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1.

図書

図書
International Conference on Computing in Civil and Building Engineering ; 土木学会 ; 日本建築学会
出版情報: Tokyo, Japan : Japan Society of Civil Engineers, Architectural Institute of Japan, 1991  1-20, 1-405, 1-10 p.
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2.

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図書
日本建築学会編集・著作
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2000.3  549p, 図版[16]p ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 共通編 ; 1
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3.

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東工大
目次DB

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東工大
目次DB
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会[編], 日本建築学会編集著作
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1999.6  605p, 図版4枚 ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 共通編 ; 3
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第1章 都市安全システムの機能と体制
   1.1 都市安全システムとしての捉え方 1
   1.2 本報告書の構成 2
第2章 震災の背景
   2.1 地形地質上の特性 7
   2.1.1 阪神地域の地形・地質の特徴 7
   2.1.2 阪神地域の災害と地形・地質との関わり 13
   2.1.3 まとめ 17
   2.2 地域形成プロセス 19
   2.2.1 はじめに 19
   2.2.2 災害と都市景観の復興 19
   2.2.3 地図にみる近代神戸の都市形成史 20
   2.2.4 開かれた景観形成の素地を読む 22
   2.2.5 都市景観再生に向けて 25
   2.2.6 おわりに 26
   2.3 社会経済的特性 26
   2.3.1 はじめに 26
   2.3.2 面積,土地利用,人口集中地区面積 26
   2.3.3 人口,人口密度,世帯 27
   2.3.4 産業 31
   2.3.5 純生産,所得 32
   2.3.6 人口流動 35
   2.3.7 震災被害との関係に着目した時刻別・地域別人口分布に関する分析 36
   2.4 都市整備上の特性 41
   2.4.1 はじめに 41
   2.4.2 市街化の概要と特性 42
   2.4.3 都市施設の概況 44
   2.4.4 面的基礎整備事業の履歴と特徴 45
   2.4.5 まとめと考察 53
   2.5 災害履歴と防災体制 55
   2.5.1 地域における災害履歴 55
   2.5.2 防災体制とその整備状況 57
   2.5.3 防災体制の評価 60
   2.6 地震と震動の特性 62
   2.6.1 近畿地方の地震活動度 62
   2.6.2 地震および地震動の特徴 63
   2.6.3 被災地域の震度分布 65
第3章 市街地状況と被害発生要因
   3.1 被害のマクロ統計 73
   3.1.1 被害分析のためのシステムの概要 73
   3.1.2 建築物の構造的被害の概要 75
   3.1.3 建築物の火災による被害概要 85
   3.2 統計資料からみた被災市区のマクロな地域特性 89
   3.2.1 統計に基づく地域危険度評価研究と本節の目的 89
   3.2.2 対象市区と用いた統計資料 89
   3.2.3 マクロな地域特性と火災被害の関連 90
   3.2.4 マクロな地域特性と建物被害の関連 95
   3.2.5 被災市区のマクロな地域特性のまとめ 98
   3.3 被害の地理的分布とその特徴 99
   3.3.1 建築物の構造的被害に関する分析 99
   3.3.2 建築物の火災被害に関する分析 103
   3.3.3 地震による建築物の構造的被害と火災規模との関係 128
   3.4 人的被害の発生状況 134
   3.4.1 死亡者発生の概要 134
   3.4.2 死亡者発生と建物被害等との関連分析 136
   3.4.3 町通単位での死亡者率の分析 143
   3.4.4 まとめ 150
第4章 市街地整備と防災安全性
   4.1 市街地整備と被害特性 153
   4.1.1 はじめに 153
   4.1.2 基盤整備履歴別の道路整備水準 153
   4.1.3 基盤整備履歴別の住宅の状況 157
   4.1.4 基盤整備履歴別の住宅の被害状況 157
   4.1.5 まとめ 157
   4.2 淡路島における地域状況と被害特性 163
   4.2.1 淡路島地域の被災状況と対象地区 163
   4.2.2 市街地データベース 164
