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1.

図書

図書
建築のあり方研究会編
出版情報: 東京 : 井上書院, 2010.4  205p ; 18cm
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2.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
建設省大臣官房技術調査室監修 ; 建築研究振興協会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 2000.8  xix, 122p ; 26cm
シリーズ名: 新構造体系シリーズ
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第1章 概要
 1節 性能指向型の建築構造設計体系の必要性 3
   1.1 これまでの状況と背景 3
   1.2 建築構造設計体系のあるべき状態 4
 2節 性能指向型の建築構造設計体系の概要 6
   2.1 基本事項 6
   2.2 目標性能とその水準の設定 7
   2.3 目標性能とその水準を達成するための構造の計画 7
   2.4 性能評価 8
   2.5 性能表示 8
   2.6 社会機構 8
   2.7 まとめ 9
第2章 目標水準設定の考え方
 1節 目標水準設定の基本的枠組 13
   1.1 はじめに 13
   1.2 目標水準設定に関する前提事項の整理 13
    1.2.1 建築構造設計 13
    1.2.2 構造設計における建築主に対する設計者の役割 14
    1.2.3 建築構造物に求められる役割と2つの側面 14
   1.3 構造性能の目標水準の基本枠組 15
    1.3.1 構造性能の目標水準の基本的認識枠組 15
    1.3.2 構造性能の目標水準設定における判断形式 16
    1.3.3 複数の評価指標のもとでの最適規準 17
   1.4 構造性能水準の設定において考慮すべき事項 17
    1.4.1 現象の確率論的把握 17
    1.4.2 構造性能水準の設定において参考にすべき事項 18
 2節 目標水準設定に係わる基礎的検討 19
   2.1 安全性に対する住民等の意識の把握から得られた知見 19
   2.2 水準設定の法的考察と経済学的考察から得られた知見 20
 3節 目標水準設定において考慮すべき事項 23
   3.1 これまで経験的につくられてきた構造物の性能 23
    3.1.1 基本的な考え方 23
    3.1.2 構造性能水準評価において考慮すべき不確定要因 23
    3.1.3 確率論に基づく構造性能水準評価 24
    3.1.4 従来の設計法による建築物の構造性能水準 25
    3.1.5 現行建築物の構造性能水準の評価事例 25
   3.2 バックグラウンドリスクからみた安全水準 29
    3.2.1 基本的な考え方 29
    3.2.2 死亡リスクの捉え方と表現方法 30
    3.2.3 各種死亡リスクの最近の動向 31
    3.2.4 リスク比較とリスク規制に関する問題点 34
   3.3 建築物の使用期間に生じる総費用 36
    3.3.1 基本的な考え方 36
    3.3.2 総費用の考え方 36
    3.3.3 総費用を最小化する性能水準の傾向 38
    3.3.4 総費用最小化による目標水準設定の事例 39
第3章 構造性能評価指針案
 序 構造性能評価の意義 47
 1節 総則 48
   1.1 目的 48
   1.2 構造性能評価の流れ 49
 2節 目標構造性能 51
   2.1 基本構造性能 51
   2.2 性能評価項目 54
   2.3 構造性能の水準 54
 3節 限界状態 57
   3.1 限界状態の種類 57
   3.2 安全限界状態 58
    3.2.1 構造骨組の安全限界状態 58
    3.2.2 建築部材の安全限界状態 58
    3.2.3 設備機器の安全限界状態 59
    3.2.4 什器の安全限界状態 59
    3.2.5 地盤の安全限界状態 60
   3.3 修復限界状態 61
    3.3.1 構造骨組の修復限界状態 61
    3.3.2 建築部材の修復限界状態 61
    3.3.3 設備機器の修復限界状態 61
    3.3.4 什器の修復限界状態 62
    3.3.5 地盤の修復限界状態 63
   3.4 使用限界状態 63
    3.4.1 構造骨組の使用限界状態 63
    3.4.2 建築部材の使用限界状態 64
    3.4.3 設備機器の使用限界状態 65
    3.4.4 什器の使用限界状態 65
    3.4.5 地盤の使用限界状態 66
 4節 荷重および外力 67
   4.1 固定荷重 67
   4.2 積載荷重 67
   4.3 積雪荷重 69
   4.4 風圧力(風荷重) 70
   4.5 地震動(地震荷重) 72
   4.6 地盤に起因する荷重・外力 75
   4.7 その他の荷重 78
   4.8 荷重および外力の組合せ 78
 5節 応答値の算定 80
   5.1 原則 80
   5.2 積載荷重に対する応答値の算定 81
   5.3 積雪荷重に対する応答値の算定 81
   5.4 風圧力に対する応答値の算定 81
   5.5 地震動に対する応答値の算定 83
 6節 限界値の設定 85
 7節 限界値と応答値の比較評価の方法 88
 8節 性能の表示 92
第4章 性能指向型設計法のための社会機構の方向性
 1節 はじめに 99
 2節 性能指向型「設計実務」のモデル化 100
   2.1 設計関連情報の3つのフェーズ(相) 100
   2.2 性能指向型「設計実務」のプロセスの内容 101
 3節 性能指向型「設計実務」のタイプ分類 102
 4節 「社会機構」に期待される機能・役割 103
 5節 「社会機構」を構成する機能別システム例 105
 6節 「設計実務」や「社会機構」の現状 108
 7節 「社会機構」の整備の方向と今後の課題 111
今後の課題 113
付録 117
   付-1 新構造総プロの経緯 119
謝辞 121
第1章 概要
 1節 性能指向型の建築構造設計体系の必要性 3
   1.1 これまでの状況と背景 3
3.

