まえがき(M・C・ロコ) 1 |
はじめに 6 |
第1章 誇大表現、誇張、ハイプの狂乱 20 |
可変要素としての誇張 20 |
誇張とグー 32 |
大衆文化におけるナノテクノロジー 37 |
ナノテクノロジーとメディア 43 |
学問の世界におけるナノテクノロジー 44 |
結論 47 |
第2章 ナノテクノロジーに関する憶測と批判 49 |
支持者 49 |
リチャード・P・ファインマン 50 |
K・エリック・ドレクスラー 57 |
前期―『機械』とグー |
後期―『ナノシステム』と否定主義 |
ナノテクノロジー活動の方向性 |
批判者 74 |
専門的批判者 74 |
ジョージ・ホワイトサイズ(ハーバード大学) |
リチャード・スモーリー(ライス大学) |
大衆的批判者 87 |
ビル・ジョイ(サン・マイクロシステムズ) |
ザック・ゴールドスミス(『エコロジスト』) |
チャールズ皇太子殿下 |
結論 98 |
第3章 ナノテクノロジーにおける政府関係者 99 |
個人 100 |
ジョージ・アレン、ロン・ワイデン(米国上院) 100 |
ニール・レイン(全米科学財団→クリントン政権→ライス大学) 105 |
ミハイル(マイク)・ロコ(米国国家科学技術会議ナノスケール科学工学技術小委員会) 108 |
トマス・カリル(元クリントン大統領顧問) 111 |
フィリップ・ボンド(米国商務省) 113 |
政府系科学振興団体 118 |
全米科学財団(NSF) 119 |
米国標準技術局(NIST) 126 |
先端技術プログラム(ATP) 129 |
行政府 133 |
行政省庁 135 |
エネルギー省(DOE) |
国防総省(DOD)と国防高等研究計画局 |
その他の省庁および政府機関 |
結論 155 |
第4章 ナノテクノロジーにおける政府のイニシアティブ 156 |
イニシアティブと情報操作 157 |
全米ナノ加工ユーザーネットワーク(NNUN) 159 |
国家ナノテクノロジー・イニシアティブ(NNI) |
ウィリアム・クリントン大統領 |
ジョージ・W・ブッシュ大統領 |
国家ナノテクノロジー基盤ネットワーク(NNIN) 167 |
二一世紀ナノテクノロジー研究開発法 168 |
国際的な関係者 173 |
イギリスおよびEU(欧州連合) 176 |
日本 186 |
中国 194 |
結論 196 |
第5章 ナノテクノロジーを宣伝するための報告書 198 |
アメリカ 199 |
イギリス 211 |
経済・社会研究会議 212 |
イギリス王立協会ほか 214 |
イギリス下院 219 |
EU(欧州連合) 221 |
企業関連の利害関係者 228 |
クレディ・スイス/ファースト・ボストン 228 |
『フォーブス/ウルフ・ナノテク・レポート』 230 |
スイス再保険会社 235 |
結論 239 |
第6章 ナノサイエンスの応用 241 |
計器および装置 243 |
製造および材料 245 |
農業および食物生産 252 |
エレクトロニクスおよびコンピューティング 255 |
ヘルスケア 263 |
エネルギー 273 |
贅沢品 278 |
結論 279 |
原注 6 |
略称リスト 1 |
第7章 ナノ産業およびナノ起業家 281 |
ナノテクノロジーの経済 285 |
ナノテクノロジーのビジネス 288 |
既存の多国籍企業 291 |
新興企業およびベンチャーキャピタル 294 |
パンク・ジーゲル株式指標 303 |
メリル・リンチ・ナノテク株式指標 304 |
ラックス・ナノテク株式指標 305 |
ナノシス新規株式公開の顛末 307 |
個人 313 |
ジョシユ・ウルフ(ラックス・キャピタル) 313 |
スティーヴ・ジャーヴェットソン(ドレイバー・フィッシャー・ジャーヴェットソン) 316 |
チャーリー・ハリス(ハリス・アンド・ハリス・グループ) 318 |
ナノビジネス・アライアンス 321 |
結論 326 |
第8章 非政府組織とナノ 328 |
支持派 330 |
フォーサィト研究所(F1) 331 |
分子製造研究所(IMM) |
テクノロジー憲法問題センター(CCIT) |
新フォーサイト・ナノテク研究所 責任あるナノテクノロジー・センター(CRN) 345 |
反対派 355 |
ETCグループ 355 |
グリーンピース環境トラスト 366 |
結論 371 |
第9章 ナノハザードおよびナノ毒物学 372 |
時間枠、および時間枠に応じた倫理的見積り 374 |
不安と恐怖 378 |
ナノ毒物学への投資 379 |
ナノ毒性調査入門 381 |
さまざまな懸念 383 |
ナノ粒子は生物分解されるのか? 386 |
ナノ粒子は有毒か? 390 |
リスク分析 408 |
環境上の懸念およびその倫理 412 |
結論 413 |
第10章 ナノテクノロジーの社会的および倫理的影響の研究 415 |
診断 422 |
SEINの定義 423 |
SEIN研究で利益を得るのは誰か? 428 |
警告 430 |
動機を探る 433 |
象徴としてのSEIN 436 |
進行中の研究 438 |
アメリカの大学 440 |
UCLA-ナノバンク |
サウスカロライナ大学-ナノSTS |
ミシガン州立大学 ナノテクノロジ・ビジネス・アライアンス-HEITF 445 |
SEINの状況 450 |
結論 456 |
第11章 ナノ科学技術政策形成における公共圏 459 |
呼びかけ 460 |
公衆の状況 463 |
挑戦 466 |
公共圏の定義 468 |
公共圏の構造 469 |
公共圏の状態 471 |
科学と公共圏 473 |
公衆と対抗的公衆 478 |
運動について 482 |
反遺伝子組換え作物運動 485 |
反ナノテクノロジー運動 487 |
実験 491 |
問題解決? 494 |
結論 496 |
謝辞 499 |
解説 505 |
原注 19 |
略称リスト 14 |
索引 1 |