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1.

図書

図書
全国地質調査業協会連合会編
出版情報: 東京 : 鹿島出版会, 2001.11  vi, 205p ; 26cm
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2.

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東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
全国地質調査業協会連合会, 地質情報整備・活用機構共編
出版情報: 東京 : オーム社, 2005.11  ix, 174p ; 26cm
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1.1Web-GISのしくみ 1
   1.2システムの構成例 3
   1.3Linuxのインストール方法 5
   1.4本システムのインストール方法 27
2.1データの構造 45
   2.2地図データのインストール方法 47
   2.3MapLab(MapEdit)による基本的な設定 49
   2.4MapEditによるWeb Objectの追加設定 52
   2.5MapEditによるQueryMap Objectの追加設定 53
   2.6MapEditによるLegend Objectの追加設定 54
   2.7MapEditによるScalebar Objectの追加設定 55
   2.8MapEditによるOutput Format Objectの追加設定 56
   2.9MapEditによるLayer Objectの追加設定 57
   2.10MapEditによるClass Objectの追加設定 59
   2.11MapEditによるStyle Objectの追加設定 60
   2.12MapEditによるLabel Objectの追加設定 62
   2.13MapBrowserによる地図情報の表示設定 65
   2.14MapBrowserによる参照地図(Reference Map)の作成-Reference Objectの設定- 68
   2.15MapBrowserを利用することで必要となるMapEditの再設定 70
   2.16GMapFactoryによる公開レイアウトの設定 71
   2.17公開用Webページの閲覧方法 73
3.1システム構成 77
   3.2データベースとメタデータ 78
   3.3登録システム(Windows版)のインストールとパラメータの設定方法 81
   3.4電子成果品(地質調査報告書)の登録方法 84
   3.5メタデータの検索語インデックスの作成方法 87
   3.6メタデータのShapeFileへの変換方法 88
   3.7ボーリングレイヤの追加 90
4.1クライアントパソコンに必要な環境設定 101
   4.2地質調査報告書の検索・閲覧方法 102
   4.3Webブラウザによるボーリング位置・柱状図の閲覧方法 107
   資料ⅠWeb-GISと地質情報のポータルサイト 111
   資料Ⅱ地質情報の標準化 119
   資料ⅢWeb-GISによる地質関連情報の公開事例 123
   資料Ⅳ地質に関わるGISの事例 135
   資料VWeb-GISを活用した地質データの高度利用 143
   資料Ⅵ電子データの原本性確保と電子公証 155
   資料Ⅶ「PDF」への「XML」の添付方法と「PDF」のセキュリティ設定方法 167
   索引 173
1.1Web-GISのしくみ 1
   1.2システムの構成例 3
   1.3Linuxのインストール方法 5
3.

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図書
地質リスク学会, 全国地質調査業協会連合会共編
出版情報: 東京 : オーム社, 2010.4  x, 204p ; 21cm
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4.

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図書
全国地質調査業協会連合会編
出版情報: 東京 : オーム社, 2013.9  xviii, 538p ; 21cm
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1章 : ボーリング技術の動向
2章 : ボーリング掘削装置および器具類
3章 : 計画、準備、仮設
4章 : 掘進技術
5章 : 試料採取と土および岩の分類
6章 : ボーリング孔を利用する原位置試験
7章 : 工事、資源開発などにおける掘削技術
8章 : 土壌・地下水汚染にかかわる調査
9章 : 工程管理、安全管理と地質調査に関連する法規および手続き
10章 : ボーリングに必要な基礎知識
1章 : ボーリング技術の動向
2章 : ボーリング掘削装置および器具類
3章 : 計画、準備、仮設
概要: 地盤工学会「地盤調査の方法と解説」(2013)の改訂内容を、JIS規格改正を含めて取込んだ第5版。新しい話題や最先端技術などの情報を、各章末にコラムとして提供している。今回「土壌・地下水汚染にかかわる調査」を独立させて8章とした。
5.

