はしがき 3 |
推薦の言葉 4 |
執筆者一覧 6 |
第1編 基礎編 |
第1章 教育情報システム/オーバービュー 3 |
1.教育情報システム(EIS) 3 |
2.何のための機械化か 3 |
3.EISの変遷 3 |
3.1 コンピュータ以前 3 |
3.2 初期CAI 3 |
3.3 人工知能の導入 4 |
3.4 シミュレーション型教育 4 |
3.5 協調型学習 5 |
3.6 ネット時代とEIS 5 |
4.教育パラダイムの変革とEIS 6 |
4.1 情報化時代の教育理念 6 |
4.2 パラダイムシフトとEISの対応 6 |
5.今後の動向と課題 7 |
5.1 ネット時代の教室 7 |
5.2 Webの課題 8 |
5.3 知的、教育的処理の高度化 8 |
第2章 AI技術 9 |
第1節 探索 9 |
1.Alにおける探索 9 |
2.状態空間グラフ 9 |
3.探索アルゴリズムの基本形 10 |
4.最適解探索 10 |
5.ヒューリスティック探索 11 |
6.記憶量限定探索 12 |
7.ゲーム木探索 12 |
第2節 知識表現 13 |
1.はじめに 13 |
2.知識表現の概要 13 |
3.代表的な知識表現法 13 |
3.1 プロダクションルール 13 |
3.2 セマンティックネット 14 |
3.3 フレームシステム 15 |
3.4 論理と論理プログラミング 16 |
第3節 推論技術 17 |
1.はじめに 17 |
2.前向き推論と後ろ向き推論 17 |
3.演繹推論と帰納推論 18 |
4.単調推論と非単調推論 19 |
5.厳密な推論と曖昧な推論 19 |
6.定量的推論と定性的推論 19 |
第4節 知識ベースシステム 21 |
1.はじめに 21 |
2.知識ベースシステムの構成と特長 21 |
2.1 構成 21 |
2.2 特長 21 |
3.具体例と分類 22 |
3.1 具体例 22 |
3.2 分類 22 |
3.3 知識の分類 23 |
4.知識ベースシステム構築支援ツール 23 |
5.新しい動向 24 |
第5節 エージェント 25 |
1.Alにおけるエージェント 25 |
1.1 概念のレベルの用法 25 |
1.2 応用のレベルの用法 25 |
1.3 実装のレベルの用法 25 |
2.マルチエージェントの交渉モデル 26 |
3.エージェント指向インタフェース 26 |
4.エージェント指向プログラミング 26 |
5.エージェントの協調アーキテクチャ 26 |
6.教育システムへの応用 28 |
6.1 教育システムの協調アーキテクチャ 28 |
6.2 擬人化エージェントによる協調学習支援 28 |
第6節 オントロジー 29 |
1.はじめに 29 |
2.オントロジーの定義 29 |
3.オントロジーの例 29 |
4.オンとロージーの役割 31 |
4.1 オントロジーの効用 31 |
4.2 オントロジーの3レベル 31 |
5.オントロジーの応用 32 |
5.1 学習支援システム 32 |
5.2 その他の応用 32 |
第2編 認知工学 |
第3章 認知・モデル 35 |
第1節 認知と理解 35 |
1.認知 35 |
2.認知研究からみた教授・学習研究 35 |
3.近年の学びの考え方 36 |
4.理解に関するいくつかの成果 37 |
4.1 学習スキル 37 |
4.2 認知的モニタリング 37 |
4.3 理解プロセスの終了 37 |
5.まとめ 38 |
第2節 分散認知とエージェント 39 |
1.分散認知とは 39 |
2.分散認知の例 39 |
2.1 海軍の艦船の航行作業 39 |
2.2 航空機のコックピットとパイロットの行為 39 |
3.分散と協調過程における認知 40 |
4.分散人工知能(エージェントモデル) 40 |
4.1 エージェントとは 40 |
4.2 エージェントの仕組み 40 |
4.3 協調とネゴシエーションの形態 42 |
第3節 状況論 43 |
1.はじめに 43 |
2.状況的認知 43 |
2.1 正統的周辺参加 43 |
2.2 反復的産出 43 |
3.環境・文脈問題 44 |
3.1 動的平衡系 44 |
3.2 アフォーダンス 44 |
4.「自己」の境界 45 |
4.1 観察者の視点 45 |
4.2 環境の構成素としての主体 45 |
第4節 遺伝的アルゴリズム 47 |
1.遺伝的アルゴリズムとは 47 |
2.組合せ最適化 47 |
3.遺伝的アルゴリズムの基本的な流れ 47 |
4.見やすい無向グラフ描画への適用 48 |
5.得られた結果の無向グラフ 50 |
第5節 ニューラルネットワーク 51 |
1.はじめに 51 |
2.階層型ニューラルネットワーク 51 |
2.1 ニューロンのモデル化 51 |
2.2 ニューラルネットワークの構造の決定 52 |