図書

図書
青木義次
出版情報: 東京工業大学, 1990
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4.

図書

図書
青木義次
出版情報: 東京工業大学, 1994
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5.

学位論文

学位
青木義次
出版情報: 東京 : 東京工業大学, 1980
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6.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
玉川英則編
出版情報: 八王子 : 東京都立大学出版会, 2001.11  288p ; 21cm
シリーズ名: 都市研究叢書 ; 12
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   まえがき 3
第1章 地理情報システム(GIS)の現状-1995(岡部篤行)
   1. はじめに 11
   2. 地理情報システム技術の現況 12
   3. 米国における国家基盤空間データ整備の現状 18
   4. 欧州の社会基盤空間データの整備現状 29
   5. GIS国際標準の準備状況 30
   6. 日本の社会基盤空間データの準備現状 31
   7. おわりに 32
第2章 自治体・企業におけるGIS利用の動向(今井 修)
   1. 歴史 39
   2. 先進的自治体の取り組み 43
   3. 自治体におけるGIS取り組み動向 55
   4. 各分野別動向 57
   5. 民間分野におけるGIS利用 60
   6. 今後の発展 67
第3章 GISと空間分析論 相関分析を中心として (青木義次)
   1. GISの都市計画への活用 71
   2. 関係を理解するための統計的方法 73
   3. 空間的関係の理解の難しさ 76
   4. 空間の相関関係 81
   5. 空間相関関数を用いた空間的都市活動の分析 84
   6. 空間の相関関係からモデル化へ 97
   7. 空間相関関数からみたデータ精度の問題 100
   8. GISと人間による都市計画への新たな展開 103
第4章 GISと土地利用(吉川 徹)
   1. はじめに 109
   2. 土地利用データ 109
   3. 土地利用分析手法 115
   4. 土地利用構成比を加工した値に基づく分析手法 115
   5. 土地利用遷移の把握手法 121
   6. 土地利用混合の定量的な分析手法 127
   7. おわりに 130
第5章 都市・地域データとGIS(玉川英則)
   1. 都市・地域とデジタル地図データ 133
   2. 既存のデータを利用して 136
   3. パソコンGISによるデータ作成と分析:"都市X"における犯罪分布分析 148
   4. まとめにかえて 170
第6章 不動産情報とGIS 東京の新聞折込広告の分析 (上田知子・杉浦芳夫・石﨑研二)
   1. はじめに 都市内居住地移動の空間の規則性 173
   2. 資料と方法 177
   3. 不動産情報の単純集計結果と分布動向 179
   4. 港区芝浦4丁目の場合の分析 192
   5. むすび 208
第7章 都市防災とGIS(中林一樹・碓井照子)
   1. はじめに 213
   2. 災害現象と防災対策の時空間的推移 214
   3. 阪神・淡路大震災におけるGISの活用 222
   4. 地震防災対策におけるGISへの期待 243
   5. 21世紀に向けての都市防災GISの課題と方向性 249
第8章 都市計画業務とGIS(大場 亨)
   1. はじめに 255
   2. 市町村の都市計画分野におけるGISの活用の現状と計画 256
   3. 都市計画決定内容の照会システム 258
   4. 台帳管理システム 259
   5. 都市計画基礎調査結果の管理と利用 260
   6. 土地利用現況図を用いた地域特性の分析 262
   7. 建築物用途別現況と用途地域との関連性の分析 275
   8. オーバーレイをくり返し行うことの利点と問題点 280
   9. 多変量解析による容積率充足率の分析と予測 281
   10. おわりに-GISにより構築されたシステムの運用体制 286
   まえがき 3
第1章 地理情報システム(GIS)の現状-1995(岡部篤行)
   1. はじめに 11
7.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
青木義次著
出版情報: 岡山 : 大学教育出版, 2009.11  viii, 132p ; 22cm
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まえがき i
第1章 都市変容の認識 1
   1.1 都市の容貌とふたつの認識水準 1
   1.2 都市の変容を語るための概念 3
    1.2.1 定常性 3
    1.2.2 安定性 5
    1.2.3 確率的均衡 5
第2章 都市変容の確率論的モデル 7
   2.1 個人の土地利用用途選択行動 7
    2.1.1 都市内の敷地とその土地利用用途 7
    2.1.2 土地利用から得られる効用 8
    2.1.3 土地利用用途の変化 10
