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1.

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1. 建築構造物の振動実験
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , [東京] : 丸善 (発売), 1978.12  291p ; 27cm
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2.

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2. 地震荷重 : その現状と将来の展望
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1987.11  [7], 438p ; 27cm
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3.

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3. 地震荷重と建築構造の耐震性 1976
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1977.1  670p ; 26cm
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4.

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4. 地震荷重 : 地震動の予測と建築物の応答
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1992.5  240p ; 27cm
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5.

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5. 鉄筋コンクリート造建物の靱性保証型耐震設計指針・同解説. 第2版
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1999.8  440p ; 26cm
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6.

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6. 地震荷重 : 内陸直下地震による強震動と建築物の応答
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , [東京] : 丸善 (発売), 2000.6  319p ; 26cm
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7.

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7. 地震から暮らしを守る町づくり : 大震災から学んだ74の提言
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 彰国社, 1998.8  203p ; 19cm
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8.

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東工大
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8. 阪神・淡路大震災と今後のRC構造設計 : 特徴的被害の原因と設計への提案
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1998.10  601p ; 26cm
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第Ⅰ編 層崩壊に関する検討と提案
   まえがき 1
   1. 兵庫県南部地震でみられた1層、中間層崩壊の被害状況の概観 3
   1.1 鉄筋コンクリート造 3
   1.2 鉄骨鉄筋コンクリート造 11
   1.3 実被害建物によるIs値の分布と損傷集中との関係について 18
   2. 個別建物被害とその要因検討 23
   2.1 最下層崩壊を生じた建築物の被害例とその要因の検討 23
   2.2 最下層崩壊を生じた建築物の被害例とその要因の検討(1) 36
   2.3 最下層崩壊を生じた建築物の被害例とその要因の検討(2) 46
   2.4 最下層崩壊を生じた建築物の被害例とその要因の検討(3) 55
   2.5 全体降伏を形成した建築物の被害例とその要因の検討 64
   3. 建物の層崩壊の要因とその防止に関するスタディと提言 75
   3.1 入力特性との関係 75
   3.2 構造特性との関係 104
   4. 結び 143
第Ⅱ偏 柱梁接合部に関する検討と提案
   まえがき 147
   1. RC造柱梁接合部の耐震設計に関する基本的な考え方 149
   2. 柱梁接合部の力学的挙動と設計方法 152
   2.1 既往の研究概要 152
   2.2 現在の設計方法 156
   2.3 今後の課題 161
   3. 柱梁接合部の地震被害 166
   3.1 既往の事例 166
   3.2 1995年兵庫県南部地震による被害事例 178
   4. 柱梁接合部の地震被害の検討 185
   4.1 検討建物と検討方法 185
   4.2 検討例 189
   4.3 検討結果のまとめ 265
   5. 既存建築物の柱梁接合部の耐震性能 273
   5.1 検討概要 273
   5.2 柱梁接合部のせん断余裕度、Sjと、接合部せん断破壊時せん断力係数Cjに関する検討 273
   5.3 柱への梁の偏心接合による耐力低下 279
   5.4 既存建築物の柱梁接合部の耐震性能 281
   6. RC造建物の柱梁接合部の耐震設計方法・耐震点検方法の提言 282
   6.1 耐震設計方法 282
   6.2 耐震点検方法 287
   7. 特種な調査結果 292
   7.1 大破した鉄骨鉄筋コンクリート造建物の柱梁接合部コンクリートから採取さいたコアによる損傷状況の調査 292
   7.2 鉄筋コンクリート造9階建築物(ジェネス六甲)のひび割れ、材料強度 298
   7.3 大破した中高層壁式ラーメン(HFW)鉄筋コンクリート造建物のひび割れ状況 314
   8. 検討結果のまとめ 321
   付録1 柱梁接合部の必要せん断余裕度 327
   付録2 柱梁接合部のせん断強度に基づく梁の引張鉄筋比の上限の計算例 333
   付録3 ねじりモーメントの影響による柱梁接合部せん断耐力の耐力低下についての考察 336
   付録4 ねじりモーメントの影響による柱せん断耐力の耐力低下についての検討 349
第Ⅲ偏 非構造部材に関する検討と提案
   まえがき 361
   1. 鉄筋コンクリート造建築物の耐震設計における非構造部材の取扱いに関する基本的な考え方 364
   1.1 構造物の地震時応答と耐震設計 364
   1.2 耐震性能に及ぼす非構造部材の影響 365
   1.3 非構造部材の耐震設計上の取扱い方 366
   2. 非構造壁を含む構造骨組および部材の力学的特性 367
   2.1 はじめに 367
   2.2 各種スリットの形式とスリット部の力学性状 367
   2.3 腰壁・垂れ壁付き部材および骨組の力学性状 370
   2.4 袖壁付き部材および骨組の力学性状 374
   2.5 方立て壁および方立て壁付き骨組の力学性状 377
   2.6 開口壁付き骨組の力学性状 382
   2.7 開口壁付きプロティ構造骨組の力学性状 388
   2.8 二次壁を含む実大スケール骨組の実験による力学性状と破壊性状 393
   2.9 無開口壁に部分スリットを設けた骨組の力学性状 395
   3. 非構造壁を含む構造骨組に対する耐震設計の考え方 400
   3.1 スリット設置の要否に対する考え方 400
   3.2 強度抵抗型建築物の場合 401
   3.3 靱性依存型全体降伏形建築物の場合 404
   3.4 強度抵抗型建築物および靱性抵抗型全体降伏形建築物以外の建築物の場合 407
   3.5 スリットの詳細 412
   3.6 既存建築物における耐震改修とスリット設置の考え方 414
   4. スリット設置と防水、耐火、施工性等の関係 422
   4.1 防水性能 422
   4.2 耐火性能 423
   4.3 遮音性能 424
   4.4 施工性能 424
   4.5 スリット部の配筋 425
   5. 阪神・淡路大震災等の地震被害による教訓 427
   5.1 非構造壁の被害と構造体の被害との関係 427
   5.2 非構造壁が建物の偏心率・剛性率等に及ぼす影響 435
   5.3 スリットの有無と非構造壁の被害 439
   5.4 非構造壁の偏心取付きの影響 448
   5.5 方立て壁型複合壁の破壊による扉の開閉障害 453
   5.6 出部屋形状の非構造壁の被害 455
   6. 鉄筋コンクリート造非構造壁の耐震設計に対する提言と今後の研究課題 459
   付. 文献リスト 461
第Ⅳ偏 配筋・継手に関する検討と提案
   まえがき 471
   1. 配筋・継手に関する被害概要と基規準 473
   1.1 被害概要 473
   1.2 配筋・継手に関する基規準 474
   2. 配筋詳細 477
   2.1 横補強筋 477
   2.2 段落し 520
   3. 継手 530
   3.1 ガス圧接 530
   3.2 溶接継手 552
   3.3 重ね継手 555
   3.4 機械式継手 558
   4. 各部配筋 561
   4.1 柱 561
   4.2 梁 568
   4.3 耐震壁 572
   4.4 基礎梁、基礎スラブ 578
   4.5 その他 587
   5. まとめ 597
   5.1 配筋詳細 597
   5.2 継手 598
   5.3 各部配筋 599
第Ⅰ編 層崩壊に関する検討と提案
   まえがき 1
   1. 兵庫県南部地震でみられた1層、中間層崩壊の被害状況の概観 3
9.