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東工大
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東工大
目次DB
全国地質調査業協会連合会編集
出版情報: 東京 : 経済調査会, 2009.11  386p ; 30cm
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第Ⅰ部 地質調査要領
 第1章 地質調査の目的と調査計画
   1.1 地質調査の目的と役割 9
    1.1.1 はじめに-地質調査の呼び名- 9
    1.1.2 地質調査の目的 9
    1.1.3 地質調査の役割 9
   1.2 建設事業のための地質調査 10
    1.2.1 調査計画立案の原則 10
     1. 調査目的の明確化 10
     2. 地質調査の段階性 10
     3. 調査手法と得られる地盤情報・検討項目の関係 11
     4. 対象地盤の性状と地質調査の適合性 14
     5. 調査数量に対する考え方 15
    1.2.2 調査計画の対象と必要な地盤情報 15
    1.2.3 事業段階に応じた地質調査計画 15
     1. 建設事業の流れと地質調査 15
     2. 計画段階における地質調査 16
     3. 予備設計に対応する地質調査 17
     4. 実施設計に対応する地質調査 18
     5. 詳細設計で問題となった指摘事項を明らかにするための補足調査 20
     6. 施工段階における調査・施工管理のための地質調査 20
   1.3 建設以外の地質調査 21
    1.3.1 環境保全のための調査 21
     1. 土壌・地下水汚染調査 22
     2. 地盤沈下 22
     3. 生態環境 22
     4. 環境アセスメント 22
    1.3.2 地盤災害対策のための調査 25
     1. 地すべり 25
     2. 地震 25
     3. 火山災害 26
    1.3.3 構造物の維持管理のための調査 26
     1. 構造物の点検調査 26
     2. 調査の手順 26
   1.4 地質調査における配慮事項 27
    1.4.1 環境に対する配慮事項 27
    1.4.2 安全に対する配慮事項 28
 第2章 建設事業のための地質調査
   2.1 建築物の地質調査 29
    2.1.1 調査の目的 29
     1. 求めるべき地盤情報 29
     2. 留意すべき地盤 34
     3. 環境に対する配慮事項 36
    2.1.2 調査計画 37
     1. 調査すべき項目と調査手法 37
     2. 調査手法の合理的な組合せによる調査計画の策定 38
    2.1.3 地形特性,地盤特性,構造物の特性による地質調査計画事例 40
     1. 調査計画事例1 : 杭基礎で支持される沖積低地上の免震建物 40
     2. 調査計画事例2 : 沖積低地上に建つ地下がある建物 42
   2.2 切土構造物の地質調査 44
    2.2.1 調査の目的 44
     1. 求めるべき地盤情報とその意義 44
     2. 留意すべき地盤に関する課題 46
     3. 環境に対する配慮事項 47
    2.2.2 調査計画 47
     1. 調査すべき項目と調査手法 47
     2. 調査手法の合理的な組合せによる調査計画の策定 52
    2.2.3 調査結果に基づく検討 52
     1. のり面勾配 52
     2. のり面保護工 55
    2.2.4 地形特性,地盤特性,構造物の特性による地質調査計画事例 56
   2.3 盛土構造物の地質調査 58
    2.3.1 調査の目的 58
     1. 求めるべき地盤情報・土質定数 59
     2. 留意すべき地盤 60
     3. 盛土施工に伴う環境に対する配慮事項 61
    2.3.2 調査計画 62
     1. 調査すべき項目と調査手法 62
     2. 調査手法の合理的な組合せによる調査計画の策定 65
    2.3.3 調査結果に基づく検討 65
     1. 軟弱地盤の解析 65
     2. 対策工法の検討 67
     3. 盛土構造物の供用開始後の残留沈下対策 67
    2.3.4 地形特性地盤特性構造物の特性による地質調査計画事例 68
     1. 調査計画事例1 : 軟弱地盤上の道路盛土 68
     2. 調査計画事例2 : 一般的軟弱地盤上の盛土 73
     3. 調査計画事例3 : 土取り場の調査 74