    2.1.4 効用の線形性 11
   2.2 都市の状態変化 13
    2.2.1 都市の状態とその変化 13
    2.2.2 均衡分布 16
    2.2.3 均衡分布への収束性 18
   2.3 都市状態の確率的安定均衡と都市の活性 18
    2.3.1 E関数の存在と構成 18
    2.3.2 E関数の意味 21
    2.3.3 都市状態のインセンティブ誘導 23
第3章 都市形態の基本変量 25
   3.1 都市形態を表すマクロレベルでの量 25
   3.2 E関数の統計量としての性質 26
    3.2.1 基本統計量 26
    3.2.2 都市状態の平均と分散 27
    3.2.3 E関数の平均とパラメータβの関係 28
   3.3 E関数の概念拡張 29
    3.3.1 状態数の概念とE関数の確率分布 29
    3.3.2 都市状態のE-エントロピー 30
    3.3.3 F関数 30
    3.3.4 E関数の近似仮定 31
    3.3.5 都市のF関数の性質と単純表現 33
第4章 都市空間の土地利用変化と誘導戦略-一様空間モデルにおける平均場理論の適用 36
   4.1 土地利用形態の巨視的状況の解明 36
   4.2 一様空間モデルと平均場理論 37
    4.2.1 一様空間モデル 37
    4.2.2 平均場理論 39
    4.2.3 トレース記法 40
   4.3 一様空間モデルの状態期待値 41
    4.3.1 状態期待値に関する方程式 41
    4.3.2 一様相互作用モデルの状態期待値 42
   4.4 一様空間モデルの均衡状態 44
    4.4.1 一様空間モデルのF関数の極小化 44
    4.4.2 均衡状態のカタストロフィー 48
    4.4.3 土地利用の誘導・規制戦略 51
第5章 地域特価理論-ゾーニング形成の基礎理論 53
   5.1 一様な空間から非一様な都市パターンの形成 53
    5.1.1 都市空間の特化 53
    5.1.2 これまでの結果 54
   5.2 F関数の摂動解析 55
    5.2.1 摂動モデルのE関数 55
    5.2.2 摂動モデルのE-エントロピー 57
    5.2.3 摂動モデルのF関数 59
    5.2.4 摂動F関数の極小化 60
第6章 多用途地域モデル 67
   6.1 多用途モデルへの拡張 67
   6.2 F関数の一般化 68
    6.2.1 一般化都市モデル 68
    6.2.2 E関数の一般化 68
    6.2.3 アンサンブルと場合の数 70
    6.2.4 都市のアンサンブルと場合の数 71
    6.2.5 場合の数とE-エントロピー 72
    6.2.6 一般化一様空間モデルのF関数 75
   6.3 F関数の極小化解析 76
    6.3.1 F関数の極小条件 76
    6.3.2 土地利用の均衡解の数値解法 77
    6.3.3 土地利用比率の力学系 81
    6.3.4 パラメータの値とF関数の構造 82
第7章 土地利用連担性の自然形成理論 84
   7.1 用途規制なしの土地利用形態 84
   7.2 確率論的2状態都市モデルの概要 85
   7.3 連担性の指標 87
    7.3.1 土地利用についての地点間一致性尺度 87
    7.3.2 距離による地点ペアのクラス分け 87
    7.3.3 練担性の評価式 88
   7.4 連担性の変化 89
    7.4.1 E関数の近似表現 89
    7.4.2 連担性とE関数 89
   7.5 シミュレーションによるゾーニング形成の確認 90
第8章 土地利用パターンの復元性 95
   8.1 都市の変化と復元性 95
   8.2 確率論的2状態モデル 96
    8.2.1 モデルの基本構造と単純化 96
    8.2.2 単純化モデルの数値例 98
   8.3 土地利用の瞬間的混乱の確率論的定式化 99
    8.3.1 土地利用混乱モデル 99
    8.3.2 土地利用混乱モデルの数値例 100
   8.4 瞬間的混乱以降の短期的状態変化 101
    8.4.1 混乱以降の短期的状態変化モデル 101
    8.4.2 混乱以降の短期的状態変化の理論的解明 102
    8.4.3 混乱以降の短期的状態変化の数値例 105
   8.5 結果の解釈とまとめ 106
第9章 空間相関論 107
   9.1 モデルの実証可能性 107
    9.1.1 モデルと現実の都市との関連性 107
    9.1.2 空間相関関数 108
   9.2 確率論的2状態モデル 109
   9.3 空間相関関数 110
    9.3.1 空間相関関数の確率表現 110
    9.3.2 平均場近似理論 111
    9.3.3 空間相関関数の導出 115
   9.4 実データとの一致性 120
   9.5 結果の意義 122
付録 124
   A1 第2章(2.4)式の証明 124
   A2 第2章命題3の証明 125
あとがき 129
引用・参考文献 131
まえがき i
第1章 都市変容の認識 1
   1.1 都市の容貌とふたつの認識水準 1
8.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
玉川英則編著
出版情報: 八王子 : 東京都立大学出版会, 2003.2  243p ; 21cm
