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1.

図書
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1. 水理
嶋祐之, 三宅政光, 山本宏著
出版情報: 東京 : 彰国社, 1971.1  344p ; 22cm
シリーズ名: わかり易い土木講座 / 土木学会編 ; 7
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2.

図書
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2. 地下構造物の設計と施工
土木学会編
出版情報: 東京 : 土木学会, 1976.8  7, 307p ; 27cm
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3.

図書
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3. 土木計画学の成立と背景
土木学会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 1978.3  177p ; 26cm
シリーズ名: 土木計画学シリーズ ; 1
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4.

図書
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4. 土木計画学の領域と構成
土木学会編
出版情報: 東京 : 技報堂, 1976.1  vi, 260p ; 26cm
シリーズ名: 土木計画学シリーズ ; 2
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5.

図書
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5. 土木計画における予測と計量化
土木学会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 1979.5  357p ; 26cm
シリーズ名: 土木計画学シリーズ ; 3
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6.

図書
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6. 土木計画における最適化
土木学会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 1979.2  v, 213p ; 26cm
シリーズ名: 土木計画学シリーズ ; 4
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7.

図書
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7. 街路の景観設計
土木学会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 1985.12  289p, 図版4p ; 26cm
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8.

図書
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8. 土木技術者のための岩盤力学. 昭和54年版
土木学会
出版情報: 東京 : 土木学会, 1979  9,676p ; 27cm
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9.

図書
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9. ライフライン施設
土木学会
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 1989.7  330p ; 22cm
シリーズ名: 動的解析と耐震設計 / 土木学会編 ; 第4巻
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10.

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10. 水資源
椎貝博美著
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 1993.7  140p ; 22cm
シリーズ名: 新体系土木工学 / 土木学会編 ; 72
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11.

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11. 土木工学ハンドブック. 第4版 (1 ; 2)
土木学会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 1989.11  2冊 ; 27cm
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12.

図書
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12. 土木技術者のための岩盤力学
土木学会
出版情報: 東京 : 土木学会, 1966.11  7, 489p ; 27cm
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13.

図書
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13. 総集編
日本建築学会編集・著作
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2000.3  549p, 図版[16]p ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 共通編 ; 1
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14.