   2.4 上下水道および関連施設の地質調査 77
    2.4.1 調査の目的 77
     1. 求めるべき地盤情報 77
     2. 留意すべき地盤 82
     3. 環境に対する配慮事項 83
    2.4.2 調査計画 84
     1. 調査すべき項目と調査手法 84
     2. 調査手法の合理的な組合せによる調査計画の策定 86
    2.4.3 地形特性,地盤特性,構造物の特性による地質調査計画事例 87
     1. 調査計画事例1 : 下水道管を開削工法で敷設するケース 87
     2. 調査計画事例2 : 下水道管をシールド工法で敷設するケース 88
   2.5 橋梁・高架構造物基礎の地質調査 91
    2.5.1 調査の目的 91
     1. 求めるべき地盤情報・土質定数 92
     2. 留意すべき地盤に関する課題 92
     3. 環境に対する配慮事項 93
    2.5.2 調査計画 93
     1. 調査すべき項目と調査手法 93
     2. 調査手法の合理的な組合せによる調査計画の策定 98
    2.5.3 地形特性,地盤特性,構造物特性による地質調査計画事例 102
     1. 調査計画事例1 : 軟弱層の厚い沖積低地での事例 102
     2. 調査計画事例2 : 浅層部に支持層が分布する丘陵地での事例 102
   2.6 河川堤防・河川構造物の地質調査 105
    2.6.1 調査の目的 105
     1. 求めるべき地盤情報・土質定数 105
     2. 留意すべき地盤に関する課題 106
     3. 環境に対する配慮事項 108
    2.6.2 調査計画 108
     1. 河川堤防における調査計画 108
     2. 河川構造物における調査計画 113
    2.6.3 地形特性,地盤特性,構造物特性による地質調査計画事例 115
     1. 調査計画事例1 : 軟弱地盤上に堤防を築造する場合 115
     2. 調査計画事例2 : 透水性地盤上に堤防を築造する場合 117
   2.7 埋立て・港湾構造物の地質調査 118
    2.7.1 調査の目的 118
     1. 求めるべき地盤情報とその意義 118
     2. 留意すべき地盤 119
     3. 環境に対する配慮事項 122
    2.7.2 調査計画 123
     1. 調査計画のステップ 123
     2. 調査すべき項目と調査手法 126
     3. 調査手法の合理的な組合せによる調査計画の策定 128
    2.7.3 地形特性,地盤特性,構造物の特性による地質調査計画事例 130
     1. 調査計画事例1 : 一般地質調査計画事例 130
     2. 調査計画事例2 : 液状化検討のための地質調査計画事例 132
     3. 調査計画上の留意点 133
   2.8 山岳トンネルの地質調査 134
    2.8.1 調査の目的 134
     1. 求めるべき地盤情報とその意義 134
     2. トンネル掘削上留意すべき地盤条件 136
     3. 環境に対する配慮事項 138
    2.8.2 調査計画 139
     1. 調査すべき調査項目 139
     2. 調査段階に応じた調査手法 143
     3. 水文調査 150
    2.8.3 地形特性,地盤特性,構造物の特性による地質調査計画事例 154
   2.9 ダムの地質調査 157
    2.9.1 調査の目的 157
     1. 求めるべき地盤情報とその意義 157
    2.9.2 調査計画 163
     1. 調査すべき項目と調査手法 163
    2.9.3 地形特性,地盤特性,構造物の特性による地質調査計画事例 172
     1. 調査計画事例1 : ダム高60m程度の重力式コンクリートダムでの調査計画 172
 第3章 地質調査を活用した技術
   3.1 土壌・地下水汚染調査 177
    3.1.1 土壌・地下水汚染の概要と原因 177
    3.1.2 土壌・地下水汚染と法律 177
    3.1.3 調査の内容(調査手順) 178
     1. 土壌汚染対策法に基づくもの 178
     2. 土地取引や企業の環境方針に応じて自主的に行うもの 178
    3.1.4 各調査手順について 180
   3.2 構造物の維持管理のための調査 189
    3.2.1 調査の目的 189
     1. 調査の目的 189
     2. 調査の種類 189
     3. 求めるべき情報とその意義 189
    3.2.2 調査計画 190
     1. 調査方法 190