シリーズ名: 都市研究叢書 ; 23
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   まえがき 3
第1章 都市の「持続可能性」を定式化する 15
   1.持続可能性という言葉にこめられた思い 15
   2.定常性とサスティナビリティ 16
   a.石ころモデル 16
   b.ポリバケツ・モデル 17
   c.都市の動的均衡としての維持可能性 19
   c-1.自然環境の維持可能性 19
   c-2.都市活動水準の維持可能性 20
   3.安定性とサスティナビリティ 21
   a.中華鍋モデルー少々バランスを失っても戻れる 21
   b.都市の安定均衡としての維持可能性 22
   4.閉鎖系とサスティナビリティ 23
   a.牧草地のポニー・モデル 24
   b.都市の循環構造と維持可能性 28
   5.確率的変動とサスティナビリティ 30
   a.各人の自由と偶然 30
   b.集団双六モデル 31
   c.確率的均衡としての維持可能性 34
   6.土地利用のサスティナビリティ 35
第2章 建築・都市パターンとエネルギー 39
   1.検討の目的 39
   2.省資源・省エネルギー型市街地形成のための「定石」 40
   3.面的エネルギー対策の検討例 44
   4.都市計画制度の運用に期待されること 46
   4-1 ゾーニングの手法 46
   4-2 マスタープランの手法 47
   4-3 地区計画の手法 49
   4-4 転換期の都市計画制度 50
第3章 自動車利用と持続可能性 53
   商業開発コントロール制度を考える
   1.商業立地と自動車利用 53
   商業開発の郊外化と持続可能性 53
   自動車利用の抑制を視野に入れた商業開発のコントロール 54
   2.商業開発コントロール制度を整理する視点 56
   自動車利用削減という目標の浸透 56
   開発の規模やセンターの性格,駐車場の水準に関する広域調整 56
   規制の方法と開発の可否の判断 57
   3.イングランドの事例 ケンブリッジシャー都市圏 58
   ケンブリッジシャー都市圏の概要 58
   計画の体系 59
   自動車利用削減という目標の浸透 61
   開発の規模・センターの性格に関する広域調整 62
   駐車場水準に関する広域調整 64
   規制制度と開発の可否の判断基準 65
   提出が求められる情報 66
   4.アメリカ・オレゴン州の事例 ポートランド都市圏 68
   ポートランド都市圏の概要 68
   計画の体系 69
   自動車利用削減という目標の浸透 70
   開発の規模・センターの性格に関する広域調整 71
   駐車場水準に関する広域調整 72
   規制制度と開発の可否の判断基準 74
   提出が求められる情報 76
   5.わが国に欠けているものは何か? 76
   上位政府レベルにおける自動車利用削減という目標の設定 77
   施策としての土地利用コントロールの認知 77
   広域調整のしくみ 78
   開発を適切にコントロールできる土地利用規制制度 79
   開発を許可する段階での交通問題の考慮 80
第4章 人口の安定性と都市地域 83
   1.「持続可能性(サステイナビリティ)」の多義性と都市の人口 83
   2.東京圏の人口分布変化と「人口安定地区」 86
   3.「安定地区」の特性と類型 91
   (1)年齢コーホート変化率 91
   (2)教育状態・労働力状態 93
   (3)入居時期・前住地 95
   (4)通勤・通学 95
   (5)住宅関係 96
   4.他地域との比較 100
   5.今後の展開に向けて 105
第5章 都市社会の持続可能性 109
   鎌倉市の環境運動に焦点をあてて
   1.持続可能な都市と市民参加 109
   1-1.環境問題の普遍化と市民参加 109
   1-2.環境運動の意義 111
   2.鎌倉市における環境運動 112
   2-1.環境運動の展開 112
   2-2.市民参加の流れと鎌倉市総合計画 115
   3.2 つの環境運動 117
   3-1.谷戸の開発反対運動 117
   3-2.三大緑地の保全運動 123
   4.環境の共有 126
   4-1.環境運動の根拠~環境の共同占有権という考え方 126
   4-2.「環境」の定義をめぐって 127
   5.市民社会は形成されるか 129
第6章 団地建て替えと「心」の持続可能性 137
   1.都市の団地とそこで生活する人々の特性 137
   地域の概況と住民の特性~団地の老朽化と住民の高齢化 138
   行政の取り組み 140
   地区の実態・課題 143
   生活・健康上の心配、不安 144
   理想の地域のイメージ 145
   サービス・情報提供に関する評価と課題 145
   問題解決のための対策と課題 146
   団地建て替えに伴う不安 147
   2.団地建て替えと「心」の期待と不安 151
   住民同士の「心」の触れ合い・交流 151
   生活・健康上の問題 153
   地区のサポートシステム 154
   3.「心」と「環境」のバリアフリー化 157
   住環境変化への適応と支援 157
   4.地域のネットワークづくりと「心」の持続可能性 157
   地区のネットワークのイメージ 157