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東工大
目次DB
図書
東工大
目次DB
14. 都市安全システムの機能と体制
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会[編], 日本建築学会編集著作
出版情報: 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1999.6  605p, 図版4枚 ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 共通編 ; 3
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第1章 都市安全システムの機能と体制
   1.1 都市安全システムとしての捉え方 1
   1.2 本報告書の構成 2
第2章 震災の背景
   2.1 地形地質上の特性 7
   2.1.1 阪神地域の地形・地質の特徴 7
   2.1.2 阪神地域の災害と地形・地質との関わり 13
   2.1.3 まとめ 17
   2.2 地域形成プロセス 19
   2.2.1 はじめに 19
   2.2.2 災害と都市景観の復興 19
   2.2.3 地図にみる近代神戸の都市形成史 20
   2.2.4 開かれた景観形成の素地を読む 22
   2.2.5 都市景観再生に向けて 25
   2.2.6 おわりに 26
   2.3 社会経済的特性 26
   2.3.1 はじめに 26
   2.3.2 面積,土地利用,人口集中地区面積 26
   2.3.3 人口,人口密度,世帯 27
   2.3.4 産業 31
   2.3.5 純生産,所得 32
   2.3.6 人口流動 35
   2.3.7 震災被害との関係に着目した時刻別・地域別人口分布に関する分析 36
   2.4 都市整備上の特性 41
   2.4.1 はじめに 41
   2.4.2 市街化の概要と特性 42
   2.4.3 都市施設の概況 44
   2.4.4 面的基礎整備事業の履歴と特徴 45
   2.4.5 まとめと考察 53
   2.5 災害履歴と防災体制 55
   2.5.1 地域における災害履歴 55
   2.5.2 防災体制とその整備状況 57
   2.5.3 防災体制の評価 60
   2.6 地震と震動の特性 62
   2.6.1 近畿地方の地震活動度 62
   2.6.2 地震および地震動の特徴 63
   2.6.3 被災地域の震度分布 65
第3章 市街地状況と被害発生要因
   3.1 被害のマクロ統計 73
   3.1.1 被害分析のためのシステムの概要 73
   3.1.2 建築物の構造的被害の概要 75
   3.1.3 建築物の火災による被害概要 85
   3.2 統計資料からみた被災市区のマクロな地域特性 89
   3.2.1 統計に基づく地域危険度評価研究と本節の目的 89
   3.2.2 対象市区と用いた統計資料 89
   3.2.3 マクロな地域特性と火災被害の関連 90
   3.2.4 マクロな地域特性と建物被害の関連 95
   3.2.5 被災市区のマクロな地域特性のまとめ 98
   3.3 被害の地理的分布とその特徴 99
   3.3.1 建築物の構造的被害に関する分析 99
   3.3.2 建築物の火災被害に関する分析 103
   3.3.3 地震による建築物の構造的被害と火災規模との関係 128
   3.4 人的被害の発生状況 134
   3.4.1 死亡者発生の概要 134
   3.4.2 死亡者発生と建物被害等との関連分析 136
   3.4.3 町通単位での死亡者率の分析 143
   3.4.4 まとめ 150
第4章 市街地整備と防災安全性
   4.1 市街地整備と被害特性 153
   4.1.1 はじめに 153
   4.1.2 基盤整備履歴別の道路整備水準 153
   4.1.3 基盤整備履歴別の住宅の状況 157
   4.1.4 基盤整備履歴別の住宅の被害状況 157
   4.1.5 まとめ 157
   4.2 淡路島における地域状況と被害特性 163
   4.2.1 淡路島地域の被災状況と対象地区 163
   4.2.2 市街地データベース 164
   4.2.3 震災以前の市街地状況と被災実態 164
   4.2.4 市街地状況からみた被災特性 171
   4.2.5 おわりに 172
   4.3 一般街路の被害と閉塞 173
   4.3.1 はじめに 173
   4.3.2 一般街路被害の把握方法 173
   4.3.3 街路被害の状況 174
   4.3.4 街路幅員からみた街路閉塞状況 179
   4.3.5 街路閉塞の要因 182
   4.3.6 街路閉塞の救助・消化・救援等の諸活動に対する影響 183
   4.3.7 車両によってアクセスできない区域 184
   4.3.8 まとめ 185
   4.4 地下施設の被害と特徴 187
   4.4.1 地下施設被害の概要 187
   4.4.2 人間活動系地下施設の被害 190
   4.4.3 交通系地下施設の被害 194
   4.4.4 供給系地下施設の被害(共同溝) 196
   4.4.5 まとめと今後に向けての課題 198
   4.5 都市基盤施設の復旧・支援基地 199
   4.5.1 復旧・支援基地 199
   4.5.2 都市ガス復旧基地の設営 199
   4.5.3 物資の確保 200
   4.5.4 宿泊場所の確保 201
   4.5.5 搬送ルート・手段の確保 202
   4.5.6 復旧支援システム対策 203
   4.5.7 水道施設の復旧と救援 203
   4.5.8 食事および宿泊施設の確保 204
   4.5.9 問題点および今後の課題 206
第5章 緊急・応急期の対応
   5.1 緊急・応急期の位置づけ 209
   5.1.1 はじめに 209
   5.1.2 阪神淡路大震災までの緊急・応急対策の位置づけ 210
   5.1.3 阪神淡路大震災がはたした役割 210
   5.1.4 災害対応の時間的展開 211
   5.1.5 災害対応を分析するための枠組み 212
   5.1.6 災害対応で達成するべきの3つの目標 213
   5.1.7 3つの目標を達成するための災害対策 214
   5.1.8 災害対応のロジスティクス 216
   5.1.9 意思決定過程としての災害対策 216
   5.1.10 おわりに 218
   5.2 緊急対応施設の被害と応急復旧 219
   5.2.1 緊急対応施設の範囲 219
   5.2.2 市役所等の施設 222
   5.2.3 警察施設 224
   5.2.4 神戸市の消防施設 228
   5.2.5 医療機関 228
   5.2.6 教育施設 230
   5.2.7 緊急対応施設の機能保持 231
   5.3 地方自治体と地方議会での緊急対応 232
   5.3.1 はじめに 232
   5.3.2 分析にあたって利用した資料 233
   5.3.3 阪神・淡路大震災とノースリッジ地震の緊急対応の比較 234
   5.3.4 被災者対応の比較 238
   5.3.5 神戸市議会の対応 239
   5.3.6 緊急対応の比較分析 241
   5.4 災害時における情報伝達の課題―被災者の情報ニーズ― 243
   5.4.1 はじめに 243
   5.4.2 防災対策と情報 243
   5.4.3 災害情報と「処理・加工・整理」 243
   5.4.4 災害発生直後に必要な3大情報 244
   5.4.5 被災者の情報ニーズ 244
   5.4.6 大震災時における災害情報の課題 248
   5.5 消防・救助活動の実態と防災対策上の問題点 251
   5.5.1 はじめに 251
   5.5.2 震災時火災 251
   5.5.3 震災時の消防活動 252
   5.5.4 震災時の救助事案 253
   5.5.5 震災時の救助体制 254
   5.5.6 阪神間の消防体制 254
   5.5.7 消防活動上の問題 254
   5.6 救助・救出活動 256
   5.6.1 救助活動の概要 256
   5.6.2 神戸市東灘区における救助活動 258
   5.6.3 淡路島北淡町における救助活動 260
   5.6.4 まとめ 261
   5.7 災害医療の対応 262
   5.7.1 はじめに 262
   5.7.2 医療施設の災害準備状況 262
   5.7.3 医療施設の被害状況 263
   5.7.4 人的被害状況および治療成績 263
   5.7.5 被災地内傷病者搬送状況および医療機関傷病者受入れ状況 264
   5.7.6 被災地内の負傷者の流れと効率のよい応急救護所の設置 265
   5.7.7 被災地内及び被災地外への傷病者搬送 265
   5.7.8 災害時の医療情報 266
   5.7.9 おわりに 266
   5.8 供給・処理施設の応急対応 267
   5.8.1 はじめに 267
   5.8.2 電力供給施設 268
   5.8.3 ガス供給施設 272
   5.8.4 上水道施設 276
   5.8.5 下水道施設 283
   5.9 道路交通需要への対応 288
   5.9.1 はじめに 288
   5.9.2 交通管制施設の被災状況 288
   5.9.3 交通規制活動 290
   5.9.4 規制実施体制 298
   5.9.5 交通規制実施上の問題点と対応策 299
   5.10 被災建築物の被災度判定 300
   5.10.1 被災度判定の目的と意義 300
