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日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1987.11  [7], 438p ; 27cm
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日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1992.5  240p ; 27cm
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日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1999.8  440p ; 26cm
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日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , [東京] : 丸善 (発売), 2000.6  319p ; 26cm
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日本建築学会編
出版情報: 東京 : 彰国社, 1998.8  203p ; 19cm
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目次DB

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東工大
目次DB
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1998.10  601p ; 26cm
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第Ⅰ編 層崩壊に関する検討と提案
   まえがき 1
   1. 兵庫県南部地震でみられた1層、中間層崩壊の被害状況の概観 3
   1.1 鉄筋コンクリート造 3
   1.2 鉄骨鉄筋コンクリート造 11
   1.3 実被害建物によるIs値の分布と損傷集中との関係について 18
   2. 個別建物被害とその要因検討 23
   2.1 最下層崩壊を生じた建築物の被害例とその要因の検討 23
   2.2 最下層崩壊を生じた建築物の被害例とその要因の検討(1) 36
   2.3 最下層崩壊を生じた建築物の被害例とその要因の検討(2) 46
   2.4 最下層崩壊を生じた建築物の被害例とその要因の検討(3) 55
   2.5 全体降伏を形成した建築物の被害例とその要因の検討 64
   3. 建物の層崩壊の要因とその防止に関するスタディと提言 75
   3.1 入力特性との関係 75
   3.2 構造特性との関係 104
   4. 結び 143
第Ⅱ偏 柱梁接合部に関する検討と提案
   まえがき 147
   1. RC造柱梁接合部の耐震設計に関する基本的な考え方 149
   2. 柱梁接合部の力学的挙動と設計方法 152
   2.1 既往の研究概要 152
   2.2 現在の設計方法 156
   2.3 今後の課題 161
   3. 柱梁接合部の地震被害 166
   3.1 既往の事例 166
   3.2 1995年兵庫県南部地震による被害事例 178
   4. 柱梁接合部の地震被害の検討 185
   4.1 検討建物と検討方法 185
   4.2 検討例 189
   4.3 検討結果のまとめ 265
   5. 既存建築物の柱梁接合部の耐震性能 273
   5.1 検討概要 273
   5.2 柱梁接合部のせん断余裕度、Sjと、接合部せん断破壊時せん断力係数Cjに関する検討 273
   5.3 柱への梁の偏心接合による耐力低下 279
   5.4 既存建築物の柱梁接合部の耐震性能 281
   6. RC造建物の柱梁接合部の耐震設計方法・耐震点検方法の提言 282
   6.1 耐震設計方法 282
   6.2 耐震点検方法 287
   7. 特種な調査結果 292
   7.1 大破した鉄骨鉄筋コンクリート造建物の柱梁接合部コンクリートから採取さいたコアによる損傷状況の調査 292
   7.2 鉄筋コンクリート造9階建築物(ジェネス六甲)のひび割れ、材料強度 298
   7.3 大破した中高層壁式ラーメン(HFW)鉄筋コンクリート造建物のひび割れ状況 314
   8. 検討結果のまとめ 321
   付録1 柱梁接合部の必要せん断余裕度 327
   付録2 柱梁接合部のせん断強度に基づく梁の引張鉄筋比の上限の計算例 333
   付録3 ねじりモーメントの影響による柱梁接合部せん断耐力の耐力低下についての考察 336
   付録4 ねじりモーメントの影響による柱せん断耐力の耐力低下についての検討 349
第Ⅲ偏 非構造部材に関する検討と提案