2.3 結合強度の調整(ネットワークの学習) 52 |
2.4 BP法による結合強度とバイアスの修正 53 |
2.5 ニューラルネットワークの性能評価 53 |
3.教育システムへの応用 54 |
3.1 ハイパー空間の構造 54 |
3.2 NNの入力データと出力データ 54 |
3.3 NNの学習 54 |
3.4 システムの振る舞い 54 |
3.5 NNを用いることの意義 54 |
第6節 学習とその支援技術 55 |
1.学習とは 55 |
2.問題解決支援 55 |
2.1 メディアの学習支援機能 55 |
2.2 問題解決過程での意味 56 |
3.知識獲得 57 |
3.1 知識獲得技術の分類 57 |
3.2 知識獲得の基本戦略 57 |
3.3 最近の知識獲得理論 58 |
第4章 HCI 61 |
第1節 入出力インタフェースの変遷 61 |
1.マンマシンインタフェースからヒューマンインタフェースへ 61 |
2.インテリジェントインタフェース 61 |
3.ネットワークとインタフェース 61 |
4.入出力方式の変遷 62 |
4.1 大型計算機センター方式の時代 62 |
4.2 パーソナルコンピュータの誕生 62 |
4.3 パーソナルコンピュータの普及 63 |
5.入出力機器の多様化と教育利用 63 |
5.1 タブレットの各方式 63 |
5.2 タブレットの教育利用 63 |
第2節 認知的インタフェース 65 |
1.はじめに 65 |
2.認知的インタフェースの定義 65 |
3.人間の認知過程の計測 65 |
3.1 プロトコル分析 66 |
3.2 ビデオ分析 66 |
3.3 その他客観的データ計測 66 |
4.人間の認知モデル 66 |
5.DMI(直接操作型インタフェース) 67 |
6.教育システムにおける認知的インタフェース 68 |
第3節 マルチモーダルインタフェース 70 |
1.認知的インタフェースからマルチモーダルインタフェースへ 70 |
2.基礎としての人間計測 視覚 70 |
2.1 アイカメラ 70 |
2.2 視覚計測の概括 71 |
3.基礎としての人間計測 触覚と操作 71 |
4.習熟 71 |
5.ユーザモデル 72 |
6.予備的なインタフェースの構築 72 |
6.1 視線移動を用いたコミュニケーション 72 |
6.2 Flipper Game 73 |
6.3 ムービングウィンドウ 73 |
7.展望 73 |
8.教育システムとマルチモーダルインタフェース 73 |
第4節 インタフェースの未来 75 |
1.バーチャルリアリティ 75 |
2.バーチャルリアリティと教育システム 75 |
2.1 マイクロワールドをVR/VE上に実現 75 |
2.2 訓練システム等での操作系の訓練環境を提供 75 |
2.3 協調学習環境/グループ学習支援環境を提供 75 |
3.バーチャルユニバーシティ 76 |
4.ノンバーバルインタフェース 76 |
5.GUIとPUI 76 |
第3編 グループ学習・協調学習 |
第5章 協調学習 79 |
第1節 構成主義と協調学習 79 |
1.構成主義的学習観 79 |
2.教育におけるコンピュータ利用 79 |
3.構成主義に基くコンピュータ利用の例 80 |
第2節 協調学習の認知理論 83 |
1.個人能力還元主義の伝統 83 |
2.参加としての学習 83 |
3.「分散知」の協調支援 84 |
4.「協調支援」の難しさ 85 |
5.「協調的会話」から「協調的学習」へ 85 |
第3節 協調(共同)学習の理論と実践 87 |
1.共同学習:その形態と理論 87 |
1.1 共同学習的形態 87 |
1.2 因果的なメカニズム 88 |
2.共同学習から協調学習へ 88 |
2.1 知識観・学習観の変化 88 |
2.2 協調学習の実践 89 |
3.おわりに 90 |
第6章 CSCL 91 |
第1節 CSCL 91 |
1.はじめに 91 |
2.研究の多様性と背景 92 |
3.研究課題 93 |
3.1 協調学習のためのツール~Virtual Schoolと学習課題達成支援ツール~ 92 |
3.2 参加者やその役割の一部の代行~ICSCL~ 93 |
4.今後の課題 94 |
第2節 CSCW 95 |
1.CSCWとグループウェア 95 |
2.共同作業とは 95 |
2.1 共同作業の辞書的意味 95 |
2.2 共同作業の性質 95 |
3.共同作業とコミュニケーション 96 |
3.1 共同作業に関連する基本的要素 96 |
3.2 共同作業におけるコミュニケーション 96 |
4.共同作業支援の基本概念 97 |
4.1 共有情報と共同作業空間の提供 97 |
4.2 調整手順の提供 97 |
4.3 コミュニケーション支援 98 |