   5.10.2 被災建築物の危険度評価技術と判定制度の経緯 300
   5.10.3 被災度判定の概要 302
   5.10.4 1995年兵庫県南部地震(阪神・淡路大震災)と被災建築物の危険度判定 303
   5.10.5 カリフォルニア州における被災度判定技術と制度 306
   5.10.6 被災度判定作業と関連,類似作業 307
   5.10.7 被災度判定制度の課題 308
   5.11 被災地域外からの公的支援 310
   5.11.1 支援ということ 310
   5.11.2 支援の概要 311
   5.11.3 人的支援 313
   5.11.4 物的支援 314
   5.11.5 施設供与 317
   5.11.6 まとめ 317
   5.12 建設関連組織の対応 319
   5.12.1 地震発生直後の建設関連組織の初動体制 319
   5.12.2 建設関連組織(受注者側)の復旧支援活動 320
   5.12.3 早期復旧への教訓 326
   5.13 生活関連施設の復旧状況 328
   5.13.1 はじめに 328
   5.13.2 生活関連施設の被害と復旧状況の概要 329
   5.13.3 地域でみた生活関連施設の復旧状況の調査 330
   5.13.4 施設別にみた再開状況 332
   5.13.5 施設再開時における問題点 337
   5.13.6 復旧期における施設再開に向けての課題 337
   5.14 商業施設等の被害と復旧 339
   5.14.1 商業施設の被害 339
   5.14.2 神戸市における地域商業施設の再開状況 341
   5.14.3 地域商業施設への再開支援 342
   5.14.4 神戸市内の地域商業施設復旧要因 343
   5.14.5 まとめ 350
   5.15 企業の応急復旧 352
   5.15.1 はじめに 352
   5.15.2 企業が被った地震被害 352
   5.15.3 応急復旧 354
   5.15.4 防災対策の変化 356
第6章 被災者行動と生活復旧支援
   6.1 被災者の被害拡大防止活動 362
   6.1.1 はじめに 362
   6.1.2 住民の直後行動の概要 363
   6.1.3 被災住民の被害軽減活動の概要 363
   6.1.4 被害軽減貢献度に関連する要因の整理 365
   6.1.5 被害軽減貢献度への影響要因 367
   6.1.6 まとめ 368
   6.2 被災後の空間的移動とその課題 370
   6.2.1 発災後の時間経過と移動ニーズ 370
   6.2.2 アンケート調査にみる移動ニーズ 370
   6.2.3 道路被害と移動ニーズに伴う交通問題 378
   6.2.4 災害時の空間的移動の管理 383
   6.3 避難所の生活と運営 387
   6.3.1 避難の概要 387
   6.3.2 避難所の生活 387
   6.3.3 避難所の運営 391
   6.3.4 非公式避難所＜テント村＞の調査概要 393
   6.3.5 テント村の定義と全体概要 393
   6.3.6 テント村形成過程 394
   6.3.7 まとめ 395
   6.4 被災者の転居行動 396
   6.4.1 はじめに 396
   6.4.2 被災後の住宅選択 396
   6.4.3 移転行動 398
   6.4.4 必要な再建支援策 400
   6.4.5 自力仮設での応急居住 400
   6.4.6 まとめ 401
   6.5 仮設住宅の建設と居住環境 403
   6.5.1 応急仮設住宅の設置基準 403
   6.5.2 阪神・淡路大震災の応急仮設住宅のタイプ 404
   6.5.3 建設システム 406
   6.5.4 居住者管理システム 410
   6.5.5 事業用仮設住宅 412
   6.6 緊急・救援物資の輸送 413
   6.6.1 はじめに 413
   6.6.2 救援物資の流れ 413
   6.6.3 救援物資輸送上の問題点 417
   6.6.4 食糧輸送の流れ 418
   6.6.5 日常生活物資の輸送 418
   6.6.6 今後の課題 419
   6.7 災害ボランティアによる被災者支援活動 421
   6.7.1 はじめに 421
   6.7.2 ボランティア本部の活動 421
   6.7.3 避難所におけるボランティア活動実態 426
   6.7.4 阪神淡路大震災におけるボランティア活動の特徴 432
   6.8 災害弱者の被災と支援 434
   6.8.1 地震後の被災者の交通問題 434
   6.8.2 視覚障害者のための防災支援システム 436
   6.8.3 FAX記録に基づく視覚障害者の支援の要望と活動 438
   6.8.4 阪神・淡路大震災における下肢障害者の避難行動 441
   6.9 被災者の自立と心のケア 448
   6.9.1 はじめに 448
   6.9.2 防災学にとっての「こころのケア」 448
   6.9.3 災害者ストレスの重層性 449
   6.9.4 被災者の視点からの災害対応 450
   6.9.5 建物被害が心に与えた影響 453
   6.9.6 人的被害別にみた考察 453
   6.9.7 建物被害別にみた考察 453
   6.9.8 建物・人的被害と心の被害の関係 454
   6.9.9 まとめ 455
   6.10 生活情報の需給バランス 456
   6.10.1. はじめに 456
   6.10.2 神戸市からの情報提供手段の概要 457
   6.10.3 被災者の情報ニーズとその推移 458
   6.10.4 情報発信内容とその推移 460
   6.10.5 震災復旧期の情報需給バランス 465
   6.10.6 まとめ 466
第7章 復旧・復興期の対応
   7.1 震災廃棄物の処理 470
   7.1.1 震災廃棄物の区分 470
   7.1.2 震災廃棄物の発生状況 470
   7.1.3 震災廃棄物処理に対する行政の取組み 471
   7.1.4 倒壊家屋等の解体・処理の流れ 472
   7.1.5 建物等の解体・処理作業の状況 472
   7.1.6 震災廃棄物の輸送 477
   7.1.7 公共公益系施設における事例―鉄道― 488
   7.2 供給処理施設の復旧・復興 488
   7.2.1 供給処理施設の復旧・復興の位置付け 488
   7.2.2 電力システムの復旧・復興 490
   7.2.3 都市ガスシステムの復旧・復興 491
   7.2.4 電話.通信システムの復旧・復興 493
   7.2.5 上水道システムの復旧・復興 496
   7.2.6 下水道システムの復旧・復興 497
   7.3 復旧活動のシステムとしての防災GIS 499
   7.3.1 はじめに―物理的課題と社会的課題のインターフェースとしての災害情報課題 499
   7.3.2 災害情報処理の事例―Ⅰ:被災家屋の解体撤去業務のコンピュータ化による行政支援 501
   7.3.3 災害情報処理の事例―Ⅱ:家屋瓦礫撤去調査 504
   7.3.4 災害情報処理の事例―Ⅲ:研究的活用―西宮市における都市災害のGIS多重分析 504
   7.3.5 防災情報システムの課題 506
   7.3.6 むすび 507
   7.4 復興計画・ビジョンとその策定過程 508
   7.4.1 被災地の復旧・復興の時期区分 508
   7.4.2 神戸市の都市復興への対応 509
   7.4.3 西宮市の都市復興への対応 517
   7.4.4 芦屋市の都市復興への対応 519
   7.4.5 兵庫県の都市復興への対応 521
   7.4.6 国における都市復興への対応 528
   7.4.7 復興計画・ビジョンとその策定過程 529
   7.5 経済復興への支援 533
   7.5.1 経済被害の状況 533
   7.5.2 経済復興への支援活動 537
   7.5.3 支援活動の効果及び問題点 537
第8章 今後の都市安全システムに向けて
   8.1 震災の時空間的連鎖構造 546
   8.1.1 震災の波及と連関 546
   8.1.2 ライフライン被害の相互連関 549
   8.2 災害の抑制要因 554
   8.2.1 抑制要因に注目する意義 554
   8.2.2 抑制要因の代表的な事例 555
   8.2.3 抑制要因の時空間連関 566
   8.2.4 抑制要因に学ぶ地震防災への教訓 567
   8.3 都市安全システムへの教訓 570
   8.3.1 社会基盤の耐震安全性改善への方策 571
   8.3.2 安定した社会基盤としてのコミュニティ改善への課題 576
   8.3.3 行政および住民のための地震情報システム 581
   8.3.4 震災体験の継承 586
   8.3.5 地震防災上の戦略的課題 589
   8.4 課題と提言の整理 596
   8.4.1 時空間マトリックスによる課題の整理 596
   8.4.2 緊急時の個人・世帯,地域での問題 598
   8.4.3 緊急時の自治体,国での問題 599
   8.4.4 応急時の個人・世帯,地域での問題 599
   8.4.5 応急時の自治体,国での問題 600
   8.4.6 復旧復興時の個人・世帯,地域での問題 601
   8.4.7 復旧復興時の自治体,国での問題 602
   8.4.8 企業での問題 602
   8.4.9 国際社会への対応での問題 603
   8.4.10 全般的な問題 604
第1章 都市安全システムの機能と体制
   1.1 都市安全システムとしての捉え方 1
   1.2 本報告書の構成 2
15.