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9. 1994年ノースリッジ地震災害調査報告
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1996.3  [9], 345p ; 26cm
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10.

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10. 地盤震動と強震動予測 : 基本を学ぶための重要項目 = Earthquake ground motion and strong motion prediction : Key items for learning the basics
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2016.3  349p ; 26cm
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強震観測と代表的な観測例
地震波データ処理の基本
地震の基礎知識
強震動予測のための震源のモデル化
地下構造の調査法とモデル化
地震波動論の基礎
地盤震動特性の評価
伝播経路と地盤の減衰のモデル化
地震動の計算方法と予測
地盤震動の理解に必要な建物応答および被害に関する知識
強震動予測手法に関するベンチマークテスト
近年の国内の被害地震
近年の世界の被害地震
強震観測と代表的な観測例
地震波データ処理の基本
地震の基礎知識
11.

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11. 空間構造の耐震設計と設計例
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2001.1  387p ; 30cm
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第1章　空間構造設計の基本思想 1
第2章　日本における耐震設計法と空間構造の耐震設計の変遷 19
第3章　空間構造の耐震設計の現状 45
第4章　空間構造の設計例
   4.1　アーチ状のスペースフレーム
   　4.1.1　広島ビッグアーチ 67
   　4.1.2　四日市ドーム 77
   　4.1.3　宮城県総合体育館 89
   4.2　円筒状のスペースフレーム
   　4.2.1　マリンメッセ福岡 99
   　4.2.2　舞州アリーナ 109
   4.3　ドーム状のスペースフレーム
   　4.3.1　サンドーム福井 121
   　4.3.2　なみはやドーム 135
   　4.3.3　大阪ドーム 143
   　4.3.4　ナゴヤドーム 155
   　4.3.5　北九州メディアドーム 167
   4.4　平板状のスペースフレーム
   　4.4.1　横浜アリーナ 179
   4.5　鞍型のスペースフレーム
   　4.5.1　豊平町体育館 191
   4.6　縦型スペースフレーム
   　4.6.1　東京国際フォーラム 201
   　4.6.2　京都駅ビルアトリウム 213
   　4.6.3　静岡県コンベンションアーツセンター 225
   4.7　開閉式構造
   　4.7.1　福岡ドーム 237
   　4.7.2　こまつドーム 249
   4.8　吊り構造
   　4.8.1　国立代々木競技場第1体育館 259
   　4.8.2　大阪プール 267
   　4.8.3　長野オリンピック記念アリーナ 277
   4.9　張弦梁構造
   　4.9.1　グリーンドーム前橋 289
   4.10　RCシェル
   　4.10.1　大阪市中央体育館 301
   4.11　木造ドーム
   　4.11.1　出雲ドーム 313
   　4.11.2　大館ドーム 325
   4.12　骨組膜構造
   　4.12.1　あきたスカイドーム 337
   　4.12.2　パークドーム熊本 347
   　4.12.3　札幌コミュニティドーム 359
   4.13　付帯設備
   　4.13.1　大阪ドームのスーパーリングシステム 371
第5章　空間構造の耐震設計に関する今後の課題 381
第1章　空間構造設計の基本思想 1
第2章　日本における耐震設計法と空間構造の耐震設計の変遷 19
第3章　空間構造の耐震設計の現状 45
12.