5.グループウェアの実現技術 98 |
第3節 グループ学習支援環境 99 |
1.学習形態 99 |
1.1 学習の科学的分析 99 |
1.2 授業における相互作用 99 |
2.グループ学習 100 |
2.1 教育目標 100 |
2.2 グループ構成 100 |
3.グループ学習支援環境 101 |
3.1 教師付支援環境 101 |
3.2 コンピュータ支援環境 101 |
第4編 教育学習訓練システム |
第7章 CAIとITS 105 |
第1節 アーキテクチャの変遷 105 |
1.はじめに 105 |
2.CAIのアーキテクチャ 105 |
3.ITSの出現 106 |
4.ITSのアーキテクチャ 107 |
4.1 学習者モデルと教材知識 107 |
4.2 指導方略 108 |
第2節 知的マイクロワールド 109 |
1.マイクロワールド 109 |
1.1 マリクロワールドと探究学習 109 |
1.2 マイクロワールドの分類 110 |
2.知的マイクロワールドに向けて 111 |
2.1 マイクロワールドの問題点 111 |
2.2 知的マイクロワールドへの試み 111 |
2.3 ILEと知的マイクロワールド 112 |
第3節 ITSにおけるマルチメディア 113 |
1.マルチメティアと教育効果 113 |
1.1 文字と画像の統合 113 |
1.2 文字と音声の統合 113 |
1.3 音声と画像の統合 113 |
1.4 自然なインタラクション 113 |
2.マルチメティアITS 113 |
3.マルチメテイアITSの例 115 |
第4節 ITSにおける対話支援 115 |
1.対話指導に基づく学習支援システム 117 |
2.対話支援型ITSの特徴 117 |
3.学習支援システムの設計方針 117 |
4.定性推論による対話内容の生成 118 |
5.対話戦略の選定 119 |
6.類似系を用いた理解支援 119 |
6.1 系の部分化による理解支援 120 |
6.1 系の単純化による理解支援 120 |
7.おわりに 120 |
第5節 ITSのためのオーサリング環境 121 |
1.オーサリング環境の必要性 121 |
2.機能と要素技術 121 |
2.1 作業の簡単化 121 |
2.2 教育方針の反映 121 |
3.英語の知的学習支援環境HELEN 121 |
3.1 CAI/ITSの設計方針と実現方法 121 |
3.2 オーサリング環境の設計方針と実現方法 122 |
3.3 HELENの構成 122 |
3.4 オーサリングの流れ 122 |
4.おわりに 124 |
第6節 発見学習支援 125 |
1.はじめに 125 |
2.発見学習の支援環境 125 |
3.発見学習支援環境の構成例 126 |
3.1 問題と仮説の表現とその意味 126 |
3.2 学習の流れ 126 |
3.3 操作空間のメタ知識と意図の推定 127 |
3.4 仮説空間の基本演算と誤り診断 127 |
3.5 間違いの局所化と支援 127 |
3.6 支援の例 127 |
4 おわりに 128 |
第8章 ILE 129 |
第1節 ILEとは 129 |
1.はじめに 129 |
2.ILEの特徴と形態 129 |
2.1 ILEの特徴 129 |
2.2 ILEの形態 130 |
3.教育的側面からみた位置づけ 130 |
3.1 発見的学習とILE 130 |
3.2 学習者主導とILE 130 |
3.3 構成主義とILE 130 |
3.2 学習過程とILE 130 |
4.システム的側面からみた位置づけ 130 |
4.1 マイクロワールドとILE 131 |
4.2 環境型CAIとILE 131 |
5.ILEの要素技術 131 |
5.1 ハイパーメディア技術 131 |
5.2 マルチメディア技術 131 |
5.3 バーチャルリアリティ技術 132 |
6.ILEの研究事例 132 |
第2節 ILEの教育的な特徴 133 |
1.はじめに 133 |
2.ILEと学習観の変化 133 |
2.1 学習観の変化の概要 133 |
2.2 古典的な学習観から認知的学習観へ 133 |
2.3 状況論的学習観 133 |
3.教育的な特徴 134 |
4.特徴からみたILEの例 135 |
4.1 外化の支援 135 |
4.2 協調活動の支援 136 |
第3節 ILEとマルチメディア 137 |
1.マルチメティア利用の背景 137 |
2.マルチメティアの特徴とILE 137 |
2.1 マルチメディアの特徴 137 |
2.2 マルチメディア利用のILE 138 |
2.3 マルチメディア処理技術 139 |
3.システム事例 139 |
4.まとめ 140 |
第4節 ハイパーメディアにおける学習支援 141 |
