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1.

図書

図書
田丸重彦 [ほか] 著
出版情報: 東京 : 産業図書, 2002.4  xi, 219p ; 21cm
シリーズ名: 建築テキストシリーズ
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2.

図書

図書
野村敏行, 野村建吉著
出版情報: 東京 : 彰国社, 2002.2  212p ; 22cm
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3.

図書

図書
矢吹茂郎, 加藤健三著
出版情報: 東京 : 共立出版, 2001.4  xiv, 294p ; 22cm
シリーズ名: 建築学の基礎 ; 4
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4.

図書

図書
片倉健雄, 大西正宜, 建築法制研究会著
出版情報: 京都 : 学芸出版社, 2003.3  135p ; 30cm
シリーズ名: 建築学テキスト
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5.

図書

図書
関田保行著
出版情報: 東京 : エクスナレッジ, 2011.3  511p ; 26cm
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6.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
井上国博, 木内美知子, 上岡加奈共著
出版情報: 東京 : オーム社, 2008.8  x, 198p ; 21cm
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1章 建築法規を理解するために
   1・1 街で見る建築法規 2
   1・2 建築法規の約束ごと 6
   1 全体の枠組み 6
   2 法令集を読むためのルール 9
   3 実際に読んでみる 12
   4 建築基準法改正とは 14
2章 建築基準法
   2・1 総則 16
   1 用語の定義 16
   2 面積の算定 31
   3 高さの算定 34
   4 建築法規に出てくる人の役割 37
   5 確認申請などの手続き 39
   2・2 単体規定 44
   1 構造と規模についての規定 44
   2 木造建築物に対する防火の規定 45
   3 防火壁,界壁,隔壁,間仕切壁 47
   4 防火区画 49
   5 特殊建築物 51
   6 居室の採光 53
   7 居室の換気 56
   8 居室に対するその他の制限 58
   9 階段 60
   10 廊下・避難階段及び出入り口1 62
   11 廊下・避難階段及び出入り口2 64
   12 廊下・避難階段及び出入り口3 66
   13 排煙設備 68
   14 非常用照明装置・非常用進入口 69
   15 敷地内通路等 70
   16 内装制限 72
   17 構造強度1 74
   18 構造強度2 82
   2・3 集団規定 84
   1 道路 84
   2 敷地,建築物と道路との関係 86
   3 用途地域による用途制限 88
   4 建ぺい率 92
   5 容積率 94
   6 容積率の緩和 96
   7 高さ制限の概要 98
   8 道路斜線制限 100
   9 隣地斜線制限 106
   10 北側斜線制限 107
   11 日陰規制 108
   12 高度地区 109
   13 高さ制限のまとめ 110
   14 防火地域 112
   15 その他の地域・地区・区域・街区 115
   2・4 雑則等 116
   1 建築協定 116
   2 雑則 117
3章 その他の建築法規
   3・1 建築士法 120
   3・2 建設業法 125
   3・3 都市計画法 128
   3・4 宅地造成等規制法 133
   3・5 消防法 136
   3・6 バリアフリー新法 139
   3・7 耐震改修促進法 146
   3・8 民法とその他の関係法規 149
   3・9 建築基準法に基づく関係法 151
   3・10 住宅の品質確保の促進等に関する法律(品確法) 155
4章 実務からみた建築法規
   4・1 企画・調査から竣工引き渡しまで 160
   1 企画・調査 160
   2 設計内容打合せ 164
   3 基本設計・実施設計 164
   4 確認申請等 166
   5 見積,工事契約 166
   6 工事・工事監理 167
   7 竣工引渡し 167
   4・2 都市計画図を読む 168
   4・3 確認申請 171
   1 確認申請提出までのチェック 171
   2 確認申請の流れ 173
   3 確認申請の必要図書 176
   4 確認申請提出時のチェック 177
付録 ひとめでわかる関連条文
   1 居室 181
   2 無窓の居室 182
   3 防火区画 183
   4 特殊建築物 184
   5 換気 185
   6 歩行距離 186
   7 直通階段が2以上必要か 187
   8 内装制限 188
   9 高さ制限 189
   10 違反建築物等 190
索引 191
1章 建築法規を理解するために
   1・1 街で見る建築法規 2
   1・2 建築法規の約束ごと 6
7.

