はじめに |
1 21世紀型文明の環境安全 1 |
1.1 地球環境への配慮 1 |
1.1.1 資源・エネルギーからの配慮 1 |
1.1.2 化学物質による環境汚染からの配慮 2 |
1.2 資源循環型社会とライフスタイルの変革 3 |
1.3 化学物質の安全管理の考え方 3 |
1.4 地球環境の安全管理システム 4 |
2 地球環境がかかえる問題点 5 |
2.1 地球環境問題とは 6 |
2.2 エネルギー資源と地球環境問題 7 |
2.2.1 トリレンマによる地域環境問題の悪化 7 |
2.2.2 エネルギー消費の急増 8 |
2.2.3 エネルギー消費増大による地球環境問題の深刻化 9 |
2.3 エネルギーの問題と化学物質による問題の両面をもつ個別の地球環境問題 10 |
2.3.1 地球温暖化問題 11 |
2.3.2 酸性雨 15 |
2.3.3 海洋汚染 17 |
2.3.4 熱帯林の破壊(途上国の森林破壊)と砂漠化 17 |
2.4 オゾン層破壊(化学物質の大量使用による問題) 18 |
2.4.1 フロンによるオゾン層破壊 18 |
2.4.2 フロンの製造・使用の禁止 20 |
2.4.3 オゾン層破壊の影響と代替フロン 20 |
3 環境汚染と健康影響および生態系影響 22 |
3.1 化学物質による環境汚染とは 22 |
3.2 化学物質による環境汚染のパターンと原因 23 |
3.2.1 高度経済社会における化学物質による環境汚染 24 |
3.2.2 化学物質による環境汚染の地球的な広がり 27 |
3.3 日本の環境汚染のはじまり 28 |
3.4 PCB・ダイオキシン類、農薬による環境汚染 29 |
3.4.1 PCB・ダイオキシン類による環境汚染 30 |
3.4.2 農薬の使用と制限 33 |
3.5 内分泌撹乱物質、揮発性有機化合物、PRTRの対象化学物質による環境汚染 37 |
3.5.1 内分泌撹乱物質の問題 37 |
3.5.2 揮発性有機化合物の問題 39 |
3.5.3 PRTRの対象化学物質 41 |
3.6 廃棄物処分に伴う環境汚染 42 |
3.6.1 廃棄物からの環境汚染 42 |
3.6.2 廃棄物に含まれる有害物質 42 |
3.6.3 焼却処分による大気汚染 43 |
3.6.4 埋め立て処分に伴う汚染 44 |
3.7 水質汚染、大気汚染、土壌汚染 47 |
3.7.1 水質汚染 47 |
3.7.2 大気汚染 49 |
3.7.3 土壌汚染 51 |
4 化学物質・廃棄物の安全な取り扱い 53 |
4.1 化学物質の毒性 53 |
4.1.1 暴露量 反応関係 54 |
4.1.2 一般毒性を有する物質 55 |
4.1.3 遺伝子毒性を有する物質 61 |
4.1.4 粒子状物質と感作性物質 63 |
4.1.5 生体必須物質 64 |
4.1.6 内分泌撹物質 65 |
4.2 化学物質の火災・爆発・混合危険性 65 |
4.3 化学物質の安全な取り扱い 68 |
4.3.1 遺伝子毒性化学物質の安全な取り扱い 68 |
4.2.3 一般毒性化学物質の安全な取り扱い 68 |
4.4 環境安全からみた化学物質の取り扱い基準と管理 69 |
4.4.1 環境基準 69 |
4.4.2 排出基準 77 |
4.4.3 廃棄物の適正管理および処理処分の基準 80 |
5 持続可能な発展のための環境保全技術 92 |
5.1 アジェンダ21の概要 92 |
5.2 アジェンダ21における環境対応技術 94 |
5.3 持続可能な発展のための産業技術 98 |
5.4 環境保全による経済の発展 102 |
5.5 21世紀型産業の支援技術 103 |
5.5.1 環境管理技術、環境情報ステム化技術 103 |
5.5.2 環境保全処理技術 107 |
5.5.3 環境負荷低減技術 113 |
5.6 地球環境の安全管理技術 117 |
5.6.1 地球環境モニタリングシステム 117 |
5.6.2 砂漠化防止・緑化・森林安全の技術 118 |
5.6.3 地球温暖化を防止する技術 119 |
5.6.4 発展途上国への技術移転 120 |
6 環境安全への環境管理の取り組み 122 |
6.1 化学物質の安全管理 122 |
6.1.1 化学物質の安全管理にむけた国際動向と日本の対応 123 |
6.1.2 環境基本計画にみる日本の化学物質の環境リスク対策 124 |
6.1.3 化学物質のリスク管理とリスクアセスメント 125 |
6.1.4 リスクアセスメント手法 125 |
6.1.5 化学物質の総合安全管理の考え方 127 |
6.1.6 PRTR 128 |
6.1.7 日本の関連法律・環境基準・排出基準にみる化学物質の安全管理 130 |
6.2 環境マネージメントシステム 130 |
6.2.1 経緯(人類と地球との共存の道をめざして) 131 |
6.2.2 セリーズ原則 134 |
6.2.3 環境マネージメントシステムと環境監査 135 |
6.2.4 環境ラベル 138 |
6.2.5 環境パフォーマンス評価 138 |
6.2.6 ライフサイクルアセスメント(LCA) 138 |
6.3 日本の対応 139 |
6.3.1 環境を守る基本の法律(環境基本法) 140 |
6.3.2 自然の保護 141 |
6.3.3 環境アセスメントによる規制 141 |
6.3.4 ごみに関する法律 142 |
6.3.5 リサイクル法 142 |
6.3.6 化学物質の安全管理 143 |
6.3.7 ゼロエミッション工場 143 |
6.4 国連の活動と国際法 143 |
6.4.1 国連環境計画の活動 144 |
6.4.2 ロンドン条約 145 |
6.4.3 バーゼル条約 145 |
6.4.4 介入権条約 147 |
6.4.5 海洋汚染防止条約 147 |
6.4.6 環境援助 147 |
6.4.7 野生生物種保存のための条約 148 |
参考書 150 |
索引 151 |