   まえがき 361
   1. 鉄筋コンクリート造建築物の耐震設計における非構造部材の取扱いに関する基本的な考え方 364
   1.1 構造物の地震時応答と耐震設計 364
   1.2 耐震性能に及ぼす非構造部材の影響 365
   1.3 非構造部材の耐震設計上の取扱い方 366
   2. 非構造壁を含む構造骨組および部材の力学的特性 367
   2.1 はじめに 367
   2.2 各種スリットの形式とスリット部の力学性状 367
   2.3 腰壁・垂れ壁付き部材および骨組の力学性状 370
   2.4 袖壁付き部材および骨組の力学性状 374
   2.5 方立て壁および方立て壁付き骨組の力学性状 377
   2.6 開口壁付き骨組の力学性状 382
   2.7 開口壁付きプロティ構造骨組の力学性状 388
   2.8 二次壁を含む実大スケール骨組の実験による力学性状と破壊性状 393
   2.9 無開口壁に部分スリットを設けた骨組の力学性状 395
   3. 非構造壁を含む構造骨組に対する耐震設計の考え方 400
   3.1 スリット設置の要否に対する考え方 400
   3.2 強度抵抗型建築物の場合 401
   3.3 靱性依存型全体降伏形建築物の場合 404
   3.4 強度抵抗型建築物および靱性抵抗型全体降伏形建築物以外の建築物の場合 407
   3.5 スリットの詳細 412
   3.6 既存建築物における耐震改修とスリット設置の考え方 414
   4. スリット設置と防水、耐火、施工性等の関係 422
   4.1 防水性能 422
   4.2 耐火性能 423
   4.3 遮音性能 424
   4.4 施工性能 424
   4.5 スリット部の配筋 425
   5. 阪神・淡路大震災等の地震被害による教訓 427
   5.1 非構造壁の被害と構造体の被害との関係 427
   5.2 非構造壁が建物の偏心率・剛性率等に及ぼす影響 435
   5.3 スリットの有無と非構造壁の被害 439
   5.4 非構造壁の偏心取付きの影響 448
   5.5 方立て壁型複合壁の破壊による扉の開閉障害 453
   5.6 出部屋形状の非構造壁の被害 455
   6. 鉄筋コンクリート造非構造壁の耐震設計に対する提言と今後の研究課題 459
   付. 文献リスト 461
第Ⅳ偏 配筋・継手に関する検討と提案
   まえがき 471
   1. 配筋・継手に関する被害概要と基規準 473
   1.1 被害概要 473
   1.2 配筋・継手に関する基規準 474
   2. 配筋詳細 477
   2.1 横補強筋 477
   2.2 段落し 520
   3. 継手 530
   3.1 ガス圧接 530
   3.2 溶接継手 552
   3.3 重ね継手 555
   3.4 機械式継手 558
   4. 各部配筋 561
   4.1 柱 561
   4.2 梁 568
   4.3 耐震壁 572
   4.4 基礎梁、基礎スラブ 578
   4.5 その他 587
   5. まとめ 597
   5.1 配筋詳細 597
   5.2 継手 598
   5.3 各部配筋 599
第Ⅰ編 層崩壊に関する検討と提案
   まえがき 1
   1. 兵庫県南部地震でみられた1層、中間層崩壊の被害状況の概観 3
7.

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日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2016.3  349p ; 26cm
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強震観測と代表的な観測例
地震波データ処理の基本
地震の基礎知識
強震動予測のための震源のモデル化
地下構造の調査法とモデル化
地震波動論の基礎
地盤震動特性の評価
伝播経路と地盤の減衰のモデル化
地震動の計算方法と予測
地盤震動の理解に必要な建物応答および被害に関する知識
強震動予測手法に関するベンチマークテスト
近年の国内の被害地震
近年の世界の被害地震
強震観測と代表的な観測例
地震波データ処理の基本
地震の基礎知識
8.

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日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2014.11  288p ; 26cm
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1章 : 総則
2章 : 鋼材
3章 : 座屈拘束ブレース
4章 : せん断パネル
5章 : 主架構部材および接合部の設計
6章 : 鋼材ダンパーの解析モデル
7章 : 制振鋼構造の解析モデル
8章 : 制振鋼構造の制振効果と留意点
付録
1章 : 総則
2章 : 鋼材
3章 : 座屈拘束ブレース
9.

