目次 |
第1章 総 論 1 |
1.1 災害の発生原因 1 |
1.2 災害の被害構造と損失補填 3 |
1.3 管理瑕疵責任 3 |
1.4 防災に関する法律 5 |
1.5 災害の損害保険 6 |
1.6 人命の被害と補償 10 |
第2章地 震 12 |
2.1 発生原因による地震の種類 12 |
2.2 地震波 12 |
2.3 プレート (岩板)による地震 14 |
2.4 プレート内型地震(プレート破断型地震)と活断層による地震 17 |
2.5 外国の地震 19 |
2.6 千島海溝・日本海溝・相模トラフを震源とする地震 21 |
2.7 駿河トラフ・南海トラフ・琉球海溝を震源とする地震 23 |
2.8 日本海東縁変動帯および東日本火山フロントを震源とする地震 24 |
2.9 西日本変動帯を震源とする地震 29 |
2.10 誘発性地震 33 |
2.11 地震発生前の大地の異常現象 34 |
2.12 地震発生前の空の異常現象(電磁波の変化) 39 |
2.13 地震発生前の音波の発生 42 |
2.14 地震時発生前の動物の異常行動 45 |
第3章 火山噴火 48 |
3.1 火山噴火の機構 48 |
3.2 火山噴火の種類 51 |
3.3 火山噴火と地震の関連 53 |
3.4 外国の火山噴火 53 |
3.5 日本の火山噴火 55 |
3.6 火山噴火の予知 65 |
3.7 火山活動による災害とその対策 67 |
第4章 津 波 71 |
4.1 津波の発生 71 |
4.2 外国で発生した津波の影響 73 |
4.3 日本の津波の歴史 75 |
4.4津波対策 79 |
第5章 気象災害(風水害)81 |
5.1 ノアの洪水(ノアの方舟)81 |
5.2 日本の風水害 83 |
5.3 治水の理念 95 |
5.4 水 防 97 |
5.5 市民の風水害に対する知恵 98 |
5.6 冬期気象災害 100 |
5.7 落雷対策 104 |
第6章 防災地質 105 |
6.1 地殻の構成と地質 105 |
6.2 道路崩落事故 106 |
6.3 土砂災害 109 |
6.4 侵食 115 |
6.5 地盤沈下など 118 |
6.6 地形変化による災害 120 |
6.7 土砂災害対策 120 |
第7章 都市火災 123 |
7.1 異常気象による火災 123 |
7.2 地震による同時多発火災 125 |
7.3 戦時火災 126 |
7.4 爆発事故による火災 129 |
第8章 環境災害 131 |
8.1 酸性降下物(酸性雨)131 |
8.2 酸性降下物(酸性雨)による被害 132 |
8.3 地球の温暖化 135 |
8.4 海面上昇 139 |
8.5 フロンガス等によるオゾン層の破壊 141 |
8.6 原子力と放射能 143 |
8.7 放射能汚染 145 |
第9章 防災都市計画 148 |
9.1 都市計画における防災手法 148 |
9.2 都市街路の防災機能 151 |
9.3 都市公園・都市緑地の防災機能 153 |
9.4 樹木の防災機能 153 |
9.5 街路樹の配植設計 155 |
第10章 災害対策(救援救護体制) 157 |
10.1 世界の災害対策 157 |
10.2 わが国の災害対策の基本的枠組み 158 |
10.3 災害の予知と通報・周知 162 |
10.4 災害対策の体制 164 |
10.5 消防活動 168 |
10.6 救急医療体制 169 |
10.7 自衛隊との連携 170 |
第11章 社会基盤と生活関連施設 171 |
11.1 都市型地震災害 171 |
11.2 アメリカの地震対策(ロマプリータ地震の経験) 172 |
11.3 社会基盤(インフラストラクチャー) 172 |
11.4 生活関連施設(ライフライン) 178 |
第12章 建築物 183 |
12.1 悪い地盤と建築物の基礎 183 |
12.2 宅地造成の規制 184 |
12.3 建築物の耐震構造 184 |
12.4 木造建築物のリフォーム 189 |
第13章破 綻 190 |
13.1 地震による災害 190 |
13.2 日本の破綻 191 |
13.3 地震による経済破綻の国際化 195 |
参考文献および引用文献 197 |
索 引 199 |