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12. 鋼構造制振設計指針
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2014.11  288p ; 26cm
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1章 : 総則
2章 : 鋼材
3章 : 座屈拘束ブレース
4章 : せん断パネル
5章 : 主架構部材および接合部の設計
6章 : 鋼材ダンパーの解析モデル
7章 : 制振鋼構造の解析モデル
8章 : 制振鋼構造の制振効果と留意点
付録
1章 : 総則
2章 : 鋼材
3章 : 座屈拘束ブレース
13.

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13. やさしくわかる建物振動制御
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2014.6  245p ; 30cm
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14.

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14. 大振幅地震動と建築物の耐震性評価 : 巨大海溝型地震・内陸地震に備えて
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版(発売), 2013.9  379p ; 26cm
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15.

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15. 建築構造物の振動制御入門 : 2010年
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2010.12  349p ; 30cm
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16.

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16. 地震荷重 : 性能設計への展望
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2008.3  274p ; 26cm
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第Ⅰ編　地震荷重・耐震設計法の現状
第1章　1981年新耐震設計法 1
   1.1　新耐震の概要と成立の経緯 1
   1.1.1　はじめに 1
   1.1.2　新耐震以前の状況 1
   1.1.3　新耐震設計法の開発 2
   1.1.4　地震地域係数について 3
   1.1.5　標準せん断力係数と振動特性係数について 4
   1.1.6　構造特性係数について 8
   1.1.7　震度表示と層せん断力係数表示 10
   1.1.8　地震力の分布 11
   1.1.9　取り入れられなかった用途係数について 13
   1.2　地盤種別 14
   1.2.1　地震時の震度分布と地盤種別 14
   1.2.2　地盤種別と振動特性係数 14
   1.2.3　表層地盤による卓越周期の特性 15
   1.2.4　地盤種別と設計用ベースシヤー係数の具体例 18
   1.3　相互作用効果の扱いと地下階地震力 20
   1.3.1　振動特性係数（Rt） 20
   1.3.2　地下階地震力 21
   1.4　地震地域係数の設定の経緯と考え方 24
   1.4.1　地震動期待値に関する当時の既往の研究成果 24
   1.4.2　設定の考え方，設定項目とその判定規準及び作成上の留意点 25
第2章　2000年改正建築基準法の地震荷重 28
   2.1　限界耐力計算 28
   2.1.1　限界耐力計算における地震荷重 28
   2.1.2　要求耐震性能 29
   2.1.3　工学的基盤における標準加速度応答スペクトル 29
   2.1.4　設計用加速度応答スペクトル 30
   2.1.5　表層地盤増幅係数 30
   2.1.6　耐震計算 32
   2.2　エネルギー計算 40
   2.2.1　建築基準法上の位置づけ 40
   2.2.2　エネルギー計算の概要 40
   2.2.3　地震動レベルの設定 42
   2.2.4　損傷分布則 43
   2.2.5　履歴型ダンパー付建築物の検証方法の概要 45
   2.2.6　保有エネルギー吸収量 48
   2.3　時刻歴解析における設計用地震動 50
   2.3.1　設計用地震動の変遷 50
   2.3.2　改正建築基準法における設計用地震動 51
   2.3.3　設計用地震動の課題 52
第3章　建築物荷重指針の地震荷重 56
   3.1　はじめに 56
   3.2　地震荷重の設定方針 56
   3.2.1　地震荷重と設計用地震動の設定 56
   3.2.2　建築物のモデル化と地震動入力位置 56
   3.3　地震荷重の算定 57
   3.3.1　地震荷重の算定方法 57
   3.3.2　加速度応答スペクトル 61
   3.3.3　塑性変形能力による低減係数と応答変形 66
   3.3.4　建築物の不整形性による割増係数 67
   3.4　設計用地震動 67
   3.4.1　設計用地震動作成の基本的な考え方 67
   3.4.2　応答スペクトルに適合する設計用地震動 67
   3.4.3　想定地震に基づく設計用地震動 68
第4章　構造特性係数と構造物の変形 69
   4.1　耐震設計における古典的な最大変形推定 69
   4.1.1　耐震設計法の基本的考え方 69
   4.1.2　静的解析による最大変形予測法 71
   4.2　減衰特性と最大変形 76
   4.2.1　構造特性係数 76
   4.2.2　耐震設計の目標 77
   4.2.3　構造特性係数と建築物の減衰特性 78
   4.2.4　減衰特性に基づく最大変形の推定 80
第5章　国内外の地震荷重 85