     2. 計画立案時の注意点 192
    3.2.3 維持管理調査の例 193
     1. トンネルの変状調査 193
     2. 河川堤防の維持管理調査 197
     3. 吹付のり面老朽化調査 201
   3.3 地すべり調査 206
    3.3.1 調査の目的 206
     1. 求めるべき地盤情報とその意義 206
     2. 留意すべき地盤に関する課題 207
     3. 環境に対する配慮事項 207
    3.3.2 調査計画 207
     1. 調査すべき項目と調査手法 207
     2. 調査手法の合理的な組合せによる調査計画の策定 209
    3.3.3 調査結果に基づく検討 210
     1. 機構解析 210
     2. 安定解析 211
     3. 対策工法の検討 211
    3.3.4 地形特性,地盤特性,地すべり特性による地質調査計画事例 211
     1. 調査計画事例1 : ダム貯水池に発生した地すべりの事例 211
     2. 調査計画事例2 : 災害関連緊急地すべり対策の事例 211
     3. 調査計画事例3 : 融雪期に発生した崩壊性地すべりの事例 213
     4. 調査計画事例4 : 大規模地すべりと自動観測の事例 216
    3.3.5 急傾斜地崩壊防止対策の調査計画と事例 216
     1. 調査の目的 216
     2. 調査計画 216
     3. 調査結果に基づく検討 218
     4. 調査計画事例 218
   3.4 ハザードマップの作成 220
    3.4.1 ハザードマップとは 220
     1. 背景 220
     2. ハザードマップの定義 220
     3. ハザードマップの種類 220
    3.4.2 調査計画 221
     1. 方針の明確化 221
     2. 使用基図 221
     3. 作業実施体制 221
     4. 行政相互の連携 222
     5. マニュアルなどの活用 222
    3.4.3 ハザードマップの作成 222
     1. 火山噴火災害ハザードマップ 222
     2. 洪水ハザードマップ 228
 第4章 地質調査の最近の動向
   4.1 地質情報の公開 233
    4.1.1 時代背景と傾向 233
    4.1.2 地質情報の公開の方向性とニーズ 233
     1. 公共事業における地質情報のニーズ 233
     2. 一般国民における地質情報へのニーズ 234
    4.1.3 ボーリングデータの公開の現状 234
     1. 公開されているボーリングデータ 234
     2. インターネットで公開されているボーリングデータの特徴 235
     3. ボーリングデータを活用する際の留意点 237
     4. ボーリングデータの公開と担当者名などの公開 237
     5. ボーリングデータの著作権 238
    4.1.4 地質図などの著作物の公開 239
    4.1.5 地盤情報のポータル(検索)サイト 240
    4.1.6 地質情報の公開とビジネスモデル 240
    4.1.7 地質情報の活用に関する見解 241
   4.2 地震波作成のための調査 243
    4.2.1 設計用入力地震動の作成の考え方 243
     1. 入力地震動 243
     2. 港湾分野における設計用入力地震動の作成方法 243
    4.2.2 微動観測 245
   4.3 地質調査のトレーサビリティ 247
    4.3.1 トレーサビリティとは 247
    4.3.2 地質調査におけるトレーサビリティ 247
     1. 物理探査 247
     2. サウンディング 247
     3. ボーリング 248
     4. 土質調査 248
   4.4 地質リスクマネジメント 249
    4.4.1 地質リスクとそのマネジメントの重要性 249
     1. 背景 249
     2. 地質リスクの定義 249
     3. 地質リスクマネジメントの必要性 249
    4.4.2 地質技術顧問について 251
    4.4.3 地盤工学ベースライン報告書(GBR) 252
第Ⅱ部 参考資料
 第1章 地形・地質および地盤の分類に関する基認知識
   1.1 地形・地質 257
    1.1.1 山地における地形的な特色と調査手法 257
    1.1.2 平野における地形的な特色と調査手法 259
   1.2 土質分類 263
   1.3 岩盤分類 266
 第2章 調査の手法
   2.1 資料調査 270
   2.2 空中写真判読 271
