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1.

図書

図書
薦田憲久, 矢島敬士共著
出版情報: 東京 : コロナ社, 1999.10  ix, 216p ; 21cm
シリーズ名: 情報・技術経営シリーズ ; 1
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2.

図書

図書
薦田憲久, 大川剛直, 安信千津子共著
出版情報: 東京 : 昭晃堂, 1997.5  ii, 3, 182p ; 22cm
シリーズ名: 情報系教科書シリーズ ; 第21巻
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3.

図書

図書
薦田憲久 [ほか] 共著
出版情報: 東京 : コロナ社, 2007.12  viii, 175p ; 21cm
シリーズ名: 情報・技術経営シリーズ ; 13
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4.

図書

図書
システム制御情報学会編 ; 薦田憲久著
出版情報: 東京 : 朝倉書店, 1994.3  vi, 162p ; 21cm
シリーズ名: システム制御情報ライブラリー / システム制御情報学会編 ; 8
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5.

図書

東工大
目次DB

図書
東工大
目次DB
熊谷貞俊, 薦田憲久共著
出版情報: 東京 : コロナ社, 1995.3  viii, 160p ; 22cm
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1.ペトリネットと離散事象システム記述
   1.1 はじめに 1
   1.2 ペトリネットとは 2
   1.3 VISIシステム設計とペトリネット 7
2.ネット理論の基礎
   2.1 状態方程式と可達性 12
   2.1.1 状態機械の可達性 16
   2.1.2 マークグラフの可達性 19
   2.2 有界性,セーフ性,ライブ性 22
   引用・参考文献 30
3.離散事象システムの構造的性質
   3.1 LSFCネットの構造的性質と可達性 32
   3.2 ネットの構造的性質 40
   3.3 並行性に関する諸概念 45
   3.3.1 同期距離 45
   3.3.2 公平性 47
   3.3.3 最大並行度 49
   引用・参考文献 50
4.離散事象システムの階層化とネット表現
   4.1 離散事象システムの階層表現 51
   4.2 ネットモデルと階層化 52
   4.3 ネットの複合 65
   4.4 ネットの縮約 70
   引用・参考文献 72
5.離散事象システムヘの応用~ネットツールと応用例
   5.1 ネット理論の応用とネットツール 73
   5.2 ネットツールの特徴と機能 74
   5.2.1 グラフィックエディタ 74
   5.2.2 マトリクスエディタ 74
   5.2.3 定義エディタ 75
   5.2.4 シミュレーションツール 75
   5.2.5 可到達性解析ツール 75
   5.2.6 ネット構造解析ツール 75
   5.2.7 ネット縮約ツール 76
   5.2.8 高レベルネットアナライザ 76
   5.2.9 確率ペトリネットアナライザ 76
   5.2.10 階層化ツール 76
   5.3 ネットツールの現状 82
   5.4 具体例 : PCSSとK-NET 85
   引用・参考文献 93
6.ペトリネット応用の動向
   引用・参考文献 101
7.シーケンス制御への応用
   7.1 動向 103
   7.2 SCR 109
   7.2.1 C-net 109
   7.2.2 効率的インタプリタ 113
   7.2.3 SCRのシステム構成 115
   7.2.4 SCRの適用例と評価 118
   引用・参考文献 124
8.生産システムの計画への応用
   8.1 生産システムの特徴 125
   8.2 生産システムの設計への応用 127
   8.3 生産スケジューリングヘの応用 129
   引用・ 参考文献 133
9.情報処理の分野での応用
   9.1 動向 134
   9.2 通信プロトコルの検証 134
   9.3 制御用ソフトウェア仕様の検証 138
   9.4 通信プロトコルの性能評価揮 141
   9.5 分散プロセッサの性能評価 143
   9.6 計算機システムの運用方式の評価 146
   引用・参考文献 154
10.応用面からのペトリネット理論の課題と期待
1.ペトリネットと離散事象システム記述
   1.1 はじめに 1
   1.2 ペトリネットとは 2
6.