   5.1　ISO 3010の地震荷重 85
   5.1.1　はじめに 85
   5.1.2　ISO 3010について 85
   5.1.3　ISO 3010第2版本文の概要と主な改定点 86
   5.1.4　ISO 3010第2版付属書の概要 90
   5.1.5　おわりに 94
   5.2　IBCにおける地震荷重 95
   5.2.1　米国における耐震設計規準と設計用地震荷重の動向 95
   5.2.2　MCE Ground Motionによる設計用加速度応答スペクトル作成方法 95
   5.2.3　耐震設計分類と耐震構造種別 98
   5.2.4　解析方法と設計用地震荷重 100
   5.3　ユーロコードの地震荷重 103
   5.3.1　はじめに 103
   5.3.2　ユーロコード8の構成 103
   5.3.3　ユーロコード8第1部の概要 103
   5.4　建築以外の規準の地震荷重 116
   5.4.1　地震荷重設定の原点 116
   5.4.2　構造物の応答を考慮した地震荷重 : 修正震度法 117
   5.4.3　兵庫県南部地震が与えた影響 117
第6章　まとめ 124
第Ⅱ編　地震動評価の現状
第1章　はじめに 127
第2章　地震発生の時空間モデル 131
   2.1　地震カタログ 131
   2.2　活断層データ 131
   2.3　地震の分類 132
   2.4　更新過程 134
   2.5　ポアソン過程 136
第3章　地震動予測手法 137
   3.1　地震と地震動 137
   3.2　地震動を構成する要素 137
   3.3　経験的な地震動予測の方法 138
   3.4　断層破壊を考慮した地震動予測の方法 140
   3.4.1　小地震と大地震の違い 141
   3.4.2　グリーン関数 143
   3.4.3　経験的グリーン関数法 144
   3.4.4　統計的グリーン関数法 149
   3.4.5　理論的手法 152
   3.4.6　ハイブリッド法 160
第4章　地震動予測のための震源モデルの設定 164
   4.1　特性化震源モデルの主なパラメータと相互関係 165
   4.2　内陸地震の特性化震源モデルの設定方法 167
   4.2.1　震源断層の推定 167
   4.2.2　巨視的断層パラメータの設定 167
   4.2.3　微視的断層パラメータの設定 170
   4.2.4　その他の断層パラメータの設定 173
   4.3　プレート境界地震の特性化震源モデルの設定方法 174
   4.3.1　震源断層の推定 174
   4.3.2　巨視的断層パラメータの設定 175
   4.3.3　微視的断層パラメータの設定 175
   4.3.4　その他のパラメータの設定 175
   4.4　スラブ内地震の特性化震源モデルの設定方法 176
第5章　地震動予測のための地盤モデル 179
   5.1　耐震設計のための地盤モデル 179
   5.2　地震動に対する地盤の影響 179
   5.2.1　地震観測記録に見られる地盤構造の影響 179
   5.2.2　振幅特性 180
   5.2.3　周期特性 181
   5.2.4　盆地生成表面波 181
   5.3　地盤構造の調査とそのモデル化 182
   5.3.1　浅層地盤構造の調査 183
   5.3.2　深層地盤構造の調査 184
   5.3.3　地盤構造モデルの事例 187
第6章　強震動の予測結果の検証 193
   6.1　地震動の情報がある地震の場合 193
   6.2　地震動の情報がない地震の場合 194
第7章　断層モデルによる地震動予測結果を用いた地震ハザード解析 197
   7.1　断層破壊のシナリオを考慮した地震ハザード解析の意義 197
   7.2　断層破壊のシナリオを考慮した地震ハザード解析の概要 198
   7.3　想定地震の断層破壊のシナリオ 200
   7.4　断層破壊のシナリオの生起確率の算定 204
   7.5　地震ハザード解析 206
第8章　地震動評価の課題 210
   8.1　地震発生の時空間モデル 210
   8.2　地震動予測手法 210
   8.3　震源モデルの設定 211
   8.4　地盤モデルの設定 213
第Ⅲ編　性能設計用地震荷重の策定と設計事例
第1章　性能設計用地震荷重の策定方法 215
第2章　耐震性能制御のための地震荷重設定と事例 219
   2.1　耐震性能制御のための地震荷重 219
   2.2　設計用地震荷重設定に必要な要件 220
   2.3　加速度応答スペクトルと限界変形角 221
   2.3.1　加速度応答スペクトル 221
   2.3.2　限界変形角 222
   2.4　略算加速度応答スペクトルの分析 223
   2.5　京町家の耐震診断 228
   2.6　略算加速度応答スペクトルの位置づけ 231
第3章　生起確率を考慮した地域予測地震動に基づく性能設計と事例 234
   3.1性能設計と地震荷重の現状 234
   3.1.1　地震荷重の設定に関わる動向 234
   3.1.2　現状設計法に見られる耐震性能の表し方 236
   3.2　生起確率を反映した地震荷重と性能評価 238
   3.2.1　地震環境に基づく耐震性能評価の例 238
   3.2.2　性能評価の考え方と地震動 240
   3.3　性能設計事例のための地震荷重と地震動 242
   3.3.1　生起確率と基準地震動の設定方針 242
   3.3.2　生起確率と基準地震動の設定 243
   3.3.3　時刻歴解析用の模擬地震動 245
   3.4　鉄骨造超高層建築物の設計例 247
   3.4.1　対象とする建築物と条件 247
   3.4.2　目標性能と構造設計 248
   3.4.3　目標性能の検証と保有耐震性能の評価 253
   3.5　鉄筋コンクリート造中層建築物の設計例 260
   3.5.1　対象建築物の概要と目標性能 260
   3.5.2　地震荷重と仮定断面の設定 261
   3.5.3　Pushover解析と目標性能の検証 265
   3.5.4　保有耐震性能の評価 268
第4章　まとめ 274
第Ⅰ編　地震荷重・耐震設計法の現状
第1章　1981年新耐震設計法 1
   1.1　新耐震の概要と成立の経緯 1
17.