1.ハイパーメディア教材 141 |
2.ハイパー空間における学習 141 |
2.1 探究学習 141 |
2.2 難しさ 142 |
3.学習支援 142 |
3.1 ノード探索支援 142 |
3.2 ナビゲーション支援143 |
3.3 再考支援 144 |
第5節 インターネット・仮想現実 145 |
1.インターネットとCAI 145 |
1.1 グローバル性 145 |
1.2 マルチメディア性 145 |
1.3 双方向性 145 |
1.4 同時性 145 |
2.ネットワーク型CAIシステム 145 |
2.1 黎明期 145 |
2.2 現在 145 |
2.3 将来 146 |
3.CAIシステムにおける仮想現実 146 |
4.システム例 147 |
4.1 システムの概要 147 |
4.2 学習例 147 |
5.まとめ 148 |
第6節 ゲーム・シミュレーション 149 |
1.はじめに 149 |
1.1 ゲーム・シミュレーションとは 149 |
1.2 ゲーム・シミュレーションの形態 149 |
2.シミュレーションの特徴 149 |
3.ゲームの特徴 150 |
4.ゲーム型教育システム 150 |
4.1 学習環境埋め込み型システム 151 |
4.2 ゲームインターフェイス型システム 151 |
4.3 アトラクティブネス埋め込み型システム 151 |
5.システム事例 151 |
5.1 WEST 151 |
5.2 WUSOR 151 |
5.3 JULASSIC 152 |
第9章 教育支援システムの開発環境、プログラミング環境、システム評価 153 |
第1節 教育支援システムの構成 153 |
1.はじめに 153 |
2.教育支援システム構成 153 |
3.情報処理機能 154 |
4.情報通信機能 155 |
5.情報管理 155 |
第2節 ハードウェア環境、ソフトウェア環境、ツールキット 157 |
1.概要 157 |
2.ハードウェア環境 157 |
3.ソフトウェア環境 159 |
4.プログラミング言語 160 |
4.1 CおよびC++ 160 |
4.2 Visual CおよびVisual C++ 161 |
4.3 N88BASIC 161 |
4.4 F-BASIC 161 |
4.5 Visual Basic 161 |
4.6 LOGO 161 |
4.7 JAVA 161 |
4.8 FORTRAN(FORmula TRANslator) 161 |
4.9 PROLOG 161 |
5.情報通信 161 |
5.1 Telnet(TELcommunication NETwork) 162 |
5.2 FTP(File Transfer Protocol) 162 |
5.3 電子メール(E-mail) 162 |
5.4 WWW(World Wide Web)とホームページ 162 |
6.情報管理 163 |
7.教材作成支援ツール 163 |
7.1 シミュレーションとしての活用例 163 |
7.2 CADとしての活用例 163 |
7.3 WWWとしての活用例 163 |
第3節 オーサリングシステム 165 |
1.はじめに 165 |
2.オーサリングとオーサリングシステム 165 |
3.簡易オーサリング支援ツール 165 |
4.オーサリング支援ツール 165 |
5.CAI型オーサリングシステム 166 |
6.マルチメティア型オーサリングシステム 166 |
7.ハイパーメティア型オーサリングツール 167 |
8.知的CAI型オーサリングシステム 167 |
9.VOD型オーサリングシステム 167 |
10.DVD型オーサリングシステム 168 |
11.市販のオーサリングシステム 168 |
11.1 NTTソフトウエア(株) 168 |
11.2 富士通(株) 168 |
11.3 ソニー(株) 168 |
11.4 シャープシステムプロダクト(株) 168 |
11.5 ダイキン工業(株) 168 |
第4節 教育支援システムの利用方法と開発環境 169 |
1.概要 169 |
2.授業の形式 169 |
3.教材との関わり方 170 |
3.1 情報収集型学習 170 |
3.2 質疑応答型 170 |
3.3 情報蓄積編集型学習 171 |
4.学習の進め方 171 |
第5節 教育支援システムの評価 173 |
1.概要 173 |
2.開発コスト 173 |
3.管理運用 174 |
4.使い易さ 174 |
5.教育効果 175 |
6.知的資産の継承性 175 |
第10章 企業内教育 177 |
第1節 企業内教育の理念と理論 |
1.はじめに 177 |
2.インストラクショナルテザインの唱える教育 177 |
3.求められる新しい企業内教育 178 |
4.企業内教育の評価 178 |