   4.2.3 震災以前の市街地状況と被災実態 164
   4.2.4 市街地状況からみた被災特性 171
   4.2.5 おわりに 172
   4.3 一般街路の被害と閉塞 173
   4.3.1 はじめに 173
   4.3.2 一般街路被害の把握方法 173
   4.3.3 街路被害の状況 174
   4.3.4 街路幅員からみた街路閉塞状況 179
   4.3.5 街路閉塞の要因 182
   4.3.6 街路閉塞の救助・消化・救援等の諸活動に対する影響 183
   4.3.7 車両によってアクセスできない区域 184
   4.3.8 まとめ 185
   4.4 地下施設の被害と特徴 187
   4.4.1 地下施設被害の概要 187
   4.4.2 人間活動系地下施設の被害 190
   4.4.3 交通系地下施設の被害 194
   4.4.4 供給系地下施設の被害(共同溝) 196
   4.4.5 まとめと今後に向けての課題 198
   4.5 都市基盤施設の復旧・支援基地 199
   4.5.1 復旧・支援基地 199
   4.5.2 都市ガス復旧基地の設営 199
   4.5.3 物資の確保 200
   4.5.4 宿泊場所の確保 201
   4.5.5 搬送ルート・手段の確保 202
   4.5.6 復旧支援システム対策 203
   4.5.7 水道施設の復旧と救援 203
   4.5.8 食事および宿泊施設の確保 204
   4.5.9 問題点および今後の課題 206
第5章 緊急・応急期の対応
   5.1 緊急・応急期の位置づけ 209
   5.1.1 はじめに 209
   5.1.2 阪神淡路大震災までの緊急・応急対策の位置づけ 210
   5.1.3 阪神淡路大震災がはたした役割 210
   5.1.4 災害対応の時間的展開 211
   5.1.5 災害対応を分析するための枠組み 212
   5.1.6 災害対応で達成するべきの3つの目標 213
   5.1.7 3つの目標を達成するための災害対策 214
   5.1.8 災害対応のロジスティクス 216
   5.1.9 意思決定過程としての災害対策 216
   5.1.10 おわりに 218
   5.2 緊急対応施設の被害と応急復旧 219
   5.2.1 緊急対応施設の範囲 219
   5.2.2 市役所等の施設 222
   5.2.3 警察施設 224
   5.2.4 神戸市の消防施設 228
   5.2.5 医療機関 228
   5.2.6 教育施設 230
   5.2.7 緊急対応施設の機能保持 231
   5.3 地方自治体と地方議会での緊急対応 232
   5.3.1 はじめに 232
   5.3.2 分析にあたって利用した資料 233
   5.3.3 阪神・淡路大震災とノースリッジ地震の緊急対応の比較 234
   5.3.4 被災者対応の比較 238
   5.3.5 神戸市議会の対応 239
   5.3.6 緊急対応の比較分析 241
   5.4 災害時における情報伝達の課題―被災者の情報ニーズ― 243
   5.4.1 はじめに 243
   5.4.2 防災対策と情報 243
   5.4.3 災害情報と「処理・加工・整理」 243
   5.4.4 災害発生直後に必要な3大情報 244
   5.4.5 被災者の情報ニーズ 244
   5.4.6 大震災時における災害情報の課題 248
   5.5 消防・救助活動の実態と防災対策上の問題点 251
   5.5.1 はじめに 251
   5.5.2 震災時火災 251
   5.5.3 震災時の消防活動 252
   5.5.4 震災時の救助事案 253
   5.5.5 震災時の救助体制 254
   5.5.6 阪神間の消防体制 254
   5.5.7 消防活動上の問題 254
   5.6 救助・救出活動 256
   5.6.1 救助活動の概要 256
   5.6.2 神戸市東灘区における救助活動 258
   5.6.3 淡路島北淡町における救助活動 260
   5.6.4 まとめ 261
   5.7 災害医療の対応 262
   5.7.1 はじめに 262
   5.7.2 医療施設の災害準備状況 262
   5.7.3 医療施設の被害状況 263
   5.7.4 人的被害状況および治療成績 263
   5.7.5 被災地内傷病者搬送状況および医療機関傷病者受入れ状況 264
   5.7.6 被災地内の負傷者の流れと効率のよい応急救護所の設置 265
   5.7.7 被災地内及び被災地外への傷病者搬送 265
   5.7.8 災害時の医療情報 266
   5.7.9 おわりに 266
   5.8 供給・処理施設の応急対応 267
   5.8.1 はじめに 267
   5.8.2 電力供給施設 268
   5.8.3 ガス供給施設 272
   5.8.4 上水道施設 276
   5.8.5 下水道施設 283
   5.9 道路交通需要への対応 288
   5.9.1 はじめに 288
   5.9.2 交通管制施設の被災状況 288
   5.9.3 交通規制活動 290
   5.9.4 規制実施体制 298
   5.9.5 交通規制実施上の問題点と対応策 299
   5.10 被災建築物の被災度判定 300
   5.10.1 被災度判定の目的と意義 300
   5.10.2 被災建築物の危険度評価技術と判定制度の経緯 300
   5.10.3 被災度判定の概要 302
   5.10.4 1995年兵庫県南部地震(阪神・淡路大震災)と被災建築物の危険度判定 303
   5.10.5 カリフォルニア州における被災度判定技術と制度 306
