第Ⅰ部 地質調査要領 |
第1章 地質調査の目的と調査計画 |
1.1 地質調査の目的と役割 9 |
1.1.1 はじめに-地質調査の呼び名- 9 |
1.1.2 地質調査の目的 9 |
1.1.3 地質調査の役割 9 |
1.2 建設事業のための地質調査 10 |
1.2.1 調査計画立案の原則 10 |
1. 調査目的の明確化 10 |
2. 地質調査の段階性 10 |
3. 調査手法と得られる地盤情報・検討項目の関係 11 |
4. 対象地盤の性状と地質調査の適合性 14 |
5. 調査数量に対する考え方 15 |
1.2.2 調査計画の対象と必要な地盤情報 15 |
1.2.3 事業段階に応じた地質調査計画 15 |
1. 建設事業の流れと地質調査 15 |
2. 計画段階における地質調査 16 |
3. 予備設計に対応する地質調査 17 |
4. 実施設計に対応する地質調査 18 |
5. 詳細設計で問題となった指摘事項を明らかにするための補足調査 20 |
6. 施工段階における調査・施工管理のための地質調査 20 |
1.3 建設以外の地質調査 21 |
1.3.1 環境保全のための調査 21 |
1. 土壌・地下水汚染調査 22 |
2. 地盤沈下 22 |
3. 生態環境 22 |
4. 環境アセスメント 22 |
1.3.2 地盤災害対策のための調査 25 |
1. 地すべり 25 |
2. 地震 25 |
3. 火山災害 26 |
1.3.3 構造物の維持管理のための調査 26 |
1. 構造物の点検調査 26 |
2. 調査の手順 26 |
1.4 地質調査における配慮事項 27 |
1.4.1 環境に対する配慮事項 27 |
1.4.2 安全に対する配慮事項 28 |
第2章 建設事業のための地質調査 |
2.1 建築物の地質調査 29 |
2.1.1 調査の目的 29 |
1. 求めるべき地盤情報 29 |
2. 留意すべき地盤 34 |
3. 環境に対する配慮事項 36 |
2.1.2 調査計画 37 |
1. 調査すべき項目と調査手法 37 |
2. 調査手法の合理的な組合せによる調査計画の策定 38 |
2.1.3 地形特性,地盤特性,構造物の特性による地質調査計画事例 40 |
1. 調査計画事例1 : 杭基礎で支持される沖積低地上の免震建物 40 |
2. 調査計画事例2 : 沖積低地上に建つ地下がある建物 42 |
2.2 切土構造物の地質調査 44 |
2.2.1 調査の目的 44 |
1. 求めるべき地盤情報とその意義 44 |
2. 留意すべき地盤に関する課題 46 |
3. 環境に対する配慮事項 47 |
2.2.2 調査計画 47 |
1. 調査すべき項目と調査手法 47 |
2. 調査手法の合理的な組合せによる調査計画の策定 52 |
2.2.3 調査結果に基づく検討 52 |
1. のり面勾配 52 |
2. のり面保護工 55 |
2.2.4 地形特性,地盤特性,構造物の特性による地質調査計画事例 56 |
2.3 盛土構造物の地質調査 58 |
2.3.1 調査の目的 58 |
1. 求めるべき地盤情報・土質定数 59 |
2. 留意すべき地盤 60 |
3. 盛土施工に伴う環境に対する配慮事項 61 |
2.3.2 調査計画 62 |
1. 調査すべき項目と調査手法 62 |
2. 調査手法の合理的な組合せによる調査計画の策定 65 |
2.3.3 調査結果に基づく検討 65 |
1. 軟弱地盤の解析 65 |
2. 対策工法の検討 67 |
3. 盛土構造物の供用開始後の残留沈下対策 67 |
2.3.4 地形特性地盤特性構造物の特性による地質調査計画事例 68 |
1. 調査計画事例1 : 軟弱地盤上の道路盛土 68 |
2. 調査計画事例2 : 一般的軟弱地盤上の盛土 73 |
3. 調査計画事例3 : 土取り場の調査 74 |
2.4 上下水道および関連施設の地質調査 77 |
2.4.1 調査の目的 77 |
1. 求めるべき地盤情報 77 |