図書
図書
15. 交通施設と農業施設の被害と復旧
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編
出版情報: 東京 : 土木学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1998.2  15, 351p, 図版[8]p ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 土木・地盤 ; 10
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16.

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16. 1編地震・地震動 ; 2編地盤・地質
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編
出版情報: 東京 : 土木学会 , 東京 : 日本建築学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1998.3  577p ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 共通編 ; 2
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目次情報:
1編地震・地震動 / 日本地震学会, 土木学会 [編]
2編地盤・地質 / 地盤工学会 [編]
1編地震・地震動 / 日本地震学会, 土木学会 [編]
2編地盤・地質 / 地盤工学会 [編]
17.

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17. 土木構造物の被害原因の分析 (第1章・第2章 ; 第3章・第4章・第5章 ; 第6章・第7章)
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編
出版情報: 東京 : 土木学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1997-  冊 ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 土木・地盤 ; 4-6
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18.

図書
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18. ライフライン施設の被害と復旧
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編
出版情報: 東京 : 土木学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1997.9  22, 520p, 図版[20]p ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 土木・地盤 ; 9
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19.

図書
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19. 土木用語大辞典
土木学会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 1999.2  18, 1656p ; 27cm
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20.

図書
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20. Computer applications in civil and building engineering : proceedings of the 4th International Conference on Computing in Civil and Building Engineering, July 29-31, 1991 Tokyo Japan
prepared by Conference Editorial Committee
出版情報: Tokyo : Kozo System, c1991  x, 458 p. ; 27 cm
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21.

図書
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21. Proceedings of the Symposium on Loadings and Safety of Structures : 19th National Symposium on Bridge and Structural Engineering
compiled by Japan Society of Civil Engineers and Architectural Institute of Japan
出版情報: Tokyo : Japan Society for the Promotion of Science, 1974  174 p. ; 26 cm
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22.

図書
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22. 土木構造物の被害 (第1章 ; 第2章・第3章・第4章 ; 第5章・第6章)
阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編
出版情報: 東京 : 土木学会 , 東京 : 丸善 (発売), 1996.12-1998.6  3冊 ; 31cm
シリーズ名: 阪神・淡路大震災調査報告 / 阪神・淡路大震災調査報告編集委員会編 ; 土木・地盤 ; 1,2,3
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23.

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23. センシング情報社会基盤
土木学会構造工学委員会センシングと情報社会基盤研究小委員会編集
出版情報: 東京 : 土木学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2015.3  298p ; 30cm
シリーズ名: 構造工学シリーズ ; 24
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24.

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24. エネルギーと気象工学 : 災害に強い電力設備と安定供給を目指して
土木学会エネルギー委員会環境技術小委員会エネルギーと気象工学分科会編集
出版情報: 東京 : 土木学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2015.6  286p ; 30cm
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25.

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25. 水理実験解説書 (2015年度版)
土木学会水工学委員会水理実験指導書改訂小委員会編
出版情報: 東京 : 土木学会 , 東京 : 丸善出版 (発売), 2015.2  107p ; 30cm
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第1章 : 静止流体の力学
第2章 : ベルヌーイの定理の応用
第3章 : 運動量保存則の応用
第4章 : 管水路の水理
第5章 : 開水路の水理
第6章 : 波の水理
第7章 : 流れの力学
付録
第1章 : 静止流体の力学
第2章 : ベルヌーイの定理の応用
第3章 : 運動量保存則の応用
26.

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26. 土質工学. 新訂第3版
箭内寛治, 浅川美利著
出版情報: 東京 : 彰国社, 2001.9  353p ; 22cm
シリーズ名: わかり易い土木講座 / 土木学会編 ; 6
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27.

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27. 日本の土木遺産 : 近代化を支えた技術を見に行く
土木学会編
出版情報: 東京 : 講談社, 2012.1  206p ; 18cm
シリーズ名: ブルーバックス ; B-1754
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28.

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28. 土木工学における逆問題入門
土木学会応用力学委員会逆問題小委員会編集
出版情報: 東京 : 土木学会 , 東京 : 丸善 (発売), 2000.4  158p ; 26cm
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まえがき
発刊によせて
第1章　はじめに 1
第2章　土木工学に現れる逆問題 3
   2.1　構造工学における逆問題 3
   2.2　地盤工学における逆問題 12
   2.3　水文学における逆問題 24
   2.4　土木計画における逆問題 31
   2.5　コンクリートにおける逆問題 36
   2.6　舗装における逆問題 39
第3章　土木工学における逆問題と解析基礎 41
   3.1　逆問題の類型 41
   3.2　目的関数の導入 43
   3.3　最尤法と最小二乗法 44
   3.4　最適化手法 46
第4章　適切化のための解析手法 47
   4.1　適切化の概要 47
   4.2　一般化逆行列 49
   4.3　特異値分解による適切化 50
   4.4　折衷による適切化 52
   4.5　事前情報の利用 53
   4.6　フィルタ理論の適用 56
第5章　逆問題と情報量エントロピー 59
   5.1　情報量規準とモデル選択 59
   5.2　拡張ベイズ法による逆解析とABIC 61
   5.3　相互エントロピーと観測計画の評価 73
第6章　適　用　例 81
   6.1　構造同定 81
   6.2　地盤施工 96
   6.3　河川流出 105
   6.4　地価の回帰分析 118
   6.5　コンクリート 132
   6.6　舗装FWD試験 138
   6.7　時系列異常の検出および時系列パターンの変動解析 143
第7章 おわりに 153
索　　引 155
まえがき
発刊によせて
第1章　はじめに 1
29.

