断熱材料 114
 17章 音響材料 117
 18章 電磁制御材料 122
 19章 免震・制振材料 124
 20章 接合・補強材料 126
引用文献 132
1章 建築材料の分類 1
[素材を中心として分類される建築材料]
 2章 木質系材料 3
44.

図書

図書
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2006.10  130p ; 30cm
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45.

図書

図書
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 丸善, 2007.1  vii, 222p ; 31cm
シリーズ名: 建築設計資料集成 / 日本建築学会編 ; [拡張編]
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46.

図書

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日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.9  133p ; 26cm
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1章 目的・適用範囲
   1.1 目的 1-11
   1.2 適用範囲 1-22
   1.3 用語および定義 1-24
2章 環境配慮の分類および適用方法
   2.1 環境配慮の分類 2-33
   2.2 環境配慮の方法 2-35
    2.2.1 基本方針 2-35
    2.2.2 省資源型の環境配慮 2-38
    2.2.3 省エネルギー型の環境配慮 2-40
    2.2.4 環境負荷物質低減型の環境配慮 3-40
    2.2.5 長寿命型の環境配慮 3-41
   2.3 環境配慮の実施・記録 3-42
3章 部材および構造体の設計
   3.1 目的 4-44
   3.2 材料選定および調合設計 4-45
   3.3 強度の設定 4-45
   3.4 かぶり厚さの設計 4-48
   3.5 プレキャストコンクリートの利用 4-51
4章 コンクリート材料の選定
   4.1 適用範囲・基本方針 4-55
   4.2 セメント 5-56
   4.3 骨材 5-61
   4.4 練混ぜ水 5-64
   4.5 混和材料 5-66
5章 コンクリートの調合
   5.1 適用方針・基本方針 6-71
   5.2 水結合材比 6-71
   5.3 単位水量 6-74
   5.4 単位セメント量 6-75
   5.5 その他の配慮事項 6-76
6章 コンクリートの発注・製造・受入れ
   6.1 適用範囲・基本方針 7-77
   6.2 工場の選定 7-77
   6.3 発注 7-78
   6.4 製造 7-80
   6.5 運搬 8-81
   6.6 受入れ 834
7章 コンクリート工事 8-84
8章 鉄筋および鉄筋工事 9-96
9章 型枠および型枠工事 9-100
付録
 付1 建築物へのプレキャスト部材の適用例
   1.1 はじめに 109
   1.2 概要 111
   1.3 PCa化による環境への影響検討 111
   1.4 今後の検討課題 112
 付2 高品質再生骨材コンクリートの適用事例
   2.1 概要 113
   2.2 解体建築物およびコンクリートの調査 113
   2.3 再生粗骨材の製造 114
   2.4 再生骨材コンクリートの性能 116
   2.5 環境配慮の効果と課題 116
 付3 中品質再生骨材コンクリートの適用事例
   3.1 はじめに 118
   3.2 概要 118
   3.3 再生粗骨材 119
   3.4 再生粗骨材コンクリートの現場適用 121
   3.5 環境配慮の効果 123
   3.6 まとめ 123
 付4 低品質再生骨材コンクリートの適用事例(1)
   4.1 はじめに 125
   4.2 概要 125
   4.3 充填モルタルおよびコンクリートの性状 126
   4.4 省資源・省エネルギー・環境負荷物質低減およびコストの評価 127
   4.5 まとめ
 付5 低品質再生骨材コンクリートの適用事例(2)
   5.1 はじめに 130
   5.2 概要 130
    5.2.1 対象構造物 130
    5.2.2 マテリアルフロー 131
    5.2.3 使用材料とコンクリートの調合 131
    5.2.4 コンクリートの調合と練混ぜ 132
   5.3 環境影響の検討 132
    5.3.1 省資源型(解体コンクリート塊および産業副産物の再利用) 132
    5.3.2 省エネルギー型・環境負荷物質低減型 133
1章 目的・適用範囲
   1.1 目的 1-11
   1.2 適用範囲 1-22
47.