2. 留意すべき地盤 82 |
3. 環境に対する配慮事項 83 |
2.4.2 調査計画 84 |
1. 調査すべき項目と調査手法 84 |
2. 調査手法の合理的な組合せによる調査計画の策定 86 |
2.4.3 地形特性,地盤特性,構造物の特性による地質調査計画事例 87 |
1. 調査計画事例1 : 下水道管を開削工法で敷設するケース 87 |
2. 調査計画事例2 : 下水道管をシールド工法で敷設するケース 88 |
2.5 橋梁・高架構造物基礎の地質調査 91 |
2.5.1 調査の目的 91 |
1. 求めるべき地盤情報・土質定数 92 |
2. 留意すべき地盤に関する課題 92 |
3. 環境に対する配慮事項 93 |
2.5.2 調査計画 93 |
1. 調査すべき項目と調査手法 93 |
2. 調査手法の合理的な組合せによる調査計画の策定 98 |
2.5.3 地形特性,地盤特性,構造物特性による地質調査計画事例 102 |
1. 調査計画事例1 : 軟弱層の厚い沖積低地での事例 102 |
2. 調査計画事例2 : 浅層部に支持層が分布する丘陵地での事例 102 |
2.6 河川堤防・河川構造物の地質調査 105 |
2.6.1 調査の目的 105 |
1. 求めるべき地盤情報・土質定数 105 |
2. 留意すべき地盤に関する課題 106 |
3. 環境に対する配慮事項 108 |
2.6.2 調査計画 108 |
1. 河川堤防における調査計画 108 |
2. 河川構造物における調査計画 113 |
2.6.3 地形特性,地盤特性,構造物特性による地質調査計画事例 115 |
1. 調査計画事例1 : 軟弱地盤上に堤防を築造する場合 115 |
2. 調査計画事例2 : 透水性地盤上に堤防を築造する場合 117 |
2.7 埋立て・港湾構造物の地質調査 118 |
2.7.1 調査の目的 118 |
1. 求めるべき地盤情報とその意義 118 |
2. 留意すべき地盤 119 |
3. 環境に対する配慮事項 122 |
2.7.2 調査計画 123 |
1. 調査計画のステップ 123 |
2. 調査すべき項目と調査手法 126 |
3. 調査手法の合理的な組合せによる調査計画の策定 128 |
2.7.3 地形特性,地盤特性,構造物の特性による地質調査計画事例 130 |
1. 調査計画事例1 : 一般地質調査計画事例 130 |
2. 調査計画事例2 : 液状化検討のための地質調査計画事例 132 |
3. 調査計画上の留意点 133 |
2.8 山岳トンネルの地質調査 134 |
2.8.1 調査の目的 134 |
1. 求めるべき地盤情報とその意義 134 |
2. トンネル掘削上留意すべき地盤条件 136 |
3. 環境に対する配慮事項 138 |
2.8.2 調査計画 139 |
1. 調査すべき調査項目 139 |
2. 調査段階に応じた調査手法 143 |
3. 水文調査 150 |
2.8.3 地形特性,地盤特性,構造物の特性による地質調査計画事例 154 |
2.9 ダムの地質調査 157 |
2.9.1 調査の目的 157 |
1. 求めるべき地盤情報とその意義 157 |
2.9.2 調査計画 163 |
1. 調査すべき項目と調査手法 163 |
2.9.3 地形特性,地盤特性,構造物の特性による地質調査計画事例 172 |
1. 調査計画事例1 : ダム高60m程度の重力式コンクリートダムでの調査計画 172 |
第3章 地質調査を活用した技術 |
3.1 土壌・地下水汚染調査 177 |
3.1.1 土壌・地下水汚染の概要と原因 177 |
3.1.2 土壌・地下水汚染と法律 177 |
3.1.3 調査の内容(調査手順) 178 |
1. 土壌汚染対策法に基づくもの 178 |
2. 土地取引や企業の環境方針に応じて自主的に行うもの 178 |
3.1.4 各調査手順について 180 |
3.2 構造物の維持管理のための調査 189 |