4.1 Level 1反応(Reaction) 179 |
4.2 Level 2学習(Learning) 179 |
4.3 Level 3行動(Behavior) 179 |
4.4 Level 4業績(Results) 180 |
第2節 企業内教育のシステム化:展望 181 |
1.はじめに 181 |
2.テクノロジー利用による企業内教育研修システム(TBTシステム) 181 |
2.1 CBT(Computer-Based Training)システム、CBI(Computer-Based Instruction)システム 182 |
2.2 WBT(Web Based Training)システム 182 |
2.3 EPSS(Electronic Performance Support Systems) 184 |
2.4 WBPSS(Web-Based Performance Support Systems) 184 |
第3節 我が国の代表的な企業内教育システム例 185 |
1.NECの開発・実践事例 185 |
1.1 Cultiivaの機能 185 |
1.2 Cultiivaの実践事例 185 |
2.NECソフトウェアの開発・実践事例 186 |
2.1 JCYNES教育バージョンの機能 186 |
2.2 JCYNESの実践事例 186 |
3.NTTの開発・実践事例 186 |
3.1 CALsurfの機能 186 |
3.2 CALsurf実践事例 187 |
3.3 Xcalat 187 |
4.三菱商事の企業実践事例 187 |
5.日本ユニシスの開発・実践事例 187 |
5.1 VirtualCampusの機能 187 |
5.2 ViertualCampusの実践事例 188 |
6.我が国のWBTシステム一覧表 188 |
第4節 海外での代表的な企業内教育システム例 193 |
1.はずめに 193 |
2.全体のトレンド 193 |
3.米国における教育の情報化の動向 193 |
3.1 米国における人的資源開発の方向性 193 |
3.2 米国での教育の情報化の動向 194 |
4.個別の企業導入事例 194 |
4.1 コンパック・コンピュータ社 194 |
4.2 カイザーパーマネント社 194 |
4.3 シーメンス社 195 |
4.4 エーサーコンピュータ社 195 |
4.5 ヒューゴ・ボス社 195 |
4.6 SAP社 195 |
5.今後の方向性 195 |
5.1 標準化 195 |
5.2 Performance Support Systemsへの移行 196 |
5.3 人的資源管理システムとの統合 196 |
第5編 ネットワークと教育 197 |
第11章 ネットワーク技術 199 |
第1節 ネットワークの変遷 199 |
1.ネットワークの広がり 199 |
2.ネットワークの接続形態 200 |
第2節 情報ネットワークの基礎技術 201 |
1.情報の表現と通信速度 201 |
2.伝送媒体 201 |
3.伝送方式と符号化 202 |
3.1 ブロードバンド方式 202 |
3.2 ベースバンド方式 202 |
4.OSI基本参照モデルとLANの標準化 203 |
4.1 OSとネットワーク機能 203 |
4.2 OSI基本参照モデル 203 |
4.3 LANの標準化 204 |
5.LANの通信技術 204 |
第3節 インターネット技術 205 |
1.インターネットアーキテクチャ 205 |
1.1 設計思想 205 |
1.2 ルータ 205 |
1.3 階層モデル 205 |
1.4 IPデータグラム 206 |
2.IPアドレス体系 206 |
2.1 基本的なIPアドレス 206 |
2.2 特別なIPアドレス 207 |
3.IPアドレスと名前 207 |
4.次世代インターネット技術に向けて 208 |
第4節 ネットワークサービス 209 |
1.ネットワークサービスの分類 209 |
2.サーバワライアントモデル 209 |
3.遠隔利用サービス 209 |
3.1 リモート端末 209 |
3.2 ファイル転送 209 |
4.コミュニケーションツール 209 |
4.1 電子メール 209 |
4.2 ネットニュース 210 |
4.3 チャット 211 |
5.情報共有 211 |
5.1 Word・Wide Web(WWW) 211 |
6.ネットワーク管理に関するサービス 212 |
6.1 DNS 212 |
6.2 DHCP 212 |
第5節 マルチメディア通信 213 |
1.マルチキャスト通信 213 |
1.1 マルチキャスト通信の概s 213 |
1.2 グループ管理 213 |
1.3 マルチキャスト経路制御 214 |
1.4 ホスト計算機でのマルチキャストパケットの処理 214 |
