| はじめに i |
| 第1章 |
| コミュニケーション、企業組織、オフィス立地序説 1 |
| 1 はじめに 1 |
| 2 コミュニケーションの捉え方 2 |
| 3 ホワイトカラーの行動 4 |
| 4 コミュニケーション欲求と組織 6 |
| 5 企業組織とオフィス立地 7 |
| 6 本研究の視点 9 |
| 第1部 ホワイトカラーのコミュニケーション行動の分析 |
| 第2章 |
| ビジネスコミュニケーションの実態 14 |
| 1 はじめに 14 |
| 2 オフィスでのコミュニケーション活動 15 |
| (1)時間配分 15 |
| (2)コミュニケーションの相手 16 |
| (3)面談コミュニケーションの状況 16 |
| 3 日米におけるビジネスコミュニケーションの実態調査 17 |
| 4 東京とニューヨークのホワイトカラーのコミュニケーション行動の実態 17 |
| (1)コミュニケーション回数 17 |
| (2)コミュニケーション手段 21 |
| (3)手段の相関性 22 |
| (4)コミュニケーション状況とコミュニケーション手段 22 |
| (5)コミュニケーション手段選択 26 |
| 5 本社従業者のビジネスコミュニケーションの実態 27 |
| (1)面談コミュニケーションの違い 27 |
| (2)電気通信手段利用のコミュニケーションの違い 28 |
| (3)文書によるコミュニケーションの違い 29 |
| (4)本社のコミュニケーション総量比較 30 |
| (5)調査結果からみた本社機能 32 |
| 付録 調査対象者の属性 35 |
| 第3章 |
| 日米の雇用システムとコミュニケーション行動 39 |
| 1 はじめに 39 |
| 2 日米のビジネスコミュニケーションは異なるか 個人と組織の関係 40 |
| 3 日米の雇用システムと日本型ビジネスコミュニケーション 42 |
| (1)雇用システムの法制度上で求められるコミュニケーション 42 |
| (2)雇用システムの社会的慣行・制度とコミュニケーション 43 |
| 4 東京・ニューヨークのホワイトカラーのコミュニケーション行動意識の特徴 44 |
| (1)相手との関係による手段選択に意識の違いがあるか 44 |
| (2)コミュニケーションに関する意識・状況の違いはあるか 49 |
| 5 日本型雇用システムの制度変化の方向とコミュニケーションの動向 55 |
| (1)調査結果による「今後の予想」の描く日本の方向 55 |
| (2)企業の動向 57 |
| 第4章 |
| コミュニケーション手段選択分析 61 |
| 1 はじめに 61 |
| 2 コミュニケーション状況と手段選択 63 |
| 3 コミュニケーション手段選択モデルの構築 65 |
| (1)モデルの定式化 65 |
| (2)手段選択モデルの構造推定結果 67 |
| (3)感度分析 69 |
| 4 まとめ 71 |
| 第5章 |
| コミュニケーション手段選択行動と個人・組織の関係性 77 |
| 1 はじめに 77 |
| 2 本章でのコミュニケーション手段選択の考え方 77 |
| 3 調査の概要 80 |
| 4 社外とのコミュニケーション手段選択 81 |
| 5 社内コミュニケーションの規定要因とその相互関連 85 |
| (1)社内コミュニケーションの規定要因 85 |
| (2)社内コミュニケーション規定要因の相互関連 89 |
| 6 社内コミュニケーションでの手段選択 93 |
| 7 おわりに 101 |
| 第6章 |
| 非ビジネスコミュニケーションの実態 103 |
| 1 はじめに 103 |
| 2 既存研究からみた研究の課題 104 |
| (1)コミュニケーション研究 104 |
| (2)パーソナルネットワーク研究 105 |
| 3 コミュニケーションの要素と本研究の考え方 106 |
| (1)コミュニケーションの要素 106 |
| 4 アンケート調査対象地域および対象者 108 |
| (1)対象地域 108 |
| (2)対象者 108 |
| 5 アンケート調査によるコミュニケーション行動の実態 109 |
| (1)調査対象者の属性 109 |
| (2)コミュニケーション行動の実態 109 |
| (3)地域内コミュニケーションの類型化 112 |
| 6 ヒアリング調査による分析 114 |