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東工大
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東工大
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日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.3  274p ; 26cm
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第Ⅰ編 地震荷重・耐震設計法の現状
第1章 1981年新耐震設計法 1
   1.1 新耐震の概要と成立の経緯 1
   1.1.1 はじめに 1
   1.1.2 新耐震以前の状況 1
   1.1.3 新耐震設計法の開発 2
   1.1.4 地震地域係数について 3
   1.1.5 標準せん断力係数と振動特性係数について 4
   1.1.6 構造特性係数について 8
   1.1.7 震度表示と層せん断力係数表示 10
   1.1.8 地震力の分布 11
   1.1.9 取り入れられなかった用途係数について 13
   1.2 地盤種別 14
   1.2.1 地震時の震度分布と地盤種別 14
   1.2.2 地盤種別と振動特性係数 14
   1.2.3 表層地盤による卓越周期の特性 15
   1.2.4 地盤種別と設計用ベースシヤー係数の具体例 18
   1.3 相互作用効果の扱いと地下階地震力 20
   1.3.1 振動特性係数(Rt) 20
   1.3.2 地下階地震力 21
   1.4 地震地域係数の設定の経緯と考え方 24
   1.4.1 地震動期待値に関する当時の既往の研究成果 24
   1.4.2 設定の考え方,設定項目とその判定規準及び作成上の留意点 25
第2章 2000年改正建築基準法の地震荷重 28
   2.1 限界耐力計算 28
   2.1.1 限界耐力計算における地震荷重 28
   2.1.2 要求耐震性能 29
   2.1.3 工学的基盤における標準加速度応答スペクトル 29
   2.1.4 設計用加速度応答スペクトル 30
   2.1.5 表層地盤増幅係数 30
   2.1.6 耐震計算 32
   2.2 エネルギー計算 40
   2.2.1 建築基準法上の位置づけ 40
   2.2.2 エネルギー計算の概要 40
   2.2.3 地震動レベルの設定 42
   2.2.4 損傷分布則 43
   2.2.5 履歴型ダンパー付建築物の検証方法の概要 45
   2.2.6 保有エネルギー吸収量 48
   2.3 時刻歴解析における設計用地震動 50
   2.3.1 設計用地震動の変遷 50
   2.3.2 改正建築基準法における設計用地震動 51
   2.3.3 設計用地震動の課題 52
第3章 建築物荷重指針の地震荷重 56
   3.1 はじめに 56
   3.2 地震荷重の設定方針 56
   3.2.1 地震荷重と設計用地震動の設定 56
   3.2.2 建築物のモデル化と地震動入力位置 56
   3.3 地震荷重の算定 57
   3.3.1 地震荷重の算定方法 57
   3.3.2 加速度応答スペクトル 61
   3.3.3 塑性変形能力による低減係数と応答変形 66
   3.3.4 建築物の不整形性による割増係数 67
   3.4 設計用地震動 67
   3.4.1 設計用地震動作成の基本的な考え方 67
   3.4.2 応答スペクトルに適合する設計用地震動 67
   3.4.3 想定地震に基づく設計用地震動 68
第4章 構造特性係数と構造物の変形 69
   4.1 耐震設計における古典的な最大変形推定 69
   4.1.1 耐震設計法の基本的考え方 69
   4.1.2 静的解析による最大変形予測法 71
   4.2 減衰特性と最大変形 76
   4.2.1 構造特性係数 76
   4.2.2 耐震設計の目標 77
   4.2.3 構造特性係数と建築物の減衰特性 78
   4.2.4 減衰特性に基づく最大変形の推定 80
第5章 国内外の地震荷重 85
   5.1 ISO 3010の地震荷重 85
   5.1.1 はじめに 85
   5.1.2 ISO 3010について 85
   5.1.3 ISO 3010第2版本文の概要と主な改定点 86
   5.1.4 ISO 3010第2版付属書の概要 90
   5.1.5 おわりに 94
   5.2 IBCにおける地震荷重 95
   5.2.1 米国における耐震設計規準と設計用地震荷重の動向 95
   5.2.2 MCE Ground Motionによる設計用加速度応答スペクトル作成方法 95
   5.2.3 耐震設計分類と耐震構造種別 98
   5.2.4 解析方法と設計用地震荷重 100
   5.3 ユーロコードの地震荷重 103
   5.3.1 はじめに 103
   5.3.2 ユーロコード8の構成 103
   5.3.3 ユーロコード8第1部の概要 103
   5.4 建築以外の規準の地震荷重 116
   5.4.1 地震荷重設定の原点 116
   5.4.2 構造物の応答を考慮した地震荷重 : 修正震度法 117
   5.4.3 兵庫県南部地震が与えた影響 117
第6章 まとめ 124
第Ⅱ編 地震動評価の現状
第1章 はじめに 127
第2章 地震発生の時空間モデル 131
   2.1 地震カタログ 131