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29. 鋼・合成構造標準示方書 : 2008年制定 (耐震設計編)
土木学会鋼構造委員会鋼・合成構造標準示方書小委員会編
出版情報: 東京 : 土木学会 , 東京 : 丸善(発売), 2008.2  5, 176p ; 31cm
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第1編　耐震性能照査法
第1章　総則 1
   1.1　適用範囲 1
   1.2　用語 1
   1.2.1　示方書共通の用語 1
   1.2.2　本編で用いる用語 5
   1.3　記号の定義 8
   1.4　字句の意味 14
第2章　耐震性能設計の基本原則 15
   2.1　耐震設計の基本 15
   2.2　耐震設計の原則 15
   2.2.1　一般 15
   2.2.2　構造物の重要度 17
   2.3　構造物の耐震性能 17
   2.3.1　要求性能と想定限界状態 17
   2.3.2　構造物の耐震性能水準 17
   2.4　構造物が保有すべき耐震性能 19
   2.5　構造計画 20
第3章　作用 21
   3.1　一般 21
   3.2　照査に用いる地震動 22
第4章　耐震性能照査 25
   4.1　性能照査の方法 25
   4.1.1　一般 25
   4.1.2　部分係数 26
   4.2　耐震性能照査の一般 29
   4.3　応答値の算定 36
   4.4　限界値の算定 38
第5章　耐震解析 50
   5.1　一般 50
   5.2　数値解析法 50
   5.2.1　一般 50
   5.2.2　レベル1地震動を受ける構造物の耐震設計に用いる解析法 52
   5.2.3　レベル2地震動を受ける構造物の耐震設計に用いる解析法 53
   5.2.4　減衰 54
   5.3　解析モデル 56
   5.3.1　一般 56
   5.3.2　鋼橋のモデル化 56
   5.4　材料構成則 57
   5.4.1　一般 57
   5.4.2　鋼材 58
   5.4.3　コンクリート 61
第6章　鋼橋の各構成要素のモデル化と構造細目 64
   6.1　一般 64
   6.2　高架橋の上部講造 64
   6.2.1　上部構造のモデル化 64
   6.2.2　構造細目 68
   6.3　支承 69
   6.3.1　一般 69
   6.3.2　支承のモデル化 69
   6.3.3　構造細目 72
   6.4　鋼製橋脚 73
   6.4.1　鋼製橋脚のモデル化 73
   6.4.2　構造細目 76
   6.5　橋脚アンカー部 81
   6.5.1　アンカー部のモデル化 81
   6.5.2　構造細目 87
   6.6　落橋防止システム 87
   6.6.1　一般 87
   6.6.2　落橋防止構造のモデル化 88
   6.7　基礎と地盤のモデル化 91
   6.7.1　一般 91
   6.7.2　構造物と基礎構造物・地盤を個別に解析する場合 92
   6.7.3　基礎構造物を梁部材でモデル化し，相互作用バネを通して自由地盤応答を入力する場合 92
   6.7.4　上下部構造物，基礎構造物，地盤を一体として解析する場合 93
第7章　制震・免震設計 98
   7.1　適用範囲 98
   7.2　制震・免震設計の対象範囲 98
   7.3　制震・免震設計の基本 101
   7.4　制震・免震設計 103
   7.4.1　一般 163
   7.4.2　レベル2地震動以外の作用に対する検討 103
   7.4.1　レベル2地震動に対する検討 104
   7.5　制震装置 105
   7.6　制震装置の解析モデル 106
第2編　耐震性能照査例
第8章　耐震性能照査の流れと前提条件 111
第9章　単柱式鋼製橋脚 112
   9.1　はじめに 112
   9.2　レベル1地震動による耐震設計（断面・構造細部の決定） 112
   9.3　設計地震動 114
   9.4　耐震・性能水準 114
   9.5　部材健全度 114
   9.6　部分係教 115
   9.7　構造物のモデル化と材料構成則 115
   9.8　固有振動解析 115
   9.9　減衰定数 115
   9.10　耐震性能照査 116
   9.11　まとめ 119
第10章　連続高架橋 122
   10.1　はじめに 122
   10.2　レベル1地震動による耐震設計（断面・構造細部の決定） 122
   10.3　設計地震動 123
   10.4　耐震性能水準 123
   10.5　部材健全度 124
   10.6　部分係数 124
   10.7　構造物のモデル化と構成則 124
   10.8　固有振動解析 125
   10.9　減衰定数 126
   10.10　耐震性能照査 126
   10.11　まとめ 128
第11章　アーチ橋 129
   11.1　はじめに 129
   11.2　レベル1地震動による耐震設計（断面・構造細部の決定） 129
   11.3　設計地震動 131
   11.4　耐震性能水準 131
   11.5　部林健全度 131
   11.6　部分係数 131
   11.7　構造物のモデル化と材料構成則 131
   11.8　固有振動解析 135
   11.9　減衰定数 136
   11.10　耐震性能照査 136
   11.10.1　時刻歴応答解析結果 136
   11.10.2　橋軸直角方向における変位照査法の適用性の確認 140
   11.10.3　変位照査法（静的・動的併用照査法） 140
   11.10.4　ひすみ照査法 141
   11.11　まとめ 142
第12章　トラス橋 144
   12.1　はじめに 144
   12.2　レベル1地震動による耐震設計（断面・構造細部の決定） 144
   12.3　設計地震動 145
   12.4　耐震性能水準 146
   12.5　部材健全度 146
   12.6　部分係数 146
   12.7　構造物のモデル化と材料構成則 146
   12.8　固有振動解析 147
   12.9　減衰定数 147
   12.10　耐震性能照査 147
   12.11　まとめ 149
第13章　斜張橋 151
   13.1　はじめに 151
   13.2　レベル1地震動による耐震設計（断面・構造細部の決定） 151
   13.3　設計地震動 151
   13.4　耐震性能水準 152
   13.5　部材健全度 153
   13.6　部分係数 153
   13.7　構造物のモデル化と材料構成則 154
   13.8　固有振動解析 154
   13.9　減衰定数 155
   13.10　耐震性能照査 155
   13.10.1　時刻歴応答解析結果 155
   13.10.2　変位照査法の適用性の確認 155
   13.10.3　ひずみ照査法 156
   13.11　まとめ 159
第14章　制震構造 160
   14.1　はじめに 160
   14.2　レベル1地震動による耐震設計（断面・構造細部の決定） 160
   14.3　設計地震動 160
   14.4　耐震性能水準 162
   14.5　部材健全度 162
   14.6　部分係数 162
   14.7　構造物のモデル化と材料構成則 162
   14.8　固有振動解析（現状基本構造に対する固有振勤解析） 163
   14.9　制震デバイス設置箇所の設定 163
   14.10　制震デバイス特性の設定 164
   14.11　耐震性能照査 165
   14.11.1　固有振動解析結果 165
   14.11.2　レベル2地震動に対する地震応答解析結果 165
   14.11.3　ひずみ照査法 166
   14.12　まとめ 170
付録　ガス導管の耐震設計 171
   1　概要 171
   2　適用範囲や法規など 171
   3　耐震設計に関する基本的考え方 171
   4　応答値および限界値の算定方法 172
   4.1　レベル1地震動に対して導管に発生する地震時ひずみ（応答値） 172
   4.2　レヘル2地震動に対して導管に発生する地震時ひずみ（応答値） 172
   4.3　許容ひずみ（限界値） 172
   5　設計フロー 173
第1編　耐震性能照査法
第1章　総則 1
   1.1　適用範囲 1
30.