2.マルチメディアデータトランスポートプロトコル 215 |
2.1 RTP 215 |
2.3 インターネット上でのRTPの利用 215 |
3.マルチメディア通信アプリケーション 215 |
3.1 MBone 215 |
3.2 マルチメディア通信用のアプリケーション 216 |
3.3 セッション情報の管理 216 |
第6節 マルチメディアアプリケーション開発環境 217 |
1.はじめに 217 |
2.クライアントサイド技術 217 |
2.1 オブジェクトの埋め込み 217 |
2.2 ストリーミング再生 218 |
2.3 同期再生 218 |
3.サーバサイド技術 218 |
3.1 アプリケーションサーバ 218 |
3.2 CGIとサーバーサイドスクリプト 219 |
3.3 セッション 219 |
3.4 データベースとの接続 220 |
3.5 サーバサイドコンポーネント 220 |
4.まとめ 220 |
第12章 WWW応用 221 |
第1節 WWWでの表現による学習 221 |
1.学校教育が直面する教育課 221 |
2.「総合的な学習の時間」と情報を表現する学習 221 |
3.新学習指導要領に見る情報を表現する学習 222 |
4.情報を表現する学習の学習指導における困難点 223 |
5.情報を表現する活動の情報教育としての価値 223 |
6.WWWで表現する学習の留意点 224 |
第2節 教育用素材・教材データペース 225 |
1.WWWを用いた学習活動 225 |
2.WWWによる教育情報提供 225 |
3.教育用リンク集の要件 225 |
4.教育用リンク集に登録するサイト情報収集における課題 226 |
5.教育用リンク集の維持における課題 226 |
6.素材・教材データベース 227 |
7.素材・教材データベースの課題 227 |
8.素材データベースにおける情報管理 228 |
第3節 既存WWW上の資料の教材としての利用 229 |
1.調べ学習とWWW 229 |
2.WWWの特微と利用上の困難 229 |
3.調べ活動への支援 230 |
4.WWW利用の方法と支援の例 230 |
4.1 利用のためWWWを作成 230 |
4.2 リンク集 231 |
4.3 漢字かな変換と有害情報フィルタリング 232 |
4.4 検索エンジンによる検索 232 |
5.おわりに 232 |
第4節 情報検索・フィルタリング 233 |
1.WWW上の検索サービス 233 |
1.1 ディレクトリ型サービス 233 |
1.2 ロボット型サーチエンジン 233 |
1.3 検索サービスの連携 233 |
2.情報検索システムにおける検索技術 234 |
2.1 キーワード検索法 234 |
2.2 全文検索法 234 |
3.全文検索を高度化する技術 234 |
3.1 ベクトル空間モデル 235 |
3.2 確率モデル 235 |
3.3 適合性フィードバック 235 |
3.4 文書構造の検索への応用 235 |
3.5 日本語文書の検索 235 |
4.情報フィルタリング 235 |
4.1 有用情報フィルタリング 235 |
4.2 有害情報フィルタリング 235 |
第5節 インターネット上の教育システム 237 |
1.概要 237 |
2.ITS技術との関連 237 |
3.双方向性 238 |
4.教育リソースの流通と標準化 238 |
第13章 遠隔教育 241 |
第1節 SCS 241 |
1.衛星通信と遠隔教育 241 |
2.放送型の遠隔教育システム 241 |
3.教育交流ネットワーク 241 |
4.複数局交流方式 241 |
5.SCSの構成と機能 241 |
6.SCSの利用 244 |
第2節 大学における遠隔教育 245 |
1.まえがき 245 |
2.ネットワークと遠隔講議システム 245 |
2.1 遠隔講議・会議室と通信設備 245 |
2.2 遠隔教育 246 |
3.画像 246 |
4.音声 247 |
5.学習者側 247 |
6.教官側 248 |
第3節 企業内教育における遠隔教育 249 |
1.企業内遠隔教育のパラダイム 249 |
1.1 企業内遠隔教育のニーズ 249 |
1.2 企業内遠隔教育の発展の経過 249 |
2.企業内衛星通信利用型遠隔教育 249 |
2.1 対称型1対N衛星多地点TV会議方式 249 |
2.2 非対称型映像片方向衛星TV放送 250 |
3.企業内オンライン教育 250 |
3.1 Web-basedオンライン教育システムの機能 250 |
3.2 Web-basedオンライン教育の運営 251 |
3.3 ストリーミングビデオのWeb配信 251 |
3.4 パフォーマンスサポートシステムとナレッジ・マネージメント 251 |