3.2.1 調査の目的 189 |
1. 調査の目的 189 |
2. 調査の種類 189 |
3. 求めるべき情報とその意義 189 |
3.2.2 調査計画 190 |
1. 調査方法 190 |
2. 計画立案時の注意点 192 |
3.2.3 維持管理調査の例 193 |
1. トンネルの変状調査 193 |
2. 河川堤防の維持管理調査 197 |
3. 吹付のり面老朽化調査 201 |
3.3 地すべり調査 206 |
3.3.1 調査の目的 206 |
1. 求めるべき地盤情報とその意義 206 |
2. 留意すべき地盤に関する課題 207 |
3. 環境に対する配慮事項 207 |
3.3.2 調査計画 207 |
1. 調査すべき項目と調査手法 207 |
2. 調査手法の合理的な組合せによる調査計画の策定 209 |
3.3.3 調査結果に基づく検討 210 |
1. 機構解析 210 |
2. 安定解析 211 |
3. 対策工法の検討 211 |
3.3.4 地形特性,地盤特性,地すべり特性による地質調査計画事例 211 |
1. 調査計画事例1 : ダム貯水池に発生した地すべりの事例 211 |
2. 調査計画事例2 : 災害関連緊急地すべり対策の事例 211 |
3. 調査計画事例3 : 融雪期に発生した崩壊性地すべりの事例 213 |
4. 調査計画事例4 : 大規模地すべりと自動観測の事例 216 |
3.3.5 急傾斜地崩壊防止対策の調査計画と事例 216 |
1. 調査の目的 216 |
2. 調査計画 216 |
3. 調査結果に基づく検討 218 |
4. 調査計画事例 218 |
3.4 ハザードマップの作成 220 |
3.4.1 ハザードマップとは 220 |
1. 背景 220 |
2. ハザードマップの定義 220 |
3. ハザードマップの種類 220 |
3.4.2 調査計画 221 |
1. 方針の明確化 221 |
2. 使用基図 221 |
3. 作業実施体制 221 |
4. 行政相互の連携 222 |
5. マニュアルなどの活用 222 |
3.4.3 ハザードマップの作成 222 |
1. 火山噴火災害ハザードマップ 222 |
2. 洪水ハザードマップ 228 |
第4章 地質調査の最近の動向 |
4.1 地質情報の公開 233 |
4.1.1 時代背景と傾向 233 |
4.1.2 地質情報の公開の方向性とニーズ 233 |
1. 公共事業における地質情報のニーズ 233 |
2. 一般国民における地質情報へのニーズ 234 |
4.1.3 ボーリングデータの公開の現状 234 |
1. 公開されているボーリングデータ 234 |
2. インターネットで公開されているボーリングデータの特徴 235 |
3. ボーリングデータを活用する際の留意点 237 |
4. ボーリングデータの公開と担当者名などの公開 237 |
5. ボーリングデータの著作権 238 |
4.1.4 地質図などの著作物の公開 239 |
4.1.5 地盤情報のポータル(検索)サイト 240 |
4.1.6 地質情報の公開とビジネスモデル 240 |
4.1.7 地質情報の活用に関する見解 241 |
4.2 地震波作成のための調査 243 |
4.2.1 設計用入力地震動の作成の考え方 243 |
1. 入力地震動 243 |
2. 港湾分野における設計用入力地震動の作成方法 243 |
4.2.2 微動観測 245 |
4.3 地質調査のトレーサビリティ 247 |
4.3.1 トレーサビリティとは 247 |
4.3.2 地質調査におけるトレーサビリティ 247 |
1. 物理探査 247 |
2. サウンディング 247 |
3. ボーリング 248 |
4. 土質調査 248 |
4.4 地質リスクマネジメント 249 |
4.4.1 地質リスクとそのマネジメントの重要性 249 |
1. 背景 249 |
2. 地質リスクの定義 249 |
3. 地質リスクマネジメントの必要性 249 |