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30. 地震動・動的物性
土木学会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 1989.6  170p ; 22cm
シリーズ名: 動的解析と耐震設計 / 土木学会編 ; 第1巻
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【Ⅰ編　強震地動と設計地震動】
1.　地震動の基本的パラメータ 3
   1.1　地震波の種類と性質 3
   1.2　地震の規模と震度 6
   1.2.1　地震の大きさと地震動の強弱を表すパラメータ 6
   1.2.2　マグニチュードの種類 8
   1.3　地震動と断層モデル 9
2.　強震地動 14
   2.1　強震観測 14
   2.1.1　一般の強震観測 14
   2.1.2　アレー観測 16
   2.2　強震記録の特性 19
   2.2.1　観測記録の数値化 19
   2.2.2　最大加速度・最大速度・最大変位 20
   2.2.3　継続時間・振動数特性 23
   2.3　断層モデルによる強震地動 25
   2.3.1　断層モデルによる地震動模擬 25
   2.3.2　断層モデルによる強震動予測 27
3.　地震危険度解析 29
   3.1　地震危険度解析の意義 29
   3.1.1　地震危険度解析の定義 29
   3.1.2　リスク指標と地震動評価 31
   3.2　地震活動のモデル化 31
   3.2.1　モデル化の要点と基礎資料 31
   3.2.2　地震域の区分 35
   3.2.3　地震発生率の算定 36
   3.2.4　地震発生の時間的・空間的分布のモデル化 39
   3.2.5　地震規模の相対頻度のモデル化 40
   3.3　地震動強度に関する地震危険度解析 41
   3.3.1　ポアソン型モデルによる解析 41
   3.3.2　注目地点でのデータを直接用いる方法 43
   3.3.3　解析結果の表現 44
   3.3.4　地震危険度解析の問題点 45
   3.4　動的解析用地震動波形作成への適用 47
   3.4.1　最大地動のハザード曲線を用いる方法 48
   3.4.2　一様リスクスペクトルを用いる方法 48
   3.4.3　地震動パラメータをすべて地震危険度解析から求める方法（リスク適合地震動） 49
4.　設計地震動 51
   4.1　震度法と修正震度法における地震力 51
   4.1.1　震度法 51
   4.1.2　修正震度法 54
   4.2　応答スペクトル 55
   4.3　設計スペクトル 58
   4.4　地震力の組合せ 61
   4.4.1　上下動と水平動の振幅此 62
   4.4.2　強震記録の水平2成分の合成の影響 64
   4.4.3　応答スペクトルの相関性 65
   4.4.4　主軸の概念 65
   4.5　非弾性応答スペクトル 66
   4.6　限界状態と設計地震力 69
   4.7　荷重の組合せ 70
   4.8　時刻歴応答解析 73
文献 76
【Ⅱ編　土と構造部材の動的性質】
1.　動的解析に必要な物性値 83
2.　土の動的性質 84
   2.1　概説 84
   2.2　土の動的変形特性の表現法 85
   2.2.1　線形的表現 85
   2.2.2　非線形的表現 88
   2.3　土のせん断弾性係数と減衰定数 91
   2.3.1　せん断弾性係数 91
   2.3.2　減衰定数 107
3.　鋼部材の動的性質 114
   3.1　鋼の基本的な変形特性 114
   3.1.1　応力－ひずみの関係 114
   3.1.2　薄肉部材と厚肉部材 116
   3.1.3　残留応力の影響 116
   3.1.4　初期たわみと残留たわみ 117
   3.2　鋼部材の強度と変形能 117
   3.2.1　引張部材 117
   3.2.2　薄肉断面柱 118
   3.2.3　梁部材と梁－柱部材 120
4.　繰返し荷重を受けるコンクリート部材の復元力特性 123
   4.1　概説 123
   4.2　コンクリートの構成式 123
   4.2.1　静的載荷時における応力－ひずみ関係 123
   4.2.2　繰返し荷重下におけるコンクリートの応力－ひずみ関係 125
   4.3　鉄筋コンクリート部材の曲げ変形 127
   4.3.1　部材の曲げ変形性能 127
   4.3.2　履歴復元力特性とそのモデル化 132
   4.3.3　等価線形化法によるモデル化 136
   4.4　鉄筋コンクリート部材のせん断耐力 138
   4.4.1　せん断補強筋を用いない梁 138
   4.4.2　せん断補強筋を有する梁 140
5.　動的性質を調べるための試験法 141
   5.1　土の試験法 141
   5.1.1　まえがき 141
   5.1.2　室内試験 141
   5.1.3　原位置試験 148
   5.2　ハイブリッド試験法 156
文献 161
【Ⅰ編　強震地動と設計地震動】
1.　地震動の基本的パラメータ 3
   1.1　地震波の種類と性質 3
31.

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31. エネルギー施設
土木学会
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 1989.7  234p ; 22cm
シリーズ名: 動的解析と耐震設計 / 土木学会編 ; 第3巻
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【Ⅴ編　ダムの耐震設計と動的解析】
1.　耐震設計基準と耐震設計法 3
   1.1　日本における考え方 3
   1.2　米国における考え方 4
   1.3　動的解析への移行 5
2.　ダムの動的挙動の研究 7
   2.1　動的解析手法の変遷 7
   2.2　地震観測による研究 8
   2.2.1　ダムの地震応答特性 8
   2.2.2　日本のダムの地震時挙動 9
   2.2.3　外国のダムの地震時挙動 14
   2.3　振動実験による研究 17
   2.3.1　フィルダム 17
   2.3.2　重力ダム 18
   2.3.3　アーチダム 21
   2.4　動水圧・動的相互作用理論 23
   2.4.1　動水圧 23
   2.4.2　ダム－貯水－地盤系の動的解析 25
3.　フィルダムの動的解析と実例 29
   3.1　概要 29
   3.2　静的初期状態解析 30
   3.2.1　築堤解析 30
   3.2.2　湛水解析 34
   3.3　動的解析 37
   3.3.1　入力地震動の選定 37
   3.3.2　動的物性 38
   3.3.3　動的解析の適用 47
   3.4　安全性の評価 52
   3.4.1　すべりに対する安全率 52
   3.4.2　Newmarkによる剛体すべり量 53
   3.4.3　Makdisi-Seedによる剛体すべり量 55
   3.4.4　渡辺・馬場によるすべり量 56
   3.4.5　液状化に対する検討 57
   3.5　動的解析の実例 61
   3.5.1　牧尾ダムの動的解析 61
   3.5.2　岩屋ダムの動的解析 65
4.　コンクリートダムの動的解析と実例 72
   4.1　概要 72
   4.1.1　重力ダム 72
   4.1.2　アーチダム 73
   4.2　動的解析に用いる物性 74
   4.2.1　動的変形特性 74
   4.2.2　動的強度 77
   4.3　重力ダムの動的解析例 80
   4.3.1　コンクリートの非線形物性 80
   4.3.2　地震によるクラックの解析 84
   4.4　アーチダムの動的解析例 86
   4.4.1　Pacoimaダムの動的解析 86
   4.4.2　奈川渡ダムの動的解析 90
5.　今後の課題 98
文献 103
【Ⅵ編　産業施設の耐震設計と動的解析】
1.　原子力発電所の地盤および土木構造物 109
   1.1　耐震設計の基本的考え方 109
   1.2　地質および地盤調査 113
   1.3　安全性評価に必要な物性 116
   1.4　耐震安全性の評価手法 120
   1.4.1　原子炉建屋基礎地盤と周辺斜面 120
   1.4.2　屋外重要土木構造物 123
   1.5　耐震性評価の事例 125
   1.5.1　原子炉建屋基礎地盤 125
   1.5.2　周辺斜面 130
   1.5.3　屋外重要土木構造物 136
2.　送・変電施設 143
   2.1　変電施設 143
   2.1.1　耐震設計法 143
   2.1.2　動的解析の事例 147
   2.2　送電鉄塔 155
   2.2.1　耐震設計法 155
   2.2.2　動的解析の事例 159
   2.2.3　今後の検討課題 170
3.　地上貯槽および配管 171
   3.1　地上貯槽 171
   3.1.1　はじめに 171
   3.1.2　耐震設計法 174
   3.1.3　動的解析の方法と事例 185
   3.1.4　今後の検討課題 190
   3.2　配管 192
   3.2.1　はじめに 192
   3.2.2　耐震設計法 192
   3.2.3　動的解析の方法と事例 197
   3.2.4　今後の検討課題 203
4.　免震・防振構造 205
   4.1　免震構造 205
   4.1.1　免震設計法 205
   4.1.2　動的解析の方法と事例 209
   4.1.3　今後の課題 216
   4.2　防振設計と弾性支持法 217
   4.2.1　防振設計の考え方と振動絶縁理論 217
   4.2.2　弾性支持法 221
   4.2.3　弾性支持法の適用例 225
文献 227
【Ⅴ編　ダムの耐震設計と動的解析】
1.　耐震設計基準と耐震設計法 3
   1.1　日本における考え方 3
32.

