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1.

図書

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気候ネットワーク編
出版情報: 東京 : 中央法規出版, 2000.6  230p ; 21cm
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2.

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東工大
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東工大
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気候ネットワーク編
出版情報: 東京 : 中央法規出版, 2005.9  265p ; 21cm
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Ⅰ-1地球温暖化問題とは 002
   Ⅰ-2世界の取り組み 007
   Ⅰ-3日本の温暖化政策 016
   Ⅰ-4日本のエネルギー政策 034
   Ⅰ-5日本の排出量統計 043
   Ⅰ-6日本の排出実態の特徴 051
   Ⅰ-7温暖化政策の意思決定プロセスとNGO 061
   Ⅰ-8温暖化対策に関する情報公開 067
Ⅱ-1発電所などの排出~エネルギー転換部門 081
   Ⅱ-2工場などの排出~産業部門 092
   Ⅱ-3オフィスやサービス業などの排出~業務部門 102
   Ⅱ-4家庭の排出~家庭部門 117
   Ⅱ-5自動車の排出~運輸部門 131
   Ⅱ-6代替フロン類の排出 144
Ⅲ-1地球温暖化対策の方向性 154
   Ⅲ-2京都議定書目標達成計画の課題と展望 157
   Ⅲ-3自治体レベルでの温暖化対策の重要性 162
Ⅳ-1発電所など 168
   Ⅳ-2工場など 175
   Ⅳ-3オフィスやサービス業など 181
   Ⅳ-4家庭 192
   Ⅳ-5自動車 205
   Ⅳ-6代替フロン類 220
Ⅴ-1炭素税 230
   Ⅴ-2排出量の算定・報告・公表の制度化 240
   Ⅴ-3京都メカニズムと吸収源の扱い 245
Ⅰ-1地球温暖化問題とは 002
   Ⅰ-2世界の取り組み 007
   Ⅰ-3日本の温暖化政策 016
3.

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東工大
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気候ネットワーク編
出版情報: 東京 : 中央法規出版, 2009.4  289p, 図版 [4] p ; 21cm
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解説の部 001
Ⅰ科学編 002
   Ⅰ-1 地球温暖化の仕組み 002
   Ⅰ-2 進行する地球温暖化 009
   Ⅰ-3 予測される地球温暖化の影響 016
   Ⅰ-4 求められる大幅削減 026
   Ⅰ-5 増える温室効果ガス〈世界〉 031
   Ⅰ-6 増える温室効果ガス〈日本〉 036
Ⅱ条約編 044
   Ⅱ-1 温暖化を防ぐための国際条約-気候変動枠組条約 044
   Ⅱ-2 京都議定書とは 048
   Ⅱ-3 京都議定書の運用ルール①-京都メカニズム 055
   Ⅱ-4 京都議定書の運用ルール②-森林吸収源 066
   Ⅱ-5 京都議定書の運用ルール③-遵守制度 073
   Ⅱ-6 京都議定書の運用ルール④-途上国を支援する仕組み 077
   Ⅱ-7 これからの国際課題-削減を確実に進める仕組みづくり 082
Ⅲ対策編 089
   Ⅲ-1 地球温暖化防止のための対策と政策 089
   Ⅲ-2 日本政府の温暖化政策 093
   Ⅲ-3 日本のエネルギー需給と政策 098
   Ⅲ-4 発電所の対策 104
   Ⅲ-5 再生可能エネルギーの推進 108
   Ⅲ-6 温暖化対策と原子力発電 116
   Ⅲ-7 省エネルギーの取り組みと政策 122
   Ⅲ-8 製造業が取り組む温暖化対策 128
   Ⅲ-9 業務活動における温暖化対策 137
   Ⅲ-10 家庭における温暖化防止の取り組み 142
   Ⅲ-11 クルマなどの交通と温暖化問題 150
   Ⅲ-12 ごみと温暖化対策 159
   Ⅲ-13 地球温暖化を加速するフロン・代替フロン 163
   Ⅲ-14 温暖化対策における税財政の役割 171
   Ⅲ-15 国内排出量取引制度 180
   Ⅲ-16 大きな可能性のある自治体の温暖化対策 185
   Ⅲ-17 まちづくりと地球温暖化 193
Ⅳ特別編 199
   Ⅳ-1 温暖化問題における市民・NGOの役割 199
用語集の部 205
資料1 地球温暖化問題を理解するための単位や係数、計算方法など 276
資料2 地球温暖化問題に関連する様々な団体・機関 282
解説の部 001
Ⅰ科学編 002
   Ⅰ-1 地球温暖化の仕組み 002
4.