   5.10.6 被災度判定作業と関連,類似作業 307
   5.10.7 被災度判定制度の課題 308
   5.11 被災地域外からの公的支援 310
   5.11.1 支援ということ 310
   5.11.2 支援の概要 311
   5.11.3 人的支援 313
   5.11.4 物的支援 314
   5.11.5 施設供与 317
   5.11.6 まとめ 317
   5.12 建設関連組織の対応 319
   5.12.1 地震発生直後の建設関連組織の初動体制 319
   5.12.2 建設関連組織(受注者側)の復旧支援活動 320
   5.12.3 早期復旧への教訓 326
   5.13 生活関連施設の復旧状況 328
   5.13.1 はじめに 328
   5.13.2 生活関連施設の被害と復旧状況の概要 329
   5.13.3 地域でみた生活関連施設の復旧状況の調査 330
   5.13.4 施設別にみた再開状況 332
   5.13.5 施設再開時における問題点 337
   5.13.6 復旧期における施設再開に向けての課題 337
   5.14 商業施設等の被害と復旧 339
   5.14.1 商業施設の被害 339
   5.14.2 神戸市における地域商業施設の再開状況 341
   5.14.3 地域商業施設への再開支援 342
   5.14.4 神戸市内の地域商業施設復旧要因 343
   5.14.5 まとめ 350
   5.15 企業の応急復旧 352
   5.15.1 はじめに 352
   5.15.2 企業が被った地震被害 352
   5.15.3 応急復旧 354
   5.15.4 防災対策の変化 356
第6章 被災者行動と生活復旧支援
   6.1 被災者の被害拡大防止活動 362
   6.1.1 はじめに 362
   6.1.2 住民の直後行動の概要 363
   6.1.3 被災住民の被害軽減活動の概要 363
   6.1.4 被害軽減貢献度に関連する要因の整理 365
   6.1.5 被害軽減貢献度への影響要因 367
   6.1.6 まとめ 368
   6.2 被災後の空間的移動とその課題 370
   6.2.1 発災後の時間経過と移動ニーズ 370
   6.2.2 アンケート調査にみる移動ニーズ 370
   6.2.3 道路被害と移動ニーズに伴う交通問題 378
   6.2.4 災害時の空間的移動の管理 383
   6.3 避難所の生活と運営 387
   6.3.1 避難の概要 387
   6.3.2 避難所の生活 387
   6.3.3 避難所の運営 391
   6.3.4 非公式避難所<テント村>の調査概要 393
   6.3.5 テント村の定義と全体概要 393
   6.3.6 テント村形成過程 394
   6.3.7 まとめ 395
   6.4 被災者の転居行動 396
   6.4.1 はじめに 396
   6.4.2 被災後の住宅選択 396
   6.4.3 移転行動 398
   6.4.4 必要な再建支援策 400
   6.4.5 自力仮設での応急居住 400
   6.4.6 まとめ 401
   6.5 仮設住宅の建設と居住環境 403
   6.5.1 応急仮設住宅の設置基準 403
   6.5.2 阪神・淡路大震災の応急仮設住宅のタイプ 404
   6.5.3 建設システム 406
   6.5.4 居住者管理システム 410
   6.5.5 事業用仮設住宅 412
   6.6 緊急・救援物資の輸送 413
   6.6.1 はじめに 413
   6.6.2 救援物資の流れ 413
   6.6.3 救援物資輸送上の問題点 417
   6.6.4 食糧輸送の流れ 418
   6.6.5 日常生活物資の輸送 418
   6.6.6 今後の課題 419
   6.7 災害ボランティアによる被災者支援活動 421
   6.7.1 はじめに 421
   6.7.2 ボランティア本部の活動 421
   6.7.3 避難所におけるボランティア活動実態 426
   6.7.4 阪神淡路大震災におけるボランティア活動の特徴 432
   6.8 災害弱者の被災と支援 434
   6.8.1 地震後の被災者の交通問題 434
   6.8.2 視覚障害者のための防災支援システム 436
   6.8.3 FAX記録に基づく視覚障害者の支援の要望と活動 438
   6.8.4 阪神・淡路大震災における下肢障害者の避難行動 441
   6.9 被災者の自立と心のケア 448
   6.9.1 はじめに 448
   6.9.2 防災学にとっての「こころのケア」 448
   6.9.3 災害者ストレスの重層性 449
   6.9.4 被災者の視点からの災害対応 450
   6.9.5 建物被害が心に与えた影響 453
   6.9.6 人的被害別にみた考察 453
   6.9.7 建物被害別にみた考察 453
   6.9.8 建物・人的被害と心の被害の関係 454
   6.9.9 まとめ 455
   6.10 生活情報の需給バランス 456
   6.10.1. はじめに 456
   6.10.2 神戸市からの情報提供手段の概要 457
   6.10.3 被災者の情報ニーズとその推移 458
   6.10.4 情報発信内容とその推移 460
   6.10.5 震災復旧期の情報需給バランス 465
   6.10.6 まとめ 466
第7章 復旧・復興期の対応
   7.1 震災廃棄物の処理 470
   7.1.1 震災廃棄物の区分 470
   7.1.2 震災廃棄物の発生状況 470
   7.1.3 震災廃棄物処理に対する行政の取組み 471
   7.1.4 倒壊家屋等の解体・処理の流れ 472