図書
図書
17. 鉄骨造建築物 = Structural damage to steel buildings ; シェル・空間構造 = Structural damage to shell and spatial structures
日本建築学会編集著作
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2014.9  352p ; 26cm
シリーズ名: 東日本大震災合同調査報告 / 東日本大震災合同調査報告書編集委員会 [編] ; 建築編 ; 3
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第1章 : はじめに
第2章 : 地震動による被害
第3章 : 津波による被害
第4章 : その他の被害
第5章 : 個別事例
第6章 : 鉄骨造文教施設の被害
第1章 : はじめに
第2章 : 地震動による被害
第3章 : 津波による被害
18.

図書
図書
18. 建築基礎構造 = Damage to building foundations ; 津波の特性と被害 = Features and damage of the 2011 Tohoku Tsunami
日本建築学会編集著作
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2015.3  278p ; 26cm
シリーズ名: 東日本大震災合同調査報告 / 東日本大震災合同調査報告書編集委員会 [編] ; 建築編 ; 5
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第1章 : 被害の概要
第2章 : 設計基準類の変遷
第3章 : 液状化被害
第4章 : 地盤・基礎の被害
第5章 : 調査事例
第6章 : 補修・復旧事例
第1章 : 被害の概要
第2章 : 設計基準類の変遷
第3章 : 液状化被害
19.

図書
図書
19. 2015年ネパール・ゴルカ地震災害調査報告書 = Reconnaissance report on the 2015 Nepal Gorkha earthquake
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2016.12  381p ; 30cm
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1 : はじめに
2 : 地震の概要
3 : 地形・地質
4 : 基礎構造
5 : 建物の被害
6 : 歴史都市の被害状況
7 : 人的被害
8 : 詳細調査建物の解析
9 : まとめ
10 : 教訓
1 : はじめに
2 : 地震の概要
3 : 地形・地質
20.

図書
図書
20. 鉄筋コンクリート基礎構造部材の耐震設計指針(案)・同解説 : AIJ guidelines for seismic design of reinforced concrete foundation members (draft)
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (出版), 2017.3  309p ; 26cm
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1章 : 総則
2章 : 材料および材料強度
3章 : 耐震目標性能と確認方法
4章 : 耐震性能の判定
5章 : 基礎構造部材の保有性能と構造規定
6章 : 杭の諸強度と変形特性の設定
1章 : 総則
2章 : 材料および材料強度
3章 : 耐震目標性能と確認方法
21.

図書
図書
21. 耐震建築構造要項
日本建築学会
出版情報: 東京 : 日本建築学会, 1966.7  270p ; 27cm
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22.

図書
図書
22. 鉄骨造建築物 シェル・空間構造 容器構造
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会, 日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1997.10  410p, 図版4枚 ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 建築編 ; 3
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23.