図書

図書
戸田敬里, 春原匡利, 鈴木菜穂美著
出版情報: 東京 : 彰国社, 2001.1  279p. ; 22cm
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8.

図書

図書
日本建築学会編集著作
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2009.4  119p ; 26cm
シリーズ名: 建築士のためのテキスト
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9.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
塩崎勤, 安藤一郎編
出版情報: 東京 : 青林書院, 2009.6  17, 466, 8p ; 22cm
シリーズ名: 新・裁判実務大系 ; 2
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改訂版はしがき
はしがき
凡例
I 建築設計監理契約
   1 建築設計監理契約の成否と法的性質 安藤一郎 3
    建築設計監理契約はどのような内容で、どのような場合に成立し、その法的性質及び効力はどのうように考えられているか。
   2 建築設計監理者の報酬請求権 福田晴政 24
    建築設計監理者の報酬請求権はどんな場合に発生するのか。
    報酬額を約定しなかった場合にはどうなるのか。
    その他報酬をめぐってはどのような問題があるのか。
   3 建築設計監理者の責任 小久保孝雄 40
    建築設計及び工事監理を業務とする建築士は、いわゆる専門家としてどのような責任を負わされているのか。
   4 建築設計者の著作権 岡崎洋 54
    建築士は、建築設計図や建築物に対し、どういう要件のもとに著作権を取得し、どの範囲で保護されるのか。
    著作権が侵害された場合には、どのような救済手段があるのか。
   5 建築家賠償責任保険 平沼高明 70
    建築家賠償責任保険とはどのような保険であり、どのような場合に保険金が支払われるのか。
II 建築請負契約
   6 建築請負契約の成立と契約締結上の過失 西口元 85
    建築請負契約においては、締結に先立ち見積書などが授受されるが、どのような状態になったときに契約が成立したと見るべきであるか。
    いわゆる契約締結上の過失はどのようなときに問題となるのか。
   7 建築工事請負契約約款 滝井繁男 97
    建築工事請負契約約款とはどのような性質のもので、請負契約上どのような効力をもつものなのか。
   8 建築法規違反の請負工事 田山睦美 111
    建築請負契約が建築基準法・都市計画法・建設業法等に違反した内容を有する場合に、その違反は契約の効力に影響を及ぼすか。
    法規違反の内容の建築請負契約をした後に、請負人が勝手に右契約違反の工事をした場合にはどのような法律関係になるか。
   9 建築請負人の報酬請求権 後藤勇 124
    請負人に対する報酬はいつ支払われるのか。
    建物が完成していない場合にも報酬を請求できる場合があるか。
    報酬金額の定めがない場合はどうするのか。
    金額はどのようなときに変更されるのか。
   10 建築建物・出来形の所有権の帰属 坂田千絵 136
    建築請負契約において、完成建物の所有権は誰に帰属するのか。
    また、請負契約が途中で解除された場合の出来形は誰の所有に属するのか。
   11 建築請負人の敷地に対する商事留置権 秦光昭 147
    注文者が請負代金を支払わない場合、請負人はその占有する建物の敷地に対し商事留置権を行使できるか。
   12 元請と下請・孫請 石黒清子 163
    注文者、元請、下請及び孫請のそれぞれの間の法律関係はどのようなものか。
    また、下請一括禁止や下請の保護制度とはどういうものか。
   13 建物の瑕疵と担保責任 塩崎勤 176
    建物の瑕疵の有無はどのような基順で判断されるのか。
    瑕疵があった場合の請負人の担保責任の内容はどのようなものであるか。
   14 建築工事請負人の不法行為責任 白石史子 189
    請負人が自己あるいは下請業者の施工に関し第三者に損害を与えた場合、どのような責任を追及されるのか。
    請負人の責任は、注文又は指図の過失による注文者の責任とどのような関係にあるか。
   15 注文者の不法行為責任 山﨑勤 200