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日本建築学会編集著作
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.7  166p ; 26cm
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(ページ付けは 本文ページ・・・解説ページ となっている)
1章 総則
   1.1 目的 1・・・7
   1.2 適用範囲 1・・・8
   1.3 用語 1・・・10
2章 維持管理の基本 3・・・16
3章 要求機能とそれに関連する性能 3・・・22
4章 劣化事象と劣化要因 4・・・28
5章 維持管理計画の策定
   5.1 維持管理の区分 4・・・46
   5.2 維持管理計画の策定 4・・・51
6章 点検
   6.1 点検の区分 5・・・56
   6.2 定期点検 5・・・56
   6.3 臨時点検 5・・・70
7章 健全性評価
   7.1 健全性評価の概要 5・・・73
   7.2 現状の健全性評価 6・・・73
   7.3 長期的な健全性評価 6・・・79
8章 対策と効果の確認 6・・・86
9章 記録 6・・・90
付録
   付録1 健全性評価における評価基準の設定に関する資料 ・・・93
   付録2 進展予測式に関する資料 ・・・144
   付録3 アルカリ骨材反応に対する対策の事例 ・・・159
(ページ付けは 本文ページ・・・解説ページ となっている)
1章 総則
   1.1 目的 1・・・7
48.

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日本建築学会編集著作
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.3  98p ; 26cm
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1章 総則
   1.1 目的 1
   1.2 適用 1
   1.3 用語 1
   1.4 基本方針 5
   1.5 調査・劣化診断・修繕の手順 5
2章 既存建築物の保全計画の考え方
   2.1 一般事項 7
   2.2 保全計画の作成手順 8
   2.3 保全計画の作成 9
   2.4 複数の建築物に係る保全計画の考え方 10
   2.5 保全計画の標準・参考資料 11
3章 劣化調査・劣化診断
   3.1 総則 12
   3.2 劣化調査の種類と方法 13
   3.3 劣化診断 14
   3.4 劣化調査・劣化診断結果の判定 14
4章 目的に応じた調査・診断
   4.1 耐震改修を目的とした診断 15
   4.2 増・改築を目的とした診断 15
   4.3 環境配慮改修を目的とした診断 16
   4.4 コンバージョンを目的とした診断 16
   4.5 歴史的建造物の保存復元を目的とした診断 17
   4.6 景観維持を目的とした診断 17
5章 調査診断結果の耐久設計への活用
   5.1 基本事項 17
   5.2 建築物等の目標耐用年数設定への活用 18
   5.3 建築物等の設計耐用年数の推定・予測の根拠としての活用 18
   5.4 維持保全計画・維持保全水準設定への配慮 18
   5.5 既存建築物等の改修設計への活用 19
   5.6 耐久設計関連情報の収集・蓄積・利用への活用 19
1章 総則
   1.1 目的 1
   1.2 適用 1
49.