図書

東工大
目次DB
図書
東工大
目次DB
23. 入門・建物と地盤との動的相互作用. 第2刷
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1999.6  400p ; 26cm
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   注 : γ[t]の[t]は下つき文字
   
Ⅰ　基礎編
   1.　建物と地盤との動的相互作用とは 1
   　1.1　動的相互作用現象 1
   　1.2　動的相互作用で基礎となる事項 4
   　　1.2.1　波動と振動 4
   　　1.2.2　加振と応答 8
   　　1.2.3　インピーダンスと基礎入力動 10
   　　1.2.4　慣性の相互作用と入力の相互作用 13
   　1.3　動的相互作用研究の歴史 14
   　　1.3.1　研究の始まり 14
   　　1.3.2　工学的理論 15
   　　1.3.3　数値解析法 15
   　　1.3.4　観測と理論 16
   　　1.3.5　今日的課題 16
   　1.4　耐震設計への導入に向けて 17
   　　1.4.1　動的相互作用効果 17
   　　1.4.2　設計モデル 21
   2.　動的相互作用解析の筋道22
   　2.1　建物と地盤との動的相互作用問題 22
   　　2.1.1　解析の考え方 22
   　　2.1.2　問題の分解と組立て 23
   　2.2　地盤の抵抗機構の評価 27
   　　2.2.1　弾性地盤の運動方程式 27
   　　2.2.2　運動方程式から波動方程式へ 29
   　　2.2.3　波動方程式の解 31
   　　2.2.4　運動方程式の解－変位解と応力解－ 33
   　　2.2.5　円形基礎のインピーダンス 36
   　　2.2.6　数値計算結果 45
   　2.3　地震動の入力機構の評価 49
   　　2.3.1　自由地盤の地震動 49
   　　2.3.2　基礎入力動の解析 55
   　2.4　上部構造物の応答 66
   　　2.4.1　上部構造の運動方程式 67
   　　2.4.2　地盤－構造物系の運動方程式 70
   　　2.4.3　スウェイ・ロッキングモデル 71
   3.　動的相互作用の要因とその影響 74
   　3.1　観測・実験に見る動的相互作用の影響 74
   　3.2　動的相互作用の要因 77
   　3.3　地盤条件の影響 80
   　　3.3.1　地盤の応答特性 80
   　　3.3.2　インピーダンス 81
   　　3.3.3　基礎入力動 83
   　　3.3.4　建物の応答特性 84
   　3.4　基礎形状の影響 86
   　　3.4.1　基礎の埋込み 86
   　　3.4.2　等価円半径 86
   　　3.4.3　長方形基礎のインピーダンス 89
   　3.5　杭基礎の影響 91
   　3.6　建物の階数の影響 95
   　　3.6.1　地盤の硬軟との関係 95
   　　3.6.2　地盤条件との関係 97
   　　3.6.3　基礎の種類の影響 98
   4.　動的相互作用を考慮した建物の地震応答解析 102
   　4.1　構造設計における地震応答解析の役割 102
   　4.2　地震応答解析の手順 103
Ⅱ　応用編
   5.　動的相互作用解析法 113
   　5.1　周波数応答と時刻歴応答 113
   　5.2　一体解法と部分解法 118
   　5.3　いろいろな解法の考え方 125
   6.　動的相互作用の代表的解析法 130
   　6.1　成層地盤の波動解析法 130
   　　6.1.1　実体波の鉛直入射 130
   　　6.1.2　実体波の斜め入射 133
   　　6.1.3　表面波入力 137
   　6.2　積分方程式法 138
   　　6.2.1　既往の研究 139
   　　6.2.2　SH波入射による半無限弾性地盤上の基礎の応答 140
   　　6.2.3　積分方程式の数値解法 147
   　6.3　境界要素法 149
   　　6.3.1　境界積分方程式とグリーン関数 149
   　　6.3.2　境界要素法の定式化 151
   　　6.3.3　相互作用解析への応用 155
   　　6.3.4　プログラムの流れ 161
   　6.4　薄層要素法 161
   　　6.4.1　薄層モデルにおける加振解 61
   　　6.4.2　最下層の境界条件 167
   　　6.4.3　薄層解の精度と薄層モデルの設定方法 168
   　　6.4.4　薄層モデルによる群杭の動的相互作用解析 172
   　6.5　有限要素法 175
   　　6.5.1　基本的な定式化 176
   　　6.5.2　動的サブストラクチャー法179
   　　6.5.3　境界処理 181
   　　6.5.4　有限要素法によるモデル化 188
   　　6.5.5　その他のトピック 194
   　6.6　杭支持構造物の質点系モデル 194
   　　6.6.1　ペンゼンモデル 194
   　　6.6.2　集約モデル（修正ペンゼンモデル） 201
   　　6.6.3　解析例 206
   　6.7　簡易手法 212
   　　6.7.1　ウインクラーモデルと地盤反力係数 213
   　　6.7.2　側面地盤ばね 214
   　　6.7.3　底面地盤ばね 217
   　　6.7.4　埋込みSRモデル 218
   　　6.7.5　埋込みSRモデルを用いた計算例 223
   　　6.7.6　埋込みSRモデルの一改良法 224
   　6.8　各解析法の特徴 228
