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1.

図書

図書
礒田正美編 = edited by Masami Isoda
出版情報: つくば : 筑波大学教育開発国際協力センター : 文部科学省国際協力イニシアティブ事業「青年海外協力隊必携としての日本の教育情報の整備と活用」, 2010.1  vi, 331p ; 30cm
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2.

図書

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礒田正美編 = edited by Masami Isoda
出版情報: つくば : 筑波大学教育開発国際協力センター : 文部科学省国際協力イニシアティブ事業「青年海外協力隊必携としての日本の教育情報の整備と活用」, 2010.1  vii, 265p ; 30cm
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3.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
中村一夫編著
出版情報: 東京 : 明治図書出版, 2000.9  189p ; 22cm
シリーズ名: 高等学校学習指導要領の展開
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   まえがき
I 普通教科「情報」設定の基本方針 7
   1 普通教科「情報」設定の経緯 7
   2 情報教育の体系化 11
   3 普通教科「情報」設定の趣旨 19
   4 科目の編成 21
II 普通教科「情報」の目標 24
   1 教科目標 24
   2 「情報A」の目標 25
   3 「情報B」の目標 27
   4 「情報C」の目標 29
   5 各科目の構成 31
III 各科目の内容 37
   1 「情報A」 37
   2 「情報B」 53
   3 「情報C」 76
IV 指導における配慮事項 94
   1 他教科等との連携 94
   2 実習の重視 111
   3 活動環境と習慣 113
   4 情報モラルの育成 118
   5 具体例などの見直し 133
V 実践事例 134
情報A「情報の統合的な処理」の指導例 134
   1 目標 134
   2 課題内容 134
   3 授業計画 135
   4 実践記録 138
   5 生徒の活動の結果 140
   6 反省と今後の課題 141
情報B「問題解決における手順とコンピュータの活用」の指導例 143
   1 目標 143
   2 授業計画 143
   3 解説と例示 144
   4 基本実習(クラス遠足の行先決定問題)の指導 147
   5 応用実習(クラス対抗の演劇の演目決定問題)の指導 148
   6 応用実習の結果の評価 149
   7 発展的な問題解決の展望 149
情報C「情報通信ネットワークを活用した情報の収集・発信」の指導例 151
   1 目標 151
   2 時間配当(例) 152
   3 内容の具体例 152
   4 具体的な展開例 157
【付録】
   学校教育法施行規則(抄) 163
   高等学校学習指導要領 第1章 総則 164
   高等学校学習指導要領 第2章第10節 情報 173
   高等学校学習指導要領 第3章第7節 情報 179
   まえがき
I 普通教科「情報」設定の基本方針 7
   1 普通教科「情報」設定の経緯 7
4.