4.広帯域ネットワークによる協働型研修 251 |
5.企業内遠隔教育のISD 252 |
5.1 ISD 252 |
5.2 ネットワークの利点の活用 252 |
第4節 遠隔協調学習 253 |
1.協調形式の遠隔学習 253 |
2.映像情報を主体とする遠隔授業:遠隔ダンス指導 253 |
3.音声情報を主体とする遠隔授業:遠隔合唱指導 255 |
4.空間作業を主体とする遠隔授業:遠隔パソコン組立指導 255 |
5.まとめと今後 256 |
第6編 情報教育 257 |
第14章 情報処理教育 259 |
第1節 情報処理教育と情報リテラシー 259 |
1.情報処理教育発展の経緯 259 |
1.1 国の施策と大学の動き 259 |
1.2 プログラミング言語教育の経緯 259 |
1.3 情報処理教育から情報教育へ 259 |
2.プログラミング言語教育 259 |
2.1 プログラミング言語教育の考え方 259 |
2.2 プログラミング言語教育を行う段階 260 |
2.3 プログラミング言語の役割 260 |
3.情報リテラシー 260 |
3.1 情報リテラシーとは 260 |
3.2 専門情報教育と情報リテラシー 261 |
4.CS教育カリキュラムJ97 261 |
4.1 J97の目標 261 |
4.2 CSリテラシー科目の例 261 |
第2節 情報処理教育システム 263 |
1.情報処理教育 263 |
2.日本に於ける情報処理教育の歴史 263 |
3.教育の内容 263 |
3.1 入門的な操作に関する教育 263 |
3.2 コンピュータ環境の教育 263 |
3.3 プログラミング教育 264 |
3.4 問題解決教育 264 |
3.5 その他 264 |
4.教育支援手法の変遷 264 |
4.1 教場に於けるリアルタイムの教育支援 264 |
4.2 教育に於ける個人支援 264 |
5.情報処理教育の変遷 265 |
6.新しい情報処理教育のデッサン 265 |
第3節 コンピュータリテラシー教育 267 |
1.はじめに 267 |
2.コンピュータリテラシー教育におけるコンピュータとは何か 267 |
3.コンピュータリテラシー教育のための学習形態と学習環境 268 |
3.1 コンピュータ対話型学習 268 |
3.2 自己学習形式 269 |
4.まとめ 270 |
第4節 ネットワークリテラシー教育 271 |
1.ネットワークリテラシーとは 271 |
2.インターネット活用に関する教育 271 |
2.1 インターネットの活用 241 |
2.2 電子メールによる情報交換 271 |
2.3 Webによる情報検索と情報発信 271 |
3.ネットワーク社会の問題点に対する教育 272 |
3.1 個人情報の流出 272 |
3.2 著作権とディジタル情報 272 |
3.3 コンピュータウイルス 273 |
4.情報セキュリティと情報倫理に関する教育 273 |
4.1 パスワードに対する教育 273 |
4.2 ネチケットの教育 273 |
4.3 情報倫理教育 274 |
第5節 メディアリテラシー教育 275 |
1.メディアリテラシーとは 275 |
2.メディアのリテラシー 275 |
3.メディアを利用した教育 275 |
3.1 伝統的な集合・一斉教育 275 |
3.2 効果への期待 275 |
3.3 態度の変革の必要性 276 |
3.4 内的動機付けへ 276 |
4.バーチャルリアリティの利用 276 |
4.1 バーチャルリアリティとシミュレーションの必要性 276 |
4.2 メンタルモデルの必要性 276 |
4.3 バーチャルとリアルのバランス 277 |
5.サイバースペースとボイスチャットの利用 277 |
6.メティアリテラシーと教育改革へ 277 |
7.必要になったメディアリテラシー 277 |
第15章 情報教育のカリキュラム 279 |
第1節 我が国における教育情報教育のカリキュラム構成 279 |
1.情報教育のカリキュラム 279 |
2.情報教育のための新しい教科 280 |
3.専門教科としての展開 281 |
4.総合的な学習の時間における情報教育 281 |
第2節 小学校における情報教育の方法 283 |
1.小学校段階での情報教育の考え方 283 |
1.1 情報教育元年(1985年)頃の考え方 283 |
1.2 情報化の急速な進展と教育に求められた対応 283 |
1.3 情報教育の新しい定義 283 |
1.4 我が国における小学校段階の情報教育の推移のまとめ 284 |
2.小学校段階での情報孝育の学習指導 285 |
2.1 情報教育と「総合的な学習の時間」 285 |
2.2 「総合的な学習の時間」における情報教育の学習指導 285 |