図書

東工大
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図書
東工大
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薦田憲久, 水野浩孝, 赤津雅晴共著
出版情報: 東京 : コロナ社, 2005.8  viii, 188p ; 21cm
シリーズ名: 情報・技術経営シリーズ ; 10
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1 企業情報システムの概要
   1.1 企業情報システムの構成 1
   1.2 組織における情報処理の分類 3
   1.3 企業情報システムの発展過程 9
   1.4 情報化のインパクト 16
   1.5 情報システム部分の役割 18
   1.6 情報サービス産業 20
2 業種別の典型的情報システム
   2.1 企業情報システムの一般モデル 23
   2.1.1 さまざまな業種の企業 23
   2.1.2 企業情報システムに共通するシステム構成 24
   2.2 製造業情報システム 26
   2.2.1 製造業における情報システムの構成 26
   2.2.2 見込生産 28
   2.2.3 受注生産 32
   2.2.4 原価管理 33
   2.2.5 ERP 34
   2.2.6 サプライチェーンマネジメント 35
   2.3 流通業情報システム 38
   2.3.1 流通業における情報システムの構成 38
   2.3.2 販売管理,在庫管理,受発注 39
   2.3.3 物流・配送 41
   2.3.4 売れ筋分析,顧客分析 43
   2.3.5 EDIと e マーケットプレイス 45
   2.3.6 トレーサビリティ 47
   2.4 金融業情報システム 49
   2.4.1 金融業における情報システム構成と変遷 49
   2.4.2 営業店システム 53
   2.4.3 サービスデリバリーチャネルの多様化 54
   2.4.4 リスク管理システム 57
   2.4.5 顧客管理 59
   2.4.6 情報システム再構築と情報システム共同利用の進展 60
   2.5 仮想企業 63
3 企業内での業務を支える共通的なシステム
   3.1 ワークフロー管理システム 66
   3.2 テレワーク 74
4 情報システムの費用
   4.1 TCO の考え方 79
   4.1.1 TCO の定義 79
   4.1.2 TCO の構成要素 80
   4.1.3 TCO の現状 82
   4.2 TCO の測定方法 83
   4.2.1 測定目的に応じた TCO モデル 83
   4.2.2 資産費用の測定方法 84
   4.2.3 管理,エンドユーザーサポート費用の測定方法 84
   4.2.4 エンドユーザー処理費用の測定方法 85
   4.3 TCO の適正化策 86
   4.3.1 TCO 適正化の考え方 86
   4.3.2 情報技術の活用によるTCO 適正化策 86
   4.3.3 外部サービスの活用によるTCO 適正化策 88
   4.3.4 運用方針や運用プロセスの見直しによる TCO 適正化策 89
   4.3.5 TCO 適正化推進における留意点 92
   4.4 情報システム開発費用の見積もり 93
   4.4.1 情報システム開発費用の見積もりのアプローチ 93
   4.4.2 ファンクションポイント法による情報システム規模の見積もり 95
   4.4.3 情報システムの規模と開発工数 97
   4.5 情報システムの予算策定と費用配賦 98
   4.5.1 情報システムの予算策定の方法 98
   4.5.2 情報システムの費用配賦の方式 100
5 情報システムの投資効果
   5.1 情報システムの投資効果評価の考え方 102
   5.1.1 情報システムの効果評価の観点 102
   5.1.2 おもな投資評価手法 103
   5.1.3 情報システムの効果評価の難しさ 105
   5.1.4 情報システムの効果評価の考え方 105
   5.2 経営者に対する効果の可視化―バランススコアカードの活用― 106
   5.2.1 バランススコアカード 106
   5.2.2 バランススコアカードの考え方に基づく情報システムの投資効果評価 108
   5.3 情報システム利用者に対する効果の可視化―SLA の導入― 110
   5.3.1 SLA の考え方 110
   5.3.2 おもなサービスレベル項目 111
   5.3.3 サービスレベル項目の管理レベル 112
   5.3.4 SLA 策定の進め方 113
   5.4 情報システムの効果阻害要因の分析 115
   5.4.1 情報システム活用の阻害要因 115
   5.4.2 阻害要因の分析 118
6 セキュリティとリスク管理,プライバシーと情報倫理
   6.1 情報セキュリティ 121
   6.1.1 情報化社会の脅威と脆弱性 122
   6.1.2 コンピュータセキュリティの概念と対策 126
   6.1.3 セキュリティ保護技術 128
   6.1.4 セキュリティコントロール 133
   6.2 リスク管理 134
   6.2.1 リスク管理の背景とリスクの区分 134
   6.2.2 リスク管理のその手法 136
   6.3 プライバシーと倫理問題 139
   6.3.1 プライバシーの概念 139
   6.3.2 情報化社会のプライバシー問題 140
   6.3.3 プライバシー侵害と事例,倫理面からの課題 142
   6.3.4 プライバシー保護の法律 143
   6.3.5 プライバシー保護技術 144
   6.3.6 倫理問題 146
7 電子商取引
   7.1 概要 148
   7.2 B to C EC 152
   7.3 B to C EC のビジネスモデル 156
   7.4 B to C EC の成功要因 159
   7.5 B to C EC の課題 161
   7.6 電子決済と電子マネー 165
   7.7 モバイルコマース 169
   7.8 企業間 EC 173
引用・参考文献 180
索引 185
1 企業情報システムの概要
   1.1 企業情報システムの構成 1
   1.2 組織における情報処理の分類 3
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