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1.

図書

図書
松井賢一著
出版情報: 京都 : 嵯峨野書院, 2000.1  v, 193p ; 22cm
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2.

図書

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十市勉, 小川芳樹, 佐川直人共著
出版情報: 東京 : コロナ社, 2001.5  vii, 142p ; 21cm
シリーズ名: シリーズ21世紀のエネルギー / 日本エネルギー学会編 ; 2
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図書

東工大
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図書
東工大
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一本松幹雄著
出版情報: 東京 : 南雲堂, 2005.7  260p ; 20cm
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第一章 世界のエネルギー情勢について 13
   1 エネルギー総需要の見通しと供給源の比率 13
   2 エネルギー高価格時代の恐れ 15
   3 石油資源について 20
   (1) 石油資源はどの程度利用できるか? 20
   (2) 石油枯渇は「狼少年」の警告か 26
   (3) 強硬なアメリカの石油政策石油の確保に必死のアメリカ 30
   (4) 中東石油情勢について 33
   (5) サウディ・アラビア情勢 34
   (6) イラクはどうなるか 39
   (7) ロシアの石油生産 46
   (8) カスピ海の石油生産 50
   (9) 北海の石油生産 52
   4 天然ガスの利用拡大と石炭の活用 53
   5 原子力発電について 56
   6 潜在的な石油資源について 58
   (1) 超重質油の利用は可能か? 58
   (2) 潜在的な石油資源として大きな存在―オイル・シェール 59
   7 エネルギー危機の大きな要因―中国の経済成長 66
第二章 日本のエネルギー問題 75
   1 無資源国だが、「経済大国」を維持すべき日本 75
   2 困難が多い自主開発油田の推進 78
   3 日本もメジャー(国際的な石油開発会社)を持つべきか 82
   4 シベリアの資源をめぐる中・日の争い 84
   5 サハリン・プロジェクトの展望 89
   6 天然ガス田をめぐる日中間の紛争 93
第三章 地球温暖化の諸問題について 97
   1 地球の温暖化現象 97
   (1) 地球温暖化現象の検証 98
   (2) 海水位の上昇 103
   (3) 世界に広がる異常気象 107
   2 地球温暖化現象の原因と背景について 109
   (1) 地球の気温の歴史的経過 109
   (2) 地球温暖化現象の原因をめぐる論議 111
   (3) 温暖化人為説に対する異論について 114
   (4) 「科学的根拠が出そろってから行動したのでは遅すぎる」という説 117
   3 京都議定書をめぐる諸問題 119
   (1) 「京都議定書」体制の発足 119
   (2) 京都議定書をめぐる動き 122
   (3) 京都議定書の欠点 131
   (4) なぜロシアは京都議定書の批准を熟考したか? 133
   (5) アメリカの対応の現状 134
   (6) 第一約束期間以降に向けて 136
   (7) 「草の根」的な民間の活動 137
   (8) 自動車中心社会の再考 139
   4 京都議定書の目標は達成可能か? 140
   (1) 日本にとって困難視される京都議定書の目標の実現 140
   (2) 温室効果ガスの具体的削減手段 142
   (3) 二〇一〇年のエネルギー起源CO2排出量(日本)は一九九〇年並みにするのが精一杯! 145
   5 温暖化対策の技術的可能性 147
   (1) 技術的な対策も重要 147
   (2) CO2ガスの油田への封じ込め 148
   (3) 「新技術でCO2など温室効果ガスの制御も可能」―IPCCの作業部会がレポート 148
   (4) CO2地下貯蔵技術に意欲を燃やすアメリカ 149
   (5) 火力発電からのCO2を新燃料の合成に利用 150
   (6) 自動車にバイオ燃料を促進 150
   (7) 風力利用、海水から水素をつくる計画 151
   6 温暖化対策税(新設)をめぐる論議 152
第四章 電力・原子力発電をめぐる動き 159
   1 電力シフトの傾向は続くが、日本の電力需要の伸び率は鈍化 159
   2 原子力発電について 162
   (1) 原子力発電のメリット 162
   (2) 「原子力発電は非常に重要」という意見 164
   (3) 原子力発電所を新設する上での問題点 165
   (4) 原子力発電の経済性について 165
   3 使用済燃料再処理をめぐる問題 166
   4 増殖炉の開発の可能性と核融合の見通し 168
   (1) 増殖炉 168
   (2) 核融合 170
   5 進展する電力自由化 170
   (1) 電力自由化の概況 170
   (2) 日本の電力自由化の狙いとその特徴 173
   (3) 原子力発電と電力自由化の関係 177
   6 電力卸売取引所の設立について 178
   7 中立機関のあり方をめぐって 179
   8 電力自由化実施後の成果 181
   9 自由化が不成功となった外国の先例 184
第五章 当面の現実的な環境対策-天然ガスの活用 187
   1 期待が集まる天然ガスの利用 187
   2 天然ガス社会への対応が遅れている日本 191
   3 世界的に活発化するLNG貿易-LNG船の建造ブーム 194
   4 新しい天然ガス・ブーム 197
   5 天然ガスの新しい利用形態-GTL、DME 198
   (1) GTL 198
   (2) DME 199
   6 海の幸か毒薬か?-海底の魔物、メタンハイドレート 200
第六章 新エネルギーは発展するか? 205
   1 新エネルギーへの期待の背景 205
   2 RPS法について 209
   3 太陽光発電のコスト削減を目指す 211
   4 風力発電の見通し 213
第七章 水素・燃料電池システムは発展するか 221
   1 なぜ水素エネルギーか? 221
   2 燃料電池の仕組み 225
   3 燃料電池開発への努力 226
   4 水素をいかにつくるか 229
   5 家庭用燃料電池の見通し 231
   6 燃料電池自動車の実用化は成功するか? 234
   7 水素エネルギーの発展に手放しの楽観は禁物 236
第八章 日本の対応策はいかにあるべきか 241
   1 エネルギー危機の正しい把握が必要 241
   2 節減、エネルギー少消費型社会を目指せ 245
   3 石油、天然ガスの確保にも努力せよ 249
   4 当面有力な天然ガス、原子力発電 250
   5 厖大な石炭資源の活用を考えよう 251
   6 種々の新エネルギーの開発見通しについて 253
   7 環境問題による人類の危機を避けよう! 255
   8 資源戦争の悲劇を避けよう! 258
第一章 世界のエネルギー情勢について 13
   1 エネルギー総需要の見通しと供給源の比率 13
   2 エネルギー高価格時代の恐れ 15
4.