図書

東工大
目次DB
図書
東工大
目次DB
32. 動的解析の方法
土木学会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 1989.7  294p ; 22cm
シリーズ名: 動的解析と耐震設計 / 土木学会編 ; 第2巻
所蔵情報: loading…
目次情報: 続きを見る
【Ⅲ編　動的解析の手法】
1.　数値計算法の種類と特徴 3
   1.1　概説 3
   1.2　分布質量系と集中質量系 4
   1.2.1　分布質量系 4
   1.2.2　集中質量系 7
   1.3　有限要素法 9
   1.3.1　仮想仕事の原理による運動方程式の定式化 9
   1.3.2　各種の有限要素 13
   1.4　差分法 16
   1.4.1　差分近似 17
   1.4.2　弾性体の運動方程式の差分化 19
   1.4.3　境界条件 21
   1.4.4　安定性 22
   1.4.5　任意形状境界の処理 23
   1.4.6　仮想境界の処理 24
   1.5　境界要素法 25
   1.5.1　積分変換法 25
   1.5.2　時間ステップ法 30
   1.5.3　数値解析法 33
2.　基本的な応答計算法 38
   2.1　概説 38
   2.2　固有値解析 38
   2.2.1　固有値問題の定式化 38
   2.2.2　実行列の固有値計算法 41
   2.2.3　複素行列の固有値計算法 41
   2.3　モード解析法 43
   2.3.1　離散系の場合 43
   2.3.2　連続系の場合 45
   2.4　運動方程式の直接積分法 47
   2.4.1　中央差分法 48
   2.4.2　陽解法と陰解法 49
   2.4.3　標準形による積分計算法 51
   2.4.4　運動方程式の陰解法 54
   2.4.5　直接積分法に関するまとめ 57
   2.5　振動数領域での解析 57
   2.5.1　単位衝撃応答と周波数応答関数 58
   2.5.2　任意の外乱が作用するときの応答 59
   2.5.3　フーリエスペクトル 59
   2.5.4　高速フーリエ変換（FFT） 61
   2.6　不規則応答解析 65
   2.6.1　不規則応答解析の基礎 65
   2.6.2　パワースペクトルとスペクトル密度関数 66
   2.6.3　自己相関関数とパワースペクトル密度関数 67
   2.6.4　外乱と応答のパワースペクトル密度関数の関係 69
   2.6.5　相互相関関数と振動系の応答 69
   2.6.6　物理スペクトル 70
   2.7　応答スペクトル 71
   2.7.1　線形応答スペクトル 71
   2.7.2　非弾性応答スペクトル 73
3.　非線形問題 75
   3.1　非線形振動の概要 75
   3.2　等価線形化法 76
   3.2.1　等価線形化法の背景 76
   3.2.2　Krylov－Bogoljubovの定常強制振動解 78
   3.2.3　任意の粘弾性復元力をもつ振動系の減衰定数 80
   3.2.4　任意の履歴型復元力をもつ振動系の等価粘性減衰定数 82
   3.2.5　等価線形ばねの定義の違いが応答に及ぼす影響 88
   3.2.6　等価線形化法の具体的手順 90
   3.2.7　等価線形化法における減衰定数の振動論的な意味 92
   3.2.8　等価線形化法の妥当性についての検討例 95
   3.3　材料非線形を伴う動的解析 99
   3.3.1　非線形弾性 99
   3.3.2　弾塑性および粘弾性 102
   3.3.3　クラックもしくは損傷による剛性変化 105
   3.3.4　ガタ・剥離・接触・滑り 106
   3.3.5　材料非線形性を有する運動方程式の解法 106
   3.4　有限変形を伴う動的解析 108
   3.4.1　Lagrange法とEuler法 108
   3.4.2　全Lagrange法と更新Lagrange法 109
4.　地盤－構造物系の動的解析 111
   4.1　動的相互作用の定式化 111
   4.1.1　相対座標による支配方程式 112
   4.1.2　絶対座標による支配方程式 115
   4.2　有限要素法による解析 117
   4.2.1　仮想境界の境界条件の設定 117
   4.2.2　地盤－構造物相互作用系の全体解析 121
   4.2.3　すべり・剥離を生じる地盤－構造物系の解析 123
   4.3　境界要素法による解析 126
   4.3.1　直接法 126
   4.3.2　間接法 129
   4.4　有限要素法と境界要素法のハイブリッド解析 131
   4.4.1　境界法 132
   4.4.2　容積法（変位グリーン関数法） 134
   4.5　全体解析法と動的サブストラクチャー解析法 138
   4.5.1　全体解析法 140
   4.5.2　動的サブストラクチャー解析法 145
文献 152
【Ⅳ編　地盤と基礎の動的解析】
1.　入力地震動 165
   1.1　地震基盤 165
   1.1.1　地震基盤の考え方 165
   1.1.2　地震基盤の設定例 166
   1.1.3　地震基盤への入射波およびそのスペクトル 168
   1.2　地中の震動分布 171
   1.2.1　地中震動の観測例 171
   1.2.2　波動理論による地中震動分布特性 178
   1.3　地表における地震動の強さ 181
   1.3.1　地震動の最大値と応答スペクトル 181
   1.3.2　Far－fieldにおける地震動の最大値 183
   1.3.3　Near－fieldにおける地震動の最大値 184
   1.4　地震波の伝播と位相差 186
   1.4.1　地盤震動の位相差 186
   1.4.2　アレー観測の例 189
   1.4.3　耐震設計における地震動位相差の取扱い 192
2.　地盤・土構造物の震動解析 194
   2.1　水平多層地盤の動的応答解析法と地震時挙動 194
   2.1.1　伝達マトリックスによるSH波の重複反射解析 195
   2.1.2　P波とSV波を含む場合の重複反射理論 198
   2.1.3　表面波に対する解析 198
   2.1.4　等価線形化法による1次元地盤震動解析 199
   2.1.5　成層地盤の地震応答特性に影響する要因 201
   2.1.6　成層地盤の非線形応答解析例 202
   2.1.7　表層地盤の非線形増幅特性のモデル化 204
   2.2　不整形地盤の震動解析 206
   2.2.1　震害と不整形性の関係 206
   2.2.2　地震観測例よりみた不整形地盤の特徴 207
   2.2.3　解析手法の特徴と解析事例 212
   2.2.4　不整形地盤のモデル化の注意事項 220
   2.3　土構造物の震動解析 223
   2.3.1　典型的な振動モード 223
   2.3.2　等価逸散減衰 227
   2.3.3　動的応答特性 228
3.　地震による地盤の破壊と予測 230
   3.1　地盤の破壊の種類 230
   3.2　砂地盤の液状化 230
   3.2.1　予測法の種類 230
   3.2.2　液状化発生の予測方法 231
   3.2.3　動的解析による液状化発生の予測方法 232
   3.2.4　有効応力解析プログラムの例 235
   3.2.5　有効応力解析および全応力解析による液状化予測例 236
   3.3　斜面崩壊 238
   3.3.1　予測方法の種類 238
   3.3.2　ある地域内の複数の斜面に対する予測方法 238
   3.3.3　個々の斜面に対する予測方法 239
   3.3.4　震度法によるすべりの安定性予測 239
   3.3.5　すべりに対する安定性の詳細な解析方法（その1，土塊全体の安全率を求める方法） 240
   3.3.6　すべりに対する安定性の詳細な解析方法（その2，局所安全率を求める方法） 241
   3.3.7　変形量を解析するための簡便法 242
   3.3.8　変形量を詳細に解析する方法 244
   3.3.9　斜面崩壊の解析例 245
4.　地盤と構造物基礎の動的相互作用解析 248
   4.1　動的相互作用 248
   4.1.1　地盤と構造物における観測記録 248
   4.1.2　動的相互作用の定義と動力学的特性 250
   4.1.3　簡単な歴史的流れ 252
   4.2　解析モデルと考え方 254
   4.2.1　解析モデルの基本 254
   4.2.2　線形モデルと非線形モデル 256
   4.2.3　複素剛性（インピーダンス）の特性 257
   4.2.4　複素剛性と付加質量 259
   4.2.5　振動数に依存しない複素剛性の仮定 260
   4.2.6　有効地震動の特性 261
   4.3　動的相互作用の効果 262
   4.4　設計指針と動的相互作用 266
   4.4.1　設計指針の現状 266
   4.4.2　ATC－3における考え方 266
   4.4.3　簡便な解析方法1 267
   4.4.4　簡便な解析方法2 270
   4.4.5　杭基礎の動的相互作用 271
   4.4.6　基礎の設計 272
   4.5　具体的解析例と略算式 273
   4.5.1　根入れ効果と有効地震動の効果 273
   4.5.2　複素剛性 276
   4.5.3　有効地震動 281
文献 283
【Ⅲ編　動的解析の手法】
1.　数値計算法の種類と特徴 3
   1.1　概説 3
33.