   　　6.8.1　はじめに 228
   　　6.8.2　積分方程式法 229
   　　6.8.3　境界要素法 230
   　　6.8.4　薄層要素法 230
   　　6.8.5　有限要素法 231
   　　6.8.6　杭支持構造物の質点系モデル 232
   　　6.8.7　簡易手法（地盤ばねモデル） 233
   　　6.8.8　おわりに 234
   7.　地盤物性の動特性とモデル 236
   　7.1　地盤物性の分類 236
   　7.2　地盤の動的変形特性 237
   　　7.2.1　室内および原位置における地盤物性の求め方 238
   　　7.2.2　土のせん断剛性 240
   　　7.2.3　士の減衰定数 243
   　　7.2.4　強震記録の逆解析による動的特性のひずみ依存性 245
   　　7.2.5　有効応力変化 246
   　7.3　地盤物性のモデル 246
   　　7.3.1　G-γ，h-γ関係とモデル 247
   　　7.3.2　双曲線モデル 249
   　　7.3.3　ランベルグ・オスグッドモデル 250
   　　7.3.4　多次元解析に用いられるモデル 252
   　7.4　地盤の非線形解析 252
   　　7.4.1　等価線形化解析 253
   　　7.4.2　非線形法 256
   　　7.4.3　減衰 257
   　　7.4.4　今後の課題 259
   8.　動的相互作用の最近のトピックス 261
   　8.1　微動観測による地盤構造の同定 261
   　　8.1.1　微動の工学的利用 261
   　　8.1.2　微動のアレイ観測 262
   　　8.1.3　位相速度の推定と逆解析 263
   　　8.1.4　適用例 265
   　　8.1.5　今後の課題 267
   　8.2　建物－地盤系の振動特性の同定 268
   　　8.2.1　地震応答記録からスウェイ・ロッキングばねの同定 268
   　　8.2.2　インピーダンス関数からの地盤物性の同定　272
   　　8.2.3　今後の課題 274
   　8.3　遠心力載荷装置による動的相互作用実験 274
   　　8.3.1　遠心模型実験の原理と相似則 275
   　　8.3.2　最近の研究 278
   　　8.3.3　杭基礎の遠心模型実験 279
   　　8.3.4　今後の課題 280
   　8.4　地盤の液状化 281
   　　8.4.1　液状化のメカニズム 281
   　　8.4.2　液状化による被害 282
   　　8.4.3　液状化特性の表現法 283
   　　8.4.4　液状化以後の挙動 286
   　8.5　構造物－地盤系の非線形時刻歴応答解析 288
   　　8.5.1　はじめに 288
   　　8.5.2　構造物－地盤系の運動方程式と相互作用力 289
   　　8.5.3　剛性定式化に基づく相互作用力の評価法 291
   　　8.5.4　柔性定式化による相互作用力の評価 294
   　　8.5.5　コンボリューション積分の再帰的評価法 295
   　　8.5.6　成層半無限地盤上の剛構造物の浮き上がり振動解析 297
   　　8.5.7　今後の課題 301
   　8.6　環境振動と動的相互作用 301
   　　8.6.1　環境振動とは 301
   　　8.6.2　環境振動と動的相互作用問題 301
   　　8.6.3　動的相互作用からみた環境振動 302
   　　8.6.4　機械基礎の振動 304
   　　8.6.5　交通振動 306
   　　8.6.6　建設工事振動 310
   　　8.6.7　地盤振動の測定 312
Ⅲ　資　料　編
Ⅲ－1　主要な解析コード 313
Ⅲ－2　模型実験と観測の方法 318
   　2.1　模型実験・実観測の方法と目的 318
   　2.2　自然地震観測の目的および基礎調査 318
   　2.3　地震観測計画 320
   　2.4　常時微動測定 323
   　2.5　振動台実験を用いた模型実験 324
   　2.6　起振機実験 331
Ⅲ－3　地盤物性の評価式 332
   　3.1　地盤物性 332
   　3.2　弾性定数 332
   　3.3　S波速度とP波速度 334
   　3.4　単位体積重量γ[t] 336
Ⅲ－4　変位解とインピーダンスの数値表 337
   　4.1　半無限地盤上の地表面点加振時の地表面における変位 338
   　4.2　半無限地盤上の円形等分布加振時の円形中心点における変位 339
   　4.3　半無限地盤上の正方形等分布加振の正方形中心点における変位 340
   　4.4　半無限地盤上の正方形基礎のエネルギー平均によるインピーダンス 340
   　4.5　半無限地盤上の正方形剛基礎のインピーダンス 341
   　4.6　2層地盤上の正方形剛基礎のインピーダンス 343
   　4.7　半無限地盤中の埋込み剛基礎のインピーダンス 344
   　4.8　数値表補間プログラム 344
   　　4.8.1　プログラムの概要 344
   　　4.8.2　メインプログラムの使用法 345
   　　4.8.3　例題の解説 347
   　　4.8.4　サブルーチンGCFINTの仕様 348
Ⅲ－5　3次元等質等方半無限弾性体のグリーン関数 351
   　5.1　弾性波動問題の基本解 351
   　5.2　弾性波動問題のグリーン関数 351
   　5.3　弾性問題のグリーン関数（ミンドリンの解） 354
Ⅲ－6　動的相互作用関連用語解説 357
参考文献 361
著者索引 383
用語索引 391
   注 : γ[t]の[t]は下つき文字
   
Ⅰ　基礎編
24.