   2.2 活断層データ 131
   2.3 地震の分類 132
   2.4 更新過程 134
   2.5 ポアソン過程 136
第3章 地震動予測手法 137
   3.1 地震と地震動 137
   3.2 地震動を構成する要素 137
   3.3 経験的な地震動予測の方法 138
   3.4 断層破壊を考慮した地震動予測の方法 140
   3.4.1 小地震と大地震の違い 141
   3.4.2 グリーン関数 143
   3.4.3 経験的グリーン関数法 144
   3.4.4 統計的グリーン関数法 149
   3.4.5 理論的手法 152
   3.4.6 ハイブリッド法 160
第4章 地震動予測のための震源モデルの設定 164
   4.1 特性化震源モデルの主なパラメータと相互関係 165
   4.2 内陸地震の特性化震源モデルの設定方法 167
   4.2.1 震源断層の推定 167
   4.2.2 巨視的断層パラメータの設定 167
   4.2.3 微視的断層パラメータの設定 170
   4.2.4 その他の断層パラメータの設定 173
   4.3 プレート境界地震の特性化震源モデルの設定方法 174
   4.3.1 震源断層の推定 174
   4.3.2 巨視的断層パラメータの設定 175
   4.3.3 微視的断層パラメータの設定 175
   4.3.4 その他のパラメータの設定 175
   4.4 スラブ内地震の特性化震源モデルの設定方法 176
第5章 地震動予測のための地盤モデル 179
   5.1 耐震設計のための地盤モデル 179
   5.2 地震動に対する地盤の影響 179
   5.2.1 地震観測記録に見られる地盤構造の影響 179
   5.2.2 振幅特性 180
   5.2.3 周期特性 181
   5.2.4 盆地生成表面波 181
   5.3 地盤構造の調査とそのモデル化 182
   5.3.1 浅層地盤構造の調査 183
   5.3.2 深層地盤構造の調査 184
   5.3.3 地盤構造モデルの事例 187
第6章 強震動の予測結果の検証 193
   6.1 地震動の情報がある地震の場合 193
   6.2 地震動の情報がない地震の場合 194
第7章 断層モデルによる地震動予測結果を用いた地震ハザード解析 197
   7.1 断層破壊のシナリオを考慮した地震ハザード解析の意義 197
   7.2 断層破壊のシナリオを考慮した地震ハザード解析の概要 198
   7.3 想定地震の断層破壊のシナリオ 200
   7.4 断層破壊のシナリオの生起確率の算定 204
   7.5 地震ハザード解析 206
第8章 地震動評価の課題 210
   8.1 地震発生の時空間モデル 210
   8.2 地震動予測手法 210
   8.3 震源モデルの設定 211
   8.4 地盤モデルの設定 213
第Ⅲ編 性能設計用地震荷重の策定と設計事例
第1章 性能設計用地震荷重の策定方法 215
第2章 耐震性能制御のための地震荷重設定と事例 219
   2.1 耐震性能制御のための地震荷重 219
   2.2 設計用地震荷重設定に必要な要件 220
   2.3 加速度応答スペクトルと限界変形角 221
   2.3.1 加速度応答スペクトル 221
   2.3.2 限界変形角 222
   2.4 略算加速度応答スペクトルの分析 223
   2.5 京町家の耐震診断 228
   2.6 略算加速度応答スペクトルの位置づけ 231
第3章 生起確率を考慮した地域予測地震動に基づく性能設計と事例 234
   3.1性能設計と地震荷重の現状 234
   3.1.1 地震荷重の設定に関わる動向 234
   3.1.2 現状設計法に見られる耐震性能の表し方 236
   3.2 生起確率を反映した地震荷重と性能評価 238
   3.2.1 地震環境に基づく耐震性能評価の例 238
   3.2.2 性能評価の考え方と地震動 240
   3.3 性能設計事例のための地震荷重と地震動 242
   3.3.1 生起確率と基準地震動の設定方針 242
   3.3.2 生起確率と基準地震動の設定 243
   3.3.3 時刻歴解析用の模擬地震動 245
   3.4 鉄骨造超高層建築物の設計例 247
   3.4.1 対象とする建築物と条件 247
   3.4.2 目標性能と構造設計 248
   3.4.3 目標性能の検証と保有耐震性能の評価 253
   3.5 鉄筋コンクリート造中層建築物の設計例 260
   3.5.1 対象建築物の概要と目標性能 260
   3.5.2 地震荷重と仮定断面の設定 261
   3.5.3 Pushover解析と目標性能の検証 265
   3.5.4 保有耐震性能の評価 268
第4章 まとめ 274
第Ⅰ編 地震荷重・耐震設計法の現状
第1章 1981年新耐震設計法 1
   1.1 新耐震の概要と成立の経緯 1
10.

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阪神・淡路大震災調査報告編集委員会, 日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1997.10  410p, 図版4枚 ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 建築編 ; 3
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