    注文者が建築設計工事監理者を選任して一切を任せていた場合はどうか。
   16 注文者の解除権 荒井勉/東崎賢治 213
    注文者はどのような要件の下で自己都合による建築請負契約の解除をすることができるのか。
    請負人の債務不履行を原因とする法定解除権の行使の主張を注文者の都合による解除権の行使として扱うことは許されるか。
   17 欠陥住宅の鑑定-建築士の立場から 里川長生 228
    住宅等の建築物に欠陥があるかどうかは、どのような基準・方法で確定していくのか。
    また、その修補に要する費用はどのように算定していくのか。
   18 共同企業体の性質と法律関係 堀井敬一 242
    共同企業体はどのような性質の団体なのか。
    共同企業体あるいはその構成員は注文者や下請・孫請とはどのような法律関係にあるのか。
   19 建築工事請負契約と倒産手続 安藤一郎 257
    建築工事が完成していない状態で、注文者または請負人が倒産し、破産手続開始決定または民事再生手続開始決定あるいは会社更生手続開始決定を受けた場合、その請負契約はどのように処理されるのか。
III 建築行政
   20 建築確認制度 田中元雄 270
    平成10年及び18年の建築基準法改正によって、建築確認制度はどのような仕組みに変わったのか。
    新たに設けられた計画変更の確認には、どのうような問題があるのか。
   21 建築物と敷地 田中元雄 292
    建築物の敷地の意義はなにか、また、一建築物一敷地の原則とはなにか。
    複数建築物で一敷地となるのはどういう場合で、どのような問題があるか。
    いわゆる連担建築物設計制度とはどういうもので、どのうような問題点を含んでいるか。
   22 建築物に対する水道・電気・ガスの供給拒否 高荒敏明 306
    水道・電気・ガスの事業者が正当な理由によりその供給を拒否できるときとはどのような場合か。
   23 違反建築物に対する措置 野口和俊 320
    違反建築物を是正させるために、特定行政庁はどのような権限をもっているか。
    建築基準法上の行政代執行はどのようにして行われるのか。
   24 建築協定の意義と効力 松本博 338
    建築基準法上の建築協定とはなにか。
    どのようにして成立するか。
    これに違反して建築がされた場合にはどのような手段がとれるか。
IV 紛争処理制度
   25 建築審査会における審査手続 安藤一郎 352
    建築審査会とはどのような組織なのか。
    特定行政庁等の処分に対する不服申立てはどのように審査されるのか。
    行政訴訟との関係はどうなるのか。
   26 建設工事紛争審査会における紛争処理 安藤一郎 373
    建築工事紛争審査会はどのような紛争を扱うのか。
    仲裁による場合の審理はどのようになされるのか。
V 新築住宅の品質確保制度
   27 住宅品質確保促進法・住宅瑕疵担保履行法 安藤一郎 396
    「住宅の品質確保の促進等に関する法律」はどのようなことを定めているのか。
    紛争処理制度はどのようになっているのか。
    瑕疵担保責任の特例とはどのようなものか。
    また、その履行はどのようにして確保されるのか。
VI 日照・騒音等
   28 日照・眺望の侵害と救済 宮田桂子 413
    日照や眺望はどの範囲で保護され、それが侵害された場合はどのような救済が受けられるのか。
   29 建設騒音・振動の規制 長瀬有三郎 425
    近隣の建築工事による騒音・振動については、どのような規制があるのか。
    違反者に対してはどのような措置がとれるのか。
VII 相隣関係
   30 建築物と隣地使用 遠藤隆也 438
    建物の建築工事をするについて隣地をどの範囲で使用できるのか。
    また、建物を使用するに必要なガス・水道・下水管を敷設するについて隣地を利用できる要件はどのようなものか。
   31 境界と建築物 柏谷秀男 452
    隣家が境界に接して建物を建てようとしている場合、それを阻止することができるか。
    また、隣家が境界を超えて建物を建築しようとしている場合はどうか。
判例索引
改訂版はしがき
はしがき
凡例
10.

図書

図書
橋本緑郎, 杉山満編 ; 堀江和之, 林広明, 福田剛著
出版情報: 京都 : 学芸出版社, 2009.11  175p ; 26cm
シリーズ名: わかる建築学 ; 8
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