図書
図書
24. 建築物の減衰
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2000.10  278p ; 26cm
所蔵情報: loading…
25.

図書
図書
25. 建築物の減衰と振動
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2020.12  354p ; 30cm
所蔵情報: loading…
目次情報: 続きを見る
第1章 : 本書の内容と構成
第2章 : 減衰に関する理論と解析モデル
第3章 : 減衰評価のための振動実測方法と同定方法
第4章 : 建築物の振動特性に関する新たな知見
第5章 : 実測データベースに基づく検討
第6章 : 設計における減衰の設定法
第7章 : 減衰を考慮した建築物の解析例
付録
第1章 : 本書の内容と構成
第2章 : 減衰に関する理論と解析モデル
第3章 : 減衰評価のための振動実測方法と同定方法
26.

図書
図書
26. 動的外乱に対する設計 : 現状と展望
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1999.5  580p ; 26cm
所蔵情報: loading…
27.

図書
図書
27. 多次元入力地震動と構造物の応答
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1998.1  312p ; 26cm
所蔵情報: loading…
28.

図書
図書
28. 天井等の非構造材の落下に対する安全対策指針・同解説
日本建築学会編集
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2015.1  192p ; 26cm
所蔵情報: loading…
目次情報: 続きを見る
1章 : 基本事項
2章 : 基本的な考え方
3章 : 設計の進め方
4章 : 関係者の役割
5章 : その他の重要事項と課題
工法および事例の紹介編
1章 : 基本事項
2章 : 基本的な考え方
3章 : 設計の進め方
29.

図書
図書
29. 建築耐震設計における保有耐力と変形性能(1990). 第2版
日本建築学会編
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1990.10  [10], 713, [2]p ; 27cm
所蔵情報: loading…
30.

図書

東工大
目次DB
図書
東工大
目次DB
30. 建築物の耐震性能評価手法の現状と課題 : 限界耐力計算・エネルギー法・時刻歴応答解析
日本建築学会編著
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2009.2  327p ; 30cm
所蔵情報: loading…
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はじめに
第1章　序 1
第2章　耐震設計の発達 3
   2.1　地震被害と学会規準改定と法改正 4
   2.2　耐震設計法とその歴史 16
   2.3　性能目標の設定 36
第3章　設計用スペクトルと地震動 43
   3.1　設計用スペクトル 43
   3.2　強震動評価とサイト波 73
   3.3　設計用地震動設定の留意点 83
第4章　等価線形化法に基づく耐震設計 99
   4.1　等価線形化法に関する既往の研究 99
   4.2　限界耐力計算の基本構成と適用範囲 101
   4.3　限界耐力計算の適用範囲拡張のための検討 108
第5章　エネルギー法に基づく耐震設計 141
   5.1　基本事項 141
   5.2　エネルギー法の意義 143
   5.3　エネルギーの授受に着目した基本応答特性 147
   5.4　エネルギーの釣合に基づく耐震・免震・制振構造の応答評価法 153
   5.5　構造物のエネルギー吸収能力の評価 168
   5.6　既往の実験結果から求められる構造部材のエネルギー吸収能力 174
   5.7　エネルギー法告示の基本的な考え方 191
第6章　時刻歴応答解析に基づく耐震設計 203
   6.1　時刻歴応答解析結果を用いた耐震性の総合評価 203
   6.2　鋼構造制振建物の時刻歴解析におけるモデル化手法 222
   6.3　鋼構造建物の等価線形化法における heq，Fh評価式の比較 235
   6.4　鋼構造建物のエネルギー法による性能評価 246
   6.5　損傷集中を有するRC造建物の変形とエネルギーによる応答評価 260
   6.6　部材レベルによる時刻歴地震応答解析結果の評価 273
   6.7　非線形ランダム応答解析法による地震応答評価 283
第7章　総括 295
   7.1　最大変形と累積エネルギーの対応 206
   7.2　耐震設計の難しさ 306
   7.3　建築学会への期待 313
付録 315
   付録1　5.6節で使用した評価式 315
   付録2　入力地震動 320
   付録3　確率論的応答解析プログラム 326
はじめに
第1章　序 1
第2章　耐震設計の発達 3
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