4.4.2 地質技術顧問について 251 |
4.4.3 地盤工学ベースライン報告書(GBR) 252 |
第Ⅱ部 参考資料 |
第1章 地形・地質および地盤の分類に関する基認知識 |
1.1 地形・地質 257 |
1.1.1 山地における地形的な特色と調査手法 257 |
1.1.2 平野における地形的な特色と調査手法 259 |
1.2 土質分類 263 |
1.3 岩盤分類 266 |
第2章 調査の手法 |
2.1 資料調査 270 |
2.2 空中写真判読 271 |
2.3 地表地質踏査 272 |
2.4 地質調査に利用される主な物理探査手法 274 |
2.5 ボーリングおよびサンプリング 287 |
2.6 サウンディングの種類と適用地盤 297 |
2.7 孔内計測・孔内試験の種類と適用地盤 304 |
2.8 地質調査に利用される主な物理検層手法 312 |
2.9 原位置での計測 319 |
2.10 地すべり調査のための計測・試験 325 |
2.11 水文調査 331 |
2.12 土壌・地下水汚染調査に利用される主な試料採取方法 335 |
2.13 土質試験 340 |
2.13.1 一般的な土質試験の種類と結果の活用 340 |
2.14 岩石試験350 |
2.14.1 一般的な岩石試験の種類と結果の活用 350 |
2.15 地質学的試験 358 |
1. 地質学的試験の目的ならびに種類と利用方法 358 |
2. 試験方法の基準 359 |
第3章 地質調査の成果品と電子納品 |
3.1 報告事項 363 |
3.11 報告書の内容 363 |
3.1.2 報告書(本文)の構成と主な記述方法 363 |
3.2 成果品の内容 364 |
3.3 成果品の電子納品 365 |
3.3.1 電子納品の流れ 365 |
3.3.2 電子納品に適用される標準(要領(案)基準(案) 366 |
1. 土木設計業務等の電子納品要領(案) 366 |
2. CAD製図基準(案) 367 |
3. デジタル写真管理情報基準(案) 367 |
4. 地質・土質調査成果電子納品要領(案) 367 |
5. 工事完成図書の電子納品要領(案) 367 |
3.3.3 土木設計業務等の電子納品要領(案) 367 |
1. 成果品(報告書)のフォルダ構成 368 |
2. 業務管理ファイル 368 |
3. 報告書管理ファイルと報告書ファイル 369 |
4. 使用可能な文字と対象ファイル 369 |
5. PDFへの変換規定 370 |
6. 納品媒体に関する規定 370 |
3.3.4 地質・土質調査成果電子納品要領(案) 370 |
1. フォルダとファイル構成 370 |
2. 地質情報管理ファイルとデータ登録項目 372 |
3. ボーリング交換用データファイル 372 |
4. 電子柱状図 374 |
5. 電子簡略柱状図 374 |
6. 地質平面図・地質断面図 374 |
7. コア写真 375 |
8. 土質試験・地盤調査 376 |
9. 現場写真 377 |
10. その他の地質・土質調査成果 378 |
3.3.5 ボーリング位置座標の取得方法 378 |
1. ボーリング位置座標の重要性 378 |
2. ボーリング位置座標読取り/確認ツール(1) 378 |
3. ボーリング位置座標読取り/確認ツール(2) 379 |
4. ボーリング位置座標読取り/確認ツール(3) 380 |
3.3.6 事前協議と業務実施中の打合せ方法 380 |
3.3.7 電子成果品の確認 381 |
1. 電子成果品の基本構成の確認 381 |
2. 電子成果品の内容確認 381 |
3. 電子納品CD-Rの内容確認ツール 382 |
4. 地質データ(ボーリング,土質試験)の確認について 383 |
5. ビューアを使用したボーリング交換用データの目視確認方法 383 |
6. ビューアを使用したSXF(P21)図面の目視確認方法 384 |
3.3.8 納品検査時の対応 385 |