   ネットワークの構築と機能を拡充するための方策 159
   5.今後の展開 160
第7章 持続可能なまちづくり 163
   スマート・コミュニティ形成の戦略
   1.持続可能なまちづくり 163
   2.まちづくりへの生態系の視点の導入の系譜 165
   3.生物における持続可能性 167
   4.人間社会の持続可能性 168
   5.コミュニティをとりまく制度的環境の変化 171
   6.持続可能なコミュニティの「かたち」の選択肢 173
   7.持続可能性なコミュニティの機能 175
   8.資源動員論の戦略化 177
   1)資源動員論 177
   2)戦略的選択アプローチ 178
   9.「地域力」を高めることがまちづくり 180
   1)社会資本の構築 180
   2)キャパシティ・ビルディング 182
   10.社会移行の可能なプロセスの条件 182
   11.形態生成的なプロセスの原則 183
   1)コンヴィヴィアリティ 183
   2)戦略的選択 184
   3)政策執行力の重視 185
   4)継続的なアイデンティティ確認 185
第8章 広義の「経済」と都市の持続可能性 189
   1.「エコノミック」の二つの意味と広義の経済学 189
   (1)カール・ポランニーによる問題提起 189
   (2)玉野井芳郎による広義の経済学の提唱 192
   2.生命系と地球環境問題 193
   (1)エントロピーの「処理」 193
   (2)有機的生産と機械的生産 194
   (3)地球環境問題とエコロジカル・フットプリント 196
   (4)地球環境協力のあり方 199
   3.地域主義とグローバル・エコノミー 200
   (1)地域社会と市場経済 200
   (2)地域主義のヨーロッパ 202
   (3)ローカルな地域,リージョナルな地域 203
   (4)地域間関係とグローバル・エコノミー 204
   4.持続可能な都市 207
   (1)生活世界としての都市 207
   (2)諸地域のネットワークと都市 208
   (3)都市の持続可能性と地域通貨 210
第9章 ゴミ・公害・土地 215
   循環型社会推進の根底
   1.循環型社会推進のため 215
   (1)問題の経過 215
   (2)生産の規制 216
   (3)消費者の購入志向 217
   (4)商品購入時に廃棄コストを上乗せ 217
   (5)処理・処分の負担を最小に 217
   2.江東ゴミ戦争と土地問題 218
   (1)1970年代の新公害問題 218
   (2)江東ゴミ戦争の勃発 220
   (3)杉並清掃工場問題 221
   3.ゴミ問題とリサイクル 223
   (1)町田市環境問題研究会 223
   (2)分別収集に当たり-宅地所有規模 224
   (3)リサイクル実現の隘路 225
   4.戦前東京の土地所有と経営 227
   (1)旧武家地の転用 227
   (2)地主の不動産経営 230
   (3)頻発する火災と高額家賃 231
   5.戦後の土地所有 235
   (1)終戦後の財産税 235
   (2)1970年代以後の宅地所有 236
   6.土地所有の諸案・諸形式 238
   (1)土地公有案(中国都市の国有化) 238
   (2)幻の宅地改革案と近況 239
   7.持続可能な都市をめざして 241
   まえがき 3
第1章 都市の「持続可能性」を定式化する 15
   1.持続可能性という言葉にこめられた思い 15
9.

図書

東工大
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日本医療福祉建築協会編集
出版情報: 東京 : 中央法規出版, 1998.11  v, 354p ; 26cm
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発刊にあたって
   1 本書の目的 1
   2 本書の対象施設 1
   3 対象とする諸法規・諸基準 2
   4 医療・高齢者福祉施設の施設基準に関する特殊な背景 2
第1章 法令等の種類と諸基準 3
1 法令等の種類と成り立ち 4
   1 法令等の種類 4
   2 建築の実務に関連する法令の種類 6
   3 診療報酬算定に係る法体系 8
   4 法令等の省略表現方法 8
第2章 医療・高齢者福祉施設の種類と概要 11
1 医療・高齢者福祉施設の法令上の分類 12
   1 医療系施設 12
   2 高齢者福祉系施設 14
2 医療・高齢者福祉施設の施設概要 15
   1 医療系施設 15
   2 高齢者福祉系施設 17
   3 高齢者医療・介護施設 20
第3章 各施設の計画にあっての諸法規・諸基準に関する概要と法令通知 21
1 各施設共通の留意点 22
   1 病室・療養室・居室の面積 23
   2 廊下 25
   3 高齢者・身体障害者等が円滑に利用できる特定建築物の建築の促進に関する法律 (ハートビル法) 27
   4 建築物の耐震改修 32
2 医療施設全般 37
   1 法令に基づく施設基準 38
   1 法令に基づく施設基準 54
   2 診察報酬算定のための施設基準 68
3 地域医療支援病院 83
   1 地域医療支援病院の概要 83
   2 法令に基づく施設基準 85
4 精神病院 89
   1 精神病院の概要 89
   2 精神病院についての諸法規・諸基準の留意点 98