2.3 情報教育の学習成果の評価 286 |
第3節 中学校における情報教育の展開 287 |
1.中学校における情報教育のあゆみ 287 |
2.情報教育の新しい展開 288 |
3.中学校におけるこれからの情報教育 289 |
3.1 技術・家庭科における情報教育の役割 289 |
3.2 小中高大の接続性を重視した情報教育の展開 289 |
3.3 通信ネットワークの活用による学校教育の質的改善 289 |
3.4 情報化の「影」への対応 289 |
3.5 教師の資質・力量の向上 289 |
第4節 高校における情報教育と新教科「情報」 291 |
1.はじめに 291 |
2.高校段階における情報教育の全体像 292 |
2.1 普通教科「情報」と職業専門教科「情報」 292 |
2.2 普通教科「情報」以外での情報教育 292 |
3.普通教科「情報」の編成と実施 293 |
3.1 普通教科「情報」の目標と科目構成 293 |
3.2 普通教科「情報」の内容 293 |
3.3 普通教科「情報」の指導法 294 |
3.4 「情報」の教員養成 294 |
第5節 諸外国における情報教育の展開と今後の課題 295 |
1.はじめに 295 |
2.英国における情報教育と教師教育 295 |
2.1 情報通信技術に関する教師の初期研修カリキュラム 295 |
2.2 効果的な教育法と評価法 295 |
2.3 情報通信技術に関する知識・能力 295 |
2.4 情報教育実施のためのインフラ整備 296 |
3.オーストラリアにおける情報教育 296 |
3.1 オーストラリアの学校制度 296 |
3.2 情報教育の内容 296 |
3.3 情報教育における重要課題 296 |
4.イスラエルにおける情報教育 297 |
4.1 イスラエルにおける教育システム 297 |
4.2 情報教育導入の背景 297 |
第7編 教育的背景 299 |
第16章 教育政策 301 |
第1節 情報化対応対策 301 |
1.情報インフラの整備 301 |
1.1 コンピュータ等の整備 301 |
1.2 インターネット接続計画 301 |
1.3 教員研修ネットワークの整備 301 |
2.ミレニアム・プロジェクト 301 |
2.1 バーチャル・エージェンシー 301 |
2.2 情報化による教育立国プロジェクト 302 |
3.情報教育担当教員の養成 302 |
3.1 教員免許法の改定 302 |
3.2 新教科「情報」指導者研究協議会 302 |
3.3 孝員資格認定講習 302 |
第2節 情報化関連の審議会と協力者会議 303 |
1.審議会 303 |
1.1 臨時教育審議会 303 |
1.2 中央教育審議会 303 |
1.3 教育課程審議会 303 |
1.4 理科教育及び産業教育審議会 303 |
1.5 教育職員養成審議会 304 |
2.協力者会議 304 |
2.1 情報教育に関する最初の協力者会議 304 |
2.2 情報教育の推進に関する協力者会議 304 |
2.3 学習指導要領作成の協力者会議 304 |
2.4 現職教員研修講習テキスト作成協力者会議 304 |
2.5 情報教育に関する手引き作成の協力者会議 304 |
2.6 情報化時代の著作権に関する協力者会議 304 |
第3節 教育課程改訂プロセス 305 |
1.はじめに 305 |
2.学習指導要領改正までの基本的な流れ 305 |
3.教育課程審議会の審議経過 306 |
4.告示から実施までの基本的な流れ 306 |
第17章 教育の理念 307 |
第1節 近代主義からポスト近代主義へ 307 |
1.思想の系譜 307 |
2.ポスト近代主義の歴史 308 |
3.ポスト近代主義と科学的認識 310 |
第2節 分析哲学と教授システム研究 311 |
1.教育哲学と「教え」の分析 311 |
2.「教えた」か、「教えていない」のか 311 |
3.教えの現象学の構想 312 |
4.「教え」の非包含テーゼ 313 |
5.教えの標準的意味 313 |
6.ティーチング・アクトは存在するか 314 |
7.分析哲学的研究の限界とメリット 315 |
第3節 教育的規範と質的研究 317 |
1.教育的規範の意義及び研究目的 317 |
2.統合の可能性 317 |
3.研究手続きの形式 318 |
4.信頼性・妥当性の形式 319 |
5.提案する統合モデルと課題 319 |
第4節 教育専門職の高度化と教育研究の遺産継承 321 |
1.専門職としての教職 321 |
1.1 教職の独自性 321 |
1.2 教職観の変化 321 |
2.教育研究の方法 322 |
2.1 システムズアプローチ 322 |
2.2 実践的アプローチ 322 |
3.専門職としての教職の力量と継承への課題 324 |
index 325 |