   7.1.5 建物等の解体・処理作業の状況 472
   7.1.6 震災廃棄物の輸送 477
   7.1.7 公共公益系施設における事例―鉄道― 488
   7.2 供給処理施設の復旧・復興 488
   7.2.1 供給処理施設の復旧・復興の位置付け 488
   7.2.2 電力システムの復旧・復興 490
   7.2.3 都市ガスシステムの復旧・復興 491
   7.2.4 電話.通信システムの復旧・復興 493
   7.2.5 上水道システムの復旧・復興 496
   7.2.6 下水道システムの復旧・復興 497
   7.3 復旧活動のシステムとしての防災GIS 499
   7.3.1 はじめに―物理的課題と社会的課題のインターフェースとしての災害情報課題 499
   7.3.2 災害情報処理の事例―Ⅰ:被災家屋の解体撤去業務のコンピュータ化による行政支援 501
   7.3.3 災害情報処理の事例―Ⅱ:家屋瓦礫撤去調査 504
   7.3.4 災害情報処理の事例―Ⅲ:研究的活用―西宮市における都市災害のGIS多重分析 504
   7.3.5 防災情報システムの課題 506
   7.3.6 むすび 507
   7.4 復興計画・ビジョンとその策定過程 508
   7.4.1 被災地の復旧・復興の時期区分 508
   7.4.2 神戸市の都市復興への対応 509
   7.4.3 西宮市の都市復興への対応 517
   7.4.4 芦屋市の都市復興への対応 519
   7.4.5 兵庫県の都市復興への対応 521
   7.4.6 国における都市復興への対応 528
   7.4.7 復興計画・ビジョンとその策定過程 529
   7.5 経済復興への支援 533
   7.5.1 経済被害の状況 533
   7.5.2 経済復興への支援活動 537
   7.5.3 支援活動の効果及び問題点 537
第8章 今後の都市安全システムに向けて
   8.1 震災の時空間的連鎖構造 546
   8.1.1 震災の波及と連関 546
   8.1.2 ライフライン被害の相互連関 549
   8.2 災害の抑制要因 554
   8.2.1 抑制要因に注目する意義 554
   8.2.2 抑制要因の代表的な事例 555
   8.2.3 抑制要因の時空間連関 566
   8.2.4 抑制要因に学ぶ地震防災への教訓 567
   8.3 都市安全システムへの教訓 570
   8.3.1 社会基盤の耐震安全性改善への方策 571
   8.3.2 安定した社会基盤としてのコミュニティ改善への課題 576
   8.3.3 行政および住民のための地震情報システム 581
   8.3.4 震災体験の継承 586
   8.3.5 地震防災上の戦略的課題 589
   8.4 課題と提言の整理 596
   8.4.1 時空間マトリックスによる課題の整理 596
   8.4.2 緊急時の個人・世帯,地域での問題 598
   8.4.3 緊急時の自治体,国での問題 599
   8.4.4 応急時の個人・世帯,地域での問題 599
   8.4.5 応急時の自治体,国での問題 600
   8.4.6 復旧復興時の個人・世帯,地域での問題 601
   8.4.7 復旧復興時の自治体,国での問題 602
   8.4.8 企業での問題 602
   8.4.9 国際社会への対応での問題 603
   8.4.10 全般的な問題 604
第1章 都市安全システムの機能と体制
   1.1 都市安全システムとしての捉え方 1
   1.2 本報告書の構成 2
4.

図書

図書
compiled by Japan Society of Civil Engineers and Architectural Institute of Japan
出版情報: Tokyo : Japan Society for the Promotion of Science, 1974  174 p. ; 26 cm
所蔵情報: loading…
5.

図書

図書
prepared by Conference Editorial Committee
出版情報: Tokyo : Kozo System, c1991  x, 458 p. ; 27 cm
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6.

図書

図書
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編
出版情報: 東京 : 土木学会 , 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1998.3  577p ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 共通編 ; 2
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目次情報:
1編地震・地震動 / 日本地震学会, 土木学会 [編]
2編地盤・地質 / 地盤工学会 [編]
1編地震・地震動 / 日本地震学会, 土木学会 [編]
2編地盤・地質 / 地盤工学会 [編]
7.

図書

図書
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編
出版情報: 東京 : 土木学会, 1996.12-  冊 ; 31cm
所蔵情報: loading…
8.

図書

図書
東日本大震災合同調査報告書編集委員会 [編]
出版情報: 東京 : 丸善出版 (発売), 2013.7-  冊 ; 26cm
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