   3 法令に基づく施設基準 99
5 療養型病床群 137
   1 療養型病床群の概要 137
   2 療養型病床群についての諸法規・諸基準の留意点 139
   3 法令に基づく施設基準 140
6 老人保健施設 153
   1 老人保健施設の概要 153
   2 老人保健施設についての諸法規・諸基準の留意点 155
   3 法令に基づく施設基準 157
7 特別養護老人ホーム 173
   1 特別養護老人ホームの概要 173
   2 特別養護老人ホームについての諸法規・諸基準の留意点 174
   3 法令に基づく施設基準 175
8 老人短期入所施設 187
   1 老人短期入所施設の概要 187
   2 法令に基づく施設基準 188
9 軽費老人ホーム (A型,B型) 191
   1 軽費老人ホームの概要 191
   2 法令に基づく施設基準 192
10 ケアハウス (軽費老人ホームC型) 197
   1 ケアハウスの概要 197
   2 法令に基づく施設基準 199
11 痴呆性老人グループホーム 201
   1 痴呆性老人グループホームの概要 201
   2 法令に基づく施設基準 202
12 老人デイサービスセンター 205
   1 老人デイサービスセンターの概要 205
   2 老人デイサービスセンターについての諸法規・諸基準の留意点 207
   3 法令に基づく施設基準 207
13 シルバーハウジング 213
   1 シルバーハウジングの概要 213
   2 法令に基づく施設基準 214
14 シニア住宅 219
   1 シニア住宅の概要 219
   2 法令に基づく施設基準 220
15 高齢者向け優良賃貸住宅制度 223
   1 高齢者向け優良賃貸住宅制度の概要 223
   2 法令に基づく施設基準 224
16 有料老人ホーム及びふるさと21健康長寿のまちづくり事業 (WAC事業) 231
   1 有料老人ホームの概要 231
   2 ふるさと21健康長寿のまちづくり事業 (WAC事業) 234
   3 法令に基づく施設基準 235
17 高齢者複合施設 243
   1 高齢者複合施設の概要 243
   2 高齢者複合施設についての諸法規・諸基準の留意点 245
   3 法令に基づく施設基準 247
18 老人訪問看護ステーション・在宅介護支援センター・高齢者生活福祉センター 249
   1 老人訪問看護ステーション・在宅介護支援センター・高齢者生活福祉センターの概要 249
   2 老人訪問看護ステーション・在宅介護支援センター・高齢者生活福祉センターについての諸法規・諸基準の留意点 251
   3 法令に基づく施設基準 252
19 民間事業者による日帰り介護事業及び短期入所生活介護事業 259
   1 民間事業者による日帰り介護事業及び短期入所生活介護事業の概要 259
   2 法令に基づく施設基準 261
第4章 医療・高齢者福祉施設における補助・助成制度及び融資制度 265
1 国庫補助・助成制度 266
   1 医療系施設についての補助金・助成金 266
   1 医療施設近代化施設整備事業 266
   2 保健衛生施設等施設・設備整備費補助金 274
   3 療養型病床群転換整備事業助成金 286
   4 老人保健施設の施設整備に対する国庫補助制度 (平成10年度) 288
   2 高齢者福祉系施設についての補助金・助成金 290
   1 老人ホームについての補助金 290
   2 老人デイサービスセンター, 在宅複合施設等についての補助金 (平成9年度) 292
2 社会福祉・医療事業団による融資制度 293
   1 医療系施設についての融資制度 293
   1 病院についての融資制度(平成10年度) 293
   2 老人保健施設についての融資条件 (平成10年度) 295
   3 土地取得資金の融資条件 (平成10年度) 296
   2 高齢者福祉系施設についての融資制度 297
   1 社会福祉事業施設等についての融資条件 (平成10年度) 297
   2 ふるさと融資 (財団法人地域総合整備財団 (ふるさと財団)) 300
   3 その他の融資制度 300
第5章 各施設に共通して課題となる諸法規・諸基準のうちの主な項目 303
   1 採光のための開口部 304
   2 防火上主要な間仕切壁 307
   3 バルコニー -設置義務あるいは行政指導 311
   4 滑り台-滑り台等の設置義務規定 313
   5 東京消防庁による防火安全対策 315
第6章 防火計画 321
1 防火評定の位置付け 322
   1 防災計画とは 322
   2 防災計画書作成の意味 323
   3 防災評定とは 328
   4 防災計画書の作成に関する指導 328
   5 評定の流れと評定料 331
2 病院建築の防災・安全に対する考え方 332
   1 病院火災の特徴と安全計画の課題 332
   2 防災計画の基本原理 333
   3 病院の防災計画における基本原則 334
   4 病院防災計画の基本原則の要件と具体的対策 335
   5 病院の防災計画と管理・運営 336
   6 病院の防災計画で推奨すべき方策 338
3 増改築時の問題 340
   4 実施建物の防災計画の例 341
   1 防災計画の例 341
   2 病院火災の実態 345
参考図書
法令・通知索引
発刊にあたって
   1 本書の目的 1
10.