図書

図書
全国学校図書館協議会編
出版情報: 東京 : 全国学校図書館協議会, 1990.7  330p ; 19cm
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5.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
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黒羽亮一, 牟田博光編著
出版情報: 東京 : 教育開発研究所, 1990.5  xi, 265p ; 22cm
シリーズ名: 日本の教育 / 市川昭午監修 ; 第5巻
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第一章 教育目標と教科構成の原理 中島章夫 1
   一 教育目標理解の現状 1
   (1) 小学校の教育目標 2
   (2) 中学校の教育目標 3
   (3) 高等学校の教育目標 4
   二 学校段階別教育目標とは何か 5
   (1) 小学校教育 6
   (2) 中学校教育 6
   (3) 高等学校教育 7
   三 教科構成の歴史 9
   (1) 戦前の教科 9
   (2) 戦後の教科 10
   (3) 中等学校の教科 12
   四 教科構成ー英米の例 14
   (1) イギリス 15
   (2) アメリカ 16
   五 新しい時代の教育要請 20
   (1) 教育の量的拡大 20
   (2) 国際化社会への移行 22
   (3) 情報化社会への準備 23
   (4) 余暇の増大と学校五日制 24
   六 新しい時代の教科構成の原理 25
   (1) 基礎基本の再確認ー小学校教育の役割 25
   (2) 共通性と多様性ー中学校教育の役割 27
   (3) 多様化と個性化ー高等学校教育の役割 30
第二章 学習指導要領の改訂問題 黒羽 亮一 33
   一 国定教科書主体(戦前)から学習指導要領主体(戦後)へ 33
   (1) 戦前の教育課程行政 33
   (2) 学習指導要領の登場 34
   二 誘導行政から指導行政への転換 36
   (1) 政令改正諮問委員会答申前後 36
   (2) 改訂の焦点は社会科、道徳教育、学力問題 37
   (3) 画期的な昭和三三年改正、学習指導要領の「国家基準化」 42
   (4) 自主編成運動のおこり 44
   三 現在までの学習指導要領の変遷 45
   (1) 昭和四〇年代の改正 45
   (2) 昭和五〇年代の改正 47
   (3) 中教審・臨教審の学習指導要領に対する意見 48
   (4) 平成元年の学習指導要領 50
   四 学習指導要領行政の総括と考察 51
   (1) 一〇年ごとの改訂の意味 51
   (2) 行政の恣意性 52
   (3) マスコミの役割 54
   (4) 政党、とくに自民党の役割 55
   (5) 臨教審と学習指導要領行政 56
   付論ー「社会科」の命運について 59
   (1) 昭和三〇年代以後の「社会科」の形骸化 59
   (2) 小学校低学年社会科の廃止 60
   (3) 高校社会科廃止と地歴科、公民科の新設 62
   (4) 社会科の今後 65
第三章 教育課程の変遷と授業時数 新井 郁男 69
   一 昭和二二年学習指導要領(試案) 69
   (1) 小学校の時間数 71
   (2) 新制中学校の時間数 77
   二 昭和二六年学習指導要領(試案) 77
   (1) 小学校の時間配当 79
   (2) 中学校の時間配当 86
   三 昭和三三年の学習指導要領 89
   四 昭和四三年(小学校)・昭和四四年(中学校)学習指導要領 92
   五 昭和五二年学習指導要領 96
   六 小・中学校の授業時数の変遷 99
第四章 学校文化と生徒の意識 伴 恒信 103
   一 学校文化の研究 103
   二 調査方法と対象校の概要 108
   三 学校階層の文化的特性 109
   四 学校における社会化と生徒の自己意識 120
   (1) 自己充足感に関する要因分析 120
   (2) 学校階層と社会化 126
第五章 学習指導の組織と機能 耳塚 寛明 132
   一 学習習熟別学級編成とは何か 132
   (1) 学習指導要領における習熟度別学級編成 132
   (2) 能力別編成との異同 133
   (3) 欧米での能力別編成 134
   二 習熟度別学級編成の実施状況 138
   (1) 過去の実践状況 138
   (2) 現在の高等学校における実施状況 139
   (3) 習熟度別学級編成実施の規定要因 142
   三 習熟度別学級編成と生徒の進路形成 144
   (1) 選抜装置としての習熟度別学級編成 144
   (2) 習熟度別学級編成と生徒の進路意識 145
   (3) 習熟度別学級編成と進路意識形成のメカニズム 150
   四 選抜装置としての学習組織 151
   (1) 組織的トラッキング 151
   (2) 効率か平等か? 152
第六章 生徒指導と児童観 木原 孝博 157
   はじめに 157
   一 ミードのパーソナリティ理論 158
   (1) 社会的パーソナリティ概念の成立過程 158
   (2) 社会的パーソナリティ概念の論理構造 161
   (3) ミードのパーソナリティ理論の特徴 163
   二 カーディナーとその批判者たちのパーソナリティ理論 165
   (1) カーディナーの基本的パーソナリティ構造論 165
   (2) リントンのステイタス・パーソナリティ論 167
   (3) スピンレーの下位文化的パーソナリティ論 169
   三 初期社会化論における児童観の展開 171
   (1) 社会化論的児童観の「よさ」 171
   (2) 社会化論的児童観の欠陥 176
第七章 社会変化と進路指導 大江 淳良 185
   一 進路指導を取り巻く社会変化 185
   (1) 教育界のなかの変化 185
   (2) 社会・産業社会の変化 196
   二 学校進路指導の現状と課題 204
   (1) 進路指導の実践 204
   (2) 進路指導の研究と活用 206
   (3) 学校進路指導の今後の課題 207
第八章 大学の大衆化と教授法 喜多村和之 211
   一 学習の自由と教授の自由 212
   二 講義形式による授業 214
   三 教育と「学問」の違い 215
   四 大学の講義 217
   五 大学における単位の考え方 220
   六 アメリカの大学教育の原理 221
   七 大学教員の悩みと大学教育の混乱 223
第九章 コンピュータ導入による教育方法の革新 牟田 博光 229
   はじめに 229
   一 コンピュータ利用教育の普及 230
   (1) 教育機器普及の現状 230
   (2) 行政の対応 235
   二 教育機器利用の効果 237
   (1) コンピュータ利用教育の効果 237
   (2) コンピュータ利用教育と他の教育方法の比較 240
   (3) 費用効果分析 241
   三 コンピュータの導入と学校経営の問題 245
   (1) コンピュータ導入の費用と学校経営 246
   (2) 学校の組織風土と技術導入 254
   まとめ 260
   あとがき
第一章 教育目標と教科構成の原理 中島章夫 1
   一 教育目標理解の現状 1
   (1) 小学校の教育目標 2
6.

図書

図書
高橋景一[ほか]編
出版情報: 東京 : 明治図書出版, 1990.5  316p ; 22cm
シリーズ名: 高等学校学習指導要領の展開
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7.

図書

図書
高等学校教育課程研究会著
出版情報: 東京 : 日本教育新聞社出版局, 1990.4  vi, 482p ; 22cm
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8.

図書

図書
大塚誠造,小林学著
出版情報: 東京 : 明治図書出版, 1989.6  214p ; 22cm
シリーズ名: 新旧学習指導要領の対比と考察
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9.

図書

図書
安澤順一郎,神保信一編著
出版情報: 東京 : 明治図書出版, 1989.8  292p ; 21cm
シリーズ名: 中学校学習指導要領の展開
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10.

図書

図書
津止登喜江[ほか]編著
出版情報: 東京 : 明治図書出版, 1989.8  311p ; 21cm
シリーズ名: 中学校学習指導要領の展開
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