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東工大
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東工大
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浅岡美恵編著 ; 新澤秀則, 千葉恒久, 和田重太著
出版情報: 京都 : 学芸出版社, 2009.8  175p ; 21cm
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はじめに 加速する温暖化と国際社会の挑戦 7
   1 温室効果ガスを「世界で半減」 7
   2 2℃の気温上昇にとどめるためのバックキャスティング 9
   3 温室効果ガス排出削減の中核政策は国内排出量取引 12
   4 世界に広がる再生可能エネルギーの固定価格買取制度 16
   5 日本は効率世界一? 18
第Ⅰ部 欧米の脱温暖化への動き
  第1章 ドイツの脱温暖化政策 24
   1 80年代末に始動した温暖化対策 24
   2 世紀の変わり目に本格化した温暖化対策 26
   3 2007年の統合的エネルギー・気候プログラム 27
   4 ドイツはなぜ温暖化対策に力を入れるのか 29
 第2章 イギリスが制定した世界初の気候変動法 32
   1 世界の温暖化交渉をリードしてきたイギリス 32
   2 京都議定書採択後の挑戦 34
   3 低炭素経済への移行を法律に 37
   4 イギリス気候変動法2008とは 41
 第3章 EUの気候変動・再生可能エネルギー政策体系 47
   1 EUのポスト2012 47
   2 国際社会をリードしてきた歩み 48
   3 政策体系の全体像 50
 第4章 積極的な温暖化対策へと転換を図るアメリカ 57
   1 ブッシュ政権下での消極的な温暖化対策 57
   2 ブッシュ政権下で温暖化対策を推進する動き 58
   3 NGOや州がブッシュ政権を訴える! 60
   4 オバマ政権は温暖化対策の救世主となるか? 64
第Ⅱ部 再生可能エネルギー利用を飛躍させた政策
 第1章 世界を驚かせたドイツの再生可能エネルギー法 68
   1 固定価格買取制度の導入 68
   2 再生可能エネルギー・熱法の制定 74
   3 岐路に立つバイオ燃料政策 76
   4 温暖化対策の鍵を握る再生可能エネルギー 80
 第2章 拡大する固定価格買取制度 84
   1 固定価格買取制度とRPS制度 84
   2 風力発電を先導したデンマーク 86
   3 広がる固定価格買取制度 89
 第3章 EUの再生可能エネルギー政策 91
   1 再生可能エネルギーに関するEU指令 91
   2 2020年までの目標 93
   3 バイオ燃料の持続可能性基準 93
   4 協同メカニズム 95
第Ⅲ部 世界に広がる国内排出量取引制度
 第1章 世界初のイギリスの国内排出量取引制度 98
   1 複雑すぎる制度 98
   2 原単位目標の限界 99
   3 新たな中規模国内排出量取引制度 101
 第2章 EUの域内排出量取引制度 103
   1 制度の概要 103
   2 第1期の成果 108
   3 排出枠の初期配分の問題点と改正 111
   4 オークション収入の国別配分と使途 113
   5 炭素貯留 114
 第3章 ドイツに見るEU排出量取引制度の実情 116
   1 排出量取引制度の導入に対する強い抵抗 116
   2 第1取引期間(2005~2007年) 119
   3 第2取引期間(2008~2012年) 123
   4 自主的削減から排出量取引へ 128
 第4章 アメリカの排出規制を示唆する排出量取引法案 131
   1 リーバーマン・ウォーナー法案 131
   2 ワクスマン・マーキー法案 136
 第5章 温暖化対策抵抗国の変化 140
   1 オーストラリアの温暖化政策と国内排出量取引制度 140
   2 カナダの国内排出量取引制度への準備 142
第Ⅳ部 日本はブレークスルーできるか
 第1章 日本の温暖化対策の現状と課題 148
   1 日本の温室効果ガス排出増加の実態 148
   2 「日本型」自主的取り組みに固執してきた温暖化対策 153
   3 「日本型」温暖化対策からの脱却 157
 第2章 日本にこんな気候保護法をつくろう! 158
   1 日本にも気候保護の法律を 158
   2 気候保護法案に必要な要素 160
   3 日本にも変化を! 170
   おわりに 175
はじめに 加速する温暖化と国際社会の挑戦 7
   1 温室効果ガスを「世界で半減」 7
   2 2℃の気温上昇にとどめるためのバックキャスティング 9
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