図書

東工大
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日本建築学会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 1998.7  vii, 208p ; 22cm
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1 概説 1
1.1 人工知能 1
1.2 ファジィ理論 3
1.3 人工生命 4
   1.3.1 生命に学ぶ 4
   1.3.2 ニューラルネットワークモデル 4
   1.3.3 遺伝的アルゴリズム 5
   1.3.4 人工生命 5
2 人工知能の応用 7
2.1 計画 7
2.1.1 開発プロジェクトを支援する土地利用企画提案システム 7
   (1) はじめに
   (2) 開発の目的
   (3) CANDLEの構成
   (4) 開発の手順
2.1.2 建物の耐震信頼性評価のためのエキスパートシステム 12
   (2) システムの概要
   (3) 評価結果の信頼性の検討
   (4) まとめ
2.1.3 防災計画と避難シミュレーション 16
   (2) 既往の避難シミュレーションモデルの概観
   (3) オブジェクト指向と避難シミュレーション
   (4) 避難安全性評価と避難シミュレーション
   (5) おわりに
2.2 設計 20
2.2.1 オブジェクト指向と設計 20
   (2) 設計の知識
   (3) オブジェクト指向
   (4) 設計のモデル
   (5) 知的システムの将来像
2.2.2 建築モデル 24
   (1) 構築のモデリング
   (2) 意味の体系
   (3) おわりに
2.2.3 IFCによるCADデータ共有と相互運用 28
   (2) IFCの概要
   (3) IFCにおける高度情報技術への対応
   (4) IFC準拠のCAD機能
   (5) 今後のIFCの課題
   (6) おわりに
2.2.4 設計計画とコラボレーション 33
   (1)はじめに
   (2) 他分野におけるコラボレーション
   (3) 建築分野での先験的なコラボレーション例
   (4) 建築設計分野のコラボレーション
2.2.5 エージェント指向 38
   (1) エージェント指向とは
   (2) エージェントとは
   (3) エージェント指向問題解決
   (4) 可動(モバイル)エージェント
   (5) まとめ
2.2.6 エージェント指向と構造解析 42
   (1) 複雑化と巨大化
   (2) エージェント指向の分散型計算システム
   (3) 可動エージェント指向コミュニティMAOC
   (4) 構造解析におけるエージェント指向システム
2.2.7 協調型設計活動支援 47
   (1) 建築分野のCSCW
   (2) VDS'96 Kumamoto Artpolis Project
2.3 生産 51
2.3.1 統合化建築生産システム 51
   (2) PDBの管理情報
   (3) システムの運用
   (4) おわりに
2.3.2 工程計画の立案における知的推論システム 55
   (1) 工程計画の知的支援
   (2) 工程計画の推論機構
   (3) 割付方式による工程計画のプロトタイプシステム
2.3.3 建築工事におけるプロジェクト管理 59
   (2) 建築工事のプロジェクト管理
3 ファジィ理論の応用 63
3.1 診断 63
3.1.1 コンクリートのひび割れ原因検索 63
   (1) 異常診断におけるあいまいな条件命題
   (2) 条件命題の診断への応用
   (3) 計算例
3.1.2 避難シミュレーション 68
   (2) ファジィ化の意義
   (3) ファジィ適用のモデル
   (4) 人の動きの決定方法
   (5) 数式的なアプローチ
   (6) ファジィ的なアプローチ
   (7) メンバーシップ関数
   (8) ファジィ推論
   (9) シミュレーションの結果
   (10) おわりに
3.2 評価 74
3.2.1 室内空間の高さ感の評価 74
   (2) 分割型ファジィ積分
   (3) 室内空間の高さ感に対する評価問題への適用
3.2.2 高層ビルの外観(デザイン)評価 78
   (1) ファジィ測度による評価モデル
   (2) ファジィ測度の同定
   (3) 超高層建築の外観デザイン
3.3 制御 83
3.3.1 ラーメン構造の振動制御 83
   (2) 制振システム
   (3) 最適制御変数の決定(最大化決定)
   (4) 結果と考察
3.3.2 シェル構造の振動制御 87
   (2) シェルの基礎式
   (3) 裾梁の基礎式
   (4) 裾梁付き回転体シェルの振動方程式
   (5) 制御理論
   (6) 解析モデル
   (7) 解析結果
   (8) 結論
3.3.3 大空間空調制御 91
   (2) 大空間空調方式の概要
   (3) ファジィ空調制御システムの概要
   (4) 実験結果
3.4 最適化 95
3.4.1 インテリジェントネットワークを用いた建築物の最適耐震構造計画 95
   (2) ファジィネットワーク
   (3) ニューラルネットワークを用いた主観的評価の同定
   (4) ファジィネットワークの解法
   (5) 構造計画への応用
3.4.2 耐震壁の最適配置計画 ファジィ制約下の最適化問題 100
   (1) 耐震壁の最適配置問題
   (2) ファジィ制約条件の導入
   (3) 設計例