図書
図書
33. 土木計画における総合化
土木学会編
出版情報: 東京 : 技報堂出版, 1984.7  206p ; 27cm
シリーズ名: 土木計画学シリーズ ; 5
所蔵情報: loading…
34.

図書
図書
34. 学術用語集 : 土木工学編. 増訂版
文部省, 土木学会 [編]
出版情報: 東京 : 土木学会, 1991.1  931, [23]p ; 19cm
所蔵情報: loading…
目次情報: 続きを見る
1 室町時代末期 : 朝倉孝景
朝倉教景(宗滴) ほか
2 安土時代 : 明智光秀
荒木村重(道薫) ほか
3 桃山時代 : 秋月種実
浅野長政 ほか
4 江戸時代初期 : 浅野長重
石川康長 ほか
1 室町時代末期 : 朝倉孝景
朝倉教景(宗滴) ほか
2 安土時代 : 明智光秀
概要: 歴史ファン必携!191名の武将・僧侶・茶人を徹底収録。伊達政宗などの武将・大名茶人の数寄屋(茶室)の間取り図も収録。
35.

図書
図書
35. 土地造成
土木学会
出版情報: 東京 : 鹿島研究所出版会, 1964.6  252p ; 22cm
所蔵情報: loading…
36.

図書
図書
36. 土木技術者のための振動便覧
土木学会土木振動学便覧編集小委員会編
出版情報: 東京 : 土木学会, 1966.8  435p ; 22cm
所蔵情報: loading…
37.

図書
図書
37. 鉄道高架橋デザイン
土木学会景観・デザイン委員会鉄道橋小委員会著
出版情報: 東京 : 建設図書, 2022.11  xxiv, 235p ; 21cm
所蔵情報: loading…
目次情報: 続きを見る
第1編 鉄道高架橋の技術的変遷を辿る : わが国の鉄道高架橋の技術とデザインの変遷
阿部美樹志の鉄道高架橋 ほか
第2編 現代の鉄道高架橋 : 鉄道高架橋に要求される性能
現代の在来線高架橋 ほか
第3編 鉄道高架橋と高架下空間の幸せな関係を探る : 鉄道高架橋と高架下空間の幸せな関係とは
押さえておきたい鉄道高架橋のキホン ほか
第4編 鉄道高架橋の美学 : 鉄道高架橋の美的可能性
高架橋整序論再考—『鉄道高架橋の景観デザイン』1999から出発して ほか
第1編 鉄道高架橋の技術的変遷を辿る : わが国の鉄道高架橋の技術とデザインの変遷
阿部美樹志の鉄道高架橋 ほか
第2編 現代の鉄道高架橋 : 鉄道高架橋に要求される性能
38.

図書
図書
38. 日本の土木技術 : 100年の発展のあゆみ
日本の土木技術編集委員会編
出版情報: 東京 : 土木学会, 1964.10  6, 477, 10p ; 21cm
所蔵情報: loading…
39.

図書
図書
39. 土質力学
最上武雄編著 ; 土木学会監修
出版情報: 東京 : 技報堂, 1969.8  10, 1048p ; 27cm
シリーズ名: 土木工学叢書 / 土木学会監修
所蔵情報: loading…
40.

図書
図書
40. 日本土木史 (大正元年-昭和15年 - 平成3年-平成22年)
土木学会日本土木史編集委員会編
出版情報: 東京 : 土木学会, 1965-  冊 ; 27cm
所蔵情報: loading…
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