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日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.2  296p ; 26cm
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1章 構造体コンクリート強度の概念および関連法令・日本建築学会の規定 1
   1.1 構造体コンクリート強度の概念および研究の変遷 1
   1.2 法令および日本建築学会における強度規定の体系 3
   1.3 建築基準法における規定の変遷 7
   1.4 日本建築学会における規定の変遷 10
   1.5 日本工業規格における現行規定 18
2章 使用材料・製造・運搬とコンクリート強度 28
   2.1 コンクリートの強度変動に影響を及ぼす要因28
   2.2 使用材料の影響 31
   2.3 製造の影響 46
   2.4 施工現場までの運搬の影響 49
   2.5 まとめ 51
3章 打込み・締固めと構造体コンクリート強度 54
   3.1 施工現場内における運搬の影響 54
   3.2 打込みの影響 56
   3.3 締固めの影響 58
   3.4 打重ねの影響 60
   3.5 養生方法とせき板存置期間の影響 64
   3.6 降雨の影響 65
   3.7 地震動の影響 66
   3.8 施工上の不具合の影響 66
   3.9 まとめ 70
4章 構造体コンクリートの強度特性 74
   4.1 強度発現に及ぼす温度の影響 74
   4.2 強度発現に及ぼす水分の影響 87
   4.3 部材中の位置・部材種類・部材寸法による強度発現特性 96
   4.4 長期的な強度増進 104
   4.5 構造体コンクリートにおける異方性の影響 105
   4.6 実構造物から採取したコア供試体の強度変動 107
   4.7 まとめ 115
5章 温度条件と水分供給条件がコンクリート強度に及ぼす影響 119
   5.1 温度の影響 119
   5.2 水分の影響 138
   5.3 まとめ 142
6章 構造体コンクリートの強度試験 146
   6.1 構造体コンクリートの強度を定義するための試験(構造体コンクリートから採取したコア供試体による強度試験方法) 146
   6.2 構造体コンクリートの強度を推定・管理するための試験 165
   6.3 構造体コンクリートの強度を非・微破壊により推定するための試験 169
   6.4 まとめ 177
7章 構造体コンクリートの耐久性 182
   7.1 中性化 182
   7.2 塩害 194
   7.3 凍害 206
   7.4 かぶり厚さ 220
   7.5 まとめ 227
   (参考) かぶり厚さに関する関係法令 234
8章 構造設計と構造体コンクリート強度 241
   8.1 構造実験におけるコンクリート強度 241
   8.2 許容応力度設計法における設計基準強度 247
   8.3 終局強度設計におけるコンクリート強度 255
   8.4 設計法の現状 261
   8.5 まとめ 262
9章 構造体コンクリート強度を推定するための強度発現モデル 264
   9.1 調合と強度の関係式 265
   9.2 材齢と強度の関係式 266
   9.3 養生温度と強度の関係式 268
   9.4 空隙量と強度の関係式 276
   9.5 セメントの水和反応機構に基づいた強度発現モデル 277
   9.6 まとめ 293
1章 構造体コンクリート強度の概念および関連法令・日本建築学会の規定 1
   1.1 構造体コンクリート強度の概念および研究の変遷 1
   1.2 法令および日本建築学会における強度規定の体系 3
50.

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日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.3  235p ; 26cm
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第1章 総則
   1.1 目的 1
   1.2 適用範囲 5
   1.3 基本構成 5
   1.4 留意事項 7
   1.5 用語 8
第2章 鋼材
   2.1 鋼材の高温降伏強度 10
   2.2 高温時における鋼材の応力-ひずみ関係 15
   2.3 高力ボルトの高温時引張強度 20
第3章 荷重
   3.1 荷重の種類 24
   3.2 火災荷重 24
   3.3 作用荷重 30
第4章 火災性状
   4.1 火災性状の選択 33
   4.2 局所火災 36
   4.3 盛期火災 60
   4.4 開口部からの噴出火炎 75
第5章 火災時における鋼材温度
   5.1 鋼材温度の算定方法 81
   5.2 部材の加熱条件 82
   5.3 無耐火被覆部材 92
   5.4 耐火被覆部材 101
第6章 架構の崩壊温度
   6.1 概要 112
   6.2 崩壊温度算定の概要 113
   6.3 ラーメンの基本崩壊温度 118
   6.4 ブレース架構の基本崩壊温度 124
   6.5 高温クリープの影響 132
   6.6 柱の座屈をともなう架構の崩壊温度 135
   6.7 柱の局部座屈をともなう架構の崩壊温度 148
   6.8 梁崩壊型架構の崩壊温度 162
   6.9 梁における高力ボルト継手の耐火設計 167
   6.10 溶接継手の高温強度 178
第7章 耐火設計例
   7.1 概要 182
   7.2 建物概要 182
   7.3 基本計画 182
   7.4 部材,荷重,および柱軸力 186
   7.5 火災性状 188
   7.6 鋼部材温度 197
   7.7 崩壊温度算定 203
   7.8 架構の構造安定性 207
   7.9 梁における高力ボルト継手の耐火設計例 207
付録
   付1 建築構造用炭素鋼管の高温降伏強度 211
   付2 可燃物調査に基づく収納可燃物の発熱量密度 212
   付3 耐火被覆材等の熱物性値 219
   付4 床スラブの高温耐力評価法 223
   付5 単位換算表 228
   付6 記号 229
第1章 総則
   1.1 目的 1
   1.2 適用範囲 5
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