| 第I部 移動性を高める社会構造とマーケティング行動 1 |
| 第1章 移動性を高める社会構造とマーケティング行動 3 |
| 1. 進展する情報化社会と社会構造変化 3 |
| 2. 情報通信の発達と社会構造変化 5 |
| 3. 崩壊する日本型社会構造 6 |
| 4. 企業―市場相互作用関係の新展開 9 |
| 5. マーケティング基幹戦略の革新 12 |
| 6. 改革を迫られる日本型コミュニケーション 14 |
| 第2章 進展する情報化、価格競争の下でのマーケティングの再編成 17 |
| 1. 情報化、価格競争とブランド形成 17 |
| 2. 進展する情報化、価格競争とブランド戦略 18 |
| 3. ブランド確立の効果 20 |
| 4. ブランド化効果の再評価 22 |
| 5. 高次位相でのマーケティング展開 23 |
| 6. マーケティング戦略環境の現状とブランド形成 24 |
| 7. Brand Focused Marketing と今後の課題 25 |
| 第3章 消費者行動・競争メカニズムとマーケティング 28 |
| 1. 製造企業を中核とする流通システムの形成 28 |
| 2. 自由な消費者行動の展開と流通支配の後退 30 |
| 3. プライベート・ブランドの市場浸透力 32 |
| 4. 製造企業の高度差別化行動と市場地位の維持 35 |
| 5.変革を迫られるマーケティング戦略 36 |
| 第4章 持続可能な経済システムの実現と企業・消費者関係の革新 46 |
| 1. 高度差別化マーケティングと消費者 47 |
| 2. モデルチェンジと消費者 48 |
| 3. 環境調和／資源有効利用の消費者行動とライフスタイルの実現 50 |
| 第5章 情報処理・通信システムと産業社会 55 |
| 1. 日本企業の経営の国際化と国際情報通信ネットワーク 55 |
| 2. グローバルな生産システムと国際情報通信ネットワーク 57 |
| 3. 国際情報通信ネットワーク展開の現状とその成果 58 |
| 4. 日本における産業の情報ネットワーク化の遅れの要因 60 |
| 5. 産業社会とインターネット 61 |
| 第6章 ブランド開発と小売店への対応を中核とする国産食肉のマーケティング戦略分析 65 |
| 1. 食肉市場における価格競争とブランド戦略 66 |
| 2. 食肉新市場の展開 69 |
| 3. 食肉ブランド化効果の再評価 70 |
| 4. ブランド形成メカニズム 71 |
| 第7章 進展する情報化社会における生活者の住空間選択行動の変容と21世紀住宅構想 75 |
| 1. 社会と調和しながら進化する住空間 77 |
| 2. 住宅産業と高度差別化政策 79 |
| 3. 新設とリモデリング 81 |
| 4. 居住空間と自然の価値 84 |
| 5. 省エネルギー／環境対応型住宅 86 |
| 6. 移動社会と自由空間設計への要求，住居の社会性 87 |
| 7. インターネット，在宅ショッピング，在宅勤務，住宅関連機器と住空間 88 |
| 8. 住空間とセキュリティ 90 |
| 9. 高齢化社会と住空間 91 |
| 10. 新素材／新構造材／工法 92 |
| 11. 輸入住宅 94 |
| ・空間価値についての関連研究―河川空間― 95 |
| 「創造空間」としての価値 96 |
| 河川ブランド形成と美 98 |
| 第8章 情報化の進展と旅行需要構造変化 101 |
| 1. 情報化社会と旅行／輸送空間 102 |
| 2. 移動における「創造空間」としての価値 103 |
| 3. 観光施設の高度差別化と旅行需要 104 |
| 4. 海外旅行と国内旅行 105 |
| 5. 情報通信の発達と出張旅行 107 |
| 第9章 進展する情報化・国際化の下での社会構造の流動化と貯蓄行動 109 |
| 1. 進展する情報化社会の下での変容する貯蓄目標 109 |
| 2. 金融資産選択における情報創造／問題解決型行動 110 |
| 3. 金融資産選択における日／米／シンガポール比較―有形財についての商品選択との比較を含めて― 111 |
| 4. 超低金利下での日本人金融資産選択 116 |
| 5. 消費者／家計の商品選択と高次位相マーケティング 119 |
| 第II部 関連教育／研究概要 123 |
| I. 基礎調査／研究概要 125 |
| 1. 主要研究成果 125 |
| 2. 基礎調査／研究 126 |
| II. 教育方法改善研究 135 |
| 1. 「経営情報システム」関連特別講義 135 |
| 2. 集団指導 ワークショップ（大学院）―造船業の現状と課題― 137 |
| 3. 英文教材等の開発（留学生，帰国子女対象） 139 |
| III. 研究成果の可視化 142 |
| IV. 関連調査／研究概要 144 |
| 1. 日本経済の国際化と企業行動 144 |
| 2. 国際的産業構造の形成と企業経営 144 |
| 3. 世界的経済構造調査と日本企業の行動に関する研究 145 |
| 4. 日本企業を中核とする情報系による国際的企業連結とその経済的成果 145 |
| 5. 情報処理・通信システム、特にその国際的展開と日本企業の調達・マーケティング行動 145 |
| 6. 情報処理・通信システムと国際企業連結 147 |
| 7. ブランド開発と小売店への対応を中核とする国産食肉のマーケティング強化戦略分析 149 |
| 8. 情報化の進展と旅行需要構造変化 149 |
| 9. 進展する情報化・国際化の下での社会構造の流動化と貯蓄行動の変化 151 |
| 10. 進展する情報化社会における住宅関連消費者行動の変容と21世紀住宅構想 152 |
| 11. 持続可能な経済システムの実現と企業・消費者関係の革新 153 |
| 12. 九州地区主要河川地域住民の，河川の自然の価値についての意識調査と河川管理政策展望 154 |
| 13. 小売商業集積構造分析 154 |
| 14. 情報化と社会構造 157 |
| V. 国際交流／研究報告／研究費 160 |
| VI. 研究報告会／公開講座概要 167 |
| 第III部 教育研究の周辺 181 |
| I. 日本人のシステム形成力 183 |
| 1. 日本人のシステム形成力 183 |
| 2. タクシー運転手とどうつき合う？ 184 |
| 3. 情報共有化 188 |
| 4. 日本人の情報の収集・分析・評価能力 188 |
| 5. 日本人は利他的か？ 190 |
| 6. 研究情報開示 190 |
| 7. 日／米間情報化格差 191 |
| 8. 学級小集団といじめ 192 |
| 9. 変革を迫られる日本社会―言葉の暴力 194 |
| II. 大学教育問題 195 |
| 1. 教室での講義の意義 195 |
| 2. 学生の基礎学力低下と教育方法 196 |
| 3. 英語の学力試験問題 197 |
| むすび 199 |
| 著者紹介 201 |
| 国際化政策研究プロジェクト 201 |
| 第I部 移動性を高める社会構造とマーケティング行動 1 |
| 第1章 移動性を高める社会構造とマーケティング行動 3 |
| 1. 進展する情報化社会と社会構造変化 3 |
図書