   2.3 地表地質踏査 272
   2.4 地質調査に利用される主な物理探査手法 274
   2.5 ボーリングおよびサンプリング 287
   2.6 サウンディングの種類と適用地盤 297
   2.7 孔内計測・孔内試験の種類と適用地盤 304
   2.8 地質調査に利用される主な物理検層手法 312
   2.9 原位置での計測 319
   2.10 地すべり調査のための計測・試験 325
   2.11 水文調査 331
   2.12 土壌・地下水汚染調査に利用される主な試料採取方法 335
   2.13 土質試験 340
    2.13.1 一般的な土質試験の種類と結果の活用 340
   2.14 岩石試験350
    2.14.1 一般的な岩石試験の種類と結果の活用 350
   2.15 地質学的試験 358
     1. 地質学的試験の目的ならびに種類と利用方法 358
     2. 試験方法の基準 359
 第3章 地質調査の成果品と電子納品
   3.1 報告事項 363
   3.11 報告書の内容 363
    3.1.2 報告書(本文)の構成と主な記述方法 363
   3.2 成果品の内容 364
   3.3 成果品の電子納品 365
    3.3.1 電子納品の流れ 365
    3.3.2 電子納品に適用される標準(要領(案)基準(案) 366
     1. 土木設計業務等の電子納品要領(案) 366
     2. CAD製図基準(案) 367
     3. デジタル写真管理情報基準(案) 367
     4. 地質・土質調査成果電子納品要領(案) 367
     5. 工事完成図書の電子納品要領(案) 367
    3.3.3 土木設計業務等の電子納品要領(案) 367
     1. 成果品(報告書)のフォルダ構成 368
     2. 業務管理ファイル 368
     3. 報告書管理ファイルと報告書ファイル 369
     4. 使用可能な文字と対象ファイル 369
     5. PDFへの変換規定 370
     6. 納品媒体に関する規定 370
    3.3.4 地質・土質調査成果電子納品要領(案) 370
     1. フォルダとファイル構成 370
     2. 地質情報管理ファイルとデータ登録項目 372
     3. ボーリング交換用データファイル 372
     4. 電子柱状図 374
     5. 電子簡略柱状図 374
     6. 地質平面図・地質断面図 374
     7. コア写真 375
     8. 土質試験・地盤調査 376
     9. 現場写真 377
     10. その他の地質・土質調査成果 378
    3.3.5 ボーリング位置座標の取得方法 378
     1. ボーリング位置座標の重要性 378
     2. ボーリング位置座標読取り/確認ツール(1) 378
     3. ボーリング位置座標読取り/確認ツール(2) 379
     4. ボーリング位置座標読取り/確認ツール(3) 380
    3.3.6 事前協議と業務実施中の打合せ方法 380
    3.3.7 電子成果品の確認 381
     1. 電子成果品の基本構成の確認 381
     2. 電子成果品の内容確認 381
     3. 電子納品CD-Rの内容確認ツール 382
     4. 地質データ(ボーリング,土質試験)の確認について 383
     5. ビューアを使用したボーリング交換用データの目視確認方法 383
     6. ビューアを使用したSXF(P21)図面の目視確認方法 384
    3.3.8 納品検査時の対応 385
第Ⅰ部 地質調査要領
 第1章 地質調査の目的と調査計画
   1.1 地質調査の目的と役割 9
6.

図書

図書
C.R.I Clayton, 英国土木学会編 ; 全国地質調査業協会連合会訳
出版情報: 東京 : 古今書院, 2016.12  xii, 108p ; 21cm
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主要なプロセス
基本的な考え方 : 実務の変革
体系的リスクマネジメント ほか
発注者の役割 : ジオリスクマネジメントのファーストステップ
発注者の要求の把握 ほか
設計者の役割 : 発注者ニーズと許容リスクの特定
地盤ハザードとジオリスクの特定 ほか
施工者の役割 : 契約上のリスク配分の認識
施工におけるジオリスクマネジメントの適用開始 ほか
主要なプロセス
基本的な考え方 : 実務の変革
体系的リスクマネジメント ほか
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