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浅岡美恵編著 ; 新澤秀則, 千葉恒久, 和田重太著
出版情報: 京都 : 学芸出版社, 2009.8  175p ; 21cm
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はじめに 加速する温暖化と国際社会の挑戦 7
   1 温室効果ガスを「世界で半減」 7
   2 2℃の気温上昇にとどめるためのバックキャスティング 9
   3 温室効果ガス排出削減の中核政策は国内排出量取引 12
   4 世界に広がる再生可能エネルギーの固定価格買取制度 16
   5 日本は効率世界一? 18
第Ⅰ部 欧米の脱温暖化への動き
  第1章 ドイツの脱温暖化政策 24
   1 80年代末に始動した温暖化対策 24
   2 世紀の変わり目に本格化した温暖化対策 26
   3 2007年の統合的エネルギー・気候プログラム 27
   4 ドイツはなぜ温暖化対策に力を入れるのか 29
 第2章 イギリスが制定した世界初の気候変動法 32
   1 世界の温暖化交渉をリードしてきたイギリス 32
   2 京都議定書採択後の挑戦 34
   3 低炭素経済への移行を法律に 37
   4 イギリス気候変動法2008とは 41
 第3章 EUの気候変動・再生可能エネルギー政策体系 47
   1 EUのポスト2012 47
   2 国際社会をリードしてきた歩み 48
   3 政策体系の全体像 50
 第4章 積極的な温暖化対策へと転換を図るアメリカ 57
   1 ブッシュ政権下での消極的な温暖化対策 57
   2 ブッシュ政権下で温暖化対策を推進する動き 58
   3 NGOや州がブッシュ政権を訴える! 60
   4 オバマ政権は温暖化対策の救世主となるか? 64
第Ⅱ部 再生可能エネルギー利用を飛躍させた政策
 第1章 世界を驚かせたドイツの再生可能エネルギー法 68
   1 固定価格買取制度の導入 68
   2 再生可能エネルギー・熱法の制定 74
   3 岐路に立つバイオ燃料政策 76
   4 温暖化対策の鍵を握る再生可能エネルギー 80
 第2章 拡大する固定価格買取制度 84
   1 固定価格買取制度とRPS制度 84
   2 風力発電を先導したデンマーク 86
   3 広がる固定価格買取制度 89
 第3章 EUの再生可能エネルギー政策 91
   1 再生可能エネルギーに関するEU指令 91
   2 2020年までの目標 93
   3 バイオ燃料の持続可能性基準 93
   4 協同メカニズム 95
第Ⅲ部 世界に広がる国内排出量取引制度
 第1章 世界初のイギリスの国内排出量取引制度 98
   1 複雑すぎる制度 98
   2 原単位目標の限界 99
   3 新たな中規模国内排出量取引制度 101
 第2章 EUの域内排出量取引制度 103
   1 制度の概要 103
   2 第1期の成果 108
   3 排出枠の初期配分の問題点と改正 111
   4 オークション収入の国別配分と使途 113
   5 炭素貯留 114
 第3章 ドイツに見るEU排出量取引制度の実情 116
   1 排出量取引制度の導入に対する強い抵抗 116
   2 第1取引期間(2005~2007年) 119
   3 第2取引期間(2008~2012年) 123
   4 自主的削減から排出量取引へ 128
 第4章 アメリカの排出規制を示唆する排出量取引法案 131
   1 リーバーマン・ウォーナー法案 131
   2 ワクスマン・マーキー法案 136
 第5章 温暖化対策抵抗国の変化 140
   1 オーストラリアの温暖化政策と国内排出量取引制度 140
   2 カナダの国内排出量取引制度への準備 142
第Ⅳ部 日本はブレークスルーできるか
 第1章 日本の温暖化対策の現状と課題 148
   1 日本の温室効果ガス排出増加の実態 148
   2 「日本型」自主的取り組みに固執してきた温暖化対策 153
   3 「日本型」温暖化対策からの脱却 157
 第2章 日本にこんな気候保護法をつくろう! 158
   1 日本にも気候保護の法律を 158
   2 気候保護法案に必要な要素 160
   3 日本にも変化を! 170
   おわりに 175
はじめに 加速する温暖化と国際社会の挑戦 7
   1 温室効果ガスを「世界で半減」 7
   2 2℃の気温上昇にとどめるためのバックキャスティング 9
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