| (1)対象者の選定と調査項目の設定 115 |
| (2)ヒアリング調査結果の概要 116 |
| (3)コミュニケーションタイプの類型化 117 |
| (4)個別事例の検討 117 |
| 7 まとめ 119 |
| 第2部 コミュニケーションとオフィス立地 |
| 第7章 |
| 本社機能とオフィス立地 124 |
| 1 はじめに 124 |
| 2 本社組織と機能 125 |
| 3 本社肥大化・「大きな本社」の実態 126 |
| 4 日本企業の本社肥大化・「大きな本社」の原因 127 |
| (1)本社の取引・流通系列管理機能 128 |
| (2)集団的意思決定・情報共有と本社中心の中央集権の組織 129 |
| 5 上場企業本社オフィスの立地動向 130 |
| (1)事業所統計からみた本社事業所の動向 130 |
| (2)全国レベルからみた上場企業本社の立地動向 131 |
| (3)業種別の本社立地動向 132 |
| 6 東京23区における上場企業の本社立地動向 134 |
| (1)区別の本社立地動向 134 |
| (2)副都心4区における業種別本社立地動向 136 |
| (3)上場企業の本社立地に関するまとめ 136 |
| 7 複数本社制企業の本社立地動向 137 |
| (1)複数本社制企業の実態 137 |
| (2)23区別の本社立地の特徴 139 |
| (3)業種別の本社立地の特徴 141 |
| (4)複数本社制企業に対するヒアリング調査 144 |
| (5)事例研究 146 |
| 8 複数本社制と本社分散 148 |
| 9 おわりに 149 |
| 第8章 |
| 企業組織選好にもとづいたオフィス立地分析 153 |
| 1 本研究の背景と目的 153 |
| 2 本研究の考え方 154 |
| (1)既存研究の問題点 154 |
| (2)本研究での勤務地および形態の捉え方 157 |
| (3)オフィス立地 勤務形態選好に関する考え方 157 |
| 3 オフィス立地 勤務形態選好に関する分析 160 |
| (1)個別要因に対する選好を表わす得点付けに関する分析 160 |
| (2)個別選好に対する評価によるグループ判別 164 |
| (3)オフィス立地 勤務形態選好に関する分析 175 |
| 4 オフィス立地のシミュレーション分析 178 |
| (1)シミュレーションの考え方 178 |
| (2)人事形態を変化させたときのオフィス立地の変化 180 |
| (3)同居家族の有無がオフィス立地に与える影響 182 |
| 5 結論 183 |
| 第9章 |
| 東京圏周辺部へのオフィスの展開可能性 189 |
| 情報サービス業に注目して |
| 1 はじめに 189 |
| (1)本研究の考え方 189 |
| (2)オフィス・居住選好 191 |
| 2 オフィス・居住選好調査の概要および選好度 191 |
| 3 オフィス・居住選好モデルの構造 195 |
| (1)管理者の立地選好特性 195 |
| (2)男性従業者の選好特性 196 |
| (3)女性従業者の選好特性 197 |
| 4 東京圏周辺部の対象地域とその発展可能性のシミュレーション分析 198 |
| (1)分析対象地域の形態 198 |
| (2)シミュレーションの考え方 199 |
| (3)シミュレーション結果の考察 202 |
| 5 まとめ 203 |
| 第10章 |
| まとめ 207 |
| 1 コミュニケーション、企業組織とオフィス立地の関係 207 |
| 2 在宅勤務者と女性従業者の意識 209 |
| 3 コミュニケーション欲求と企業、家族および第3の組織 210 |
| 4 政策的含意 211 |
| 付論 確率効用理論と選択モデル 213 |
| 1.選択モデルとその推定法の概要 213 |
| 2.ロジットモデルの導出 215 |
| 3.ロジットモデルの推定とデータの作成 217 |
| 1) ロジットモデルの推定・検定の手順 217 |
| 2) データの作成 218 |
| 3) 尤度関数の定式化 219 |
| 4) パラメータの推定と検定 220 |
| 索引 225 |
| はじめに i |
| 第1章 |
| コミュニケーション、企業組織、オフィス立地序説 1 |
図書
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