3.4.3 ファジィクラスタリングによる構造物の荷重 変形曲線の折れ線近似法 105
   (2) 解析手法の概要
   (3) 数値計算例と解析手法の適用性
4 人工生命の応用 109
4.1 人工生命 109
4.1.1 セルオートマトンによる都市の土地利用パターンの形成 109
   (2) モデル
   (3) シミュレーション結果
   (4) 考察・まとめ
4.1.2 セルオートマトンによる構造物の形態形成 113
   (2) 基礎理論
   (3) CAを用いた構造物の形態形成
   (4) 3次元CAを用いた柱梁構造物の形態形成
   (5) 2次元CAを用いた構造物の形態形成
   (6) 結果
   (7) おわりに
4.1.3 LシステムとGAを利用した構造形態の形成手法 117
   (2) Lシステムと形態形成
   (3) 遺伝的アルゴリズム(GA)と形態の変化
4.2 遺伝的アルゴリズム(GA) 122
4.2.1 逆解析による地盤構造の推定 122
   (2) 微動のアレイ観測
   (3) GAを用いた逆解析による地盤構造の推定
4.2.2 トラスのトポロジー・節点位置最適化 126
   (2) トラスのトポロジー最適化
   (3) 平面トラスのトポロジー・節点位置同時最適化
4.2.3 形態創生 130
   (1) ホモロガス構造の形態解析
   (2) 目的関数と適応度
   (3) 設計パラメータのコード化
   (4) ホモロガス構造の解析結果
   (5) 曲面形態生成への応用
   (6) まとめ
4.2.4 制振構造物の設計 134
   (2) 対象構造物と設計変数
   (3) GAによる探索結果
4.2.5 遺伝的アルゴリズムを用いた地域施設配置手法 138
   (2) 施設配置案のコーディング方法
   (3) 配置案の評価関数の定義
   (4) 数値例の施設配置問題への適用と効率性
   (5) 実際の地域施設計画での適用
4.3 ニューラルネットワーク 143
4.3.1 逆問題 性能設計法への新しい展開 143
   (1) 理論と現実問題とのギャップ
   (2) ニューラルネットワークによる性能指定設計法
   (3) ニューラルネットワークの構成と学習結果
   (4) 結論
4.3.2 トラスの最適断面設計 147
   (2) 解析手法
   (3) トラスの最適断面設計
4.3.3 ニューラルネットワークによる質点系構造物の振動制御 152
   (2) 制御対象
   (3) 制御シミュレーションの流れ
   (4) シミュレーション結果
   (5) 結論
4.3.4 設計者の意図を考慮した配置評価方法 156
   (1) スキーマグラマーとニューラルネットワーク
   (2) ケーススタディと評価モデルの構築
   (3) 中間層の解釈と今後の可能性
4.3.5 建築空間構成へのニューラルネットワークの適用 161
   (1) 空間配置の最適化について
   (2) 満足化および最適化について
   (3) 解の探索について
   (4) 応用手法の概念
   (5) 図形操作のシミュレーション
5 知的システム 165
5.1 知的システムを用いた建築構造物の最適アクティブ制御システム 165
5.1.1 はじめに 165
5.1.2 基本仮定 166
5.1.3 地震動入力予測と構造物応答予測(構造同定) 167
5.1.4 最大化決定による適制御変数の決定 168
5.1.5 ディジタルシミュレーション 168
5.1.6 おわりに 169
5.2 ファジィニューロによる地震動予測 171
5.2.1 初期微動による主要動の予測 171
5.2.2 最大加速度予測モデル 171
5.2.3 地震発生地域の推定 173
5.2.4 構造化最大加速度予測モデル 175
5.2.5 まとめ 176
5.3 知命共創進化システム 177
5.3.1 生命体進化システムの3原理 177
5.3.2 知命共創進化システム 178
5.3.3 多重最適化システム 179
5.3.4 複雑系モデルを目指して 180
6 付録 183
付録-1 ファジィ理論の基本概念 183
   (1) ファジィ理論
   (2) ファジィクラスタリング
   (3) ファジィ推論
   (4) ファジィ数
   (5) ファジィ測度
   (6) ファジィ積分
   (7) ファジィ論理
   (8) 言語的真理値
   (9) 最大化決定
   (10) ファジィ制御
   (11) ファジィ集合
   (12) ファジィ演算
   (13) ファジィ関係
   (14) 拡張原理
   (15) タイプ2およびレベル2のファジィ集合
   (16) ファジィ意思決定
   (17) AHP
付録-2 人工生命の基本概念 193
2.1 人工生命の基本概念 193
   (1) 人工生命
   (2) 創発
   (3) 自己組織化
   (4) セルオートマトン
   (5) L-システム
   (6) 進化
   (7) 複雑系
2.2 遺伝的アルゴリズム 197
   (1) 遺伝的アルゴリズムの基本概念
   (2) 遺伝的操作
2.3 ニューラルネットワークの基本概念 201
   (1) 基本原理
   (2) 階層型ネットワーク
   (3) バックプロバーゲーションアルゴリズム
   (4) 相互結合型ネットワーク
   (5) ホップフィールドネットワーク
   (6) ボルツマンマシン
索引 205
1 概説 1
1.1 人工知能 1
1.2 ファジィ理論 3
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